Branching device and track transportation system

本発明は、走行路の中央に配置されている中央案内軌条に案内されて走行する軌道系車両を、本線走行路と該本線走行路から分岐している分岐線走行路とのいずれか一方の走行路に導く分岐装置、及びこの分岐装置を備えている軌道系交通システムに関する。

近年、バスや鉄道以外の新たな交通手段として、新交通システムが注目されている。 このような新交通システムの一種としては、ゴムタイヤからなる走行輪を有する車両を中央案内軌条に沿って走行させるものが知られている。

この中央案内軌条を備えている軌道系交通システム、つまり中央案内式の軌道系交通システムの分岐装置としては、例えば、以下の特許文献１に開示されている装置がある。

この分岐装置は、本線と分岐線との交差部分である分岐部の走行路と、この走行路の中央に配置された中央案内軌条と、走行路及び中央案内軌条を一体的に移動させる切替機構と、を備えている。 この切替機構は、走行路及び中央案内軌条を本線に沿う方向に向ける位置と、走行路及び中央案内軌条を分岐線に沿う方向に向ける位置との間で、走行路及び中央案内軌条を一体的に移動させる。

上記特許文献１に記載の分岐装置のように、中央案内式の軌道系交通システムの分岐装置では、分岐部の走行路を移動させずに、分岐部の中央案内軌条のみを本線に沿う方向と分岐線に沿う方向とに移動させようとしても、この分岐部の中央案内軌条が分岐部の走行路と交差し、互いに干渉し合うために、分岐部の走行路及び分岐部の中央案内軌条を一体的に移動させている。 このため、この種の分岐装置では、切替機構が大型化するばかりか、この切替機構の消費エネルギーも多くなり、イニシャルシャルコスト及びランニングコストがかさむという問題点がある。

そこで、本発明は、イニシャルシャルコスト及びランニングコストを削減することができる分岐装置、及びこの分岐装置を備えている中央案内式の軌道系交通システムを提供することを目的とする。

上記目的を達成するための発明に係る分岐装置は、
走行路の中央に配置されている中央案内軌条に案内されて走行する軌道系車両を、本線走行路と該本線走行路から一方側に分岐している分岐線走行路とのいずれか一方の走行路に導く分岐装置において、前記軌道系車両は、前記中央案内軌条に係合可能な中央案内輪と、車幅方向に並んで車体の両側に配置されている一対の分岐案内輪と、を有しており、前記本線走行路から前記分岐線走行路にわたって、これらの走行路の前記一方側に配置され、前記軌道系車両の前記一方側の前記分岐案内輪が係合して、該軌道系車両を前記分岐線走行路に導く分岐線側方案内軌条と、前記本線走行路から前記分岐線走行路が分岐し始める分岐開始位置を基準にして、該分岐開始位置の進行方向手前側の本線走行路である手前側本線走行路から進行先側の本線走行路である先側本線走行路にわたって、これら本線走行路の他方側に配置され、前記軌道系車両の該他方側の前記分岐案内輪が係合して、該軌道系車両を前記先側本線走行路に導く本線側方案内軌条と、前記分岐線側方案内軌条に前記一方側の分岐案内輪が係合し、前記本線側方案内軌条に前記他方側の分岐案内輪が係合し得ない分岐線案内位置と、該本線側方案内軌条に該他方側の分岐案内輪が係合し、該分岐線側方案内軌条に該一方側の該分岐案内輪が係合し得ない本線案内位置と、を実現する切替機構と、前記手前側本線走行路の前記中央案内軌条であって、該先側本線走行路の走行路幅方向の中央位置が前記分岐線走行路に交差する部分よりも進行方向手前側で且つ前記分岐開始位置よりも進行先側を、進行先側端とする手前側中央案内軌条と、前記先側本線走行路の前記中央案内軌条であって、該先側本線走行路の走行路幅方向の中央位置が前記分岐線走行路に交差する部分よりも進行先側を、進行手前側端とする先側中央案内軌条と、前記分岐線走行路の前記中央案内軌条であって、該分岐線走行路の走行路幅方向の中央位置が前記先側本線走行路に交差する部分よりも進行先側を、進行手前側端とする分岐線中央案内軌条と、を備えていることを特徴とする。

当該分岐装置では、手前側本線走行路を走行中の軌道系車両を本線案内位置の本線側方案内軌条により、先側本線走行路に導き、手前側本線走行路を走行中の軌道系車両を分岐線案内位置の分岐線側方案内軌条により、分岐線走行路に導くことができる。

このため、当該分岐装置では、先側本線走行路の走行路幅方向の中央位置が分岐線走行路に交差する部分や、分岐線走行路の走行路幅方向の中央位置が先側本線走行路に交差する部分に中央案内軌条は不要になり、これらの部分に中央案内軌条を設けていない。 よって、当該分岐装置では、走行路と中央案内軌条とを一体的に移動させなくても、中央案内軌条と走行路とが干渉し合うことを回避できる。

以上のように、当該分岐装置では、走行路を移動させる必要がないために、移動可能な走行路が不要になるばかりか、切替機構の小型化及びこの切替機構の消費エネルギーの削減を図ることができる。 この結果、当該分岐装置によれば、そのイニシャルコスト及びランニングコストを削減することができる。

ここで、前記分岐装置において、前記切替装置は、前記分岐線側方案内軌条及び前記本線側方案内軌条それぞれの少なくとも一部を移動させて、前記分岐線案内位置と前記本線案内位置とを実現するものであってもよい。 また、前記切替装置は、前記一対の分岐輪を車幅方向に移動させて、前記分岐線案内位置と前記本線案内位置とを実現するものであってもよい。

