Pressure inspection and / or adjustment to a method and apparatus for mounting type assembly

本発明は、車両用のリムに取り付けられたインフレートされた状態のタイヤで構成される取付け型組立体の圧力をモニタすると共に／或いは調節する方法及び装置に関する。
本発明は、この用途には限定されないが、本発明を特に自転車型の二輪車用の取付け型組立体に関し、更に具体的には、「チューブレス」であり、即ち、インナーチューブを備えていないタイヤを含む「チューブレス」取付け型組立体に関して説明する。

都市環境における個人的輸送手段としての自転車の使用の普及により、特に大都市においてセルフサービス方式で自転車をレンタルする施設が出現した。 レンタルビジネスは、都市の様々な地区に分散して配置されている専用駐輪場において自転車をユーザに利用可能にする。 地点Ａから地点Ｂまで移動したいと考えるユーザは、かくして、箇所Ａの最も近くに位置する駐輪場で自転車を入手することができ、そして地点Ｂの近くで自転車を駐輪場に戻すことができる。 このレンタルは、セルフサービス方式で行われ、即ち、ユーザは、例えば駐輪基地のような設備の提供の結果として仲介者なく自転車を入手してこれを個別的に返却する。

ユーザの使用上の多様性及び使用回数が多いことに鑑みて、この種のセルサービス自転車レンタルサービスは、レンタルした車両が良好な運転可能状態にあるようにするメンテナンスサービスを必要とする。 このメンテナンスは、自転車の損傷を補修することによって事後対応的に損傷の恐れを制限するために事前的若しくは予防的かのいずれかで実施される。

タイヤは、自転車メンテナンスにおける重要な要因である。 タイヤの事後対応的メンテナンスは、パンク後のタイヤの補修を含む。 タイヤの事前的又は予防的メンテナンスは、タイヤの内部圧力のモニタ及び調節を含む。 以下の説明において、「圧力」という用語は、「タイヤの内部圧力」を意味するために用いられる。

「チューブタイプ」タイヤ、即ちインナーチューブを備えたタイヤのパンクの場合、タイヤの事後的メンテナンスでは、接着剤パッチを用いてインナーチューブに見受けられる１つ又は複数の穴を塞ぐ。

パンクの恐れを制限するため、セルフサービスレンタルサービスに用いられる自転車用タイヤは、有利には、「チューブレス」タイヤ、即ち、インナーチューブがタイヤの内側に配置されていないタイヤである。 インナーチューブがない場合、インナーチューブの穴あけにより生じた損傷に起因して圧力が失われる恐れが制限され、したがって、時間のかかる事後的メンテナンス作業であるインナーチューブの補修が不要になる。

パンクがチューブレスタイヤに生じた場合、従来型補修方法は、タイヤのパンク穴に密封パッチを貼ることである。 別の手段として、セルフシール器具、例えばセルフシールポリマー材料を例えば“Tyre with self-closing layer”という発明の名称の特許文献（国際公開第２００９／０００７４２（Ａ１）号パンフレット及び“Method for applying a layer of material inside cycle tyre”という発明の名称の特許文献（国際公開第２００９／０００７４４（Ａ１）号パンフレットに記載されているようにタイヤの製造中、タイヤの内部キャビティの壁の全て又は一部に配置することが提案された。これらセルフシールポリマー材料は、穴あけが生じるやいなや自動的にパンク穴を満たし、この場合、外からの人によるインターベンション（介入）が不要であり、かくして、事後的メンテナンス作業が不要である。

予防的メンテナンスに関し、パンクの恐れが懸念される場合、圧力のモニタ及び必要な場合には定格圧力に少なくとも等しいレベルまでのその調節が必要不可欠な作業である。

定格圧力は、推奨作業圧力であり、これは、例えば、市街地使用向きのタイヤに関しては３〜４ｂａｒである。 実際には、定格圧力は、タイヤとその取り付けリムとの間又はインフレーション弁のところでの偶発的な漏れによるか例えば移動中に、より高い快適さを得ることを目的としてユーザによるタイヤの任意によるデフレーションによるかのいずれかにより常に維持されるわけではなく、その結果、圧力調節が必要である。 実際の測定圧力が定格圧力よりも著しく低い場合、例えば、少なくとも０．７５ｂａｒ未満である場合、障害物に対するタイヤの衝突によってタイヤがパンクする恐れが生じ、かかる衝突により、タイヤがリムフランジに締め付けられてパンクする。

