本考案は、燃焼加熱炉の技術分野に関し、特に炉に関する。

広く使用されている調理器具として、炉は、キャンプや冒険などの野外活動でますますユーザに多く使用されている。キャンプや冒険などの野外活動では、ユーザは、テントなどの遮蔽空間に滞在する必要があるため、炉に対して携帯性に加えて安全性が求められる。従来の炉は、野外でテントなどの遮蔽空間に使用される時に、テント内の酸素を消費する必要があり、且つ燃料の燃焼過程で発生する有毒ガスがテント内に漏れやすいため、ユーザに大きな危険をもたらす。

本考案は、ユーザが遮蔽空間内に安全に使用可能な炉を提供することを目的とする。

この目的を達成するために、本考案は、以下の技術案を講じた。 炉は、炉体と、吸気通路と、排気通路とを含み、 前記炉体は、遮蔽空間内に使用される時に、前記吸気通路の吸気端が遮蔽空間の外部に連通され、連結端が前記炉体の吸気口に連通され、遮蔽空間の外部から前記炉体内に空気を導入可能であり、前記排気通路の連結端が前記炉体の排気口に連通され、排気端が遮蔽空間の外部に連通され、前記炉体内の排気ガスを前記遮蔽空間から排出可能である。

好ましくは、前記炉体内に1つ又は複数のガス補充領域が設置され、前記ガス補充領域は、前記吸気通路の連結端と連通し、 前記炉体が使用される時に、前記吸気口から前記炉体に吸入された空気は、前記ガス補充領域を通過した後、前記排気口から排出される。

好ましくは、前記ガス補充領域は2つ設置され、それぞれ第1のガス補充領域及び第2のガス補充領域であり、前記吸気口から前記炉体に吸入された空気は、前記第1のガス補充領域及び前記第2のガス補充領域を順に通過した後、前記排気口から排出される。

好ましくは、炉扉は前記炉体の前側に設置され、前記吸気口は、前記炉体の後側に設置され、前記炉体内には、その内部を上部分・下部分という2つの部分に分割するガスガイド板が設置され、前記第1のガス補充領域は、前記ガスガイド板の下部の前側に位置し、前記第2のガス補充領域は、前記ガスガイド板の上部の後側に位置する。

好ましくは、前記第1のガス補充領域は第1のガス補充通路を介して前記吸気通路の連結端と連通し、 前記第1のガス補充通路は、互いに連通した灰分ボックスと第1のガス補充管とを含み、前記灰分ボックスは、前記炉体の底部に設置され、前記炉体の底部の開口によって前記第1のガス補充領域に連通され、前記第1のガス補充管の一端は、前記吸気通路の連結端に連通され、他端は、前記灰分ボックスの一側に連通され、前記灰分ボックスの底部に灰分トレーが設置され、前記灰分トレーは、前記灰分ボックス底部の開口を開閉可能である。

好ましくは、前記第2のガス補充領域は第2のガス補充通路を介して前記吸気通路の連結端と連通し、 前記第2のガス補充通路は、複数の第2のガス補充管を含み、前記第2のガス補充管の一端は、前記吸気通路の連結端に連通され、他端は、前記炉体内に延出し、前記第2のガス補充管は、前記炉体内に延出した部分の側壁に通気孔が開設されている。

好ましくは、前記炉体上に吸気調節装置が設置され、前記吸気調節装置は、前記吸気口の開度を調節可能である。

好ましくは、前記吸気調節装置は、 回転軸によって前記吸気通路の連結端の内部に回転設置されたバッフルと、 前記炉体の前側から前記炉体の後側に延在し、前記炉体に摺動連結され、一端に操作ハンドルが連結され、他端が伝動アセンブリによって前記回転軸に連結された調節レバーであって、前記調節レバーが摺動する時に、前記バッフルを回転させるように駆動することで、前記吸気口の開度を調節可能である調節レバーとを含む。

好ましくは、前記第1のガス補充領域は第1のガス補充通路を介して前記吸気通路の連結端と連通し、 前記炉体内にガス補充調節装置が設置され、前記ガス補充調節装置は、前記第1のガス補充通路と前記炉体との間の連通口の開度を調節可能である。

