The guide rail and traffic system of track-based vehicle

本発明は、軌道系新交通システムなどに使用される軌道系車両の案内軌条および交通システムに関する。

従来、交通システムとして、センターガイド方式のものが知られている。 このようなセンターガイド方式では、電車線から給電するための集電装置は案内装置に取付けられており、相対変位によって必要絶縁離隔距離より近づかないように設計・配置されている。
また、直流方式の場合において、正電車線は走行路側に取り付けられ、負電車線は案内レールを利用しているものもあるが、ゴムタイヤ式新交通システムでは正電車線及び負電車線を走行路側に並べて設置するか、左右の走行路側に分けて設ける構造となっているのが一般的である。 この場合、案内ガイドは、案内輪が大きいことから案内ガイドが走行路面より下方に位置するため、電車線も走行路面より下方に位置している。 また、案内レールと電車線は、絶縁離隔を確保するため、十分離れた位置に別々に設けられている。 このように、センターガイド方式では、電車線が走行路面より下となり、案内レールから離した位置に設けてあるため、走行路面下に軌道スペースが必要であり、軌道構成のための断面積が大きくなり、トンネル部等があった場合には膨大なコストがかかる現状があった。

これに対して、案内輪の案内ガイドとしてＨ型鋼を用いたセンターガイド方式のものがある（例えば、特許文献１参照）。 この場合、Ｈ型鋼のウェブに碍子を介して正電車線と負電車線とを取り付けたものであり、これにより両電車線をガイドの内側に配置される構造となるので、これらを走行路面上に配置することが可能な構成の案内軌条となっている。

しかしながら、従来のセンターガイド方式による案内軌条では、以下のような問題があった。
すなわち、特許文献１では、Ｈ型鋼からなる案内ガイド内で電車線を配置する構成であり、正電車線と負電車線との絶縁距離が短くなることから、短絡が生じ易いという問題があり、その点で改良の余地があった。

本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、必要な絶縁距離を確保するとともに、充電部を保護することで、電車線（充電部）どうしの短絡や、充電部に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができる軌道系車両の案内軌条および交通システムを提供することを目的とする。

上記目的を達成するため、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、軌道系車両に設けられた一対の案内輪を転動させることにより、前記軌道系車両を所定の走行経路に沿うように案内する軌道系車両の案内軌条であって、上方に開口し、一対の前記案内輪が挿入され、前記走行経路の幅方向両側に、一対の前記案内輪のそれぞれを転動させるための一対の案内面が形成された案内溝を有する軌条本体と、前記案内溝に対して前記走行経路の幅方向外側の少なくとも一方側に配置され、前記軌道系車両の集電装置の集電シューを押付けて接触給電するための電車線と、絶縁材で形成され、該電車線を前記軌条本体部に対して支持する支持部と、前記電車線の前記幅方向両側または前記上下方向の上側に少なくとも設けられ、前記幅方向または前記上下方向からの前記電車線に対する接触による短絡防止のために、前記電車線に平行、且つ前記集電シューの押付け方向に平行に設けられ、絶縁材である保護部材とを備えることを特徴としている。

本発明では、軌条本体の案内溝に案内輪が配置され、軌条本体の幅方向両側に支持部を介して電車線を設ける構造であり、正電車線と負電車線とが軌条本体を挟んで両側に設けられる構成となるので、正電車線と負電車線との離間を大きくすることができる。 そのため、従来のガイドレールの案内溝内に正負両電車線を配置する場合に比べて絶縁距離を大きく確保することができ、層間短絡を防止することができる。

また、電車線（充電部）の絶縁離隔範囲において、絶縁材である保護部材を電車線の幅方向両側または上下方向の上側に少なくとも設け、しかも電車線に平行、且つ集電シューの押付け方向に平行に設けることで、前記絶縁離隔範囲を小さくすることができ、電車線と軌道系車両との適正な絶縁離隔を確保することができる。 そのうえ、軌道外からの飛来物等に対して必要な絶縁距離を確保して充電部を保護することが可能となるため、充電部をなす電車線に対する車両や他構造部材による短絡を防止することができる。

そして、保護部材を電車線の上方に設ける場合には、雨水が電車線にかかることを防止することができ、降雨時の集電シューの早期摩耗を防げるため、集電シューの点検や交換期間を延ばすことが可能となり、保守費用の低減を図ることができる。
また、保護部材を電車線の幅方向両側に設ける場合には、電車線と車両各部との絶縁離隔を適正に確保することができる。 そして、集電装置の集電シューは上から下へ押し付ける構造となるので、自重による作用とも相まって電車線に対する追従性が良好となり、離線しにくくなるという利点がある。