従来の圧力モニタ及び／又は調節方法は、通常、一方において圧力をモニタするのに役立ち、他方において、インフレーション又はデフレーションによって圧力を調節するのに役立つ圧力モニタ及び／又は調節装置を用いる。 この圧力モニタ及び／又は調節装置は、取付け型組立体のリムに固定されたインフレーション弁に連結可能であるように設計されていて、タイヤの内部空気とのインターフェースとなるインフレーションノズルを有する。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、圧力測定手段、例えば圧力計及びインフレーション及び／又はデフレーションによる圧力の調節手段、例えば空気リザーバに連結された圧縮機を更に有する。

従来の圧力モニタ及び／又は調節方法における主要なステップは、次の通りである。
‐取付け型組立体をその回転軸線回りに回転させて取付け型組立体のリムに固定されたインフレーション弁への接近を可能にする。
‐インフレーション弁の保護キャップをねじ戻して外す。
‐圧力モニタ及び／又は調節装置のインフレーションノズルをインフレーション弁に取り付ける。
‐圧力モニタ及び／又は調節装置の測定手段、例えば圧力計によって内部圧力を測定する。
‐初期測定圧力が定格圧力を下回っている場合、タイヤを少なくとも定格圧力に等しい最終圧力レベルまでインフレートさせる。
‐圧力モニタ及び／又は調節装置のインフレーションノズルをインフレーション弁から抜き取る。
‐インフレーション弁の保護キャップをねじ締めして元通りにする。

上述の圧力モニタ及び／又は調節方法には多くの欠点がある。 第１の場合、圧力調節方法のステップ数が多いのでインターベンション時間が必要であり、これは、セルフサービス自転車の全体的遣り繰りに悪影響を及ぼす。 さらに、リムに固定されているインフレーション弁に接近するのが困難な場合があり、したがって、インフレーション弁への接近を可能にするよう取付け型組立体をその回転軸線回りに回転させることができるようにするためには自転車をその駐輪基地から取り出す必要のある場合がある。 最後に、圧力調節が必要であるかどうかとは無関係に、任意所与の取付け型組立体に関するインターベンション時間は、両方の場合において圧力調節方法のステップの全てを実施することが必要であるので、インターベンション時間の大部分を占めるインフレーションステップを除き、実質的に同一である。

本発明者は、車両、特に二輪車用の取付け型組立体の従来の圧力モニタ及び／又は調節方法を単純化し、より正確に言えば、この方法におけるステップの数を減少させると共にこの方法の利用のための圧力モニタ及び／又は調節装置を提案するという目的に取り組んだ。

この目的は、本発明によれば、車両用の取付け型組立体の圧力をモニタすると共に／或いは調節する方法であって、取付け型組立体は、リムに取り付けられると共に初期圧力までインフレートされた好ましくはチューブレス型のタイヤで構成され、タイヤは、内部空気と接触関係をなした状態でタイヤのキャビティの壁を形成する内面を有し、タイヤキャビティの壁は、少なくとも部分的にセルフシール材料で覆われている、方法において、
‐セルフシール材料により覆われた領域内でタイヤキャビティの壁に穴をあけることによってインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入し、
‐インフレーションインターフェースをインフレーション後にタイヤキャビティから取り出し、
‐タイヤキャビティの壁にあけられた穴をインフレーションインターフェースの取り出し後にセルフシール材料で自然発生的に封止することを特徴とする方法によって達成される。

「初期圧力」という用語は、メンテナンスの開始時において初期圧力モニタ作業中に測定されるタイヤインフレーション圧力を意味している。

本発明によれば、セルフシール材料により覆われた領域内でタイヤキャビティの壁に穴をあけることによってインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する。

インフレーションインターフェースは、インフレーション用空気をタイヤキャビティ中に差し向ける圧力モニタ及び／又は調節装置のインフレーション手段の部材である。 従来の圧力モニタ及び／又は調節装置では、インフレーションインターフェースは、インフレーション弁に連結されるよう設計されたインフレーションノズルにより形成され、インフレーション弁は、それ自体、一般に取付け型組立体のリムに固定される。 本発明によれば、インフレーションインターフェースは、タイヤ壁を一方の側から他方の側まで穴あけすることによって作られた穴を通ってタイヤキャビティ中に導入される。 この手段の主要な利点は、インフレーション弁を通る通路なしでタイヤキャビティへの直接的な接近が得られることにある。 なお、かかる通路は、駐輪した車両の取り付けられた組立体上におけるその位置に鑑みて接近が困難な場合があり又は弁なしリムの場合には全く存在しない場合がある。 弁なしリムは、ユーザによる圧力の望ましくない変更を阻止するためにレンタル用自転車の取付け型組立体への使用に特に適している。