好ましくは、2つのハウジングを更に含み、2つの前記ハウジングは、それぞれ前記炉体に回転連結され、且つ前記炉体の頂部に対称に設置され、 2つの前記ハウジングが互いに係合された時に、前記炉体の頂部において、閉じたベーク空間を取り囲むように形成可能である。

炉体に基づき、吸気通路と排気通路とを結びつけることにより、炉がテントなどの遮蔽空間内に使用される時に、遮蔽空間内の酸素を消費せずに、外部から空気を導入して燃焼後に生じた煙などを外部に排出できるとともに、煙などが遮蔽空間内に漏洩する問題を回避することで、ユーザが遮蔽空間内に炉を安全に使用することができる。

吸気口に基づき、炉体内に2つのガス補充領域を設置することにより、炉体内部の燃料の全燃焼過程において、通気による助燃が3回に行われ、燃料の不十分な燃焼による有害ガスの発生を効果的に回避する。

図1は、本考案の実施例に係る炉が遮蔽空間内にある構造模式図である。

図2は、本考案の実施例に係る炉の構造模式図である。

図3は、本考案の実施例に係る炉の正面図である。

図4は、本考案の実施例に係る炉の部分断面図である。

図5は、本考案の実施例に係る炉の一部構造を一方向から見た分解図である。

図6は、本考案の実施例に係る炉の一部構造を他方向から見た分解図である。

図7は、本考案の実施例に係る炉が収納された時の一方向から見た構造模式図である。

図8は、本考案の実施例に係る炉が収納された時の他方向から見た構造模式図である。

図9は、本考案の実施例に係る炉が収納された時の端面模式図である。

図10は、本考案の実施例に係る炉における吸気調節装置、ガス補充調節装置及び灰分トレーが完全に開放された時の断面図である。

図11は、本考案の実施例に係る炉における吸気調節装置、ガス補充調節装置及び灰分トレーが一部開放された時の断面図である。

図12は、本考案の実施例に係る炉における吸気調節装置、ガス補充調節装置及び灰分トレーが完全に閉鎖された時の断面図である。

図13は、本考案の実施例に係る炉における筒部(cylindrical shell section)とフレームアレスタの分解図である。

図14は、本考案の実施例に係る炉における筒部とフレームアレスタが嵌装された時の構造模式図である。

1、炉体、11、ガスガイド板、12、吸気調節装置、121、バッフル、122、調節レバー、13、ガス補充調節装置、131、調節板、132、ドローバー、14、炉蓋、15、焼き網、16、支持脚、17、燃料焼網、18、炉扉、181、扉ハンドル、1811、フォーク片、1812、把持部、 2、吸気通路、 3、排気通路、31、筒体、311、筒部、32、煙筒保護装置、33、シリカゲル保護装置、34、フレームアレスタ、35、流量調節装置、 4、第1のガス補充通路、41、灰分ボックス、411、灰分トレー、42、第1のガス補充管、 5、第2のガス補充通路、51、第2のガス補充管、511、通気孔、 6、ハウジング、61、ハンドル。

以下、本考案の実施例について詳細に説明し、実施例における例を図面に示し、全明細書において、同一又は類似の符号は、同一又は類似の部品、もしくは同一又は類似の機能を有する部品を示す。図面を参照して以下に記載される実施例は、例示的なものとして本考案を説明するために使用されるものであり、本考案を限定するものとして解釈されるべきではない。

本考案の説明において、「繋がる」、「連結」、「固定」という用語は、別途明確に規定・限定されない限り、広義に理解されるべきである。例えば、固定連結であってもよく、取り外し可能な連結であってもよく、機械的連結であってもよく、電気的接続であってもよく、直接繋がってもよく、中間媒体を介して間接的に繋がってもよく、2つの部品の内部の連通又は2つの部品の相互作用の関係であってもよい。当業者であれば、本考案における上記用語の具体的な意味は、具体的な状況に応じて理解できる。

