Telephotographic zoom lens
专利汇可以提供Telephotographic zoom lens专利检索，专利查询，专利分析的服务。并且PROBLEM TO BE SOLVED: To achieve a telephotographic zoom lens which has an approximately four-times variable power ratio, a high image-forming performance over the whole range of variable power, and is small in size.
SOLUTION: This lens consists, from an object side, of a first lens group with positive refractive power, a second lens group 20 with negative refractive power, a third lens group with positive refractive power, and a fourth lens group 40, and a combined refractive power of the third and fourth lens groups 30, 40 is positive, and when zooming from a short focus distance to a long focus distance, a distance between the first lens group 10 and the second lens group 20 increases; a distance between the second lens group 20 decreases; and the first, second, and third lens groups of lenses 10, 20, 30 move from the image side to the object side for satisfying the following conditional formula: 0.1 3 /X
1 1 is a distance between positions in the optical axis at a short focus distance end and a long focus distance end of the first lens group, and X
3 is a distance between positions in the optical axis at a short focus distance end and a long focus distance end of the third lens group.
COPYRIGHT: (C)1998,JPO，下面是Telephotographic zoom lens专利的具体信息内容。
レンズ群の間隔が中間焦点距離で最小となるように、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群が像側から物体側に移動し、 次の条件式（１）を満足することを特徴とする望遠ズームレンズ。 （１）０．１＜Ｘ 3 ／Ｘ 1 ＜０．５ 但し、 Ｘ 1 ：第１レンズ群の短焦点距離端における位置と長焦点距離端における位置との光軸上の距離、 Ｘ 3 ：第３レンズ群の短焦点距離端における位置と長焦点距離端における位置との光軸上の距離。
レンズ群によって行なう望遠ズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】本発明は、写真用のズームレンズに関するもので、詳しくは変倍比（ズーム比）４倍程度の高性能で小型の望遠ズームレンズに関する。
【０００２】
【従来技術及びその問題点】変倍比３倍程度の望遠ズームレンズとして、例えば、特開平１−３１０３２２号のような、物体側から順に正、負、正の３群からなり各群を独立して移動させてズーミングするズームレンズが知られている。
【０００３】しかしながら、このタイプの３群ズームレンズは、変倍比４倍程度になるとコンパクト性を保てないばかりか、ズーミングによる像面湾曲が大きくなりすぎて、補正できないという問題点があった。
【０００４】
【発明の目的】本発明は、変倍比４倍程度で全変倍領域において高い結像性能を有し、かつ小型の望遠ズームレンズを提供することを目的とする。
【０００５】
【発明の概要】本発明の望遠ズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２
レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、及び第４レンズ群からなり、第３レンズ群と第４レンズ群の合成屈折力は正であり、短焦点距離端から長焦点距離端へのズーミング時に、第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が減少し、第３