「セルフシール材料」という用語は、タイヤキャビティの壁を少なくとも部分的に覆い、人によるインターベンションなしで、タイヤの壁に生じた「ほどほどの」サイズの穴を自然発生的に封止することができる材料を意味している。 「ほどほどの」サイズは、市街地道路上で通常見受けられる物体、例えば釘、ガラス片等によるタイヤの穴あけに起因して生じる穴を意味している。 タイヤキャビティの壁は、セルフシール材料で部分的に覆われ、即ち、この壁は、パンクが起こる可能性が最も高い領域、例えばタイヤのクラウン又はサイドウォールのところが覆われている。 また、タイヤキャビティの壁をセルフシール材料の層で完全に覆うことが可能であり、この場合、必要ならば、パンクが起こる可能性のある領域の厚さを過剰にする。 セルフシール材料は、一般に、タイヤの製造中、タイヤキャビティの壁に施される。 所与のタイヤのキャビティ壁の一部にセルフシール材料が存在することは、問題のタイヤキャビティ壁の一部と反対側のタイヤの外面上に設けられたマーク付け要素によって示されるのが良い。

インフレーション後、インフレーションインターフェースをタイヤキャビティから取り出し、それにより、あけられた穴は、タイヤキャビティの壁中に見えるようになる。
次に、有利には、タイヤキャビティの壁のあけられた穴を自然発生的に、即ち、オペレータとしての人による手動封止作業を行うのではなく、壁の付近に存在するセルフシール材料によって封止される。 あけられた穴が密封されるようにするためには、十分な量のセルフシール材料があけられた穴の付近に存在しなければならない。 これは、例えば目立ったマークを用いてタイヤの外面上の好ましい１つ又は複数の穴あけ領域を示すことによって達成できる。

本発明の第１の実施形態では、インフレーションインターフェースを初期圧力測定前にタイヤキャビティ中に導入する。 換言すると、インフレーションインターフェースを予備圧力測定なしであらゆる場合において且つメンテナンス作業の開始時に無条件で導入する。

この第１の実施形態では、インフレーション用空気を供給するインフレーション手段に連結されたインフレーションインターフェースを用いることにより圧力を少なくとも定格圧力に等しい最終圧力に調節する。 「定格圧力」という用語は、タイヤの種々の使用に関して推奨される作業圧力を意味している。 二輪車、例えば市街地使用向けの自転車用のタイヤの場合、タイヤの所与の使用の場合に推奨される作業圧力は、例えば、３〜４ｂａｒである。 通常のやり方とは対照的に、圧力調節は、インフレーション弁によっては行われず、インフレーションインターフェースによって行われる。

本発明の第２の実施形態では、インフレーションインターフェースを初期圧力測定後であって且つ測定された初期圧力が警告圧力よりも低い場合、タイヤキャビティ中に導入する。 換言すると、インフレーションインターフェースは、或る特定の場合に且つ予備圧力測定後に条件付きで導入され、それにより穴あけの回数を厳密に必要なレベルまで制限し、多数回の穴あけにより生じる恐れのあるタイヤ補強材の損傷の恐れを減少させる。 インフレーションインターフェースの導入のための条件は、初期測定圧力が警告圧力よりも低いことである。 「警告圧力」という用語は、リムフランジへの締め付けによってパンクの恐れが高い圧力よりも高いタイヤの所与の使用について推奨される最低圧力を意味している。 二輪車、例えば市街地使用向けの自転車用のタイヤの場合、警告圧力は、定格圧力又は推奨作業圧力から０．７５ｂａｒを引いた圧力に等しいと考えられる。 例えば、定格圧力が４ｂａｒの場合、警告圧力は、３．２５ｂａｒであると考えられる。

この第２の実施形態では、第１の実施形態の場合と同様、インフレーション用空気を供給するインフレーション手段に連結されたインフレーションインターフェースを用いることにより圧力を少なくとも定格圧力に等しい最終圧力に調節する。