本考案の説明において、別途明確に規定・限定されない限り、第1の特徴が第2の特徴の「上」又は「下」にあることは、第1の特徴と第2の特徴との直接接触を含んでもよく、第1の特徴と第2の特徴とが直接接触せず、それらの間に他の特徴を介して接触することを含んでもよい。さらに、第1の特徴が第2の特徴の「上」、「上方」及び「上面」にあることは、第1の特徴が第2の特徴の真上及び斜め上にあることを含むか、或いは単に第1の特徴の水平高さが第2の特徴よりも高いことを示す。第1の特徴が第2の特徴の「下」、「下方」及び「下面」にあることは、第1の特徴が第2の特徴の真下及び斜め下にあることを含むか、或いは単に第1の特徴の水平高さが第2の特徴よりも低いことを示す。

以下、図面を参照しながら具体的実施形態によって本考案の技術案をさらに説明する。

図1〜図14に示すように、本考案は、炉体1と、吸気通路2と、排気通路3とを含む炉を提供する。炉体1は、遮蔽空間内に使用される時に、吸気通路2の吸気端が遮蔽空間の外部に連通され、連結端が炉体1の吸気口に連通され、遮蔽空間の外部から炉体1内に空気を導入可能であり、排気通路3の連結端が炉体1の排気口に連通され、排気端が遮蔽空間の外部に連通され、炉体1内の排気ガスを遮蔽空間から排出可能である。

本考案において、炉体1に基づき、吸気通路2と排気通路3とを結びつけることにより、炉がテントなどの遮蔽空間内に使用される時に、遮蔽空間内の酸素を消費せずに、外部から空気を導入して燃焼後に生じた煙などを外部に排出できるとともに、煙などが遮蔽空間内に漏洩する問題を回避することで、ユーザが遮蔽空間内に炉を安全に使用することができる。

好ましくは、炉体1内に1つ又は複数のガス補充領域が設置され、ガス補充領域は、吸気通路2の連結端と連通し、炉体1が使用される時に、吸気口から炉体1に吸入された空気は、ガス補充領域を通過した後、排気口から排出される。上記ガス補充領域の設置によれば、大部分の空気は、炉体1の吸気口から炉体1の内部に吸入されて助燃することに加えて、炉体1の内部に空気の一回又は複数回の補充を行うことで、炉体1内の燃料の燃焼を更に十分にすることができる。

具体的には、本実施例において、ガス補充領域は2つ設置され、それぞれ第1のガス補充領域及び第2のガス補充領域であり、吸気口から炉体1に吸入された空気は、第1のガス補充領域及び第2のガス補充領域を順に通過した後、排気口から排出される。上記設置によれば、大部分の空気は、炉体1の吸気口から炉体1の内部に吸入されて助燃した後、炉体1の内部の空気の流路において、まず第1のガス補充領域に空気を補充してから、第2のガス補充領域に空気を補充し、この2回の空気の補充により、燃料の燃焼を更に十分にし、不十分な燃焼時の一酸化炭素などの有毒カズの発生を回避する。

より具体的には、図2、図3及び図4に示すように、炉扉18は、炉体1の前側に設置され、吸気口は、炉体1の後側に設置され、排気口は、吸気口に近接するように炉体1の頂部に設置されている。炉体1内にガスガイド板11が設置され、ガスガイド板11は、吸気口と排気口との間に位置し、吸気口と第1のガス補充領域とは、ガスガイド板11の一側に位置し、排気口と第2のガス補充領域とは、ガスガイド板11の他側に位置し、第1のガス補充領域は、ガスガイド板11の下部の前側に位置し、第2のガス補充領域は、ガスガイド板11の上部の後側に位置する。ガスガイド作用に加えて、ガスガイド板11は、煙の遮断作用を同時に有し、煙の排気通路3からの還流を回避する。

上記設置によれば、炉体1の内部の空間を上部分・下部分という2つの部分に分割し、且つ上半部が下半部よりも小さい。2つの部分が炉体1の前側で互いに連通することにより、炉体1の後側における下半部の吸気口により吸入された空気は、炉体1内に後側の燃料と一緒に燃焼し、この時の燃焼が不十分になり、一酸化炭素と黒煙が大量に生じる。その後、炉体1の前側に水平に流れて1回目の空気補充を行い、ここで2回目の燃焼を行うことで、1回目の燃焼で生じた一酸化炭素などをさらに消費し、第1のガス補充領域に空気を補充してから、炉体1の上半部に上向きに流れる。その後、炉体1の前側から後側に流れ、炉体1の後側の上半部に2回目の空気補充を行うことで、一酸化炭素などを再度消費し、第2のガス補充領域に空気を補充してから、炉体1の後側における頂部の排気口によって排気通路3に吸入されることにより、空気が炉体1の内部に後方から前方に往復循環を一回行う。

