ローラ

本考案は、とりわけ、スポーツ用品に応用可能なローラに関する。例えば、このローラは、インラインローラスケート上で使用可能である。

インラインローラスケートは、一般的なスポーツ用品であり、プロのスポーツ選手およびアマチュア選手によって広く使用される。現在のインラインローラスケートは、靴、および、靴底に設置されるローラを含む。インラインローラスケートのローラは一列に配置される。

使用中、インラインローラスケートは、かなりの側面摩擦力に耐える必要があり、地面と十分に接触する必要があるため、タイヤは摩耗しがちである。摩耗後、それらタイヤのロードホールディング能力、摩擦性能、および、回転能力は影響を受けることになるため、摩耗したローラはやがては取り替える必要がある。

現在のローラは、典型的には一体型である。摩耗したローラは一体的に取り替える必要がある。換言すれば、摩耗したタイヤを取り替えるために、ハブおよびスポークもタイヤと共に取り替えなければならず、かなりの無駄が生じる。

従って、改良案が必要とされる。

本考案の目的は、ローラの環境適合性を改良し、かつ、無駄を減らすことである。この目的のために、本考案は、リム組立品およびタイヤ組立品を含むローラを提供する。タイヤ組立品は、サポートリング、および、サポートリングの周辺に取り付けられたタイヤを含む。サポートリングおよびリム組立品は、バックル構造によって着脱可能に連結される。

本考案の好ましい実施形態では、バックル構造は、サポートリングの内側に配設された複数の弾性収容部、および、リム組立品に配設された複数のバックル留め部を含む。弾性収容部およびバックル留め部は着脱可能に連結される。

本考案の好ましい実施形態では、弾性収容部はサポートリングの内側から突出し、それぞれの弾性収容部の2つの端部には、突出する第1の制限ブロックおよび突出する第2の制限ブロックが別個に設けられ、バックル留め部は第1の制限ブロックおよび第2の制限ブロックによって制限される。

本考案の好ましい実施形態では、バックル留め部のそれぞれはまた、弾性収容部を収容するためのバックル留め溝を備え、バックル留め溝の側壁は、弾性収容部を制限し、第1の制限ブロックおよび第2の制限ブロックは、バックル留め部を制限して、サポートリングおよびリム組立品の周方向および軸方向の相対運動を防止する。

本考案の好ましい実施形態では、第1の制限ブロックを有する、弾性収容部の端部は、自由端である。

本考案の好ましい実施形態では、サポートリングの周面は、タイヤ内に据えられた対応する受け溝にはめ込まれる突出した環状補強物を有する。

本考案の好ましい実施形態では、サポートリングおよび環状補強物はさまざまな材料から作られる。サポートリングの外周面は、環状補強物を設置するために使用される溝を有する。

本考案の好ましい実施形態では、リム組立品は、ハブ、ハブから外方に延在する複数のスポーク、および、スポークのそれぞれの外端に配設されるバックル留め部を含む。

本考案の好ましい実施形態では、全てのスポークは平板からできている。平板が位置する平面は、基本的に、ハブの中心軸と平行である。

本考案の好ましい実施形態では、バックル留め部は、ローラの周方向に沿って延在し、バックル留め部の2つの周方向外端は、対応するスポークから突出する。

本考案の好ましい実施形態では、ハブの内側は、2つの軸受けを軸方向の2つの端部に分離するために使用される凸状セパレータを有する。

本考案の好ましい実施形態では、ローラは取り外し工具も含む。取り外し工具は、弾性収容部と同数の押圧円板を有する。当該押圧円板を使用して弾性収容部を圧搾し、弾性収容部とバックル留め部との間の連結を解除する。

本考案の好ましい実施形態では、取り外し工具は着脱可能にリム組立品に設置され、リム組立品は、ハブ、ハブから外方に延在する複数のスポーク、および、スポークのそれぞれの外端に配設されるバックル留め部を含む。

本考案の好ましい実施形態では、スポークは空洞構造を採用し、取り外し工具は、空洞に挿入するための複数のトグル片を有する。

本考案によって提供されるローラは、着脱可能に連結されたリム組立品およびタイヤ組立品を有する。タイヤ組立品は、繰り返しの使用を実現するために単独で取り替え可能である。さらに、リム組立品は、具体的な応用の機会に適合させるために最適化可能である。例えば、ローラは、とりわけ、インラインローラスケートに応用可能とするために最適化される。

本考案の実施形態、または、先行技術における技術スキームをより明確に説明するために、以降に、実施形態または先行技術の説明において使用するのに必要とする添付図面について簡潔に述べる。以下の説明における添付図面は、本考案のいくつかの実施形態に過ぎず、当業者はまた、創意工夫の労なくこれらの添付図面に基づいて他の添付図面を得ることができる。