レンズ群と第４レンズ群の間隔が中間焦点距離で最小となるように、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群が像側から物体側に移動し、次の条件式（１）を満足することを特徴とする。 （１）０．１＜Ｘ 3 ／Ｘ 1 ＜０．５ 但し、 Ｘ 1 ：第１レンズ群の短焦点距離端における位置と長焦点距離端における位置との光軸上の距離、 Ｘ 3 ：第３レンズ群の短焦点距離端における位置と長焦点距離端における位置との光軸上の距離、である。
【０００６】本発明の望遠ズームレンズは、さらに次の条件式（２）及び（３）を満足することが好ましい。 （２）１．５＜ｆ 1 ／ｆ W ＜２．２ （３）０＜ｆ 3 ／｜ｆ 4 ｜＜０．７ 但し、 ｆ W ：短焦点距離端の焦点距離、 ｆ 1 ：第１レンズ群の焦点距離、 ｆ 3 ：第３レンズ群の焦点距離、 ｆ 4 ：第４レンズ群の焦点距離、である。
【０００７】本発明の望遠ズームレンズは、さらに次の条件式（４）を満足することが好ましい。 （４）０＜ｍ 4S ＜１．０ 但し、 ｍ 4S ：第４レンズ群の短焦点距離端における横倍率、である。
【０００８】本発明の望遠ズームレンズの第２レンズ群は、短焦点距離端から長焦点距離端へのズーミング時に、物体側から像側に移動させる態様、及び移動させない態様の双方が可能である。 本発明の望遠ズームレンズの絞りは、ズーミング時に第３レンズ群と一体に移動させるのがよい。 またフォーカシングは、第１レンズ群によって行なうのがよい。
【０００９】
【発明の実施の形態】本発明の望遠ズームレンズは、図１に示すように、物体側より順に、正の第１レンズ群１
０、負の第２レンズ群２０、絞りＳ、正の第３レンズ群３０及び第４レンズ群４０からなっている。 第４レンズ群４０の屈折力は正、０、負のいずれでもよいが、第３
レンズ群と第４レンズ群の合成焦点距離が正になるような屈折力配置とする。
【００１０】図１の移動軌跡の例では、短焦点距離端Ｗ
から長焦点距離端Ｔにズーミングするとき、第１レンズ群１０、第３レンズ群３０及び第４レンズ群４０は像側から物体側に移動し、第１レンズ群１０と第２レンズ群２０の間隔が増大し、第２レンズ群２０と第３レンズ群３０の間隔が減少し、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間隔、中間焦点距離でレンズ群間隔が最小となる（フローティング・ズーム）。 このように、短焦点距離端から長焦点距離端へズーミングする際、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔を、中間焦点距離までは減少し、
中間焦点距離から長焦点距離端までは増大させるように、移動させることによって、中間焦点距離における像面湾曲の増大を防ぐことができる。
【００１１】図１の移動軌跡の例（実線）では、第２レンズ群２０はズーミングのとき物体側から像側に移動しているが、破線のように、ズーミングのときに移動しないようにしてもよい。 フォーカシングは、第１レンズ群１０により行なう。 絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に固定して該第３レンズ群３０と一体に移動させる。
【００１２】第３レンズ群と第４レンズ群の間隔を変化させずに一体に移動させるレンズタイプは、従来の正、
負、正の３群タイプのズームレンズであり、変倍比が４
倍程度になると全長が大きくなってしまう。 無理にコンパクト化を追及すると、中間焦点距離での像面湾曲の補正が困難となる。
【００１３】条件式（１）は、第１レンズ群と第３レンズ群のズーミング時における全移動量（短焦点距離端Ｗ
から長焦点距離端Ｔへの移動量）を規定するものである。 上限を越えると、すなわち相対的に第３レンズ群の全移動量が大きくなると、短焦点距離端において、第２
レンズ群と第３レンズ群の間隔を十分に大きくとっておく必要が生じ、短焦点距離端におけるコンパクト化が達成できない。 また、オートフォーカスカメラに対応するためには、射出瞳位置の変動をなるべく小さく抑える必要がある。 本発明の４群ズームレンズにおいては、絞は第３レンズ近傍に位置するため、相対的に第３レンズ群の移動量を少なくすると、射出瞳の変化が小さくなる。
また、絞りの機構が容易となる。 下限を越えると、すなわち相対的に第３レンズ群の移動量が小さくなると、主に第２レンズ群のみが変倍を担うことになり、４倍程度のズーム比を達成できなくなる。 または、ズーミング時の諸収差の変動が大きくなり、特に、コマ収差の補正が困難となる。
【００１４】条件式（２）は、第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。 上限を越えると、小型化が困難となる。 下限を越えると、小型化には有利であるが、ズーミング、フォーカシングによる収差変動が増大する。
また、短焦点距離端において、必要なバックフォーカスが得られなくなり、カメラのクイックリターンミラーなどと干渉するおそれが生じる。