また、前記分岐装置において、前記先側中央案内軌条の前記進行手前側端と、前記分岐線中央案内軌条の前記進行手前側端との間の走行路幅方向における間隔は、前記先側本線走行路を走行している前記軌道系車両の走行輪が該分岐線中央案内軌条に接触し得ず、且つ前記分岐線走行路を走行している前記軌道系車両の走行輪が前記先側中央案内軌条に接触し得ない間隔であることが好ましい。

当該分岐装置では、先側本線走行路を走行している軌道系車両の走行輪が分岐線中央案内軌条に接触せず、且つ分岐線走行路を走行している軌道系車両の走行輪が先側中央案内軌条に接触しないため、分岐部中の走行路をスムーズに走行することができる。

また、前記分岐装置において、前記軌道系車両は、前記中央案内輪に対して、前記一対の分岐案内輪が車体の前後方向に間隔をあけて配置されており、前記手前側中央案内軌条の前記進行先側端と前記分岐線側方案内軌条の進行手前側端との間の前記分岐線走行路に沿った方向の間隔寸法、及び、該手前側中央案内軌条の該進行先側端と前記本線側方案内軌条の進行手前側端との間の先側本線走行路に沿った方向の間隔寸法は、いずれも、前記軌道系車両の前記中央案内輪と前記一対の分岐案内輪との前記間隔の寸法よりも、長いことが好ましい。

当該分岐装置では、軌道系車両が分岐部に進入した際に、分岐案内輪と中央案内輪のいずれもが対応案内軌条に係合している状態を確実に確保することができる。 このため、軌道系車両の手前側本線走行路から分岐線走行路への移行、手前側本線走行路から先側本線走行路への移行を、スムーズ且つ確実に行うことができる。

また、前記分岐装置において、前記軌道系車両は、車体の前後それぞれに前記中央案内輪を有しており、前記手前側中央案内軌条の前記進行先側端と前記先側中央案内軌条の前記進行手前側端との間の前記本線走行路に沿った方向の間隔寸法、及び、前記手前側中央案内軌条の前記進行先側端と前記分岐線中央案内軌条の前記進行手前側端との間の前記分岐線走行路に沿った方向の間隔寸法は、いずれも、前記車体の前側に配置されている前記中央案内輪と該車体の後側に配置されている前記中央案内輪との間の間隔寸法よりも、短いことが好ましい。

当該分岐装置では、前側の中央案内輪と後側の中央案内輪とのうちの少なくとも一方の中央案内輪が、手前側中央案内軌条と先側中央案内軌条とのうちの一方に、又は、手前側中央案内軌条と分岐線中央案内軌条とのうちの一方に係合することができる。 よって、当該分岐装置では、分岐部における軌道系車両の脱線の可能性を低くすることができる。

また、前記分岐装置において、前記分岐線側方案内軌条及び前記本線側方案内軌条は、それぞれ、前記本線案内位置と前記分岐線案内位置との間で変位可能な可動軌条と、該可動軌条の進行先側に配置され走行路に対して固定されている固定軌条と、を有しており、前記手前側中央案内軌条の進行先側端は、前記分岐線側方案内軌条の前記可動軌条の進行先側端及び前記本線側方案内軌条の前記可動軌条の進行先側端よりも、進行方向手前側に位置していることが好ましい。

当該分岐装置では、分岐線側方案内軌条の可動軌条、又は前記本線側方案内軌条の可動軌条を基準にして、走行路幅方向の一方の側に切替機構の駆動源を配置し、この駆動源と各可動軌条とをリンクで連結した場合、このリンクを手前側中央案内軌条に対して迂回させる必要性がなくなり、切替機構のイニシャルコストを抑えることができる。

また、前記分岐装置において、前記分岐線側方案内軌条の下縁及び前記本線側方案内軌条の下縁の位置は、前記中央案内軌条の上縁の位置よりも高い位置であることが好ましい。

当該分岐装置では、分岐線側方案内軌条や本線側方案内軌条に接する分岐案内輪の高さが高くなり、走行輪がパンクした際に、分岐案内輪が走行路に接触する可能性を低くすることができる。 また、当該分岐装置では、先側本線走行路を走行中の軌道系車両の分岐案内輪と分岐線中央案内軌条とが干渉し合うこと、さらに、分岐線走行路を走行中の軌道系車両の分岐案内輪と先側中央案内軌条とが干渉し合うことを回避することができ、先側本線走行路及び分岐線走行路をスムーズに走行することができる。

上記目的を達成するための発明に係る中央案内式の軌道系交通システムは、前記分岐装置と前記軌道系車両とを備えていることを特徴とする。

当該軌道系交通システムでは、前記分岐装置を備えているので、当該システムのイニシャルコスト及びランニングコストを削減することができる。

本発明では、走行路を移動させる必要がなくなり、移動可能な走行路が不要になるばかりか、切替機構の小型化及びこの切替機構の消費エネルギーの削減を図ることができる。 よって、本発明によれば、分岐装置のイニシャルコスト及びランニングコストを削減することができる。

本発明に係る一実施形態における軌道系交通システムの平面図である。

図１におけるII−II線断面図である。

図１におけるIII−III線断面図である。

本発明に係る一実施形態で、軌道系車両が本線走行路を走行する際の状態を示す説明図である。

本発明に係る一実施形態で、軌道系車両が本線走行路を走行している際の状態を示す説明図である。

本発明に係る一実施形態で、軌道系車両が分岐線走行路を走行する際の状態を示す説明図である。

本発明に係る一実施形態で、軌道系車両が分岐線走行路を走行している際の状態を示す説明図である。

本発明に係る一実施形態における分岐装置の各軌条の配置や寸法関係を示す説明図である。

以下、本発明に係る軌道系交通システムの実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。

本実施形態の軌道系交通システムは、走行路の中央に中央案内軌条を設けた中央案内式の走行設備と、走行路上を走行する軌道系車両とを備えている。 そこで、まず、本実施形態の走行設備の説明に先立ち、この走行設備の走行路を走行する軌道系車両について、図２及び図８を参照して説明する。