リム組立品およびタイヤ組立品を含む、本考案の第1の実施形態において提供されるローラを示す図である。

サポートリングおよびタイヤを含む、図1に示されるローラのタイヤ組立品を示す図である。

サポートリングおよびタイヤを含む、図1に示されるローラのタイヤ組立品を示す図である。

図2に示されるタイヤ組立品のサポートリングを示す図である。

図2に示されるタイヤ組立品のタイヤを示す図である。

図4に示されるサポートリングのリングを示す図である。

図4に示されるサポートリングの環状補強物を示す図である。

図1に示されるローラの(軸受けを含む)リム組立品を示す図である。

軸受けが除去されたリム組立品を示す図である。

リム組立品、タイヤ組立品、および、取り外し工具を含む、本考案の第2の実施形態において提供されるローラを示す図である。

リム組立品、タイヤ組立品、および、取り外し工具を含む、本考案の第2の実施形態において提供されるローラを示す図である。

図11に示されるローラのリム組立品および取り外し工具を示す図である。

図11に示されるローラの取り外し工具を示す図である。

以降に、インラインローラスケートのローラを例に挙げて本考案を説明する。本考案のローラはまた、他の分野、とりわけ、ローラを地面と摩擦させ、かつ、側圧に耐えさせる必要がある応用の機会に使用可能である。

図1を参照すると、本考案の第1の実施形態において提供されるローラ20は、リム組立品41およびタイヤ組立品を含む。タイヤ組立品は、サポートリング31、および、当該サポートリングの周辺に設置されるタイヤ21を含む。サポートリング31およびリム組立品41は、バックル構造によって着脱可能に連結される。

図2、図3、図8、および、図9を参照すると、バックル構造は、サポートリング31の内側に配設された複数の弾性収容部33と、リム組立品41に配設された複数のバックル留め部47とを含む。弾性収容部33およびバックル留め部47は着脱可能に連結される。

特に、弾性収容部33は、サポートリング31の内側から突出し、それぞれの弾性収容部33の2つの端部には、突出する第1の制限ブロック35および突出する第2の制限ブロック37が別個に設けられる。バックル留め部47のそれぞれは、第1の制限ブロック35および第2の制限ブロック37によって制限される。バックル留め部47はまた、弾性収容部33を収容するためのバックル留め溝48を備える。バックル留め溝48の側壁は、弾性収容部33を制限し、第1の制限ブロック35および第2の制限ブロック37は、バックル留め部47を制限して、サポートリング31およびリム組立品41の周方向および軸方向の相対運動を防止する。

さらに、第1の制限ブロック35を有する、弾性収容部33の端部は、自由端であり、第2の制限ブロック37から離れている、第1の制限ブロック35の表面36が傾斜することで、バックル留め部47のバックル留め溝48はこの傾斜した表面36に沿って第2の制限ブロック37へ摺動し、第1の制限ブロック35および第2の制限ブロック37によって制限されかつ画定される設置位置にバックル留め部47を進入させる。

組み立て中、タイヤ組立品は、リム組立品41に対応する2つのバックル留め部47の間にタイヤ組立品のそれぞれの弾性収容部33が位置するようにするために、リム組立品41の周辺に取り付けられる。次いで、タイヤ組立品を回転させて、弾性収容部33に対応する第1の制限ブロック35の傾斜面に沿って第2の制限ブロックへとバックル留め部47を摺動させ、弾性収容部33をこのバックル留め部47のバックル留め溝48の中へ入れる。タイヤ組立品を、バックル留め部47が第1の制限ブロック35および第2の制限ブロック37によって制限されるまで、連続して回転させる。弾性収容部33の1端部は自由端であるため、適所で回転が行われる時、この自由端は通常、弾性の作用下でバックル留め部47を打ちたたくことになり、よって、明確に打ちたたく音を出して、タイヤ組立品がその位置に設置されていることを使用者に知らせる。好ましくは、バックル留め部47の2つの端部は、明確な音を生成するために、第1の制限ブロック35および第2の制限ブロック37から適切な隙間を有する。バックル留め部47の2つ端部と第1の制限ブロック35/第2の制限ブロック37との間の隙間は0.1mm以下であるのが好ましい。

さらに、バックル留め溝48の入り口(すなわち、バックル留め溝48の端部)で、平滑に移行する斜面49を配設して、弾性収容部33を滑り込ませる。

図4および図5を参照すると、サポートリング31の外周面は突出した環状補強物38を有し、タイヤ21の内周面は、環状補強物38をはめ込むための受け溝28を有する。

図6および図7を参照すると、この実施形態では、サポートリング31および環状補強物38はさまざまな材料でできており、サポートリング31の外周面は、環状補強物38を取り付けるための溝39を有する。

