Rail vehicle

本発明は、中央案内軌条に沿って走行する軌道式車両に関する。

近年、バスや鉄道以外の新たな交通手段として、新交通システムが注目されている。 このような新交通システムの一種としては、ゴムタイヤからなる走行車輪を有する車両を中央案内軌道に沿って走行させるものが知られている。

この種の車両に関しては、例えば、以下の特許文献１に開示されているものがある。 この特許文献１に記載の車両の走行装置は、中央案内軌条を挟み込めるよう車幅方向に並んで挟込み対を成す複数の案内輪と、車体の床面に対して垂直な軸回りに旋回可能に設けられているフレームと、フレームの旋回軸回りの旋回に連動して、走行輪の操舵角を変える操舵リンク機構と、を備えている。 各案内輪は、旋回軸と平行な転動軸回りに転動可能に、フレームに取り付けられている。 この走行装置は、前後方向に並ぶ挟込み対を２個有している。 つまり、この走行装置は、合計４個の案内輪を有している。

しかしながら、上記特許文献１に記載の車両では、案内輪にかかる局部的な負荷を軽減して、案内輪の耐久性の向上を図るため、案内輪が大きくなり、この案内輪を含む走行装置の高さが高くなってしまう。 走行装置の高さは、曲がっている走行路を走行する際の車体の安定性等を確保するために、できるかぎり低いことが好ましい。

そこで、案内輪を小さくする一方で、案内輪の数量を多くすることで、一つの案内輪にかかる負荷を軽減する方法が考えられる。 しかしながら、単に、小さな案内輪を多数設けただけでは、中央案内軌条の継ぎ目等の段差があると、案内輪が小さいために、この段差に敏感に反応して、走行タイヤの操舵角が小刻み変化し、乗り心地が悪化してしまう。

本発明は、以上のような従来技術の課題に着目し、案内輪を小さくしつつも、乗り心地の悪化を防ぐことができる軌道式案両を提供することを目的とする。

上記課題を解決するための発明に係る軌道式車両は、
中央案内軌条に沿って走行する軌道式車両において、
車体の床面に対して垂直な旋回軸回りに旋回可能に設けられているガイドフレームと、前記中央案内軌条を挟み込めるよう車幅方向に並んで挟込み対を成すと共に、前記ガイドフレームの前後方向に複数個並んでいる案内輪と、複数の前記案内輪のうちの一の案内輪と、該一の案内輪に対して前記ガイドフレームの前側又は後側に位置している他の案内輪とを、それぞれ、前記旋回軸と平行な転動軸回りで転動可能に支持すると共に、該一の案内輪と該他の案内輪とを連結対として互いに連結し、前記旋回軸と平行なリンク軸回りに回転可能に、前記ガイドフレームに取り付けられているイコライジングリンクと、前記ガイドフレームの前記旋回軸回りの旋回に連動して、走行輪の操舵角を変える操舵リンク機構と、を備えていることを特徴とする。

当該車両では、１個の案内輪が中央案内軌条の段差部に至り、この段差部から急激且つ小刻みな横荷重を受けても、段差部に至っていない残りの案内輪は、そのとき、中央案内軌条から比較的に安定した横荷重を受けているため、２個の案内輪とイコライジングリンクを介して連結されているガイドフレームは、このイコライジングリンクにより、２個の案内輪がそれぞれ受けた横荷重を平準化した横荷重を受けることになる。 このため、当該車両では、案内輪が中央案内軌条の継ぎ目等の段差部分に至っても、走行タイヤの操舵角が急激且つ小刻み変化することがなく、案内輪を小さくしても、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

ここで、前記軌道式車両において、
前記連結対は、前記前後方向に並んで複数配置されていてもよい。

当該車両では、案内輪の数量が増えるので、案内輪を小さくても、案内輪一個あたりの負荷が大きくならず、案内輪の耐久性を確保することができる。

また、前記軌道式車両において、
前記イコライジングリンクは、前記中央案内軌条を基準にして、車幅方向の一方の側で、前記前後方向で互いに隣接する２個の前記案内輪を前記連結対として互いに連結するリンクであってもよい。

この場合、前記連結対を成す２個の案内輪を連結する前記イコライジングリンクの前記リンク軸と、該２個の案内輪のうちで前記旋回軸から遠い案内輪の前記転動軸との間隔は、該リンク軸と該旋回軸から近い案内輪の前記転動軸との間隔よりも大きいことが好ましい。

当該車両では、最初に中央案内軌条の段差部分に接する、旋回軸から遠い案内輪が段差により大きく変位しても、リンク軸での変位量を抑えることができる。 よって、当該車両では、中央案内軌条の段差部分の走行中における乗り心地をより良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記ガイドフレームの前記旋回軸を基準にして、前記前後方向における前記車体の外側に、３以上の前記挟込み対を成す複数の前記案内輪が配置され、
前記前後方向における前記車体の前記外側に配置されている複数の前記案内輪のうち、最も該外側で該前後方向で互いに隣接する２個の前記案内輪を前記連結対として互いに連結する前記イコライジングリンクとしてのＷイコライジングリンクと、前記車体の前記外側に配置されている複数の案内輪のうち、前記Ｗイコライジングリンクで連結されている前記２個の案内輪よりも、該前後方向で該車体の前記中央側に配置されている前記案内輪を、該案内輪の前記転動軸回りで転動可能に支持すると共に、前記Ｗイコライジングリンクの前記リンク軸回りに回転可能に該Ｗイコライジングリンクを支持して、該案内輪と該Ｗイコライジングリンクとを互いに連結し、前記旋回軸と平行なＬＷリンク軸回りに回転可能に、前記ガイドフレームに取り付けられているＬＷイコライジングリンクと、を備えていることを特徴とする。

この場合、前記ガイドフレームの前記旋回軸を基準にして、前記前後方向における前記車体の中央側に、２以上の前記挟込み対を成す複数の前記案内輪が配置され、前記車体の前記中央側に配置されている前記複数の案内輪は、それぞれ、前記連結対の一方を成し、相互に前記イコライジングリンクで連結されていてもよい。