本実施形態の軌道系車両Ｖは、車体１と、車体１下部の前後にそれぞれ設けられている走行装置２と、を備えている。

走行装置２は、車幅方向に並んでいる一対の走行輪３と、一対の走行輪３相互を連結する車軸４と、車幅方向に並び且つ車幅方向で一対の走行輪３よりも内側に配置されている一対の中央案内輪５と、一対の中央案内輪５のそれぞれを転動可能に支持するガイドフレーム６と、車体１の車幅方向の中央位置で車体１の床面に垂直な旋回軸回りに旋回可能にガイドフレーム６を支持すると共に、この旋回軸回りのガイドフレーム６の旋回に伴って一対の走行輪３を操舵する操舵リンク機構９と、を備えている。

この走行装置２は、さらに、車幅方向に並び且つ車体１の両側に配置されている一対の分岐案内輪７と、車幅方向に延在して一対の分岐案内輪７のそれぞれを転動可能に支持する案内ロッド８と、を備えている。

走行輪３は、その外周部分がゴムで、その内側に気体が封入されたタイヤである。

一対の分岐案内輪７は、一対の中央案内輪５よりも上方に配置されている。 また、図８に示すように、前側の走行装置２において、一対の分岐案内輪７は一対の中央案内輪５よりも前側に配置され、後側の走行装置２において、一対の分岐案内輪７は一対の中央案内輪５よりも後側に配置されている。 分岐案内輪７及び中央案内輪５は、いずれも、その外周部分が例えばウレタンゴム等の弾性体で形成されている。

操舵リンク機構９は、ガイドフレーム６の支持等のみならず、案内ロッド８を車幅方向に変位可能に支持すると共に、この案内ロッド８の車幅方向に変位に伴って一対の走行輪３を操舵する。 すなわち、操舵リンク機構９は、中央案内輪５が設けられているガイドフレーム６の旋回、及び分岐案内輪７が設けられている案内ロッド８の車幅方向の変位に応じて、一対の走行輪３を操舵する。

次に、本実施形態の走行設備について説明する。

本実施形態の走行設備は、図１に示すように、走行路Ｒと、この走行路Ｒの中央に配置されている中央案内軌条１０と、分岐装置Ｄとを備えている。

走行路Ｒには、本線走行路Ｒａ，Ｒｂと、この本線走行路Ｒａ，Ｒｂから分岐している分岐線走行路Ｒｃとがある。 なお、以下では、本線走行路Ｒａ，Ｒｂから分岐線走行路Ｒｃに分岐し始める分岐開始位置ＢＣを基準にして、この分岐開始位置ＢＣに対して進行方向手前側の本線走行路Ｒａを手前側本線走行路Ｒａとし、この分岐開始位置ＢＣに対して進行先側の本線走行路Ｒｂを先側本線走行路Ｒｂとする。 また、本線走行路Ｒａ，Ｒｂを基準として、走行路幅方向で、分岐線走行路Ｒｃが延在している側をイン側、このイン側の反対側をアウト側とする。

分岐装置Ｄは、手前側本線走行路Ｒａ上の軌道系車両Ｖを，先側本線走行路Ｒｂと分岐線走行路Ｒｃとのいずれか一方の走行路に導く装置である。

この分岐装置Ｄは、手前側本線走行路Ｒａから分岐線走行路Ｒｃにわたって、これら走行路Ｒａ，Ｒｃのイン側に配置されている分岐線側方案内軌条２０ｃと、手前側本線走行路Ｒａから先側本線走行路Ｒｂにわたって、これら走行路Ｒａ，Ｒｂのアウト側に配置されている本線側方案内軌条２０ｂと、分岐線側方案内軌条２０ｃの位置及び本線側方案内軌条２０ｂの位置を変える切替機構４０と、手前側本線走行路Ｒａの中央案内軌条１０である手前側中央案内軌条１０ａと、先側本線走行路Ｒｂの中央案内軌条１０である先側中央案内軌条１０ｂと、分岐線走行路Ｒｃの中央案内軌条１０である分岐線中央案内軌条１０ｃと、を備えている。

手前側中央案内軌条１０ａは、先側本線走行路Ｒｂの走行路幅方向の中央位置が分岐線走行路Ｒｃに交差する部分ｂよりも進行方向手前側で、且つ分岐開始位置ＢＣよりも進行先側を進行先側端１５としている。 また、先側中央案内軌条１０ｂは、先側本線走行路Ｒｂの走行路幅方向の中央位置が分岐線走行路Ｒｃに交差する部分ｂよりも進行先側で、且つ本線側方案内軌条２０ｂの進行先側端よりも進行方向手前側を進行手前側端１６ｂとしている。 また、分岐線中央案内軌条１０ｃは、分岐線走行路Ｒｃの走行路幅方向の中央位置が先側本線走行路Ｒｂに交差する部分ｃよりも進行先側で、且つ分岐線側方案内軌条２０ｃの進行先側端よりも進行方向手前側を、進行手前側端１６ｃとしている。

手前側中央案内軌条１０ａは、本線側方案内軌条２０ｂの進行方向手前側の部分と、走行路Ｒに沿った方向で並立している。 また、手前側中央案内軌条１０ａは、分岐線側方案内軌条２０ｃの進行方向手前側の部分とも、走行路Ｒに沿った方向で並立している。 手前側中央案内軌条１０ａと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分の走行路Ｒに沿った方向の長さ寸法と、手前側中央案内軌条１０ａと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の走行路Ｒに沿った方向の長さ寸法とは、本実施形態において、ほぼ同じである。