さらに、軌条本体の幅方向両側に電車線が配置されるので、その軌条本体と電車線とを走行路面上に配置することができ、走行路面下のスペースが不要となることから、大幅なコスト低減を図ることができる。
さらに、軌道内は車両故障時の避難通路ともなり得るが、避難時において電源をＯＦＦにした場合であっても保護部材により電車線が保護されているので、間違って電車線（充電部）に電源が入っても安全である。

また、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、前記支持部は、前記電車線を収容可能な収容凹部を有し、前記保護部材を兼ねることが好ましい。

本発明では、収容凹部が電車線と軌条本体とを支持する支持部をなすとともに、保護部材としても機能することから、別体の保護部材を設ける必要がなくなるので、部品数を削減することができ、コストの低減を図ることができる。

また、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、前記電車線は、前記走行経路に沿う前後方向に延設された互いに係合する凹溝または凸部の一方を有し、前記支持部は、前記収容凹部を形成する内面に設けられた前記凹溝または前記凸部の他方を有することが好ましい。

この場合には、電車線の凹溝または凸部の一方に収容凹部の凹溝または凸部の他方を係合させることで、電車線を収容凹部内で固定することができる。

また、本発明に係る交通システムでは、上述した軌道系車両の案内軌条と、該案内軌条に案内されて走行する軌道系車両と、を備えることを特徴としている。

本発明では、上述した案内軌条を軌道系車両に設けていることから、電車線に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができ、必要な絶縁距離を確保して電車線から保護することを可能とした優れた交通システムを提供することができる。

また、本発明に係る交通システムでは、前記案内軌条の一対の前記案内面の離間間隔が、一対の前記案内輪の直径の和よりも小さく設定され、前記軌道系車両の一対の前記案内輪は、前記走行経路に沿う前後方向に位置を異なるようにして設けられていてもよい。

この場合、一対の案内輪が配置される軌条本体の案内溝の幅方向の距離を小さくすることができるので、案内軌条の設置スペースを小さくすることができ、車両と走行路面との間のスペースを有効利用できる利点がある。

本発明の軌道系車両の案内軌条および交通システムによれば、軌条本体の案内溝に案内輪を配置させ、その外側に支持部を介して電車線を設ける構成とすることで、正電車線と負電車線との離間を大きくすることができるため、電車線同士の短絡を防止できる。
また、電車線（充電部）に保護部材を設けることで、電車線の絶縁離隔範囲を小さくして必要な絶縁距離が確保できるとともに、電車線が保護されるため、電車線どうしの短絡や、電車線に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができる。

本発明の第１の実施の形態による交通システムの概要を示す部分断面図である。

図１に示す軌道系車両の案内軌条３Ａの構成を示す側面図である。

図２に示す案内軌条３Ａの平面図である。

第２の実施の形態による軌道系車両の案内軌条３Ｂの構成を示す側面図である。

第３の実施の形態による軌道系車両の案内軌条３Ｃの構成を示す側面図である。

図５に示す電車線を収容した収容凹部の拡大図である。

第１変形例による案内軌条３Ｄの部分側面図である。

第２変形例による案内軌条３Ｅの部分側面図である。

第３変形例による案内軌条３Ｆの部分側面図である。

以下、本発明の実施の形態による軌道系車両の案内軌条および交通システムについて、図面に基づいて説明する。

（第１の実施の形態）
図１に示すように、本第１の実施の形態による交通システム１は、センターガイド方式が採用されており、軌道系車両１０と、この軌道系車両１０をこれに設けられた一対の案内輪２３（２３Ａ、２３Ｂ）を転動させることで所定の走行経路に沿うように案内するための案内軌条３Ａとを備えている。
ここで、図１及び図２において、紙面左右方向を車幅方向Ｘといい、紙面に対して直交する方向を前後方向Ｚといい、紙面上下方向を上下方向Ｙという。

