本発明は、数種の悪臭成分の消臭率を横並び的に向上させることができる消臭剤に関するものである。

生活空間における悪臭としては様々なものがある。悪臭は発生要因や成分が異なるので、例えばある悪臭成分を不活性化(例えば吸着除去して臭わなくする)しようとしても、およそ1種又は2種程度の同種あるいは同属の悪臭(成分)にしか対応できなかった。

このため、従来では、様々な悪臭に幅広く対処するために、いわゆるマスキング(より強く良い臭いを用いて悪臭を目立たなくする)効果に頼ったものが、例えば特開2003−190264号公報(特許文献1)、特開2003−137758号公報(特許文献2)など多数存在する。

しかしながら、これら従来の手法は、上記のとおり、マスキング効果によるものであったため、様々な悪臭に対して、それら悪臭が目立たなくなるようにより強い別の(良い)臭いで覆うことで対処しているに過ぎず、不活性化して根源を断っているわけではない。したがって、場合によっては、マスキング用の臭いと悪臭とが混ざり合ってより不快な臭いが生じる可能性がある。

上記のマスキング効果に頼ることなく、複数種類の悪臭源を不活性化することができ、幅広く対応させる技術について、本出願人は特許文献3(特願2015−253168)において1,4−シネオール又は1,8−シネオールを主成分とする消臭剤を提案した。

特許文献3においては、確かに複数の悪臭成分を体感できる程度まで不活性化することが可能ではあるものの、数値として見ると、目的とする悪臭成分について消臭率が一定数値以上で横並びとなっているわけではなく、ばらつきがあった。

特開2003−190264号公報

特開2003−137758号公報

特願2015−253168号

解決しようとする問題は、従来の複数の悪臭成分を体感できる程度まで不活性化することができる消臭剤は、数値として見ると、目的とする悪臭成分について消臭率が一定数値以上で横並びとなっているわけではなく、ばらつきが生じている点である。

上記課題を解決するため、本発明の消臭剤は、イソプレンを構成単位とする炭化水素で、植物由来の生体物質であるテルペンから、スルフィド系、チオール系、アルデヒド系、窒素系、脂肪酸系の悪臭成分のそれぞれに対して消臭効果の高い2種以上を選択して混合したものを主原料とすることを最も主要な特徴とする。

上記構成によれば、後述する実験結果のとおり、例えば癌の患部から発生する臭いで日常生活空間とはやや離れるがいわゆる病院臭の主成分の一つとされるジメチルトリスルフィド、呼気の臭いでいわゆる腐敗キャベツ臭の主成分とされるジメチルジスルフィドやアリルメチルスルフィドに代表される「スルフィド系」、同じく呼気の臭いでいわゆるニンニク臭の主成分とされるアリルメルカプタンに代表される「チオール系」、胸部や頭部の臭いでいわゆる加齢臭の主成分とされるノネナールに代表される「アルデヒド系」、いわゆる便臭の主成分とされるインドールやスカトールに代表される「窒素系」、足裏の臭いでいわゆる(蒸れた)靴下臭の主成分とされるイソ吉草酸に代表される「脂肪酸系」、の5系統の悪臭源を官能的にも数値的にも効果が確認できるレベルまで並行して幅広く不活性化することができる。

図1は、本発明の植物由来の各テルペンにおける各悪臭成分に対する消臭率を表化した図である。

図2は、図1をグラフ化した図である。

図3は、本発明の図1の各テルペンから選択したグループにおける各悪臭成分に対する消臭率を表化した図である。

図4は、図3をグラフ化した図である。

本発明の消臭剤は、スルフィド系、チオール系、アルデヒド系、窒素系、脂肪酸系の5系統の悪臭成分について、ばらつきが生じることなく官能的にも数値的にも並行して不活性化するという目的を、イソプレンを構成単位とする炭化水素で、植物由来の生体物質であるテルペンから、5系統の各悪臭成分のそれぞれに対して消臭効果の高い2種以上を選択して混合したものを主原料とすることで達成した。

本発明は、まず、生活環境下で使用することを前提として、人体(皮膚)に付着、誤飲などした場合であっても健康に大きな影響がないことを絶対条件とし、食品添加物や食品香料として登録されている植物由来のテルペンを母集団として選択している。そのうえで、この母集団のテルペンについて、5系統の各悪臭成分に対して総当たり的に消臭率を測定し、上位1〜3番で消臭効果の高いものを選択した。

その結果、イソプレンを構成単位とする炭化水素で、植物由来の生体物質であるテルペンは、(−)−メントン、(−)−シトロネラール、(R)−(−)−カルボン、イソオイゲノール、β—カリオフィレン、α—テルピネオール、1,8−シネオール、シトラール、チモール、trans −アネトール、(+)リモネン、(+)—メントール、1,4−シネオールが、入手が低コストかつ比較的容易であり、5系統の各悪臭成分の少なくとも1つの悪臭成分について消臭効果が高かった。