当該車両では、例えば、車両が前進する際、中央案内軌条の継ぎ目等の段差部分があっても、最初に、この段差部分に接する案内輪は、Ｗイコライジングリンクで他の案内輪と連結され、さらに、このＷイコライジングリンクがＬＷイコライジングリンクでさらに他の案内輪と連結されているので、最初に段差部分に接した案内輪がこの段差部分から受けた横荷重は、Ｗイコライジングリンクで平準化され、さらに、ＬＷイコライジングリンクで平準化される。 よって、当該車両では、中央案内軌条の段差部分の走行中における乗り心地をより良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記連結対を成す２個の案内輪を連結する前記イコライジングリンクとしての第一Ｗイコライジングリンクと、前記第一Ｗイコライジングリンクに対して、前記前後方向に配置されている前記連結対を成す２個の案内輪を連結する前記イコライジングリンクとしての第二Ｗイコライジングリンクと、前記第一Ｗイコライジングリンクの前記リンク軸回りに回転可能に該第一Ｗイコライジングリンクを支持すると共に、前記第二Ｗイコライジングリンクの前記リンク軸回りに回転可能に該第二Ｗイコライジングリンクを支持して、該第一Ｗイコライジングリンクと該第二Ｗイコライジングリンクとを連結し、前記旋回軸と平行なＬＬリンク軸回りに回転可能に、前記ガイドフレームに取り付けられているＬＬイコライジングリンクと、を備えていてもよい。

当該車両では、中央案内軌条の継ぎ目等の段差部分があっても、この段差部分に接する案内輪は、第一Ｗイコライジングリンクで他の案内輪と連結され、さらに、この第一ＷイコライジングリンクがＬＬイコライジングリンクで第二Ｗイコライジングリンクと連結されているので、この案内輪がこの段差部分から受けた横荷重は、Ｗイコライジングリンクで平準化され、さらに、ＬＬイコライジングリンクで平準化される。 よって、当該車両でも、中央案内軌条の段差部分の走行中における乗り心地をより良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記イコライジングリンクとして、一の挟込み対を成す２個の案内輪のうち、前記中央案内軌条を基準にして車幅方向の一方の側に配置されている案内輪と、該一の挟込み対に前記前後方向で隣接する他の挟込み対を成す２個の案内輪のうちの該車幅方向の他方の側に配置されている案内輪とを、前記連結対として互いに連結する第一クロス・イコライジングリンクと、前記一の挟込み対を成す２個の案内輪のうち、前記車幅方向の前記他方の側に配置されている案内輪と、前記他の挟込み対を成す２個の案内輪のうちの該車幅方向の前記一方の側に配置されている案内輪とを、前記連結対として互いに連結する第二クロス・イコライジングリンクと、を有し、
前記第一クロス・イコライジングリンクと前記第二クロス・イコライジングリンクとのそれぞれにピン結合し、前記挟込み対を成す２個の前記案内輪の間隔を確保する間隔確保ロッドを備えていてもよい。

当該車両では、１個の案内輪が中央案内軌条の段差部に至り、この段差部から急激且つ小刻みな横荷重を受けても、段差部に至っていない残りの案内輪は、そのとき、中央案内軌条から比較的に安定した横荷重を受けているため、２個の案内輪とクロス・イコライジングリンクを介して連結されているガイドフレームは、このクロス・イコライジングリンクにより、２個の案内輪がそれぞれ受けた横荷重を平準化した横荷重を受けることになる。 このため、当該車両では、案内輪が中央案内軌条の継ぎ目等の段差部分に至っても、走行タイヤの操舵角が急激且つ小刻み変化することがなく、案内輪を小さくしても、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

また、前記軌道式車両において、
前記間隔確保ロッドは、自身の長さを調整する長さ調整具を有してもよい。

当該車両では、間隔確保ロッドの長さを変えることで、挟込み対を成す２個の案内輪の相互間隔を変えることができる。 このため、案内輪が磨耗しても、容易に対応することができる。

また、前記軌道式車両において、
前記第一クロス・イコライジングリンクと前記第二クロス・イコライジングリンクとのうち、少なくとも一方のクロス・イコライジングリンクには、前記間隔確保ロッドがピン結合する孔が予め複数形成されていてもよい。

当該車両では、間隔確保ロッドがクロス・イコライジングリンクにピン結合する位置を変えることができるので、挟込み対を成す２個の案内輪の相互間隔を変えることができる。 このため、案内輪が磨耗しても、容易に対応することができる。

また、前記軌道式車両において、
前記間隔確保ロッドは、自身の長手方向で弾性変形する弾性体を有してもよい。

当該車両では、案内輪が急激な横荷重を受けた場合、間隔確保ロッドの長さが変わって、この衝撃的な横荷重を吸収することができ、乗り心地を良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記挟込み対を成す２個の前記案内輪の間隔を調節する間隔調整器を備えていてもよい。

当該車両では、挟込み対を成す２個の案内輪の相互間隔を変えることができるため、案内輪が磨耗しても、容易に対応することができる。

また、前記軌道式車両において、
前記イコライジングリンクは、前記鋏込み対を成す２個の前記案内輪が並んでいる方向に弾性変形する弾性体を有してもよい。

当該車両では、案内輪が急激な横荷重を受けた場合、この案内輪を支持するイコライジングリンクが弾性変形するので、この衝撃的な横荷重を吸収することができ、乗り心地を良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記イコライジングリンクの前記リンク軸回りの回転を抑制する回転抑制器を備えていてもよい。

当該車両では、案内輪が急激な横荷重を受けた場合、この案内輪を支持するイコライジングリンクの回転が抑制されるので、急激な走行輪の操舵が抑制され、結果として、乗り心地を良くすることができる。

また、前記軌道式車両において、
前記案内輪は、前記転動軸を中心として周面が形成されている本体と、前記本体を基準にして該転動軸が延びている方向の両側に配置され、該本体の外径よりも大きな外径のフランジと、を有していてもよい。 この場合、前記リンク軸は、前記ガイドフレームに対して、該リンク軸が延びている方向に移動可能に設けられていることが好ましい。

本発明では、連結対を成す２個の案内輪とイコライジングリンクを介して連結されているガイドフレームは、このイコライジングリンクにより、２個の案内輪がそれぞれ受けた横荷重を平準化した横荷重を受けることになる。 このため、本発明によれば、案内輪が中央案内軌条の継ぎ目等の段差部分に至っても、走行輪の操舵角が急激且つ小刻み変化することがなく、案内輪を小さくしても、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

本発明に係る第一実施形態における軌道式車両の走行装置の平面図である。

図１におけるII矢視図である。

図１におけるIII矢視図である。

本発明に係る第一実施形態における軌道式車両の走行装置の模式図である。

本発明に係る第一実施形態における軌道式車両の模式図である。

本発明に係る第一実施形態における案内輪及び間隔調整器の正面図である。

本発明に係る第二実施形態における軌道式車両の走行装置の模式図である。

本発明に係る第三実施形態における軌道式車両の走行装置の模式図である。

本発明に係る第三実施形態における軌道式車両の模式図である。

本発明に係る第四実施形態における軌道式車両の走行装置の模式図である。

本発明に係る第四実施形態における間隔確保ロッドの第一変形例の側面図である。

本発明に係る第四実施形態における間隔確保ロッドの第二変形例の側面図である。

本発明に係る第五実施形態における案内輪の正面図である。

本発明に係る第五実施形態における案内輪及びリンク支持機構の側面図である。

本発明に係る第五実施形態における案内輪及び他のリンク支持機構の側面図である。

以下、本発明に軌道式車両の各種実施形態について、図面を用いて説明する。 なお、以下の各実施形態における軌道式車両は、いずれも、中央案内軌条式の新交通システムの車両である。