軌道系車両１０は、車体１１と、車体１１の幅方向両側に設けられた走行輪１２、１２と、車体１１を走行経路に沿って案内する案内装置２と、走行経路に沿って設けられる案内軌条３Ａの電車線３２（後述する）に対して接触給電する集電装置４とを備えて概略構成されている。
ここで、走行輪１２が走行する走行路面Ｒは、全面にわたって平坦面をなしている。 そして、走行路面Ｒ上の幅方向Ｘ中央の位置、すなわち幅方向両側の走行輪１２、１２どうしの間には、案内軌条３Ａが走行経路の前後方向Ｚに沿って敷設されている。 なお、案内軌条３Ａは、本実施の形態では幅方向Ｘ中央の位置としているが、この位置であることに制限されることはなく、左右の走行輪１２、１２の間であれば中央から左右いずれかにずれた位置であってもかまわない。

図１及び図２に示すように、車体１１側に設けられていて案内輪２３Ａ、２３Ｂを備えた案内装置２は、車体１１の下面側に幅方向Ｘ中央位置に案内枠２１が設けられており、この案内枠２１の下面に中心軸線を上下方向Ｙに向けた回転軸２２が前後方向Ｚに沿って幅方向Ｘに交互に配置されている。 そして、各回転軸２２の下端には、前記案内輪２３（２３Ａ、２３Ｂ）が同軸に、且つ回転軸２２周りに回転可能に設けられている。 案内枠２１の幅方向両外側には、それぞれ後述する集電装置４（正集電装置４Ａ、負集電装置４Ｂ）が設けられている。

図２に示すように。 案内軌条３Ａは、上方に開口し、左右一対の案内輪２３Ａ、２３Ｂが挿入される案内溝３１ａを有するガイドレール３１（軌条本体）と、案内溝３１ａに対して走行経路の幅方向Ｘ外側の両側に所定の間隔をもって配置されるとともに、軌道系車両１０の集電装置４によって接触給電するための電車線３２（正電車線３２Ａ、負電車線３２Ｂ）と、絶縁材で形成され、電車線３２Ａ、３２Ｂをガイドレール３１に対して支持する第１碍子３３（支持部）と、電車線３２Ａ、３２Ｂの上下方向の上側に設けられた平板状の絶縁板３４（保護部材）とを備えて概略構成されている。

ガイドレール３１は、走行路面Ｒにおける幅方向中央の位置で上向きに開口する断面視で略コ字状をなし、前後方向Ｚに沿って延びている。 そして、案内溝３１ａの幅方向両側には、一対の案内輪２３Ａ、２３Ｂのそれぞれを転動させるための一対の案内面３１ｂ、３１ｂが互いに対向する位置に設けられている。 ガイドレール３１の両外側には、一対の電車線３２Ａ、３２Ｂを支持する第１碍子３３を介して固定するためのブラケット３５が設けられている。

そして、一対の案内面３１ｂ、３１ｂの離間間隔が、一対の案内輪２３Ａ、２３Ｂの直径の和よりも小さく設定され、軌道系車両１０の一対の案内輪２３Ａ，２３Ｂは、走行経路に沿う前後方向Ｚに位置を異なるようにして設けられている。 これにより、一対の案内輪２３Ａ、２３Ｂが配置されるガイドレール３１の案内溝３１ａの幅方向Ｘの距離を小さくすることができるので、案内軌条３Ａの設置スペースを小さくすることができ、軌道系車両１０と走行路面Ｒとの間のスペースを有効に利用することができる。

ブラケット３５は、第１碍子３３を横向きにして取り付けるものであって、ガイドレール３１の外側面３１ｄから幅方向外側に向けて突出する水平材３５ａと、この水平材３５ａの上面に立設された縦材３５ｂとからなり、その縦材３５ｂに第１碍子３３の軸方向一端の基端３３ａがボルト・ナット等の固定手段により固定されている。

電車線３２は、図２に示す紙面左側を正電流用の正電車線３２Ａとし、紙面右側を負電流用の負電車線３２Ｂとする。 この電車線３２Ａ、３２Ｂは、第１碍子３３の他端の電車線支持端３３ｂによって横向きに支持されている。 このとき、一対の電車線３２Ａ、３２Ｂはそれぞれ幅方向外側に向けて配置されている。 なお、正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとの幅方向Ｘの間隔は、ガイドレール３１、ブラケット３５、３５、第１碍子３３、３３が配置される幅方向の寸法分の距離となる。