【００１５】条件式（３）は、変倍に伴う像面位置の補正機能を持つ第３レンズ群及び第４レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。 第２レンズ群を射出した光束は、発散系となっており、この光束を受ける第３レンズ群は、結像作用を持たせるために比較的強い屈折力にし、第４レンズ群は比較的弱い屈折力で収差補正としての作用、特に非点収差、歪曲収差の補正作用を持たせることが好ましい。 上限を越えると、第３レンズ群に対する第４レンズ群の屈折力が大きくなり、変倍による収差補正を維持できなくなる。 下限を越えると、第３レンズ群が負となり、レンズ構成に反する。
【００１６】条件式（４）は、第４レンズ群の短焦点距離端の横倍率を規定するものである。 上限を越えると、
コンパクト化にはよいが、第１レンズ群から第３レンズ群までの合成屈折力が強くなり過ぎ、変倍に伴う収差の変動が増大し、諸収差の補正が困難となる。 下限を越えると、小型化を達成できないばかりか、第４レンズ群の構成枚数が多くなりコストが高くなる。
【００１７】以下、具体的な数値実施例について、本発明を説明する。 ［実施例１］図２ないし図７は、本発明の望遠ズームレンズの第１の実施例を示す。 図２は短焦点距離端、図４
は中間焦点距離、図６は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚からなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は２群３枚からなり、正の第４レンズ群４０は５群５枚からなっている。 絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群３０と一体に設けられている。 Ｉは撮像面である。 図３、図５及び図７は、
それぞれ図２、図４及び図６の状態での諸収差図である。
【００１８】このレンズ系の具体的数値データを表１に示す。 諸収差図中、ｄ線、ｇ線、及びＣ線は、それぞれの波長の球面収差によって示される色収差及び倍率色収差、Ｓはサジタル像の像面、Ｍはメリディオナル像の像面を示している。
【００１９】表及び図面中、F NOはＦナンバー、f は焦点距離、W は半画角、f Bはバックフォーカス（第４レンズ群最終面から撮像面までの距離）を表す。 Ｒは曲率半径、Ｄはレンズ面間隔、Ｎ dはｄ線に対する屈折率、ν
dはアッベ数を示す。
【００２０】
【表１】 F NO =1:4.8-5.3-5.7 f=81.46-135.00-312.00 ズーム比(=全系の最長焦点距離／最短焦点距離）；3.83) W=15.2-9.0-3.9 f B =53.74-62.91-68.04 面 No. RDN d ν d 1 120.928 5.14 1.48749 70.2 2 497.398 0.10 - - 3 104.324 2.00 1.80518 25.4 4 69.341 0.38 - - 5 72.924 8.16 1.48749 70.2 6 -859.618 5.63-37.44-76.40 - - 7 -196.928 1.30 1.71999 50.2 8 22.146 4.50 1.84666 23.8 9 56.566 2.94 - - 10 -56.213 1.40 1.77250 49.6 11 182.378 25.38-18.51- 1.40 - - 絞り ∞ 0.80 - - 12 61.957 4.81 1.48749 70.2 13 -49.540 0.10 - - 14 37.131 6.39 1.48749 70.2 15 -35.882 1.20 1.83481 42.7 16 105.115 4.40- 1.34- 2.72 - - 17 22.755 5.40 1.51633 64.1 18 133.755 1.91 - - 19 57.198 1.70 1.80518 25.4 20 31.777 9.18 - - 21 49.097 4.00 1.60311 60.7 22 -108.017 10.02 - - 23 -16.466 1.80 1.80400 46.6 24 43.829 0.20 - - 25 43.513 5.42 1.69895 30.1 26 -34.727 - - -
【００２１】［実施例２］図８ないし図１３は、本発明の望遠ズームレンズの第２の実施例を示す。 図８は短焦点距離端、図１０は中間焦点距離、図１２は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚からなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は２群３枚からなり、正の第４レンズ群は５群５枚からなっている。 絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群３０
と一体に設けられている。 図９、図１１及び図１３は、
それぞれ図８、図１０及び図１２の状態での諸収差図である。
【００２２】