定格圧力は、最終圧力と警告圧力の差が完全には気密ではないチューブレスタイヤの自然な圧力損失を補償するのに十分であるようにするために少なくとも、警告圧力に０．７５ｂａｒを加えた圧力に等しいことが有利である。 例えば、チューブレスタイヤの圧力損失は、毎月０．５ｂａｒ〜１ｂａｒである場合がある。 しかしながら、定格圧力は、タイヤの過度の剛性に起因してユーザにとっての不快感の問題を回避するために高すぎてはならない。

第１又は第２の実施形態の実施例では、圧力をインフレーションインターフェースに連結された直接式圧力測定手段によって圧力の調節中に測定する。

直接式圧力測定手段は、例えば、圧力計であるのが良い。 第２の実施形態の別の実施例では、圧力をタイヤの内部空気と何ら接触しない間接式圧力測定手段によって圧力の調節中に測定する。 タイヤの内部空気との接触を何ら必要としない間接式圧力測定手段は、インフレーション弁にもタイヤキャビティの壁に導入されたインフレーションインターフェースにも連結されることがない。

圧力の間接測定を行うことによって、弁を通る通路又は圧力計の使用を回避することができ、それにより取付け型組立体を回し、弁キャップをねじ締めし又はねじ戻して外し、インフレーションノズルを弁にねじ締めし又はねじ戻して外すことにより弁に接近できるようにする作業を含む作業の数が制限され、その結果、インターベンション時間が短縮される。 別の利点は、弁なし取付け型組立体の圧力を測定することができるということにある。

特に、初期圧力の間接測定が行われる場合、圧力計によって初期圧力を測定するためにインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する目的であらゆる場合においてタイヤを穴あけする必要はない。 初期測定圧力が警告圧力よりも高い場合、圧力調節は不要である。 その結果、インフレーションインターフェースは、タイヤキャビティの壁を穴あけすることによって定位置に配置されることはない。

第２の実施形態の好ましい実施例では、少なくとも一方が大気と接触状態にあるタイヤの外面上に位置する２つの箇所でタイヤの偏平化方向においてタイヤの変形度を測定することによって且つ変形度を圧力に関係付ける先に開発されたモデルの助けにより圧力を求めることによって圧力を間接的に測定する。

タイヤは、偏平化力をタイヤに加える２つのインターフェースを有する偏平化手段によってタイヤを偏平化する。 実際、これら２つのインターフェースを一方がタイヤの２つのサイドウォールの各々上に位置する２つの箇所か一方がタイヤのクラウン上に位置し、他方がリムのところに位置する２つの箇所かのいずれかに利用される。

偏平化力をタイヤに加える場合、偏平化力の２つの印加箇所相互間でタイヤを変形させる。 測定変形度は、偏平化力の２つの印加力相互間の距離の相対的変化である。 この変形度をタイヤの剛性に相関させ、タイヤの剛性は、それ自体、圧力の関数である。 したがって、この変形度を求めることにより、実験による測定方式で開発された変形度の関数として圧力を示す数学モデル及び／又はグラフ図の使用により圧力レベルを見出すことができる。

かくして、タイヤの変形度の測定により、圧力と測定偏平化度の関係によって対応の圧力を見出すことができる。 一例を挙げると、この関係は、次の形式のものであるのが良く、即ち、Ｐ＝Ａ・［Ｚ／（ＬＩ−ＬＦ） ^1/B ］、この式において、
‐Ｐは、測定圧力、
‐Ａ及びＢは、タイヤに応じると共に偏平化力の印加のためのインターフェースの形状及び表面積に基づく２つの定数であり、
‐Ｚは、タイヤ偏平化力であり、
‐ＬＩは、偏平化力インターフェース相互間の初期距離であり（実際には、偏平化前のタイヤの初期幅又は高さであり）、
‐ＬＦは、偏平化力インターフェース相互間の最終距離である（実際には、偏平化後におけるタイヤの最終幅又は高さである）。