「第一実施形態」
まず、本発明に係る軌道式車両の第一実施形態について、図１〜図６を用いて説明する。

本実施形態の車両は、図５に示すように、車体１と、この車体１の下部の前側に配置されている前側走行装置１０ｆと、この車体１の下部の後側に配置されている後側走行装置１０ｂと、を備えている。

各走行装置１０（１０ｆ，１０ｂ）は、図１〜図３に示すように、左右一対の走行タイヤ３と、この一対の走行タイヤ３を連結する車軸５と、車軸５及び一対の走行タイヤ３を支える左右一対の懸架装置１１と、中央案内軌条Ｇに沿った方向に走行タイヤ３を向かせる操舵案内装置２０と、を備えている。 なお、前側走行装置１０ｆと後側走行装置１０ｂとは、前後方向が逆になっていること以外、同一構成であるため、以下では、特に断りのない限り、前側走行装置１０ｆについて説明する。

懸架装置１１は、車軸５を支える車軸支持体１２と、車軸支持体１２と車体１の台枠２との間に配置されている左右一対の空気バネ１９と、車軸支持体１２を上下方向に変位可能に支える複数のリンク１４及び懸架枠１５と、を備えている。

懸架枠１５は、車軸支持体１２の後側に位置するよう、車体１の台枠２に固定されている。 なお、後側走行装置１０ｂでは、前述したように、前側走行装置１０ｆと前後方向が逆であるため、懸架枠１５は、車軸支持体１２の前側に位置している。

懸架枠１５と車軸支持体１２とは、上下に並び、互いに平行な２本のリンク１４により連結されている。 これらのリンク１４の一方の端部は、懸架枠１５とピン結合し、これらのリンク１４の他方の端部は、車軸支持体１２とピン結合している。 懸架枠１５と車軸支持体１２と２本のリンク１４とは、平行４リンク機構を構成している。 このため、車軸支持体１２は、懸架枠１５に対する向きを変えずに、上下動することができる。 また、２本のリンク１４は、走行タイヤ３の駆動力や減速力を車体１に伝えるための牽引ロッドとしての役目も担っている。

空気バネ１９は、その上端部が車体１の台枠２に取り付けられ、その下端部が車軸支持体１２の上端に取り付けられている。 この空気バネ１９により、車体１に対する、走行タイヤ３及び車軸５の相対的な上下振動が緩和される。

操舵案内装置２０は、走行タイヤ３の操舵軸となるキングピン２１と、車軸支持体１２の下部に配置されているガイドフレーム２２と、ガイドフレーム２２を車体１の床面に垂直な旋回軸２３回りに旋回可能に支持する旋回軸受け２４と、ガイドフレーム２２の旋回軸２３回りの旋回に連動して、走行タイヤ３の操舵角を変える操舵リンク機構２５と、中央案内軌条９０を挟み込めるよう車幅方向に並んで挟込み対を成すと共に、ガイドフレーム２２の前後方向に複数個並んでいる案内輪３０と、２個の案内輪３０を連結するイコライジングリンク４０と、を備えている。 なお、図２及び図３では、これらの図を見易くするために、操舵リンク機構２５を省略している。

ガイドフレーム２２は、矩形の枠を成し、一対の短辺が向かい合っている方向が、このガイドフレーム２２の前後方向になっている。

旋回軸受け２４の旋回軸２３は、前述したように、車体１の床面に垂直な軸であって、車軸５の長手方向の中心、つまり、左右一対の走行タイヤ３の中間位置を通る軸である。 旋回軸受け２４は、上下方向において、一対の車軸支持体１２とガイドフレーム２２との間に配置されている。 この旋回軸受け２４は、内輪と外輪とを有し、内輪と外輪とのうち、一方が一対の車軸支持体１２の下部に固定され、他方がガイドフレーム２２の上部に固定されている。 このガイドフレーム２２は、その前後方向及び左右方向の中心が旋回軸２３上に位置している。

操舵リンク機構２５（図１）は、走行タイヤ３のキングピン２１を基準として走行タイヤ３と一体的に揺動するステアリングアーム２６と、このステアリングアーム２６とガイドフレーム２２とを連結するステアリングロッド２７と、を有している。 ステアリングロッド２７の一方の端部は、ステアリングアーム２６の端部とピン結合し、他方の端部は、ガイドフレーム２２とピン結合している。 よって、ガイドフレーム２２が旋回軸２３を中心として旋回すると、この旋回に伴って、ステアリングロッド２７が変位し、この変位より、ステアリングアーム２６及び走行タイヤ３がキングピン２１を中心として回転する。 つまり、走行タイヤ３が操舵される。

中央案内軌条９０を挟み込む２個の案内輪３０で構成される挟込み対の数は、本実施形態では、走行装置１台に対して４個であり、これらは、ガイドフレーム２２の前後方向に並んでいる。 よって、本実施形態では、１台の走行装置１０には、合計８（＝４×２）個の案内輪３０がある。

本実施形態の中央案内軌条９０は、図６に示すように、頭部と、底部と、頭部と底部とを連結する腹部とを有する鉄道レールである。 案内輪３０は、この鉄道レールの腹部に接し、この腹部に接する部分が例えば、ウレタンゴム等の弾性体で形成されている。

イコライジングリンク４０は、図４に示すように、中央案内軌条９０を基準にして、車幅方向の一方の側に配置され、且つ、ガイドフレーム２２の前後方向で互いに隣接している２個の案内輪３０を連結対として連結するリンクである。 よって、合計８個の案内輪３０を有している本実施形態の走行装置１０は、車幅方向の一方の側と他方の側とにそれぞれ２個ずつ、合計４個のイコライジングリンク４０を有している。

イコライジングリンク４０は、その両端部で、連結対を成す２個の案内輪３０を、旋回軸２３に平行な転動軸３１回りに転動可能に支持している。 また、このイコライジングリンク４０は、そのほぼ中央部分で、旋回軸２３に平行なリンク軸４１回りに回転可能に、ガイドフレーム２２の前梁２２ｆ又は後梁２２ｂに取り付けられている。