絶縁板３４は、上下方向Ｙから電車線３２Ａ、３２Ｂに対する接触による短絡を防止するために設けられ、ガイドレール３１の両側の上端３１ｃからそれぞれ幅方向外方に向けて張り出し、正電車線３２Ａ及び負電車線３２Ｂのそれぞれの上方を覆うようにして配置されている。 つまり、絶縁板３４の面方向は、電車線３２に対して平行であり、且つ後述する集電シュー４３の押付け方向（幅方向Ｘに相当）に平行に設けられている。 そして、絶縁板３４の張出し端３４ａの位置は、各電車線３２Ａ、３２Ｂよりも幅方向外側に位置している。

集電装置４は、上述した案内装置２の案内枠２１に取り付けられている。 ここで、図１の紙面左側が正電車線３２Ａに対して接触給電する正集電装置４Ａであり、同じく紙面右側が負電車線３２Ｂに対して接触給電する負集電装置４Ｂである。
正集電装置４Ａ及び負集電装置４Ｂは、それぞれ面方向を幅方向Ｘに直交する方向に向けた取付板４１が設けられており、その取付板４１には案内装置２の案内枠２１に固定される装置支持部４２と、電車線３２に対してばね付リンク機構４７の付勢力により押付けて接触給電する集電シュー４３とを備えている。 なお、電車線３２のエンドアプローチ等において集電シュー４３の首振りに対応するため、ピン部４４を介して取付板４１に取り付けられている。
装置支持部４２は、案内装置２の案内枠２１の側面２１ａに固定するための第２碍子４６と絶縁部材４５と、取付板４１に中央向きの付勢力を与えるための前記ばね付リンク機構４７とから構成されている。

次に、上述したように構成された軌道系車両１０の案内軌条３Ａおよび交通システム１の作用について、図面に基づいて説明する。
図２に示すように、ガイドレール３１の案内溝３１ａに案内輪３２Ａ、３２Ｂが配置され、ガイドレール３１の幅方向両側に第１碍子３３を介して電車線３２Ａ、３２Ｂを設ける構造であり、正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとがガイドレール３１を挟んで両側に設けられる構成となるので、正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとの離間を大きくすることができる。 そのため、従来のガイドレールの案内溝内に正負両電車線を配置する場合に比べて絶縁距離を大きく確保することができ、層間短絡を防止することができる。

また、電車線３２Ａ、３２Ｂの絶縁離隔範囲Ｔ（図２に示す二点鎖線）において、絶縁材である絶縁板３４を電車線３２Ａ、３２Ｂの上下方向の上側に設け、しかも電車線３２Ａ、３２Ｂに平行、且つ集電シュー４３の押付け方向に平行に設けることで、前記絶縁離隔範囲Ｔを小さくすることができ、電車線３２Ａ、３２Ｂと軌道系車両１０（図１）との適正な絶縁離隔を確保することができる。 そのうえ、軌道外からの飛来物等に対して必要な絶縁距離を確保して充電部を保護することが可能となるため、充電部をなす電車線３２Ａ、３２Ｂに対する軌道系車両１０や他構造部材による短絡を防止することができる。

そして、絶縁板３４を電車線３２Ａ、３２Ｂの上方に設けているので、雨水が電車線３２Ａ、３２Ｂにかかることを防止することができ、降雨時の集電シュー４３の早期摩耗を防げるため、集電シュー４３の点検や交換期間を延ばすことが可能となり、保守費用の低減を図ることができる。

さらに、ガイドレール３１の幅方向両側に電車線３２Ａ、３２Ｂが配置されるので、そのガイドレール３１と電車線３２Ａ、３２Ｂとを走行路面Ｒ上に配置することができ、走行路面Ｒ下のスペースが不要となることから、大幅なコスト低減を図ることができる。
さらに、軌道内は車両故障時の避難通路ともなり得るが、避難時において電源をＯＦＦにした場合であっても絶縁板３４により電車線３２Ａ、３２Ｂが保護されているので、間違って電車線３２Ａ、３２Ｂに電源が入っても安全である。

上述した本第１の実施の形態による軌道系車両の案内軌条および交通システムでは、ガイドレール３１の案内溝３１ａに案内輪２３Ａ、２３Ｂを配置させ、そのガイドレール３１の幅方向両側に第１碍子３３を介して電車線３２Ａ、３２Ｂを設ける構成とすることで、正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとの離間を大きくすることができるため、電車線３２Ａ、３２Ｂ同士の短絡を防止できる。
また、電車線３２に絶縁板３４を設けることで、電車線３２の絶縁離隔範囲Ｔを小さくして必要な絶縁距離が確保できるとともに、電車線３２が保護されるため、電車線３２Ａ、３２Ｂどうしの短絡や、電車線３２に対する軌道系車両１０や他構造部材との短絡を防止することができる。