この関係が知られている場合、間接式圧力測定手段を警告及び定格圧力に関して較正するのが良く、間接式圧力測定を必要ならば完全に自動化することができる。

変形度の測定による間接式圧力測定の好ましい実施形態の第１の実施例では、タイヤを一方が各サイドウォールの外面上に位置する２つの箇所相互間で偏平化し、これら箇所は、赤道面に関して対称に位置する。 この第１の実施例は、簡便さの面で有利である。 というのは、間接式圧力測定手段は、ホイールにぶつからないからである。 スポーク式自転車ホイールの場合、ホイールのスポークが存在していても、間接式圧力測定手段の配置が妨げられることはない。

変形度の測定による間接式圧力測定の好ましい実施形態の第２の実施例では、一方がクラウンの外面上に位置し且つ他方がリムの半径方向内面上に位置する２つの箇所相互間でタイヤを偏平化し、これら箇所は、赤道面内に位置決めされている。 この第２の実施例では、リムと接触状態にある偏平化力印加インターフェースは、有利には、偏平化力の印加中、固定されている。

有利には、タイヤのクラウを穴あけすることによってインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入し、タイヤキャビティの壁の対応の部分は、セルフシール材料で覆われる。

インフレーションインターフェースが穴あけによって導入される領域に関し、インフレーションインターフェースをトレッドにより地面に接触するようになったタイヤのクラウンかクラウンの各側の延長部をなすサイドウォールかのいずれかを通って導入されるのが良い。

穴あけによるインフレーションインターフェースを導入する領域をどのように選択するかは、穴あけ領域の接近性、穴あけ領域におけるタイヤの厚さ、特にクラウンのところで厚くなっている補強材の厚さ及び穴あけ領域にセルフシール材料が存在しているかどうかで決まる。 また、かかる選択は、補強材中の機械的応力、特に曲げ応力のレベル及び先の圧力モニタ作業中に同一の穴領域に既に行われた穴あけの回数で決まり、その目的は、タイヤの同じ場所をいつも穴あけするのを回避することにある。

好ましくは、タイヤのクラウンを穴あけすることによってインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する。 というのは、タイヤキャビティの壁の対応の部分は、一般に、好ましくは、使用中、クラウンに偶発的に生じる穴の自然発生的な封止を保証するためにセルフシール材料によって覆われているからである。 穴あけがクラウンから遠ざかったところ、例えばサイドウォールに行われる場合、セルフシール混合物のうちの何割かは、穴あけ領域並びにクラウン領域に存在しなければならない。 別の検討事項は、クラウンを穴あけすると、リムとの接触を行うよう設計されたタイヤの２つのビードを互いに結合する補強材であると共にサイドウォールよりもクラウンの方において小さな機械的応力を受けるカーカス補強材に対してそれほど高い弱体化効果が生じないことである。

上述の圧力モニタ及び／又は調節方法を実施するための圧力モニタ及び／又は調節装置も又提案される。

本発明によれば、圧力モニタ及び／又は調節装置は、セルフシール材料で覆われた領域内でタイヤのキャビティの壁に穴をあけることによってタイヤキャビティ中に導入されるようになったインフレーションインターフェースを有する。 インフレーションインターフェースは、有利には、インフレーション弁を通る通路（この通路は、駐輪した車両の取り付けられた組立体上におけるその位置に鑑みて接近が困難な場合があり又は弁なしリムの場合には全く存在しない場合がある）なしでタイヤキャビティの直接的接近を可能にする。

インフレーションインターフェースは、有利には、外径が４ｍｍ以下、好ましくは１．５ｍｍ以下の中空管である。 インフレーションインターフェースは、針に似ており、このインフレーションインターフェースは、タイヤキャビティの壁を穴あけする機能とタイヤをインフレートさせる機能の二重の機能を有する。 しかしながら、インフレーションインターフェースと別個独立の穴あけ手段が提供される場合、これら２つの機能を分けることができる。 加うるに、直径の制限により、タイヤの補強材を形成する過度に多くの補強要素、例えば織物コードを切断することによって生じるタイヤの補強構造体の機械的弱体化を回避することができる。 さらに、直径の制限により、セルフシール材料によって容易に満たすことができる穴がタイヤキャビティの壁に作られ、これに対し、このことは、或る特定の直径を超えると困難になる。

本発明の有利な実施形態では、圧力モニタ及び／又は調節装置は、インフレーションインターフェースに連結された直接式圧力測定手段及び／又はタイヤの内部空気に接触することなくインフレーション圧力を測定するようになった間接式圧力測定手段を有する。