ガイドフレーム２２の前梁２２ｆに取り付けられているイコライジングリンク４０のリンク軸４１と、旋回軸２３との前後方向の距離Ｌは、ガイドフレーム２２の後梁２２ｂに取り付けられているイコライジングリンク４０のリンク軸４１と、旋回軸２３との前後方向の距離Ｌと等しい。 また、イコライジングリンク４０のリンク軸４１と、このイコライジングリンク４０が連結する２個の案内輪３０のうちで旋回軸２３からの遠い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔Ｌａは、旋回軸２３から近い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔Ｌｂよりも大きい。 具体的に、間隔Ｌａと間隔Ｌｂとの比は、例えば、間隔Ｌａ：間隔Ｌｂ＝５：３である。

次に、以上で説明した走行装置１０の動作について説明する。

中央案内軌条９０で曲がっている部分に車両が至ると、中央案内軌条９０を基準として、曲がりの内側に位置している案内輪３０が転がりつつ中央案内軌条９０と接し、この中央案内軌条９０から車幅方向の横荷重を受ける。 この横荷重は、イコライジングリンク４０を介してガイドフレーム２２に伝わり、このガイドフレーム２２を旋回軸２３回りに旋回させる。

前述したように、ガイドフレーム２２が旋回軸２３回りに旋回すると、この旋回に伴って、操舵リンク機構２５のステアリングロッド２７が変位し、この変位より、ステアリングアーム２６及び走行タイヤがキングピン２１を中心として回転する。 つまり、走行タイヤ３が操舵される。

ここで、案内輪３０の転動軸３１がガイドフレーム２２に設けられ、ガイドフレーム２２に対して転動軸３１が相対移動しない場合について考察する。

このような場合、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至ると、案内輪３０が受ける横荷重は、急激且つ小刻みに変化する。 特に、案内輪３０の外径が小さい場合には、この傾向が顕著である。 このため、走行タイヤ３の操舵角も、急激且つ小刻み変化し、乗り心地が悪化してしまう。

一方、本実施形態では、連結対を成す２個の案内輪３０のうち、１個の案内輪３０が中央案内軌条９０の段差部に至り、この案内輪３０が急激且つ小刻みに移動しようとしても、この案内輪３０とイコライジングリンク４０を介して連結されている残りの案内輪３０は、中央案内軌条９０の段差部に至っていないため、段差部に至った案内輪３０の移動を抑制する。

言い換えると、本実施形態では、１個の案内輪３０が中央案内軌条９０の段差部に至り、この段差部から急激且つ小刻みな横荷重を受けても、段差部に至っていない残りの案内輪３０は、そのとき、中央案内軌条９０から比較的に安定した横荷重を受けているため、２個の案内輪３０とイコライジングリンク４０を介して連結されているガイドフレーム２２は、このイコライジングリンク４０により、２個の案内輪３０がそれぞれ受けた横荷重を平準化した横荷重を受けることになる。

このため、本実施形態では、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至っても、走行タイヤ３の操舵角が急激且つ小刻み変化することがなく、乗り心地を良くすることができる。

また、本実施形態では、ガイドフレーム２２の前側イコライジングリンク４０に関し、旋回軸２３から遠い前側の案内輪３０の転動軸３１とリンク軸４１との間の間隔Ｌａが、旋回軸２３から近い後側の案内輪３０の転動軸３１とリンク軸４１との間の距離Ｌｂよりも大きい。 このため、車両が前方に進行している際に、最初に中央案内軌条９０の段差部分に接する前側の案内輪３０が段差により大きく変位しても、リンク軸４１での変位量を抑えることができる。 同様に、本実施形態では、ガイドフレーム２２の後側イコライジングリンク４０に関し、旋回軸２３から遠い後側の案内輪３０の転動軸３１とリンク軸４１との間の間隔Ｌａが、旋回軸２３から近い前側の案内輪３０の転動軸３１とリンク軸４１との間の距離Ｌｂよりも大きい。 このため、車両が後方に進行している際に、最初に中央案内軌条９０の段差部分に接する後側の案内輪３０が段差により大きく変位しても、リンク軸４１での変位量を抑えることができる。

よって、本実施形態では、以上のように、イコライジングリンク４０の各軸４１，３１の軸間隔を適宜設定しているので、中央案内軌条９０の段差部分の走行中における乗り心地をより良くすることができる。

ところで、本実施形態では、前述したように、案内輪３０の外周を弾性体であるウレタンゴムで形成している。 このため、車両の走行距離が長くなると、ウレタンゴムの磨耗により、案内輪３０の外径が小さくなり、挟み込み対を成す２個の案内輪３０の各外周面での間隔が広がり、中央案内軌条９０との接触性が変化する。

そこで、本実施形態では、図６に示すように、挟込み対を成す２個の案内輪３０の間隔を調節する間隔調整器４３を設けている。 この間隔調整器４３は、イコライジングリンク４０の回転中心である円柱状のリンク軸４１と、ガイドフレーム２２に回転可能に取り付けられる円柱状の間隔調整軸４２と、を有している。 間隔調整軸４２は、リンク軸４１に対して平行であるものの、リンク軸４１に対して偏芯している。 このため、この間隔調整器４３をガイドフレーム２２に対して間隔調整軸４２回りに回転させると、リンク軸４１は車幅方向に移動し、挟込み対を成す２個の案内輪３０の間隔を変えることができる。

なお、案内輪３０の間隔を調整する際にのみ、間隔調整器４３がガイドフレーム２２に対して回転すればよく、車両の走行中等の際には、間隔調整器４３がガイドフレーム２２に対して回転することは好ましくない。 このため、例えば、間隔調整器４３の間隔調整軸４２に複数のキー溝を形成して、車両の走行中等の際には、複数のキー溝のうちのいずれかにピンを挿入する等の処理を施して、間隔調整器４３を回転不能に拘束することが好ましい。

以上、本実施形態では、１台の走行装置１０に対して、合計８個の案内輪３０を設けているため、案内輪１個あたりの負荷を軽減することができる。 このため、案内輪３０の幅（転動軸方向の寸法）及び外径を小さくし、中央案内軌条９０との接触面積を小さくしても、一個の案内輪３０にかかる局部的な負荷は増加せず、案内輪３０の耐久性を確保することができる。 言い換えると、本実施形態では、案内輪３０の耐久性を維持しつつ、案内輪３０の幅及び外径を小さくすることができる。 例えば、案内輪３０の幅を３０ｍｍ、案内輪３０の外径を１８５ｍｍにすることができる。

このように、本実施形態では、案内輪３０を小さくできるので、この案内輪３０を含む走行装置１０の高さが低くすることができる。 よって、本実施形態では、走行装置１０の上に配置されている車体１の重心位置を低くすることができ、曲がっている走行路を走行する際の車体１の安定性を高めることができる。

さらに、本実施形態では、案内輪３０を小さくできるので、中央案内軌条９０として、前述したように、入手容易な鉄道レールを採用することができ、軌道工事の短縮化や軌道工事のコスト削減を図ることができる。 但し、本発明は、中央案内軌条９０が鉄道レールである必要はなく、中央案内軌条は、例えば、Ｉ型鋼やＨ型鋼等であってもよい。