そして、上記の各悪臭成分に対して消臭効果の1〜3番目に高い植物由来のテルペンを少なくとも2種混合することで、次の効果を知見した。すなわち、例えば選択したテルペンのうち、(−)−シトロネラールは、「スルフィド系」のジメチルジスルフィドに対する消臭効果が最も高く、同じ「スルフィド系」のアリルメチルスルフィドに対する消臭効果は低いという特性がある。

一方、例えば選択したテルペンのうち、(R)−(−)−カルボンは、「アルデヒド系」のノネナールに対する消臭効果が最も高く、「チオール系」のアリルメルカプタンに対する消臭効果は低いという特性がある。

発明者等は、当初、「スルフィド系」のジメチルジスルフィドに対する消臭効果が最も高い(−)−シトロネラールと、「アルデヒド系」のノネナールに対する消臭効果が最も高い(R)−(−)−カルボンを混合すれば、各テルペンにおける、消臭効果の高い悪臭成分に対してはその効果が維持される一方で消臭効果の低い悪臭成分に対してもその効果が維持されるであろうと予測した。

しかし、上記予測に反し、(−)−シトロネラールと(R)−(−)−カルボンを混合すると、(−)−シトロネラールによる消臭効果が低かった「スルフィド系」のアリルメチルスルフィドに対する消臭効果、「チオール系」のアリルメルカプタンに対する消臭効果、が共に有意差が認められる程度に向上し、また、その他系統の悪臭成分、つまり5系統の目的とする全ての悪臭成分に対して実用上の適・不適のばらつきなくほぼ横並び的に実用上十分に適用可能な消臭効果が得られることを知見し、本発明に至った。

以下、本発明の効果を確認するために行った実験結果について図1〜図4を用いて説明する。本実施例においては、上記の実施形態をより具体的にして、各悪臭成分における消臭効果を確認した。

(mix.1) 「mix.1−1」とは各悪臭に対して最も消臭効果が高いテルペンを全て同率割合で配合して10mgに調整した混合液、「mix.1−2」は各悪臭に対して最も消臭効果が高いテルペンのうちから任意の2種を同率割合で配合して100mgに調整した混合液、を意味している。

図1及び図2に示すとおり、各悪臭成分別に見たテルペンの消臭効果では、ジメチルトリスルフィドとインドールは(−)−メントンが、ジメチルジスルフィドは(−)−シトロネラールが、アリルメチルスルフィドは(R)−(−)−カルボンが、アリルメルカプタンとノネナールはβ−カリオフィレンが、スカトールはイソオイゲノールが、イソ吉草酸はα−テルピネオールが、最も消臭効果が高かった。

mix.1−1は、(−)−メントン、(−)−シトロネラール、(R)−(−)−カルボン、β−カリオフィレンが、イソオイゲノールが、α−テルピネオールを全同率(1:1:1:1:1:1)で配合し、これを10mgに調整した。

mix.1−2は、上記から、例えば(−)−シトロネラール、(R)−(−)−カルボンを選択し、これを同率(1:1)で配合し、これを100mgに調整した。

図3及び図4に示すとおり、mix.1−1では、各テルペン毎で見れば、例えばイソ吉草酸に対して99.9%の消臭率であったα−テルピネオールが88.0%と低下することがあるものの、全悪臭成分について見れば、アリルメチルスルフィドの70.0%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。ちなみに、消臭率における60%以上は、官能試験的には消臭効果を(臭わなくなったと思える程度)体感できる程度である。

mix.1−2は、全悪臭成分について見れば、ジメチルジスルフィドの70.8%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。(−)−シトロネラール単体で見ればジメチルジスルフィドに対する消臭率が89.1%から73.0%に低下したが、アリルメチルスルフィドに対する消臭率は68.5%から78.3%に向上した。

一方、mix.1−2において、(R)−(−)−カルボン単体で見ればアリルメチルスルフィドに対する消臭率が82.5%から78.3%に低下したが、アリルメルカプタンに対する消臭率が65.1%から92.7%に向上した。

(mix.2) 「mix.2−1」とは各悪臭に対して消臭効果が2番目に高いテルペンを全て同率割合で配合して10mgに調整した混合液、「mix.2−2」は各悪臭に対して2番目に消臭効果が高いテルペンのうちから任意の3種を同率割合で配合して100mgに調整した混合液、を意味している。