【表２】 F NO =1:4.7-5.0-5.7 f=82.00-135.01-311.93 （ズーム比；3.80) W=15.1-9.0-3.9 f B =50.92-56.16-67.82 面 No. RDN d ν d 1 104.006 6.19 1.48749 70.2 2 1553.813 0.10 - - 3 107.346 2.00 1.80518 25.4 4 70.512 0.80 - - 5 80.875 7.1３ 1.48749 70.2 6 33993.175 2.00-37.21-70.51 - - 7 -205.497 1.30 1.71999 50.2 8 23.645 4.50 1.84666 23.8 9 58.817 2.83 - - 10 -58.829 1.40 1.77250 49.6 11 223.338 27.91-20.45- 1.40 - - 絞り ∞ 0.80 - - 12 86.842 4.68 1.48749 70.2 13 -49.807 0.10 - - 14 40.162 6.40 1.48749 70.2 15 -40.483 1.20 1.83481 42.7 16 140.999 3.87- 1.05- 2.97 - - 17 25.738 5.40 1.51633 64.1 18 153.198 4.41 - - 19 67.614 1.70 1.80518 25.4 20 34.755 11.33 - - 21 44.657 4.00 1.60311 60.7 22 -326.691 12.00 - - 23 -18.102 1.80 1.80400 46.6 24 48.980 0.10 - - 25 47.158 5.13 1.69895 30.1 26 -35.199 - - -
【００２３】［実施例３］図１４ないし図１９は、本発明の望遠ズームレンズの第３の実施例を示す。 図１４は短焦点距離端、図１６は中間焦点距離、図１８は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚からなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は２群３枚からなり、正の第４レンズ群は５群５枚からなっている。
絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群３０と一体に設けられている。 図１５、図１７及び図１
９は、それぞれ図１４、図１６及び図１８の状態での諸収差図である。
【００２４】
【表３】 F NO =1:4.4-5.0-5.7 f=77.00-135.00-289.98 （ズーム比；3.77) W=16.1- 9.0- 4.2 f B =45.26-56.75-69.16 面 No. RDN d ν d 1 106.852 5.84 1.58913 61.2 2 690.923 0.10 - - 3 112.487 2.00 1.80518 25.4 4 69.411 0.67 - - 5 77.283 7.35 1.48749 70.2 6 -54997.615 8.79-40.18-69.66 - - 7 -168.653 1.30 1.71299 53.9 8 22.506 4.50 1.84666 23.8 9 52.397 3.05 - - 10 -51.415 1.40 1.77250 49.6 11 301.567 23.53-15.54- 1.50 - - 絞り ∞ 0.80 - - 12 95.405 4.39 1.49700 81.6 13 -47.916 0.10 - - 14 43.731 5.91 1.48749 70.2 15 -39.451 1.20 1.80400 46.6 16 1518.453 4.59- 1.08- 2.69 - - 17 22.873 5.40 1.51633 64.1 18 92.351 0.80 - - 19 75.063 1.70 1.80518 25.4 20 32.919 16.29 - - 21 43.342 4.00 1.60311 60.7 22 -250.734 9.36 - - 23 -18.665 1.80 1.78800 47.4 24 45.816 0.15 - - 25 43.807 5.67 1.67270 32.1 26 -36.947 - - -
【００２５】［実施例４］図２０ないし図２５は、本発明の望遠ズームレンズの第４の実施例を示す。 図２０は短焦点距離端、図２２は中間焦点距離、図２４は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚からなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は２群３枚からなり、負の第４レンズ群は２群３枚からなっている。
絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群３０と一体に設けられている。 図２１、図２３及び図２
５は、それぞれ図２０、図２２及び図２４の状態での諸収差図である。
【００２６】
【表４】 F NO =1:4.6-5.0-5.7 f=81.98-135.01-312.00 （ズーム比；3.81) W=15.1- 9.0- 3.9 f B =45.03-51.64-62.44 面 No. RDN d ν d 1 115.657 6.35 1.48749 70.2 2 -560.578 0.15 - - 3 94.572 2.00 1.80518 25.4 4 63.211 0.48 - - 5 67.413 7.31 1.48749 70.2 6 334.568 5.73-37.62-68.25 - - 7 -9088.912 1.60 1.75700 47.8 8 19.029 5.29 1.84666 23.8 9 52.729 3.13 - - 10 -43.878 1.40 1.83481 42.7 11 233.678 22.97-16.93- 1.90 - - 絞り ∞ ０．６０