先側中央案内軌条１０ｂは、本線側方案内軌条２０ｂの進行先側の部分と、先側本線走行路Ｒｂに沿った方向で並立している。 また、分岐線中央案内軌条１０ｃは、分岐線側方案内軌条２０ｃの進行先側の部分と、分岐線走行路Ｒｃに沿った方向で並立している。

分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂは、いずれも、その進行先側端２６ｃ，２６ｂを基準にして水平面内で揺動可能な可動軌条２５ｃ，２５ｂと、この可動軌条２５ｃ，２５ｂの進行先側に可動軌条２５ｃ，２５ｂと連続するように配置され、走行路Ｒに対して固定されている固定軌条２８ｃ，２８ｂとを有している。

切替機構４０は、分岐線側方案内軌条２０ｃの可動軌条２５ｃ（以下、分岐線可動軌条２５ｃとする）に一対の分岐案内輪７のうちのイン側分岐案内輪７ｉが係合し、本線側方案内軌条２０ｂの可動軌条２５ｂ（以下、本線可動軌条２５ｂとする）にアウト側分岐案内輪７ｏが係合し得ない分岐線案内位置ＢＰと、本線可動軌条２５ｂにアウト側分岐案内輪７ｏが係合し、分岐線可動軌条２５ｃにイン側分岐案内輪７ｉが係合し得ない本線案内位置ＭＰとに、分岐線可動軌条２５ｃ及び本線可動軌条２５ｂの位置を切り替える装置である。

この切替機構４０は、分岐線可動軌条２５ｃよりもイン側に配置されている駆動機４３と、この駆動機４３と分岐線可動軌条２５ｃとを連結する第一リンク４１と、この駆動機４３と本線可動軌条２５ｂとを連結する第二リンク４２と、を有している。 駆動機４３は、第一リンク４１を走行路幅方向に移動させることで、第一リンク４１に接続されている分岐線可動軌条２５ｃを、この分岐線可動軌条２５ｃの進行先側端２６ｃを基準にして揺動し、この分岐線可動軌条２５ｃを分岐線案内位置ＢＰと本線案内位置ＭＰとに切り替える。 また、駆動機４３は、第二リンク４２を走行路幅方向に移動させることで、第二リンク４２に接続されている本線可動軌条２５ｂを、この本線可動軌条２５ｂの進行先側端２６ｂを基準にして揺動し、この本線可動軌条２５ｂを分岐線案内位置ＢＰと本線案内位置ＭＰとに切り替える。

駆動機４３は、油圧シリンダ、電磁シリンダ、電気モータ等の駆動源を有している。 駆動源として、電気モータを利用する場合には、例えば、ラック及びピニオン等を用いて、電気モータの回転運動を直線運動に換える。

なお、ここでは、分岐線可動軌条２５ｃよりもイン側に駆動機４３を配置しているが、本線可動軌条２５ｂよりもアウト側に駆動機４３を配置してもよい。 また、ここでは、駆動機４３と分岐線可動軌条２５ｃとを第一リンク４１で連結し、駆動機４３と本線可動軌条２５ｂとを第二リンク４２で連結しているが、分岐線可動軌条２５ｃと本線可動軌条２５ｂとを一つの連結リンクで連結し、この連結リンクと駆動機４３とを別のリンクで連結するようにしてもよい。

中央案内軌条１０は、図２に示すように、Ｈ型鋼で形成されている。 このＨ型鋼は、互いに平行な一対のフランジ１１が鉛直方向を向き、一対のフランジ１１を連結するウェブ１２が水平方向を向くように配置されて、中央案内軌条１０を成している。 Ｈ型鋼で形成されている中央案内軌条１０は、一対のフランジ１１の各外面、つまり互いに相反する方向を向いている面それぞれが中央案内面１３を成している。 なお、ここでは、中央案内軌条１０としてＨ型鋼を用いているが、互いに平行で且つ相反する方向を向いている一対の面を有するものであれば、例えば、Ｉ型鋼等を用いてもよい。

分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂは、いずれも、チャネル型鋼、つまり、矩形状平板のウェブ２２と、このウェブ２２の一対の長辺に沿って、ウェブ２２に対して垂直に設けられている矩形状平板の一対のフランジ２１と、を有する型鋼で形成されている。 このチャネル型鋼は、一対のフランジ２１が鉛直方向を向き、一対のフランジ２１を連結するウェブ２２が水平方向を向くように配置されて、分岐線側方案内軌条２０ｃ、本線側方案内軌条２０ｂを成している。 チャネル型鋼で形成されている分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂは、一対のフランジ２１の各内面、つまり互いに対向している面それぞれが側方案内面２３を成している。 なお、ここでは、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂとしてチャネル型鋼を用いているが、側方案内面２３に成り得る面を有する面があるものであれば、如何なるものでもよい。

ここで、軌道系車両Ｖの一対の分岐案内輪７は、一対の走行輪３のうち一方の走行輪３がパンクして、一方の分岐案内輪７（図２中、想像線で示す）の位置が下がっても、この分岐案内輪７が走行路Ｒの路面に接触し得ない高さに設けられている。 分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂは、走行輪３がパンクしていない状態における高さの分岐案内輪７に係合し得る高さの位置に設けられている。

一方、軌道系車両Ｖの一対の中央案内輪５は、中央案内輪５相互間隔が一対の分岐案内輪７の相互間隔よりも狭いため、一対の走行輪３のうち一方の走行輪３がパンクしても、一方の中央案内輪５の下がる量が一方の分岐案内輪７の下がる量よりも小さい。 このため、一対の中央案内輪５は、一対の分岐案内輪７よりも低い位置に設けられても、走行路Ｒの路面に接触しない。 そこで、本実施形態では、一対の中央案内輪５を一対の分岐案内輪７よりも低い位置に設けている。 このため、中央案内軌条１０は、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂよりも低い位置に設けられている。