好ましくは、図2及び図3に示すように、炉体1上に吸気調節装置12が設置され、吸気調節装置12は、吸気口の開度を調節可能である。上記設置によれば、ユーザは、吸気調節装置12を制御することで、吸気通路2の吸気流量を制御することができる。

具体的には、図5及び図6に示すように、吸気調節装置12は、バッフル121と調節レバー122とを含む。バッフル121は、回転軸によって吸気通路2の連結端の内部に回転設置され、調節レバー122は、炉体1の前側から炉体1の後側に延在し、炉体1に摺動連結され、一端に操作ハンドルが連結され、他端が伝動アセンブリによって回転軸に連結され、調節レバー122が摺動する時に、バッフル121を回転させるように駆動することで、吸気口の開度を調節可能である。

より具体的には、伝動アセンブリは、2つの伝動片を含み、1つの伝動片の一端は、調節レバー122に回転連結され、他端は、他の伝動片の一端に回転連結され、他の伝動片の他端は、回転軸に回転連結されている。ユーザは、炉体1の前側に操作ハンドルを手で握って調節レバー122を引き出し、調節レバー122が炉体1の前後方向に沿って摺動し、2つの伝動片によって回転軸を回転させるように駆動し、回転軸が回転する時にバッフル121と吸気通路2の軸線との間の角度を変更するように駆動させることにより、吸気口の開度を調節する。バッフル121と吸気通路2の軸線との間の角度が90度になると、吸気口が全閉になり、バッフル121と吸気通路2の軸線との間の角度が0度になると、吸気口が全開になる。

より具体的には、図12に示すように、バッフル121のエッジにシリカゲルシールリングが設置され、バッフル121と吸気通路2の軸線との間の角度が90度になると、シリカゲルシールリングは、吸気通路2の内壁に当接され、吸気口が全閉になる。

本実施例において、図12に示すように、第1のガス補充領域は、吸気通路2内にバッフル121の炉体1から離れる一側に連通され、第2のガス補充領域は、吸気通路2内にバッフル121の炉体1に向かう一側に連通されることにより、バッフル121が吸気口を閉じると、第2のガス補充領域で空気の補充を行うことができない。

好ましくは、図5及び図6に示すように、第1のガス補充領域は、第1のガス補充通路4を介して吸気通路2の連結端と連通し、炉体1内にガス補充調節装置13が設置され、ガス補充調節装置13は、第1のガス補充通路4と炉体1との間の連通口の開度を調節可能である。上記設置によれば、第1のガス補充領域でガスを補充するか否か、又は補充強度をユーザのニーズに応じて調節可能になる。

具体的には、図5及び図6に示すように、ガス補充調節装置13は、互いに連結した調節板131とドローバー132とを含み、調節板131は、第1のガス補充通路4と炉体1との間の連通口を完全に被覆可能であり、ドローバー132は、炉体1の前側から延出し、且つ延出した部分が折曲してL状構造をなし、ユーザの引き動かしを容易にする。

より具体的には、図5及び図6に示すように、第1のガス補充通路4は、互いに連通した灰分ボックス41と第1のガス補充管42とを含み、灰分ボックス41は、炉体1の底部に設置され、炉体1の底部の開口によって第1のガス補充領域に連通され、第1のガス補充管42の一端は、吸気通路2の連結端に連通され、他端は、灰分ボックス41の一側に連通され、灰分ボックス41の底部に灰分トレー411が設置され、灰分トレー411は、灰分ボックス41底部の開口を開閉可能である。上記設置によれば、炉体1内の灰分は、まず灰分ボックス41内に導入され、その後、灰分トレー411を調節して排出される。

具体的には、灰分トレー411は、灰分ボックス41上に回転設置され、その一側にバックルが設置され、灰分ボックス41上にバックルと係合するロックボルトが設置され、バックルがロックボルトに係合されると、ロックボルトを調節して灰分トレー411を固定させることで、灰分ボックス41の底部の開口を閉鎖可能であり、灰分を排出する必要がある時に、ロックボルトを緩めて灰分トレー411を回転させ、灰分ボックス41の底部の開口を開放することで、灰分を排出する。