インフレーションインターフェースに連結された直接式圧力測定手段のみを有する圧力モニタ及び／又は当接装置は、好ましくは、初期圧力を測定する前にインフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する圧力モニタ及び／又は調節方法の第１の実施形態に用いられる。 この場合、インフレーションインターフェースの導入後に行われる圧力測定は、インフレーションインターフェースによって直接的に実施される。

間接式圧力測定手段のみを有する圧力モニタ及び／又は調節装置は、好ましくは、初期圧力を測定した後且つ初期圧力が警告圧力よりも低い場合、インフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する圧力モニタ及び／又は調節方法の第２の実施形態について使用される。 初期圧力測定及びインフレーションインターフェースの導入後に行われる任意の圧力測定は、間接式圧力測定手段によって間接的に実施される。

インフレーションインターフェースに連結された間接式圧力測定手段と直接式圧力測定手段の両方を有する圧力モニタ及び／又は調節装置は、好ましくは、初期圧力を測定した後且つ初期圧力が警告圧力よりも低い場合、インフレーションインターフェースをタイヤキャビティ中に導入する圧力モニタ及び／又は調節方法の第２の実施形態について使用される。 この場合、初期圧力測定は、間接式圧力測定手段によって間接的に実施される。 次に、インフレーションインターフェースの導入後に行われる圧力測定を間接式圧力測定手段によって間接的にかインフレーションインターフェースによって直接的にかのいずれかによって実施できる。

本発明の好ましい実施形態では、圧力モニタ及び／又は調節装置は、タイヤの偏平化方向におけるタイヤの変形度の測定による間接式圧力測定手段を有する。

本発明の好ましい実施形態では、タイヤの偏平化方向における変形度を測定することによって動作する間接式圧力測定手段は、少なくとも一方が大気と接触状態にあるタイヤの外面上に位置する２つの箇所に接触するよう設計されていて、偏平化力をタイヤに加える２つのインターフェースを有する。 この変形度測定手段は、使用するのが容易であり、即ち、取り付け組立体を加えられる力か加えられる変形度かのいずれかである機械的偏平化応力を及ぼすよう設計された２つの機械的インターフェース相互間に配置するだけで良い。

本発明の別の好ましい実施形態では、圧力モニタ及び／又は調節装置は、間接式圧力測定手段の偏平化力を加える少なくとも１つのインターフェースと一体化されたインフレーションインターフェースを有し、それにより、有利には、間接式圧力測定手段及びインフレーションインターフェースを同時に位置決めすることができ、かくして時間が節約されると共に簡便さが増大する。

本発明によれば、上述したような圧力モニタ及び／又は調節方法の利用は、特に二輪車に有用であり、より具体的には、自転車に有用である。

本発明の特徴及び他の利点は、添付の図１〜図４からより明らかになろう。

本発明の第１の実施形態を示す図である。

本発明の第２の実施形態の第１の実施例を示す図である。

本発明の第２の実施形態の第２の実施例を示す図である。

圧力の関数としての自転車用タイヤの偏平化の変化（ＬＦ−ＬＩ）の一例を示す図である。

図１〜図４は、縮尺通りには描かれていない。

図１は、自転車用の取付け型組立体（１）のための圧力モニタ及び／又は調節装置の第１の実施形態を示している。 取付け型組立体は、リム（３）に取り付けられた状態で初期圧力までインフレートされたチューブレスタイヤ（２）で構成されている。 タイヤは、内部空気と接触状態にあるタイヤキャビティの壁（４）を形成する内面を有する。 タイヤキャビティの壁は、クラウン領域（８）ではなくサイドウォール領域（９）に設けられたセルフシール材料（５）によって覆われている。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、中空管型のものであるインフレーションインターフェース（６）に連結された圧力計型の直接式圧力測定手段（７）を有する。