図8および図9を参照すると、リム組立品41は、ハブ43と、ハブ43から外方に延在する複数のスポーク45と、全てのスポーク45の外端に配設されるバックル留め部47とを含む。スポーク45のそれぞれは2つの平板からできている。当該平板が位置する平面は、基本的に、ハブ43の中心軸と平行である。バックル留め部47は、ローラの周方向に沿って延在し、それぞれのバックル留め部47の2つの周方向外端は、対応するスポーク45の2つの平板から突出する。この設計の利点は、全重量は最低限に抑えられるが、全方向からの外力に耐えるために、スポーク45の十分な強度は維持されることである。さらに、重量配分の面では、バックル留め部47は重量比率をできるだけ大きく想定している。バックル留め部47の重量比率が大きいほど、ローラの慣性回転はより容易に維持されることになり、それによって、ローラスケートの性能が改良される。例えば、使用者が自分の2本の足で交互に力を加える時、ローラは、地面から持ち上げられた後も依然高速を維持することができ、それによって、ローラがあまりにも早く減速しないようにする。スポーク45が2つの平板から成ることに制限されないことに留意すべきである。例えば、全てのスポーク45は、1つの平板または3つ以上の平板で構成されてよい。

ローラの性能をさらに改良するために、本考案のローラは二重軸受け51の構成を採用することができ、2つの軸受け51はハブ43の2つの軸端で受けられる。ハブ43の内側は、2つの軸受け51を軸方向の2つの端部に分離するために使用される凸状セパレータ44を有する。

図10〜図13を参照すると、本考案の第2の実施形態において提供されるローラは、補助する取り外し工具55も含む。取り外し工具55は、通常ローラから分離され、タイヤ組立品が分解されかつ取り替えられる必要がある時にのみ使用される。具体的には、取り外し工具55は、カバー57と、複数の押圧円板59と、カバー57の1側部から広がるトグル片58とを含む。好ましくは、押圧円板59および弾性収容部33は同じ数量あり、トグル片58およびスポーク45は同じ数量ある。この実施形態では、5つのスポーク45、5つのトグル片58、および、5つの押圧円板59がある。タイヤ組立品が分解されるまたは取り替えられる必要がある時、取り外し工具55は、バックル留めされるようにローラ上に設置されて、トグル片58が対応するスポーク45の空洞に確実に挿入されるようにする。押圧円板59は、対応する弾性収容部33の第1の制限ブロック35に位置する。より具体的には、押圧円板59の縁部59aは、第1の制限ブロック35の傾斜面36に接触する。押圧円板59の縁部59aはまた、平滑な傾斜縁部であるため、取り外し工具55がローラの軸方向に沿って押し付けられると、押圧円板59の傾斜縁部59aは、弾性収容部33の第1の制限ブロック35を次第に圧搾する。第1の制限ブロック35を有する、弾性収容部33の端部が自由端であるため、この自由端および第1の制限ブロック35は、押圧円板59の圧搾下でローラの径方向に沿って外方に湾曲し、それによって、第1の制限ブロック35のバックル留め部43への制限を解除する。次いで、取り外し工具55を第2の制限ブロック37から第1の制限ブロック35への方向に沿って回転させ、ひいては、トグル片58を介して、スポーク45およびバックル留め部43を回転させて、弾性収容部33とバックル留め部47との間の連結を解除する(バックル留め部43および弾性収容部33を分離させる)。よって、タイヤ組立品およびリム組立品41は取り外される。トグル片58の主な役割は、スポーク45をトグル留めして、タイヤ組立品に対してハブ43を回転させることである。従って、トグル片58はスポーク45より少なくてもよい。

本考案では、ハブ43、スポーク45、および、バックル留め部47を、石質隕石、例えば、AL7068−T6511の石質隕石で作ることができ、それによって、ハブ43、スポーク45、および、バックル留め部47は、十分な強度および理想的な重量を有する。好ましくは、タイヤ21は、ローラ全体に対するタイヤ21の重量比率を上げるために、PUゴムタイヤである。環状補強物38を、PUゴム(軟質PUゴム)で作ることもできる。サポートリング31はエンジニアリングプラスチック(PA66ナイロンプラスチック)でできている。ハブ43、スポーク45、および、バックル留め部47は、アルミニウム合金に制限されず、種々の物質または材料であってよいことは、留意すべきである。

本考案は、好ましい実施形態に言及することによって上記でさらに詳細に説明されているが、本考案の実装形態はこれらの説明に制限されると考えられるべきではない。当業者は、本考案の趣旨から逸脱しない前提条件の下で、簡易な修正または置き換えを行うことができる。これらの修正または置き換え全ては、本考案の保護範囲におけるものと考えるべきである。