好ましくは、第2のガス補充領域は、第2のガス補充通路5を介して吸気通路2の連結端と連通し、第2のガス補充通路5は、複数の第2のガス補充管51を含み、第2のガス補充管51の一端は、吸気通路2の連結端に連通され、他端は、炉体1内に延出し、第2のガス補充管51の炉体1内に延出した部分の側壁上に通気孔511が開設されている。

本実施例において、第2のガス補充管51は2つ設置され(具体的な数は、2つに限定されず、炉体の仕様及び具体的な使用場面に応じて設置可能である)、各ガス補充管上に複数の通気孔511が開設されることにより、第2のガス補充領域のガス補充を更に均一にする。

具体的には、図5に示すように、第2のガス補充領域のガス補充量を制御するために、第2のガス補充管51の管径は、第1のガス補充管42の管径よりも小さい。

好ましくは、本考案に係る炉は、2つのハウジング6を更に含み、2つのハウジング6は、それぞれ炉体1に回転連結され、且つ炉体1の頂部に対称に設置されている。2つのハウジング6が係合された時に、炉体1の頂部において、閉じたベーク空間を取り囲むように形成可能であり、ベーク空間内にピザなどの食物をベークすることができるため、炉の使用範囲が大きくなる。2つのハウジング6は、対称に展開した後に、開口が上向きになり、物品を配置するために使用可能であるため、ハウジング6がより実用的である。

具体的には、図7、図8及び図9に示すように、ハウジング6の炉体1から離れる一端にハンドル61が設置され、2つのハウジング6が係合された時に、2つのハンドル61が互いに近接し、ユーザは、2つのハンドル61を片手で握って炉を引上げることができる。

より具体的には、1つのハウジング6上に温度計が設置されることにより、ベークする時に、ベーク空間内の温度をリアルタイムにモニタすることができる。

好ましくは、炉体1の前側に水平の長孔が開設され、長孔内に炉蓋14が挿着され、炉蓋14を引き出すことで、炉体1の天面における火口の開度を調節可能である。

具体的には、炉蓋14が火口を閉鎖すると、依然として一部が炉体1の外部に位置し、この部分上にリブが設置されている。この時、リブが炉体1の前側壁に当接されることで、炉蓋14全体が炉体1内に滑り込むことを回避し、且つ炉蓋14の炉体1から離れる一側の端面にグリップが設置され、ユーザの引き出し操作を容易にする。

より具体的には、炉体1の火口上に焼き網15が付設され、炉蓋14を引き出して火口を開く時に、焼き網15を火口上に被覆可能であるため、本考案の炉がバーベキューに使用可能である。

好ましくは、炉体1の底面に4つの支持脚16が回転設置され、2つの支持脚16が炉体1の前側に近接して対称に設置され、他の2つの支持脚16が炉体1の後側に近接して対称に設置されている。4つの支持脚16が展開される時に、炉体1を支持可能であり、4つの支持脚16が係合される時に、いずれも炉体1の底面に貼着される。

具体的には、図9に示すように、炉体1の底面は、円弧面であり、支持脚16は、円弧形ロッドであり、炉体1の底面に適合されることにより、支持脚16が係合される時に、炉体1とより貼着され、炉が格納された時の体積がより小さくなる。

好ましくは、炉体1内にネット状の燃料焼網17が架装され、当該燃料焼網17が架装された時に水平面と平行であり、その上に燃料を積み重ねることができる。

好ましくは、図1に示すように、排気通路3は、筒体31と筒体31の外側に嵌設された煙筒保護装置32とを含み、筒体31の底端は、炉体1の排気口と連通し、筒体31の先端は、遮蔽空間から延出して外部と連通し、煙筒保護装置32と筒体31との間に間隔をおいて放熱チャンバが形成され、煙筒保護装置32の先端と筒体31との間は、密封連結されている。