また、本実施形態では、以上のように案内輪３０を小型化しているものの、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至っても、連結対を成す２個の案内輪３０がそれぞれ受けた横荷重をイコライジングリンク４０により平準化しているので、走行タイヤ３の操舵角が急激且つ小刻み変化することがなく、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

「第二実施形態」
まず、本発明に係る軌道式車両の第二実施形態について、図７を用いて説明する。

本実施形態の車両の操舵案内装置２０ａも、第一実施形態の操舵案内装置２０と同様、キングピン２１、ガイドフレーム２２、旋回軸受け２４、案内輪３０、イコライジングリンク４０，４４、操舵リンク機構２５を備えている。

中央案内軌条９０を挟み込む２個の案内輪３０で構成される挟込み対の数は、本実施形態では、走行装置１台に対して８個であり、これらは、ガイドフレーム２２の前後方向に並んでいる。 よって、本実施形態では、１台の走行装置１０には、合計１６（＝８×２）個の案内輪３０がある。

本実施形態では、イコライジングリンク４０，４４として、ガイドフレーム２２の前後方向で互いに隣接している２個の案内輪３０を連結対として連結する<案内輪−案内輪間>イコライジングリンク４０（以下、Ｗイコライジングリンク４０とする）と、ガイドフレーム２２の前後方向で互いに隣接している２個のＷイコライジングリンク４０を連結する<リンク−リンク間>イコライジングリンク４４（以下、ＬＬイコライジングリンク４４とする）とがある。

Ｗイコライジングリンク４０は、その両端部で、連結対を成す２個の案内輪３０を、旋回軸２３に平行な転動軸３１回りに転動可能に支持している。 よって、合計１６個の案内輪３０を有している本実施形態の走行装置１０は、車幅方向の一方の側と他方の側とにそれぞれ４個ずつ、合計８個のＷイコライジングリンク４０を有している。

ＬＬイコライジングリンク４４は、その両端部で、ガイドフレーム２２の前後方向で互いに隣接している２個のＷイコライジングリンク４０を、旋回軸２３に平行なＷリンク軸４１回りに回転可能に支持している。 また、このＬＬイコライジングリンク４４は、そのほぼ中央部分で、旋回軸２３に平行なＬＬリンク軸４５回りに回転可能に、ガイドフレーム２２の前梁２２ｆ又は後梁２２ｂに取り付けられている。

Ｗイコライジングリンク４０のＷリンク軸４１と、このＷイコライジングリンク４０が連結する２個の案内輪３０のうちで旋回軸２３からの遠い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔Ｌａも、第一実施形態と同様、旋回軸２３から近い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔Ｌｂよりも大きい。

以上、本実施形態では、１台の走行装置１０に設ける案内輪３０の数量を第一実施形態の倍の１６個にしているため、案内輪３０１個あたりの負荷をより軽減することができる。 このため、本実施形態では、案内輪３０の耐久性を維持しつつ、案内輪３０の幅及び外径をより小さくすることができる。

また、本実施形態では、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至っても、連結対を成す２個の案内輪３０がそれぞれ受けた横荷重をＷイコライジングリンク４０により平準化し、さらに、前後方向で隣接している２個のＷイコライジングリンク４０が受けた横荷重をＬＬイコライジングリンク４４でさらに平準化しているので、より乗り心地を良くすることができる。

「第三実施形態」
次に、本発明に係る軌道式車両の第三実施形態について、図８及び図９を用いて説明する。

本実施形態の車両の操舵案内装置２０ｂも、図８に示すように、第一及び第二実施形態の操舵案内装置２０と同様、キングピン２１、ガイドフレーム２２、旋回軸受け２４、案内輪３０、イコライジングリンク４０，４６、操舵リンク機構２５を備えている。

中央案内軌条９０を挟み込む２個の案内輪３０で構成される挟込み対の数は、本実施形態では、走行装置１台に対して５個であり、前側走行装置１０の場合、旋回軸２３よりも前側に３個の挟み込み対が前後方向に並び、旋回軸２３よりも後側に２個の挟み込み対が前後方向に並んでいる。 よって、本実施形態では、１台の走行装置１０には、合計１０（＝５×２）個の案内輪３０がある。

本実施形態では、イコライジングリンク４０，４６として、ガイドフレーム２２の前後方向で互いに隣接している２個の案内輪３０を連結対として連結するＷイコライジングリンク４０と、ガイドフレーム２２の前後方向に並んでいる案内輪３０とＷイコライジングリンク４０とを連結する<リンク−案内輪間>イコライジングリンク４６（以下、ＬＷイコライジングリンク４６とする）とがある。

Ｗイコライジングリンク４０は、第二実施形態と同様、その両端部で、連結対を成す２個の案内輪３０を、旋回軸２３に平行な転動軸３１回りに転動可能に支持している。

ＬＷイコライジングリンク４６は、その一方の端部で、Ｗイコライジングリンク４０を、旋回軸２３に平行なＷリンク軸４１回りに回転可能に支持し、その他方の端部で、ガイドフレーム２２の前後方向でこのＷイコライジングリンク４０と並んでいる案内輪３０を、その転動軸３１回りで転動可能に支持している。 また、このＬＷイコライジングリンク４６は、そのほぼ中央部分で、旋回軸２３に平行なＬＷリンク軸４７回りに回転可能に、ガイドフレーム２２の前梁２２ｆに取り付けられている。

前側走行装置１０ｆにおいて、旋回軸２３よりも前側の３個の挟み込み対のうち、最も前側の挟み込み対と、次に前側の挟み込み対で、前後方向で互いに隣接している２個の案内輪３０は、連結対として、前述のＷイコライジングリンク４０により連結されている。 また、前側走行装置１０ｆにおいて、旋回軸２３よりも前側であって、最も後側、つまり最も旋回軸２３に近い案内輪３０は、前記のＬＷイコライジングリンク４６により、Ｗイコライジングリンク４０と連結されている。

また、前側走行装置１０ｆにおいて、旋回軸２３よりも後側の２個の挟み込み対を成している複数の案内輪３０は、前後方向に隣接している２個の案内輪３０を連結対として、Ｗイコライジングリンク４０、つまり第一実施形態におけるイコライジングリンク４０で連結されている。 このＷイコライジングリンク４０は、そのリンク軸４１回りに回転可能に、ガイドフレーム２２の後梁２２ｂに取り付けられている。

よって、合計１０個の案内輪３０を有している本実施形態の走行装置１０は、車幅方向の両側にそれぞれ２個ずつ、合計４個のＷイコライジングリンク４０を有し、車幅方向の両側に１個ずつツ、合計２個のＬＷイコライジングリンク４６を有している。