中央案内軌条１０と分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂとの鉛直方向における位置関係について、より詳細に説明する。 中央案内軌条１０は、鉛直方向において、その上縁の位置が分岐線側方案内軌条２０ｃの下縁及び本線側方案内軌条２０ｂの下縁の位置よりも低くなるよう、設けられている。 これは、前述したように、走行輪３のパンク時に備えた対応であると共に、以下の理由にもよる。

図３及び図５に示すように、軌道系車両Ｖが先側本線走行路Ｒｂを走行し始め、中央案内輪５が先側中央案内軌条１０ｂの進行手前側端１６ｂに至った際、この中央案内輪５のイン側には、分岐線中央案内軌条１０ｃが位置することになる。 この際、仮に、分岐線中央案内軌条１０ｃの上縁が分岐線側方案内軌条２０ｃの下縁よりも高い位置にあると、分岐線側方案内軌条２０ｃにより案内されるイン側分岐案内輪７ｉが分岐線中央案内軌条１０ｃと干渉する虞がある。 そこで、イン側分岐案内輪７ｉと分岐線中央案内軌条１０ｃとの干渉を確実に避けるために、分岐線中央案内軌条１０ｃの上縁の位置を分岐線側方案内軌条２０ｃの下縁の位置よりも低くしている。 また、軌道系車両Ｖが分岐線走行路Ｒｃを走行し始め、中央案内輪５が分岐線中央案内軌条１０ｃの進行手前側端１６ｃに至った際、この中央案内輪５のアウト側には、先側中央案内軌条１０ｂが位置することになる。 そこで、本線側方案内軌条２０ｂに案内されるアウト側分岐案内輪７ｏが先側中央案内軌条１０ｂと干渉する虞を解消するために、先側中央案内軌条１０ｂの上縁の位置を本線側方案内軌条２０ｂの下縁の位置よりも低くしている。

なお、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂと中央案内軌条１０との以上の位置関係は、鉛直方向において、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂにより案内される分岐案内輪７と中央案内軌条１０とが干渉し合うのを避けるためである。 このため、水平方向において、中央案内軌条１０と分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂにより案内される分岐案内輪７とが干渉し合うことがない場合には、以上の位置関係を満たさなくてもよい。

次に、本実施形態の分岐装置Ｄの動作、及びこの動作に伴う軌道系車両Ｖのふるまいについて説明する。

まず、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを先側本線走行路Ｒｂに導く場合の分岐装置Ｄの動作、及び、この動作に伴う軌道系車両Ｖのふるまいについて、図１〜図５を参照して説明する。

手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを先側本線走行路Ｒｂに導く場合、分岐装置Ｄの切替機構４０は、分岐線可動軌条２５ｃ及び本線可動軌条２５ｂを本線案内位置ＭＰに位置させる。

本線案内位置ＭＰにおける分岐線可動軌条２５ｃの進行手前側端２７ｃは、図１及び図２に示すように、手前側本線走行路Ｒａからイン側に離れた位置に位置している。 このため、分岐線可動軌条２５ｃの一対の側方案内面２３は、軌道系車両Ｖの一対の分岐案内輪７のうちのイン側分岐案内輪７ｉが接触し得ない位置に位置していることになる。 つまり、分岐線可動軌条２５ｃは、イン側分岐案内輪７ｉに係合し得ない位置に位置していることになる。 具体的には、分岐線可動軌条２５ｃの一対の側方案内面２３は、いずれも、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉよりもイン側に位置していることになる。

また、本線案内位置ＭＰにおける本線可動軌条２５ｂの進行手前側端２７ｂは、手前側本線走行路Ｒａのアウト側に、この手前側本線走行路Ｒａに沿って位置している。 このため、本線可動軌条２５ｂの一対の側方案内面２３は、軌道系車両Ｖの一対の分岐案内輪７のうちのアウト側分岐案内輪７ｏが接触し得る位置に位置していることになる。 つまり、本線可動軌条２５ｂは、アウト側分岐案内輪７ｏが係合し得る位置に位置していることになる。 具体的には、本線可動軌条２５ｂの側方案内面２３は、走行路幅方向において、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏの両側に位置していることになる。 また、本線案内位置ＭＰにおける本線可動軌条２５ｂは、先側本線走行路Ｒｂに沿った方向に向いている。

手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖが、手前側中央案内軌条１０ａに導かれて、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂが存在する位置に至ると、この軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏは、本線可動軌条２５ｂにおける一対の側方案内面２３の間に位置し、一対の側方案内面２３のいずれかに接触し得る状態になる。 つまり、アウト側分岐案内輪７ｏは、本線可動軌条２５ｂに係合している状態になる。 一方、この軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉは、分岐線可動軌条２５ｃの一対の側方案内面２３よりもアウト側に位置し、一対の側方案内面２３のいずれにも接触し得ない状態である。 このため、アウト側分岐案内輪７ｏは、本線可動軌条２５ｂに案内される。 よって、軌道系車両Ｖは、図４に示すように、アウト側分岐案内輪７ｏが本線可動軌条２５ｂに案内されつつ、本線可動軌条２５ｂが延在している方向に沿った走行路、つまり先側本線走行路Ｒｂ上を走行する。

軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏが、図５に示すように、本線可動軌条２５ｂから、この本線可動軌条２５ｂに連なっている本線固定軌条２８ｂに移ると、軌道系車両Ｖは、この本線固定軌条２８ｂに案内されつつ、この本線固定軌条２８ｂが延びている方向に沿った走行路、つまり、先側本線走行路Ｒｂ上を走行する。 軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏが、本線固定軌条２８ｂの進行先側に至ると、この軌道系車両Ｖの一対の中央案内輪５間に、先側中央案内軌条１０ｂの進行方向手前側の部分が位置するようになる。 つまり、一対の中央案内輪５は、先側中央案内軌条１０ｂに係合した状態になる。 このため、軌道系車両Ｖは、以降、一対の中央案内輪５が先側中央案内軌条１０ｂに案内されつつ、先側本線走行路Ｒｂ上を走行する。

ところで、軌道系車両Ｖは、本線案内位置ＭＰの本線側方案内軌条２０ｂに案内されて、先側本線走行路Ｒｂを走行中に、分岐線走行路Ｒｃを部分的に横切ることになる。 しかしながら、この分岐線走行路Ｒｃの走行路幅方向の中央位置が先側本線走行路Ｒｂに交差する部分には、分岐線中央案内軌条１０ｃが存在しないため、先側本線走行路Ｒｂを走行中の軌道系車両Ｖの走行輪３は、分岐線中央案内軌条１０ｃに接触することなく、この先側本線走行路Ｒｂを走行することになる。

次に、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを分岐線走行路Ｒｃに導く場合の分岐装置Ｄの動作、及び、この動作に伴う軌道系車両Ｖのふるまいについて、図１、図２、図６及び図７を参照して説明する。

手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを分岐線走行路Ｒｃに導く場合、分岐装置Ｄの切替機構４０は、分岐線可動軌条２５ｃ及び本線可動軌条２５ｂ（図１，２中、想像線で示す）を分岐線案内位置ＢＰに位置させる。

分岐線案内位置ＢＰにおける本線可動軌条２５ｂの進行手前側端２７ｂは、図１中の想像線で示すように、手前側本線走行路Ｒａからアウト側に離れた位置に位置している。 このため、本線可動軌条２５ｂの一対の側方案内面２３は、軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏが接触し得ない位置に位置していることになる。 つまり、本線可動軌条２５ｂは、アウト側分岐案内輪７ｏが係合し得ない位置に位置していることになる。 具体的には、本線可動軌条２５ｂの一対の側方案内面２３は、いずれも、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏよりもアウト側に位置していることになる。

また、分岐線案内位置ＢＰにおける分岐線可動軌条２５ｃの進行手前側端２７ｃは、手前側本線走行路Ｒａのイン側に、この手前側本線走行路Ｒａに沿って位置している。 このため、分岐線可動軌条２５ｃの一対の側方案内面２３は、軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉが接触し得る位置に位置していることになる。 つまり、分岐線可動軌条２５ｃは、イン側分岐案内輪７ｉが係合し得る位置に位置していることになる。 具体的には、分岐線可動軌条２５ｃの側方案内面２３は、走行路幅方向において、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉの両側に位置していることになる。 また、分岐線案内位置ＢＰにおける分岐線可動軌条２５ｃは、分岐線走行路Ｒｃに沿った方向に向いている。

手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖが、手前側中央案内軌条１０ａに導かれて、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂが存在する位置に至ると、この軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉは、分岐線可動軌条２５ｃにおける一対の側方案内面２３の間に位置し、一対の側方案内面２３のいずれかに接触し得る状態になる。 つまり、イン側分岐案内輪７ｉは、分岐線可動軌条２５ｃに係合している状態になる。 一方、この軌道系車両Ｖのアウト側分岐案内輪７ｏは、本線可動軌条２５ｂの一対の側方案内面２３よりもイン側に位置し、一対の側方案内面２３のいずれにも接触し得ない状態である。 このため、イン側分岐案内輪７ｉは、分岐線可動軌条２５ｃに案内される。 よって、軌道系車両Ｖは、図６に示すように、イン側分岐案内輪７ｉが分岐線可動軌条２５ｃに案内されつつ、分岐線可動軌条２５ｃが延在している方向に沿った走行路、つまり分岐線走行路Ｒｃ上を走行する。

軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉが、図７に示すように、分岐線可動軌条２５ｃから、この分岐線可動軌条２５ｃに連なっている分岐線固定軌条２８ｃに移ると、軌道系車両Ｖは、この分岐線固定軌条２８ｃに案内されつつ、この分岐線固定軌条２８ｃが延在している方向に沿った走行路、つまり、分岐線走行路Ｒｃ上を走行する。 軌道系車両Ｖのイン側分岐案内輪７ｉが、分岐線固定軌条２８ｃの進行先側に至ると、この軌道系車両Ｖの一対の中央案内輪５間に、分岐線中央案内軌条１０ｃの進行方向手前側の部分が位置するようになる。 つまり、一対の中央案内輪５は、分岐線中央案内軌条１０ｃに係合した状態になる。 このため、軌道系車両Ｖは、以降、一対の中央案内輪５が分岐線中央案内軌条１０ｃに案内されつつ、分岐線走行路Ｒｃ上を走行する。

ところで、軌道系車両Ｖは、分岐線案内位置ＢＰの分岐線側方案内軌条２０ｃに案内されて、分岐線走行路Ｒｃを走行中に、先側本線走行路Ｒｂを部分的に横切ることになる。 しかしながら、この先側本線走行路Ｒｂの走行路幅方向の中央位置が分岐線走行路Ｒｃに交差する部分ｃには、先側中央案内軌条１０ｂが存在しないため、分岐線走行路Ｒｃを走行中の軌道系車両Ｖの走行輪３は、先側中央案内軌条１０ｂに接触することなく、この分岐線走行路Ｒｃを走行することになる。