− − １２ １０１．８７３ ４．０２
１．７４１００ ５２．７ １３ −６７．５７３ ０．１０
− − １４ ３９．６１２ ７．６７
１．４８７４９ ７０．２ １５ −４８．７０４ １．４０
１．８４６６６ ２３．８ １６ １４１３９．７４８ ３５．７３−３５．１６−３９．３７
− − １７ ５５．９５２ ３．８９
１．５１６３３ ６４．１ １８ −１０７．０８７ １１．８７
− − １９ −２９．７１２ １．５０
１．８３４８１ ４２．７ ２０ ６２．０２６ ４．２９
１．８０５１８ ２５．４ ２１ −９２．２２１ −
− −
【００２７】［実施例５］図２６ないし図３１は、本発明の望遠ズームレンズの第５の実施例を示す。 図２６は短焦点距離端、図２８は中間焦点距離、図３０は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚のレンズからなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は２
群３枚からなり、負の第４レンズ群４０は２群３枚からなっている。 絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群３０と一体に設けられている。 図２７、図２９及び図３１は、それぞれ図２６、図２８及び図３０
の状態での諸収差図である。
【００２８】
【表５】 Ｆ ＮＯ ＝１：４．４−４．９−５．７ ｆ＝７７．００−１３５．００−２９０．００ （ズーム比；3.77) W=16.0- 9.0- 4.2 f B =39.00-49.16-61.69 面 No. RDN d ν d 1 110.191 5.86 1.48749 70.2 2 -687.390 0.15 - - 3 97.681 2.00 1.80518 25.4 4 64.584 0.51 - - 5 70.315 6.57 1.48749 70.2 6 339.773 3.50-38.01-67.18 - - 7 -575.150 1.60 1.75700 47.8 8 20.392 5.10 1.84666 23.8 9 60.896 2.74 - - 10 -51.012 1.40 1.83481 42.7 11 213.923 24.57-16.64- 1.90 - - 絞り ∞ 0.60 - - 12 117.531 3.83 1.73400 51.5 13 -71.487 0.10 - - 14 42.526 7.60 1.48749 70.2 15 -46.301 1.40 1.84666 23.8 16 -569.606 32.45-30.39-32.51 - - 17 78.293 3.87 1.48749 70.2 18 -74.925 17.66 - - 19 -27.537 1.50 1.80400 46.6 20 102.305 3.98 1.80518 25.4 21 -79.548 - - -
【００２９】［実施例６］図３２ないし図３７は、本発明の望遠ズームレンズの第６の実施例を示す。 図３２は短焦点距離端、図３４は中間焦点距離、図３６は長焦点距離端でのそれぞれのレンズ構成である。 正の第１レンズ群１０は３群３枚からなり、負の第２レンズ群２０は２群３枚からなり、正の第３レンズ群３０は３群４枚からなり、正の第４レンズ群４０は２群３枚からなっている。 絞りＳは、第３レンズ群３０の前方に、該第３レンズ群と一体に設けられている。 図３３、図３５及び図３
７は、それぞれ図３２、図３４及び図３６の状態での諸収差図である。
【００３０】
【表６】 F NO =1:4.5-4.9-5.7 f=82.43-135.00-309.99 （ズーム比；3.76) W=14.9- 9.0- 3.9 f B =38.99-47.67-61.17 面 No. RDN d ν d 1 120.170 6.32 1.48749 70.2 2 -624.975 0.15 - - 3 98.500 2.50 1.80518 25.4 4 65.000 0.41 - - 5 68.597 7.22 1.48749 70.2 6 413.302 4.87-35.19-66.39 - - 7 -1590.000 1.60 1.75700 47.8 8 19.920 5.18 1.84666 23.9 9 55.762 3.15 - - 10 -48.094 1.40 1.83481 42.7 11 238.573 24.29-17.61- 1.90 - - 絞り ∞ 0.60 - - 12 161.880 3.41 1.72000 43.7 13 -81.843 0.10 - - 14 41.189 4.27 1.48749 70.2 15 -460.253 6.99 - - 16 48.280 4.90 1.48749 70.2 17 -48.280 1.40 1.80518 25.4 18 77.000 27.00-24.97-27.18 - - 19 76.700 3.66 1.51633 64.1 20 -76.700 17.72 - - 21 -26.946 1.50 1.77250 49.6 22 50.845 4.87 1.78472 25.7 23 -74.420 - - -