本実施形態においても、以上の各実施形態と同様、Ｗイコライジングリンク４０のＷリンク軸４１と、このＷイコライジングリンク４０が連結する２個の案内輪３０のうちで旋回軸２３からの遠い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔も、第一実施形態と同様、旋回軸２３から近い案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔よりも大きい。 また、ＬＷイコライジングリンク４６のＬＷリンク軸４７と、このＬＷイコライジングリンク４６が連結するＷイコライジングリンク４０のＷリンク軸４１との間の前後方向の間隔Ｌｃは、このＬＷイコライジングリンク４６が連結する案内輪３０の転動軸３１との間の前後方向の間隔Ｌｄより大きい。

前側走行装置１０ｆでは、以上のように、旋回軸２３を基準にして前側に、Ｗイコライジングリンク４０とＬＷイコライジングリンク４６とが設けられ、後側に、Ｗイコライジングリンク４０が設けられている。 一方、後側走行装置１０ｂでは、図９に示すように、旋回軸２３を基準にして後側に、Ｗイコライジングリンク４０とＬＷイコライジングリンク４６とが設けられ、前側に、Ｗイコライジングリンク４０が設けられている。

具体的に、後側走行装置１０ｂでは、旋回軸２３よりも後側に３個の挟み込み対が前後方向に並び、旋回軸２３よりも前側に２個の挟み込み対が前後方向に並んでいる。 そして、旋回軸２３よりも後の３個の挟み込み対のうち、最も後側の挟み込み対と、次に後側の挟み込み対で、前後方向で互いに隣接している２個の案内輪３０は、連結対として、Ｗイコライジングリンク４０により連結されている。 また、後側走行装置１０において、旋回軸２３よりも後側であって、最も前側、つまり最も旋回軸２３に近い案内輪３０は、ＬＷイコライジングリンク４６により、Ｗイコライジングリンク４０と連結されている。 さらに、後側走行装置１０において、旋回軸２３よりも前側の２個の挟み込み対を成している複数の案内輪３０は、前後方向に隣接している２個の案内輪３０を連結対として、Ｗイコライジングリンク４０で連結されている。

よって、本実施形態で、前側走行装置１０ｆと後側走行装置１０ｂとでは、案内輪３０及び各種リンク４０，４６の位置が前後方向で逆である。 すなわち、本実施形態では、前側走行装置１０ｆでも、後側走行装置１０ｂでも、ガイドフレーム２２の旋回軸２３を基準にして、前後方向における車体１の外側に、３個の挟込み対が前後方向に並んでいる。 そして、この３個の挟み込み対を成す複数の案内輪３０のうち、前後方向における車体１の最も外側で、前後方向で互いに隣接する２個の案内輪３０がＷイコライジングリンク４０で連結され、このＷイコライジングリンク４０と残っている案内輪３０とがＬＷイコライジングリンク４６で連結されている。

以上、本実施形態では、１台の走行装置１０に設ける案内輪３０の数量を第一実施形態よりも多い１０個にしているため、案内輪１個あたりの負荷をより軽減することができる。 このため、本実施形態では、案内輪３０の耐久性を維持しつつ、案内輪３０の幅及び外径をより小さくすることができる。

また、本実施形態でも、第一実施形態と同様、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至った際、連結対を成す２個の案内輪３０がそれぞれ受けた横荷重をＷイコライジングリンク４０で平準化しているので、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

さらに、本実施形態では、車両が前方に進行している際に、中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分があっても、最初に、この段差部分に接する前側走行装置１０ｆの案内輪３０は、Ｗイコライジングリンク４０で他の案内輪３０と連結され、さらに、このＷイコライジングリンク４０がＬＷイコライジングリンク４６でさらに他の案内輪３０と連結されているので、最初に段差部分に接した案内輪３０がこの段差部分から受けた横荷重は、Ｗイコライジングリンク４０で平準化され、さらに、ＬＷイコライジングリンク４６で平準化される。 同様に、本実施形態では、車両が後方に進行している際に、中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分があっても、最初に、この段差部分に接する後側走行装置１０ｂの案内輪３０は、Ｗイコライジングリンク４０で他の案内輪３０と連結され、さらに、このＷイコライジングリンク４０がＬＷイコライジングリンク４６でさらに他の案内輪３０と連結されているので、最初に段差部分に接した案内輪３０がこの段差部分から受けた横荷重は、Ｗイコライジングリンク４０で平準化され、さらに、ＬＷイコライジングリンク４６で平準化される。 よって、本実施形態では、第一実施形態よりも乗り心地を良くすることができる。

なお、本実施形態では、ガイドフレーム２２の旋回軸２３を基準にして、前後方向における車体１の外側にのみ、Ｗイコライジングリンク４０及びＬＷイコライジングリンク４６を設けているが、ガイドフレーム２２の旋回軸２３を基準にして、前後方向における車体１の中央側にも、Ｗイコライジングリンク４０及びＬＷイコライジングリンク４６を設けてもよい。

また、先に説明した第二実施形態では、ガイドフレーム２２の旋回軸２３を基準にして、前後方向における車体１の外側及び中央側の両方に、Ｗイコライジングリンク４０及びＬＬイコライジングリンク４４を設けているが、ガイドフレーム２２の旋回軸２３を基準にして、前後方向における車体１の外側にのみ、Ｗイコライジングリンク４０及びＬＬイコライジングリンク４４を設けてもよい。
「第四実施形態」
次に、本発明に係る軌道式車両の第四実施形態について、図１０を用いて説明する。

本実施形態の車両の操舵案内装置２０も、以上の各実施形態の操舵案内装置２０と同様、キングピン２１、ガイドフレーム２２、旋回軸受け２４、案内輪３０、イコライジングリンク４８、操舵リンク機構２５を備えている。 さらに、本実施形態の操舵案内装置２０は、挟込み対を成す２個の案内輪３０の間隔を確保する間隔確保ロッド５０を備えている。

中央案内軌条９０を挟み込む２個の案内輪３０で構成される挟込み対の数は、本実施形態では、第一実施形態と同様、走行装置１台に対して４個である。 よって、本実施形態では、１台の走行装置１０には、合計８（＝４×２）個の案内輪３０がある。

本実施形態では、イコライジングリンク４８として、一の挟込み対を成す２個の案内輪３０のうち、中央案内軌条９０を基準にして車幅方向の一方の側に配置されている案内輪３０と、この一の挟込み対に前後方向で隣接する他の挟込み対を成す２個の案内輪３０のうちの車幅方向の他方の側に配置されている案内輪３０とを、連結対として互いに連結する第一クロス・イコライジングリンク４８ａがある。 さらに、イコライジングリンク４８として、前述の一の挟込み対を成す２個の案内輪３０のうち、車幅方向の他方の側に配置されている案内輪３０と、前述の他の挟込み対を成す２個の案内輪３０のうちの車幅方向の一方の側に配置されている案内輪３０とを、連結対として互いに連結する第二クロス・イコライジングリンク４８ｂがある。