取り付ける時に、筒体31を他の部材から隔離させ、筒体31の温度が高すぎることに起因して他の部材を焼損するか、又は火災の発生を防止するように、煙筒保護装置32は、筒体31が穿設された部材、例えば、屋根、屋の側壁、テントの頂部などに取り付けることができる。放熱チャンバは、効果的に断熱するのに寄与し、且つ放熱可能である。煙筒保護装置32の先端と筒体31とは、密閉連結されているため、雨水又は他の異物の侵入を防止する。ここで、煙筒保護装置32は、引火性が低く、放熱が速い材料、例えば、セラミックから製造されてもよい。さらに、防塵防水のために、煙筒保護装置32の先端を傾斜表面として設置することで、雨水と異物は、傾斜表面に沿って滑り落ちやすくなる。

具体的には、煙筒保護装置32は、その外側に嵌設されたシリカゲル保護装置33を介してテントなどの遮蔽空間の熱に弱い外壁材料と繋がり、シリカゲル保護装置33上にボルトなどのクランプ具が設置され、クランプ具とシリカゲル保護装置33との間は、テントのテント布をクランプして固定させることができる。上記シリカゲル保護装置33は、シリカゲルから製造したカラーであり、本分野の一般的な設置であるため、ここでは説明しない。

より具体的には、煙筒保護装置32の周方向の外壁上に複数の通気孔が開設され、通気孔は、放熱チャンバと連通している。通気孔は、空気の流通に寄与し、複数の通気孔間に対流を形成可能であるため、放熱を容易にする。ここで、通気孔の設置位置や設置数に限定されない。

本実施例において、煙筒保護装置32の先端は、筒体31に連結され、煙筒保護装置32の底端に放熱チャンバと連通した開口が設置されている。通気孔は、開口から離れる外壁上にまとめて設置され、通気孔と開口との間に対流が形成される。取り付ける時に、通気孔が設置された一端を室外に延出し、開口が設置された一端を室内に位置することができる。通気孔から進入した風が放熱チャンバを通過している間に筒体31を降温させる。

具体的には、煙筒保護装置32は、筒体31と半田付けられてもよく、ネジで連結されてもよく、係合されてもよいため、ここで限定されない。

より具体的には、図13に示すように、筒体31は、取り外し可能な複数部分の筒部311として設置され、煙筒保護装置32は、そのうちの一部の筒部311と一体に半田付けられることで、煙筒保護装置32の堅牢性を保証し、且つ取付工程を減らす。

具体的には、筒部311の一端に拡大口が設置され、隣接する筒部311間が互いに係合されている。筒部311の拡大口から離れる一端に案内するための面取りが設置されている。取り付ける時に、筒部311の面取りが有する一端を他の筒部311の拡大口内に挿入し、拡大口の内径が筒部311の外径に等しいか、又はそれよりもわずかに大いため、2つの筒部311が強固に挿着されている。

より具体的には、図14に示すように、各筒部311の本体部の外径及び拡大口の外径は、下から上にかけてますます小さくなるため、複数の筒部311の拡大口端は、同一側に位置する時に外方から内方に嵌着可能である。

より具体的には、筒部311の拡大口が設置された一端に中空の突起部が設置され、突起部の設置により、筒体31の外壁が一定の弾性を有し、2つの筒部311の連結をより強固にする。

本実施例において、筒体31の先端にフレームアレスタ34が設置されている。フレームアレスタ34は、周方向に設置された鋼線網と、鋼線網の先端に設置されたエンドキャップとを含む。炉体1に燃焼後の煙が鋼線網のメッシュから吹き出し可能であるが、燃焼している火花が鋼線網に接すると消火するため、テント又は周辺の葉などの可燃物を点火せず、炉の使用安全性を向上させる。エンドキャップの設置によれば、雨水又は異物が先端から筒体31内への侵入を防止する。

具体的には、フレームアレスタ34は、鋼線網の下端に位置する支持体を更に含み、支持体は、筒体31と連結し、その連結方法は、ネジ連結であってもよく、もしくは上記2つの筒部311間の挿着であってもよいため、ここで限定されない。支持体の外壁に複数の吊り輪が周方向に設置されている。ピクニックの場合、固定用ロープの一端を吊り輪と連結し、他端をテント用ペグに連結するか、もしくは固定用ロープを吊り輪に通過して、固定用ロープの両端をテント用ペグに連結することができる。煙筒を鉛直状態に保持させるように固定することができ、煙を円滑に排出し、且つ風により吹き飛ばされることを防止することができる。