以上、本実施形態では、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを本線案内位置ＭＰの本線側方案内軌条２０ｂにより、先側本線走行路Ｒｂに導き、手前側本線走行路Ｒａを走行中の軌道系車両Ｖを分岐線案内位置ＢＰの分岐線側方案内軌条２０ｃにより、分岐線走行路Ｒｃに導いている。

また、本実施形態では、前述したように、本線側方案内軌条２０ｂ及び分岐線側方案内軌条２０ｃにより、軌道系車両Ｖを先側本線走行路Ｒｂや分岐線走行路Ｒｃへ導いているため、先側本線走行路Ｒｂの走行路幅方向の中央位置が分岐線走行路Ｒｃに交差する部分ｂや分岐線走行路Ｒｃの走行路幅方向の中央位置が先側本線走行路Ｒｂに交差する部分ｃに中央案内軌条１０は不要になり、これらの部分に中央案内軌条１０を設けていない。 このため、本実施形態では、従来技術のように、分岐開始位置ＢＣよりも進行先側で、走行路と中央案内軌条とを一体的に移動させなくても、先側中央案内軌条１０ｂと分岐線走行路Ｒｃ、さらに、分岐線中央案内軌条１０ｃと先側本線走行路Ｒｂとが干渉し合うことを回避できる。

以上のように、本実施形態では、走行路Ｒを移動させる必要がないため、移動可能な走行路Ｒが不要になるばかりか、切替機構４０の小型化及びこの切替機構４０の消費エネルギーの削減を図ることができる。 この結果、本実施形態では、分岐装置Ｄのイニシャルコスト及びランニングコストを削減することができる。

次に、各軌条の配置や寸法関係等について説明する。

ここで、図８に示すように、分岐線可動軌条２５ｃ及び本線可動軌条２５ｂの走行路に沿った方向の長さ寸法をＸ ₁とし、分岐線固定軌条２８ｃ及び本線固定軌条２８ｂの走行路に沿った方向の長さ寸法をＸ _２とする。

また、走行路に沿った方向で、手前側中央案内軌条１０ａと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分、及び、手前側中央案内軌条１０ａと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の長さ寸法をＸ _３とする。

また、走行路に沿った方向で、先側中央案内軌条１０ｂと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分、及び、分岐線中央案内軌条１０ｃと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の長さ寸法をＸ _４とする。

また、分岐線中央案内軌条１０ｃの進行手前側端１６ｃと先側中央案内軌条１０ｂの進行手前側端１６ｂとの間の走行路幅方向の間隔寸法をＹとする。

さらに、前側走行装置２の中央案内輪５と後側走行装置２の中央案内輪５との間の前後方向における間隔寸法をＬ _１とし、各走行装置２の中央案内輪５と分岐案内輪７との間の前後方向における間隔寸法をＬ _２とし、車軸４の中央位置と走行輪３の外縁との車幅方向における間隔寸法をＬ _３とする。

本実施形態の分岐装置Ｄは、以下の条件（１）〜（３）を満たしている。

（１）Ｌ _３ ＜Ｙ
この条件（１）は、車軸４の中央位置と走行輪３の外縁との車幅方向における間隔寸法Ｌ _３よりも、分岐線中央案内軌条１０ｃの進行手前側端１６ｃと先側中央案内軌条１０ｂの進行手前側端１６ｂとの間の走行路幅方向における間隔寸法Ｙの方が長い、という条件である。

この条件（１）を満たすことにより、図３に示すように、先側本線走行路Ｒｂを走行中の軌道系車両Ｖのイン側の走行輪３ｉが分岐線中央案内軌条１０ｃに接触すること、さらには、分岐線走行路Ｒｃを走行中の軌道系車両Ｖのアウト側の走行輪３ｏが先側中央案内軌条１０ｂに接触することを回避でき、スムーズな走行を実現することができる。 なお、先側本線走行路Ｒｂを走行中の軌道系車両Ｖのイン側走行輪３ｉが分岐線中央案内軌条１０ｃに接触する可能性や、分岐線走行路Ｒｃを走行中の軌道系車両Ｖのアウト側走行輪３ｏが先側中央案内軌条１０ｂに接触する可能性がある場合、分岐線中央案内軌条１０ｃの進行手前側端１６ｃの位置及び先側中央案内軌条１０ｂの進行手前側端１６ｂの位置を、それぞれ進行先側に移し、走行路幅方向における両進行手前側端１６ｂ，１６ｃ間の間隔寸法Ｙを広げることが好ましい。

（２）Ｌ _２ ＜Ｘ _３ 、Ｌ _２ ＜Ｘ _４
この条件（２）は、走行装置２の中央案内輪５と分岐案内輪７との間の前後方向における間隔寸法Ｌ _２よりも、手前側中央案内軌条１０ａと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分の長さ寸法Ｘ _３や、手前側中央案内軌条１０ａと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の長さ寸法Ｘ _３の方が長い、という条件である。 さらに、間隔寸法Ｌ _２よりも、先側中央案内軌条１０ｂと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分の長さ寸法Ｘ _４や、先側中央案内軌条１０ｂと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の長さ寸法Ｘ _４の方が長い、という条件である。

この条件（２）を満たすことにより、前側走行装置２が分岐部にかかった際に、分岐案内輪７と中央案内輪５のいずれもが対応案内軌条に係合している状態を確実に確保することができる。 このため、軌道系車両Ｖの手前側本線走行路Ｒａから分岐線走行路Ｒｃへの移行、手前側本線走行路Ｒａから先側本線走行路Ｒｂへの移行を、スムーズ且つ確実に行うことができきる。