【００３１】次に、実施例１ないし６の各条件式に対する値を表７に示す。
【表７】 条件式(1) 条件式(2) 条件式(3) 条件式(4) 実施例１ 0.212 1.915 0.553 0.025 実施例２ 0.276 1.876 0.492 0.105 実施例３ 0.362 1.974 0.219 0.420 実施例４ 0.337 1.808 0.079 0.926 実施例５ 0.356 1.992 0.071 0.852 実施例６ 0.364 1.821 0.013 0.764
【００３２】
表７から明かなように、実施例１ないし６の数値は、条件式（１）ないし（４）を満足している。 また、諸収差図に示すように、広角端、中間焦点距離、望遠端における諸収差もバランスよく補正されている。
【００３３】
【発明の効果】本発明の望遠ズームレンズによれば、ズーム比４倍程度で全変倍領域において高い結像性能を有しながら、小型化を達成できる。
【図１】本発明の望遠ズームレンズのレンズ構成図及びズーム軌跡図である。
【図２】本発明による望遠ズームレンズの第１の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図３】図２のレンズ系の諸収差図である。
【図４】本発明によるの望遠ズームレンズの第１の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図５】図４のレンズ系の諸収差図である。
【図６】本発明による望遠ズームレンズの第１の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図７】図６のレンズ系の諸収差図である。
【図８】本発明による望遠ズームレンズの第２の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図９】図８のレンズ系の諸収差図である。
【図１０】本発明による望遠ズームレンズの第２の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図１１】図１０のレンズ系の諸収差図である。
【図１２】本発明による望遠ズームレンズの第２の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図１３】図１２のレンズ系の諸収差図である。
【図１４】本発明による望遠ズームレンズの第３の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図１５】図１４のレンズ系の諸収差図である。
【図１６】本発明による望遠ズームレンズの第３の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図１７】図１６のレンズ系の諸収差図である。
【図１８】本発明による望遠ズームレンズの第３の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図１９】図１８のレンズ系の諸収差図である。
【図２０】本発明による望遠ズームレンズの第４の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図２１】図２０のレンズ系の諸収差図である。
【図２２】本発明による望遠ズームレンズの第４の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図２３】図２２のレンズ系の諸収差図である。
【図２４】本発明による望遠ズームレンズの第４の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図２５】図２４のレンズ系の諸収差図である。
【図２６】本発明による望遠ズームレンズの第５の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図２７】図２６のレンズ系の諸収差図である。
【図２８】本発明による望遠ズームレンズの第５の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図２９】図２８のレンズ系の諸収差図である。
【図３０】本発明による望遠ズームレンズの第５の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図３１】図３０のレンズ系の諸収差図である。
【図３２】本発明による望遠ズームレンズの第６の実施例の短焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図３３】図３２のレンズ系の諸収差図である。
【図３４】本発明による望遠ズームレンズの第６の実施例の中間焦点距離でのレンズ構成図である。
【図３５】図３４のレンズ系の諸収差図である。
【図３６】本発明による望遠ズームレンズの第６の実施例の長焦点距離端でのレンズ構成図である。
【図３７】図３６のレンズ系の諸収差図である。
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