次に、本発明の軌道系車両の案内軌条および交通システムによる他の実施の形態及び変形例について、添付図面に基づいて説明するが、上述の第１の実施の形態と同一又は同様な部材、部分には同一の符号を用いて説明を省略し、第１の実施の形態と異なる構成について説明する。

（第２の実施の形態）
図４に示すように、第２の実施の形態による軌道系車両の案内軌条３Ｂは、ガイドレール３１の両側面に電車線３２Ａ、３２Ｂを支持するためのブラケット３６を設け、このブラケット３６に第１碍子３３を垂直に取り付け、その第１碍子３３の電車線支持端３３ｂに電車線３２Ａ、３２Ｂを支持させた構成となっている。
ここで、ガイドレール３１、第１碍子３３、正電車線３２Ａ、負電車線３２Ｂの構成は、上述した第１の実施の形態と同様であるので、ここでは詳しい説明を省略する。
なお、図４は、集電装置を省略するとともに、案内装置の案内輪２３（２３Ａ、２３Ｂ）のみを記載した図となっている。

ブラケット３６は、第１碍子３３を垂直（縦置き）にして取り付けるものであって、ガイドレール３１の外側面３１ｄから幅方向外側に向けて突出させたものである。 このブラケット３６上に第１碍子３３の軸方向一端の基端３３ａがボルト・ナット等の固定手段により固定されている。

さらに、本案内軌条３Ｂでは、正電車線３２Ａ、負電車線３２Ｂのそれぞれの幅方向両側に絶縁板３７（３７Ａ、３７Ｂ）（保護部材）を垂直に立てて、その絶縁板３７の上端３７ａの位置が各電車線３２よりも上に位置するように構成されている。 幅方向で案内輪１２側に配置される一方の内側絶縁板３７Ａはガイドレール３１の上端３１ｃに立設され、他方の外側絶縁板３７Ｂはブラケット３６の突出縁端３６ａに立設されている。

このように構成される第２の実施の形態による案内軌条３Ｂでは、上述した第１の実施の形態と同様に正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとがガイドレール３１を挟んだ両側に設けられているので、層間短絡等の発生を抑制することができるという利点がある。
また、絶縁材３７Ａ、３７Ｂを電車線３２Ａ，３２Ｂの幅方向両側に設けているので、これら電車線３２Ａ、３２Ｂと車両各部との絶縁離隔を適正に確保することができる。 そして、図示しない集電装置の集電シューは上から下へ押し付ける構造となるので、自重による作用とも相まって電車線３２Ａ，３２Ｂに対する追従性が良好となり、離線しにくくなるという利点がある。

（第３の実施の形態）
次に、図５に示す第３の実施の形態による軌道系車両の案内軌条３Ｃは、正電車線３２Ａ及び負電車線３２Ｂのそれぞれの支持部が絶縁板（保護部材）を兼ねる構成となっている。
すなわち、案内軌条３Ｃは、ガイドレール３１（軌条本体）の幅方向Ｘで両外側面３１ｄに沿って電車線３２を収容可能な絶縁材からなる収容凹部３８（支持部、保護部材）が設けられている。 この収容凹部３８は、断面視でコ字型をなし、開口部３８ａ側が幅方向外側に向けて配置され、ガイドレール３１の外側面３１ｄにおける上端３１ｃと下方寄りの上下二箇所から幅方向外側に向けて突出させた一対のブラケット３９Ａ、３９Ｂ間に嵌合された状態で固定されている。

ここで、図６に示すように、収容凹部３８内に収容される電車線３２は、上述した第１、第２の実施の形態とは異なる形状であり、走行経路に沿う前後方向Ｚに延設された互いに係合する上下一対の凹溝３２ａ、３２ａを有し、収容凹部３８の開口部３８ａ側の端面にシュー接触面３２ｂが設けられている。