（３）Ｘ ₁ ＞Ｘ _３ 、Ｘ _２ ＞Ｘ _４
この条件（３）は、分岐線可動軌条２５ｃ及び本線可動軌条２５ｂの走行路に沿った方向の長さ寸法Ｘ ₁が、走行路Ｒに沿った方向で、手前側中央案内軌条１０ａと本線側方案内軌条２０ｂとが並立している部分、及び、手前側中央案内軌条１０ａと分岐線側方案内軌条２０ｃとが並立している部分の長さ寸法Ｘ _３よりも長い、という条件である。

この条件（３）を満たすことにより、走行路Ｒに沿った方向で、手前側中央案内軌条１０ａの進行先側端１５と、分岐線固定軌条２８ｃの進行手前側端２９ｃ及び本線固定軌条２８ｂの進行手前側端２９ｂとの間に間隙を確保でき、平面視において、手前側中央案内軌条１０ａと切替機構４０の第二リンク４２との干渉を避けることができる。

また、さらに以下の条件（４）を満たすことが好ましい。

（４）Ｌ _１ ＞（Ｘ _１ ＋Ｘ _２ ）−（Ｘ _３ ＋Ｘ _４ ）
ここで、[（Ｘ _１ ＋Ｘ _２ ）−（Ｘ _３ ＋Ｘ _４ ）]は、先側本線走行路Ｒｂに沿った方向に関し、本線側方案内軌条２０ｂが存在する区間中で中央案内軌条１０が存在しない区間の長さ寸法、又は、分岐線走行路Ｒｃに沿った方向に関し、分岐線側方案内軌条２０ｃが存在する区間中で中央案内軌条１０が存在しない区間の長さ寸法である。 すなわち、この条件（４）は、これらの区間長さ寸法が、前側走行装置２の中央案内輪５と後側走行装置２の中央案内輪５との間の前後方向における間隔寸法Ｌ _１より短い、という条件である。

この条件（４）を満たすことにより、前側走行装置２の中央案内輪５と後側走行装置２の中央案内輪５とのうちの少なくとも一方の中央案内輪５が、手前側中央案内軌条１０ａと先側中央案内軌条１０ｂとのうちの一方に、又は、手前側中央案内軌条１０ａと分岐線中央案内軌条１０ｃとのうちの一方に係合することができる。 よって、この条件（４）を満たすことにより、分岐部での走行路Ｒを走行中の軌道系車両Ｖの脱線の可能性を低くすることができる。 なお、前側走行装置２の中央案内輪５と後側走行装置２の中央案内輪５とのうちの一方の走行装置２の中央案内輪５のみが中央案内軌条１０に係合している場合、本実施形態では、他方の走行装置２の分岐案内輪７は、分岐線側方案内軌条２０ｃ又は本線側方案内軌条２０ｂに係合している。 ここで、本実施形態における分岐部とは、各走行路Ｒａ，Ｒｂ，Ｒｃに沿った方向において、全走行路Ｒａ，Ｒｂ，Ｒｃ中、分岐線側方案内軌条２０ｃが存在している領域、及び本線側方案内軌条２０ｂが存在している領域である。

以上、本実施形態では、条件（１）で分岐部におけるスムーズな走行（タイヤと案内レールの干渉回避）を実現させている。 また、条件（２）で分岐部における脱線の可能性を低くしている。 また、本実施形態では、条件（３）を満たすことにより、切替機構４０の第二リンク４２を手前側中央案内軌条１０ａに対して迂回させる必要性がなくなり、切替機構４０のイニシャルコストを抑えることができる。 また、条件（４）も満足すると、さらに脱線の可能性を低くすることができるため、より好ましい。

また、本実施形態では、前述したように、分岐部の走行路Ｒを移動させる必要性がなくなり、分岐装置Ｄのイニシャルコスト及びランニングコストを低減することができる。

なお、以上の実施形態では、分岐線側方案内軌条２０ｃ及び本線側方案内軌条２０ｂを移動することで、本線案内位置ＭＰと分岐線案内位置ＢＰとを実現しているが、分岐線側方案内軌条２０ｃの全体及び本線側方案内軌条２０ｂの全体を走行路Ｒに対して固定し、一対の分岐案内輪７を移動させることで、本線案内位置ＭＰと分岐線案内位置ＢＰとを実現してもよい。 この場合、分岐部の手前では、一対の分岐案内輪７が設けられている案内ロッド８と走行輪３とのリンク関係を解除しておき、分岐部の直前で、軌道系車両Ｖに設けた切替機構により、分岐案内輪７が分岐線側方案内軌条２０ｃに係合し得る分岐案内位置と本線側方案内軌条２０ｂに係合し得る本線案内位置ＭＰとのいずれかに位置させてから、案内ロッド８と走行輪３とのリンク関係を復帰させるとよい。

５…中央案内輪、７…分岐案内輪、１０：中央案内軌条、１０ａ…手前側中央案内軌条、１０ｂ…先側中央案内軌条、１０ｃ…分岐線中央案内軌条、１５…（手前側中央案内軌条の）進行先側端、１６ｂ…（先側中央案内軌条の）進行手前側端、１６ｃ…（分岐線中央案内軌条の）進行手前側端、２０ｂ…本線側方案内軌条、２０ｃ…分岐線側方案内軌条、２５ｂ…（本線側方案内軌条の）可動軌条（本線可動軌条）、２５ｃ…（分岐線側方案内軌条の）可動軌条（分岐線可動軌条）、２８ｂ…（本線側方案内軌条の）固定軌条（本線固定軌条）、２８ｃ…（分岐線側方案内軌条の）固定軌条（分岐線固定軌条）、４０…切替機構、ＢＣ…分岐開始位置、Ｄ…分岐装置、ＢＰ…分岐線案内位置、ＭＰ…本線案内位置、Ｒ…走行路、Ｒａ…手前側本線走行路、Ｒｂ…先側本線走行路、Ｒｃ…分岐線走行路、Ｖ…軌道系車両