より具体的には、筒体31上には、その内のガスの流通面積を調節するための流量調節装置35が設置されている。人工での調節を容易にするために、流量調節装置35が筒体31の下部での炉体1に近接する位置に設置されている。流量調節装置35は、筒体31内に回転設置された封口板と、筒体31の外部に位置する調節グリップとを含み、調節グリップは、封口板に取り外し可能に連結されている。封口板の大きさは、筒体31の内径に適合され、調節グリップを回転させて、封口板を回転させるように駆動することにより、封口板の開き程度を調節し、煙の流通面積を制御することで、火炎の大きさ、燃焼の速度を調節することができる。

本実施例において、調節グリップは、ロッド本体と、ロッド本体の一端に位置する把持部1812とを含み、ロッド本体は、封口板と連結し、調節グリップのロッド本体上にクランプバネが嵌設され、クランプバネは、把持部1812と筒体31との間に介在されている。クランプバネの当接作用により、把持部1812を回転させて封口板をある位置へ連動する時に、クランプバネの力の作用でこの位置に固定することができる。もちろん、他の方法によって調節グリップをロックすることができ、例えば、把持部1812を回転させて封口板をある位置へ連動する時に、ネジ又はピンによって調節グリップ及び筒体31を固定させる。

具体的には、筒体31上に取付孔が設置され、取付孔にスペーサピラーが設置され、調節グリップのロッド本体がスペーサピラーを貫通し、クランプバネは、スペーサピラー内に位置する。調節グリップのロッド本体と封口板とは、ロックピンにより連結されている。

本実施例において、煙筒、流量調節装置35及びフレームアレスタ34は、いずれも取り外し可能で、炉体1の内チャンバに配置することができ、携帯しやすい。

好ましくは、炉体1の前側の炉口に炉扉18が取り外し可能に設置され、炉扉18の一端は、スクリューとナットとの嵌合によって炉体1に回転連結され、炉扉18の他端は、扉ハンドル181によって炉体1に係止される。炉扉18は、取り外し可能に設置され、故障時の交換が容易であり、炉扉18の損害による炉全体が使用できないことを防止する。

具体的には、炉扉18の一端に第1の取付孔が設置され、炉体1上に第2の取付孔が第1の取付孔と対応して設置され、スクリューは、第1の取付孔と第2の取付孔とを貫通し、スクリューの一端は、ヘッド部を介して位置制限され、スクリューの他端は、ナットと連結されている。スクリューとナットとを連結する時に、炉扉18が一定の回転空間を有するように完全にロックされていない。

より具体的には、第1の取付孔と第2の取付孔とは、それぞれ2つ設置され、2つの第2の取付孔は、2つの第1の取付孔間に位置する。

好ましくは、扉ハンドル181は、フォーク片1811とフォーク片1811の一端に設置された把持部1812とを含み、フォーク片1811の一端は、炉扉18に回転連結され、炉体1上にフォーク片1811と対応する係合溝が設置され、炉扉18を閉じる時に、フォーク片1811を係合溝に係合可能であるため、炉扉18のロックを実現する。

具体的には、炉扉18上にガラス窓が取り外し可能に設置され、ガラス窓の設置によれば、炉体1の内部状況を容易に観察する。ガラス窓が損傷する時に、適時に交換することは簡単である。炉扉18上にフレームが設置され、フレームの一端に開口が設置され、ガラス窓の取付を容易にし、ガラス窓は、フレームと炉扉18との間に位置する。フレーム内に開口から離れる一端に弾性片が設置され、ガラス窓を取り付けた後、ガラス窓の一側にストッパ片が設置され、弾性片とストッパ片とを結びつけてガラス窓を保護する。ストッパ片のガラス窓から離れる一側に位置制限ネジが設置され、位置制限ネジが炉扉18に繋がり、且つストッパ片と当接され、ストッパ片の位置を制限し、ガラス窓の離脱を防止する。

勿論、本考案の上記実施例は、本考案を明確に説明するために例示的なものにすぎず、本考案の実施形態を限定するものではない。当業者であれば、上記の説明に基づいて他の異なる形態の変形または修正を行うことができる。すべての実施形態を列挙する必要も方法もない。本考案の精神及び原則内で行われるあらゆる修正、等価の置換及び改良などは、本考案の請求の範囲内に含まれるべきである。