そして、収容凹部３８には、電車線３２の一対の凹溝３２ａ、３２ａに対応する位置で収容凹部３８を形成する内面側に突出する絶縁材からなる凸ボルト３８ｂ、３８ｂ（凸部）が設けられている。 つまり、電車線３２の凹溝３２ａ、３２ａに収容凹部３８の凸ボルト３８ｂ、３８ｂを係合させることで、電車線３２を収容凹部３８内で固定することができる。 なお、凸ボルト３８ｂによる固定は、凹溝３２ａに対して軽く締め付ける程度とし、電車線３２の温度による伸びを規制しないようにする。 また、収容凹部３８の開口部３８ａの位置は、電車線３２のシュー接触面３２ｂよりも幅方向Ｘで外側に位置している。

また、図５に示すように、本第３の実施の形態による集電装置６（６Ａ、６Ｂ）は、取付板６１と、この取付板６１に碍子６２を介して固定された板状の絶縁体６３と、その絶縁体６３に設けられたパンタグラフ６４とを備えた構成となっている。 この場合、パンタグラフ６４の先端には集電シュー６５が設けられており、パンタグラフ６４のばね力により電車線３２に集電シュー６５を押付けて接触給電する構成となっている。

このように構成される第３の実施の形態による案内軌条３Ｃでは、上述した実施の形態と同様に正電車線３２Ａと負電車線３２Ｂとがガイドレール３１を挟んだ両側に設けられているので、層間短絡等の発生を抑制することができるという利点がある。 そのうえ、電車線３２及び収容凹部３８を一体的に設けて小型化できるので、スペースが小さくすることができる。
また、収容凹部３８が電車線３２とガイドレール３１とを支持する支持部をなすとともに、保護部材としても機能することから、別体の保護部材を設ける必要がなくなるので、部品数を削減することができ、コストの低減を図ることができる。

（第１変形例）
次に、図７に示す第１変形例による案内軌条３Ｄは、上述した第３の実施の形態において電車線３２を収容した収容凹部３８の取付け構造を変更したものである。 つまり、本第１変形例では、第３の実施の形態の上側のブラケット３９Ａ（図５参照）を省略するとともに、下側のブラケット３９Ｂ上に第３碍子５０、５０を介して固定した構成となっている。 この場合の収容凹部３８は、第３碍子５０用の係止部３８ｄを有し、その他の構成は第３の実施の形態と同様である。

（第２変形例）
次に、図８に示す第２変形例による案内軌条３Ｅは、上述した第３の実施の形態において電車線３２を収容した収容凹部３８の開口部３８ａを上に向けた構成のものである。 つまり、収容凹部３８の互いに対向して配置される二面が幅方向Ｘに向き合う側面３８ｃ、３８ｃをなし、内部の電車線３２のシュー接触面３２ｂが上向きで収容凹部３８の開口部３８ａ側に位置している。 そして、このシュー接触面３２ｂの位置は、開口部３８ａよりも低い位置となっている。

（第３変形例）
次に、図９に示す第３変形例による案内軌条３Ｆは、上述した第２変形例の電車線３２が収容された収容凹部３８を第１変形例による下側のブラケット３９Ｂ上に第３碍子５０、５０を介して固定した構成となっている。

以上、本発明による軌道系車両の案内軌条および交通システムの実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、案内輪２３Ａ、２３Ｂの形状、大きさ、電車線３２Ａ、３２Ｂの位置、集電装置４の構成、各碍子の種類、大きさ、構成は、適宜設定することができる。
また、絶縁体３４、３７の寸法、位置（電車線３２との離間）、部材、取り付け位置などの構成についても、電車線３２の位置、形状、絶縁離隔範囲Ｔなどの条件に応じて任意に設定することができる。

その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した実施の形態を適宜組み合わせてもよい。

１ 交通システム ２ 案内装置 ３Ａ、３Ｂ、３Ｃ、３Ｄ、３Ｅ、３Ｆ 案内軌条 ４ 集電装置 ４Ａ 正集電装置 ４Ｂ 負正殿装置 １０ 軌道系車両 １１ 車体 ２３、２３Ａ、２３Ｂ 案内輪 ３１ ガイドレール（軌条本体）
３１ａ 案内溝 ３１ｂ 案内面 ３２ 電車線 ３２Ａ 正電車線 ３２Ｂ 負電車線 ３２ａ 凹溝 ３３ 第１碍子（支持部）
３４、３７ 絶縁板（保護部材）
３８ 収容凹部（支持部、保護部材）
３８ｂ 凸ボルト（凸部）
４３ 集電シュー Ｒ 走行路面 Ｘ 幅方向 Ｙ 上下方向 Ｚ 前後方向