図1及び図2に示すとおり、各悪臭成分別に見たテルペンの消臭効果では、ジメチルトリスルフィドは1,8−シネオールが、ジメチルジスルフィドはシトラールが、アリルメチルスルフィドはβ−カリオフィレンが、アリルメルカプタンは(−)−シトロネラールが、ノネナールは(R)−(−)−カルボンとα−テルピネオールが、インドールはα−テルピネオールが、スカトールとイソ吉草酸は(−)−メントンが、2番目に消臭効果が高かった。

mix.2−1は、1,8−シネオール、シトラール、β−カリオフィレン、(−)−シトロネラール、(R)−(−)−カルボン、α−テルピネオール、(−)−メントンを全同率(1:1:1:1:1:1:1)で配合し、これを10mgに調整した。

mix.2−2は、上記から、例えばβ−カリオフィレン、(−)−シトロネラール、(−)−メントンを選択し、これを同率(1:1:1)で配合し、これを100mgに調整した。

図3及び図4に示すとおり、mix.2−1では、各テルペン毎で見れば、例えばアルルメルカプタンに対して97.6%の消臭率であった(−)−シトロネラールが84.3%と低下することがあるものの、全悪臭成分について見れば、ジメチルジスルフィドの75.8%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。

mix.2−2は、全悪臭成分について見れば、アリルメチルスルフィドの78.6%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。β−カリオフィレン単体で見ればアリルメルカプタンに対する消臭率が98.9%から81.9%に、ノネナールに対する消臭率が96.8%から96.4%に、それぞれ低下したが、イソ吉草酸に対する消臭率は38.6%から92.0%まで向上した。

一方、mix.2−2において、(−)−シトロネラール単体で見ればジメチルジスルフィドに対する消臭率が89.1%から81.4%に低下したが、アリルメチルスルフィドに対する消臭率は68.5%から78.6%に向上した。

さらに、mix.2−2において、(−)−メントン単体で見ればインドールに対する消臭率が95.7%から92.2%に低下したが、アリルメルカプタンに対する消臭率が23.0%から81.9%に向上した。 (mix.3) 「mix.3−1」とは各悪臭に対して3番目に消臭効果が高いテルペンを全て同率割合で配合して10mgに調整した混合液、「mix.3−2」は各悪臭に対して最も消臭効果が高いテルペンのうちから任意の2種を同率割合で配合して100mgに調整した混合液、を意味している。

図1及び図2に示すとおり、各悪臭成分別に見たテルペンの消臭効果では、ジメチルトリスルフィドはイソオイゲノールとtrans −アネトールが、ジメチルジスルフィドとアリルメチルスルフィドとノネナールは(−)−メントンが、アリルメルカプタンは(+)−リモネンが、インドールとスカトールはチモールが、イソ吉草酸は1,8−シネオールが、3番目に消臭効果が高かった。

mix.3−1は、trans −アネトール、(−)−メントン、(+)−リモネン、チモール、1,8−シネオールを全同率(1:1:1:1:1)で配合し、これを10mgに調整した。

mix.3−2は、上記から、例えば(−)−メントン、(+)−リモネンを選択し、これを同率(1:1)で配合し、これを100mgに調整した。

図3及び図4に示すとおり、mix.3−1では、各テルペン毎で見れば、例えばアリルメルカプタンに対して94.6%の消臭率であったtrans −アネトールが60.2%と低下することがあるものの、全悪臭成分について見れば、前記アリルメルカプタンの60.2%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。

mix.3−2は、全悪臭成分について見れば、アリルメルカプタンの68.2%を最低消臭率としてそれ以上の消臭効果を得ることができた。(−)−メントン単体で見ればジメチルジスルフィドに対する消臭率が78.6%から69.3%に低下したが、アリルメルカプタンに対する消臭率が23.0%から68.2%に向上した。

一方、mix.3−2において、(+)−リモネン単体で見ればアリルメルカプタンに対する消臭率が94.6%から68.2%に低下したが、アリルメチルスルフィドに対する消臭率が63.1%から81.7%に向上した。

以上のとおり、植物由来のテルペンから、スルフィド系、チオール系、アルデヒド系、窒素系、脂肪酸系の悪臭成分のそれぞれに対して消臭効果の高い2種以上を選択して混合することで、選択したテルペンが、消臭効果の低い各悪臭成分に対して消臭効果を補完することが実証された。また、上記消臭効果の補完は、選択したテルペン単体で有する消臭効果が高い悪臭成分に対するその消臭効果を大きく低下させることなく得られることが実証された。

なお、本発明において、選択するテルペンは、植物由来のものであることから、人体(皮膚)に付着、誤飲などした場合であっても健康に大きな影響がなく、一般家屋、医療・介護施設、飲食店、食品販売店、一般店舗、車内、のように幅広い環境下で、比較的安全に使用することができる。また、本発明の消臭剤は、商品形態は、液化、固化、気化のいずれでもよいが、気体状の悪臭成分との接触効率を考慮すると、最終的には液化したものを噴霧する形態することが望ましい。