よって、合計８個の案内輪３０を有している本実施形態の走行装置１０は、第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂをそれぞれ２個ずつ、合計４個のクロス・イコライジングリンク４８を有している。

各クロス・イコライジングリンク４８は、その両端部で、連結対を成す２個の案内輪３０を、旋回軸２３に平行な転動軸３１回りに転動可能に支持している。 また、各クロス・イコライジングリンク４８は、その中央部分で、旋回軸２３に平行なクロスリンク軸４９回りに回転可能に、ガイドフレーム２２の前梁２２ｆ又は後梁２２ｂに取り付けられている。 但し、第一クロス・イコライジングリンク４８ａのクロスリンク軸４９と、第二クロス・イコライジングリンク４８ｂのクロスリンク軸４９とは、同一の軸であり、各クロス・イコライジングリンク４８ａ，４８ｂは、そのクロスリンク軸４９を互いに共有している。

各クロス・イコライジングリンク４８のクロスリンク軸４９から、このクロス・イコライジングリンク４８が連結する一方の案内輪３０の転動軸３１までの間隔Ｌａと、他方の案内輪３０の転動軸３１までの間隔Ｌａは、同じである。

第一クロス・イコライジングリンク４８ａのうちで、中央案内軌条９０を基準にして車幅方向の一方の側の部分と、第二クロス・イコライジングリンク４８ｂのうちで、中央案内軌条９０を基準にして車幅方向の一方の側の部分とは、前述の間隔確保ロッド５０で連結され、挟込み対を成す２個の案内輪３０の間隔が確保されている。

第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂには、それぞれ、間隔確保ロッド５０と連結する部分に貫通孔５０ａが形成されている。 第一クロス・イコライジングリンク４８及び第二クロス・イコライジングリンク４８は、この貫通孔５０ａに挿通されるピンにより、間隔確保ロッド５０とピン結合されている。

以上、本実施形態では、１台の走行装置１０に設ける案内輪３０の数量を第一実施形態と同様、８個にしているため、案内輪１個あたりの負荷を軽減することができる。 このため、本実施形態でも、第一実施形態と同様に、案内輪３０の耐久性を維持しつつ、案内輪３０の幅及び外径をより小さくすることができる。

また、本実施形態でも、案内輪３０が中央案内軌条９０の継ぎ目等の段差部分に至った際、連結対を成す２個の案内輪３０がそれぞれ受けた横荷重をクロス・イコライジングリンク４８で平準化しているので、乗り心地の悪化を防ぐことができる。

また、本実施形態では、間隔確保ロッド５０を外すことで、クロス・イコライジングリンク４８に支持されている案内輪３０を中央案内軌条９０から簡単に離すことができる。 このため、案内輪３０の点検や交換等の作業を容易に行うことができる。

ところで、先に説明した実施形態のように、中央案内軌条９０を基準として、車幅方向の一方の側にある２個の案内輪３０を連結対とする場合、図６を用いて説明したように、案内輪３０の外周の磨耗に対応するため、イコライジングリンク４０の回転中心であるリンク軸４１を車幅方向に移動する間隔調整器４３を設けている。 しかしながら、本実施形態のように、中央案内軌条９０を基準として、車幅方向の一方の側にある１個の案内輪３０と他方の側にある１個の案内輪３０とを連結対とする場合、この連結対を連結するクロス・イコライジングリンク４８のクロスリンク軸４９を車幅方向に移動すると、連結対を成す２個の案内輪３０のうち、一方の案内輪３０が中央案内軌条９０に近づいても、他方の案内輪３０が中央案内軌条９０から遠ざかってしまう。 このため、クロス・イコライジングリンク４８のクロスリンク軸４９の移動では、案内輪３０の磨耗に対応できない。

そこで、本実施形態では、案内輪３０の磨耗に対応するため、間隔確保ロッド５０が第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂとピン結合する貫通孔として、初期設定時貫通孔５０ａの他に、磨耗時貫通孔５０ｂが第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂに形成されている。

第一クロス・イコライジングリンク４８ａに形成されている磨耗時用貫通孔５０ｂから、クロスリンク軸４９を経由して、第二クロス・イコライジングリンク４８ｂに形成されている磨耗時用貫通孔５０ｂまでの距離Ｓ２は、第一クロス・イコライジングリンク４８ａに形成されている初期設定時貫通孔５０ａから、クロスリンク軸４９を経由して、第二クロス・イコライジングリンク４８ｂに形成されている初期設定時貫通孔５０ａまでの距離Ｓ１よりも短い。 このため、案内輪３０が磨耗すると、磨耗時貫通孔５０ｂにピンを挿入し、このピンにより、第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂを、間隔確保ロッド５０とピン結合することで、挟み込み対を成す２個の案内輪３０の間隔を小さくすることができる。

なお、ここでは、案内輪３０の磨耗に対応するため、間隔確保ロッド５０が第一クロス・イコライジングリンク４８ａ及び第二クロス・イコライジングリンク４８ｂとピン結合する位置を変えているが、間隔確保ロッド５０の長さを変えることでも、挟み込み対を成す２個の案内輪３０の間隔を変えることができる。 そこで、案内輪３０の磨耗時用として、長さが当初の間隔確保ロッド５０の長さよりも長い間隔確保ロッド５０を別途準備しておき、案内輪３０の磨耗時には、この磨耗時用の間隔確保ロッド５０を用いてもよい。 また、長さを変えることができる間隔確保ロッドを用いて、案内輪３０の磨耗時には、その長さを長くすることで対応するようにしてもよい。

長さを変えることができる間隔確保ロッドとしては、例えば、図１１に示すような間隔確保ロッド５２が考えられる。 この間隔確保ロッド５２は、クロス・イコライジングリンク４８にピン結合する２つのオーフ部５３と、２つのオーフ部５３間に設けられている長さ調整具（間隔調整器）５５と、を有している。 この長さ調整具５５は、各オーフ部５２から延びている雄ネジ５６と、各雄ネジ５６が螺合する雌ネジが形成されている胴部５７と、を有している。 各雄ネジ５６は、その長手方向が同一直線上に位置するよう、胴部５７に螺合している。 胴部５７の一方の雌ネジが右ネジで他方の雌ネジが左ネジである。 このため、胴部５７を各雄ネジ５６に対して相対回転させると、一方の雄ネジ５６と他方の雄ネジ５６との相対間隔が変化し、この間隔確保ロッド５２の全長が変化する。