図２は、自転車用の取付け型組立体（２１）のための圧力モニタ及び／又は調節装置の第２の実施形態の第１の実施例を示している。 取付け型組立体は、リム（２３）に取り付けられた状態で初期圧力までインフレートされたチューブレスタイヤ（２２）で構成されている。 タイヤは、内部空気と接触状態にあるタイヤキャビティの壁（２４）を形成する内面を有する。 タイヤキャビティの壁は、クラウン領域（２８）に設けられたセルフシール材料（２５）により覆われている。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、タイヤの偏平化方向におけるタイヤの変形度の測定による間接式圧力測定手段（２７）を有する。 変形度を測定することによる間接式圧力測定手段（２７）は、少なくとも一方が各サイドウォール（２９）の外面上に位置する２つの箇所（２７１，２７２）に接触するよう設計されていて、偏平化力をタイヤに加える２つのインターフェースを有し、これら箇所は、赤道面に関して対称に位置し、かかる間接式圧力測定手段（２７）は、戻しばね（２７３）を更に含む。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、中空管型のインフレーションインターフェース（２６）を有し、このインフレーションインターフェース（２６）は、セルフシール材料（２５）で覆われたクラウン領域（２８）においてタイヤキャビティの壁に穴をあけることによってタイヤキャビティ中に導入される。

図３は、自転車用の取付け型組立体（３１）のための圧力モニタ及び／又は調節装置の第２の実施形態の第２の実施例を示している。 取付け型組立体は、リム（３３）に取り付けられた状態で初期圧力までインフレートされたチューブレスタイヤ（３２）で構成されている。 タイヤは、内部空気と接触状態にあるタイヤキャビティの壁（３４）を形成する内面を有する。 タイヤキャビティの壁は、クラウン領域（３８）に設けられたセルフシール材料（３５）により覆われている。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、タイヤの偏平化方向におけるタイヤの変形度の測定による間接式圧力測定手段（３７）を有する。 変形度を測定することによる間接式圧力測定手段（３７）は、クラウンの外面上及びリムの半径方向内面上にそれぞれ位置すると共に赤道面内に位置決めされた２つの箇所（３７１，３７２）に接触するよう設計されていて、偏平化力をタイヤに加える２つのインターフェースを有し、かかる間接式圧力測定手段（３７）は、戻しばね（３７３）を更に含む。 圧力モニタ及び／又は調節装置は、中空管型のインフレーションインターフェース（３６）を有し、このインフレーションインターフェース（３６）は、セルフシール材料（３５）で覆われたクラウン領域（３８）においてタイヤキャビティの壁に穴をあけることによってタイヤキャビティ中に導入される。 インフレーションインターフェース（３６）は、間接式圧力測定手段の偏平化力を加えるためにインターフェース（３７１）と一体化されている。

本発明は、特に、推奨作業圧力が４ｂａｒであるサイズ３７／６２２の市街地使用向けのタイヤについて開発され、それにより、それぞれ３．２５ｂａｒ及び４．５ｂａｒに等しい警告圧力及び定格圧力が選択された。

図３に示されている実施形態に対応した説明中の実施例では、タイヤの変形度の測定による間接式圧力測定は、クラウンとリムとの間で行われる。 クラウンの外面上に位置する箇所（３７１）に接触するよう設計されたタイヤに偏平化力を加えるインターフェースは、直径が６ｍｍの円形の表面を有する。 戻しばね（３７３）は、１０Ｎ／ｍｍの剛性を有する。 戻しばねが休息状態にあるとき、２つのジョー相互間、即ち、偏平化力をタイヤに加える２つのインターフェース（３７１，３７２）相互間の距離は、２０ｍｍである。 偏平化力の印加箇所相互間の初期距離ＬＩは、４９ｍｍである。 ３．２５ｂａｒの警告圧力に対応した最終距離ＬＦは、印加された力による変形度の測定の場合、４０．１ｍｍに等しい。 ４．５ｂａｒの定格圧力に対応した最終距離ＬＦは、印加された力による変形度の測定の場合、４１．４ｍｍに等しい。 図４は、圧力Ｐの関数としての自転車用タイヤの偏平化の変化（ＬＦ−ＬＩ）を示している。

本発明は、図１〜図３に示されている実施例には限定されるものと介されてはならず、他の変形実施形態にも及ぶことが可能である。

好ましくはチューブレスのタイヤで構成された取付け型組立体を特に参照して説明した本発明は、チューブタイプのタイヤ、即ち、独立したインナーチューブを備えるタイヤにも同様に利用できる。 ただし、このインナーチューブが穴あけ後、セルフシール混合物又は任意他の均等な手段によりそれ自体独立して再封止可能であることを条件とする。

二輪車、例えば自転車用の取付け型組立体を特に参照して説明した本発明は、警告圧力及び定格圧力を適合させた状態で電動二輪車用のタイヤ、より一般的には、任意形式の車両のタイヤに適用可能である。