また、間隔確保ロッド５０は、図１２に示すように、その長手方向で弾性変形する弾性体５８を有していることが好ましい。 弾性体５８としては、例えば、コイルバネが考えられる。 これは、案内輪３０が中央案内軌条９０の段差部分に至った際に、この弾性体５８が弾性変形して、挟込み対を成す２個の案内輪３０の相互間隔を変えて、案内輪３０が受ける衝撃的な横荷重を吸収することができるからである。

案内輪３０が受ける衝撃的な横荷重を吸収する方法としては、弾性体５８を有する間隔確保ロッド５０を用いる方法の他、挟込み対を成す２個の案内輪３０が並んでいる方向に弾性変形する弾性体を有するクロス・イコライジングリンク４８を用いる方法も考えられる。 この場合、クロス・イコライジングリンク４８の少なくとも一部を、例えば、板バネ材で形成することになる。 さらに、クロスリンク軸４９回りでのクロス・イコライジングリンク４８の回転を抑制する弾性体（回転抑制器）を設ける方法も考えられる。 この場合、弾性体の一端をクロス・イコライジングリンク４８に取り付け、他端をガイドフレーム２２に取り付けることになる。

なお、以上の実施形態におけるイコライジングリンク４０、Ｗイコライジングリンク４０、ＬＬイコライジングリンク４４、ＬＷイコライジングリンク４６に関しても、案内輪３０が受ける衝撃的な横荷重を吸収するために、クロス・イコライジングリンク４８と同様に、その少なくとも一部を、例えば、板バネ材で形成し、挟込み対を成す２個の案内輪３０が並んでいる方向に弾性変形するようにしてもよい。 また、イコライジングリンク４０、Ｗイコライジングリンク４０、ＬＬイコライジングリンク４４、ＬＷイコライジングリンク４６に関して、これらのリンク軸回りでの回転を抑制する弾性体（回転抑制器）を設けてもよい。
「第五実施形態」
次に、本発明に係る軌道式車両の第五実施形態について、図１３〜図１５を用いて説明する。

本実施形態の車両の操舵案内装置２０ｄは、第一実施形態の変形例で、図１３に示すように、案内輪として、フランジ付き案内輪３２を採用したものである。

このフランジ付き案内輪３２は、その転動軸３１を中心として円柱状の本体３３と、この本体３３を基準にして転動軸３１が延びている方向の両側に配置され、本体３３の外径よりも大きな外径のフランジ３４と、を有している。 本体３３は、少なくとも、その外周面を含む部分がウレタンゴム等の弾性体で形成されている。

本実施形態の中央案内軌条９０も、以上の実施形態の中央案内軌条９０と同様に、鉄道レールである。 フランジ付き案内輪３２の２枚のフランジ３４の相互間隔は、鉄道レール９０の頭部９１の上下方向の高さにほぼ等しく、上側のフランジ３４は、頭部９１の上面に対向し、下側のフランジ３４は、頭部９１の下面に対向する。 また、２枚のフランジ３４間の本体３３は、頭部９１の側面に対向する。

このように、本実施形態では、２枚のフランジ３４で、鉄道レール９０の頭部９１を上下方向から挟み込むことになるため、このフランジ付き案内輪３２は、鉄道レール９０に対して相対的にほとんど上下動できない。 一方、このフランジ付き案内輪３２が取り付けられるガイドフレーム２２は、車体１（図１）に対して上下動可能に設けられている車軸支持体１２に、旋回軸受け２４を介して設けられているため、鉄道レール９０に対して相対的に上下動する。 このため、本実施形態では、ガイドフレーム２２に対してフランジ付き案内輪３２が相対的に上下動できるリンク支持機構を設けている。

このリンク支持機構６０は、例えば、図１４に示すように、イコライジングリンク４０のリンク軸４１とガイドフレーム２２とを連結する互いに平行な２本のリンク６１を有している。 ２本のリンク６１は、いずれも、一方の端部がリンク軸４１とピン結合し、他方の端部がガイドフレーム２２とピン結合している。 このように、互いに平行な２本のリンク６１で、イコライジングリンク４０のリンク軸４１とガイドフレーム２２とを連結することにより、リンク軸４１の向きを変えることなく、イコライジングリンク４０、及びこのイコライジングリンク４０に支持されているフランジ付き案内輪３２を、ガイドフレーム２２に対して上下動可能に支持することができる。

また、リンク支持機構としては、例えば、図１５に示すような機構も考えられる。 このリンク支持機構６５は、イコライジングリンク４０のリンク軸４１と同軸の取付軸６６と、取付軸６６回りに配されるバネ６７と、を有している。 取付軸６６は、リンク軸４１の端部に設けられている。 この取付軸６６の軸方向の両端には、鍔部６６ａが形成されている。 取付軸６６は、ガイドフレーム２２に固定されているブラケット２２ｃの挿通孔に挿通されている。 取付軸６６の一方の鍔部６６ａとブラケット２２ｃとの間、及び取付軸６６の他方の鍔部６６ａとブラケット２２ｃとの間には、それぞれ、前述のバネ６７が配置されている。 なお、リンク軸４１と取付軸６６とは、基本的に一体成形物である。

以上、このリンク支持機構６５でも、イコライジングリンク４０、及びこのイコライジングリンク４０に支持されているフランジ付き案内輪３２を、ガイドフレーム２２に対して上下動可能に支持することができる。

なお、本実施形態は、前述したように、第一実施形態の変形例であるが、第二〜第四実施形態も同様に変形してもよいことは言うまでもない。 この際、第二実施形態では、ＬＬイコライジングリンク４４に対してリンク支持機構を設け、第三実施形態では、ＬＢイコライジングリンク４６に対してリンク支持機構を設け、第四実施形態では、クロス・イコライジングリンク４８に対してリンク支持機構を設けることが好ましい。

１：車体１、２：台枠、３：走行タイヤ３、５：車軸、１０，１０ｆ，１０ｂ：走行装置、１１：懸架装置、１２：車軸支持体、１９：空気バネ、２０，２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄ：操舵案内装置、２１：キングピン、２２：ガイドフレーム、２３：旋回軸、２４：旋回軸受け、２５：操舵リンク機構、３０：案内輪、３１：転動軸、３２：フランジ付き案内輪、４０：イコライジングリンク（Ｗイコライジングリンク）、４１：リンク軸、４３：間隔調整器、４４：ＬＬイコライジングリンク、４５：ＬＬリンク軸、４６：ＬＷイコライジングリンク、４７：ＬＷリンク軸、４８，４８ａ，４８ｂ：クロス・イコライジングリンク、４９：クロスリンク軸、５０，５２：間隔確保ロッド、５５：長さ調整具、６０，６５：リンク支持機構、９０：中央案内軌条（鉄道レール）