【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、写真用やビデオ用等のズームレンズに関し、特に、防振機能を有するズームレンズに関するものである。

【０００２】

【発明が解決しようとする課題】従来より、防振機能を備えたズームレンズについては様々な提案がなされている。 例えば、特開平１−１８９６２１、特開平１−１９
１１１２、特開平１−１９１１１３号公報には、２群以上のレンズ群からなるズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群を光軸に対して垂直に移動させることにより、防振補正を行うズームレンズが開示されている。 また特開平１−２８４８２３号公報には、変倍時に固定の第１レンズ群中の一部のレンズ群を光軸に対して垂直に移動させることにより、防振補正を行うズームレンズが開示されている。 また特開平６−１３０３３０号公報には、第４レンズ群全体を光軸に対して垂直に移動させることにより、防振補正を行うズームレンズが開示されている。 しかしこれらの従来の防振ズームレンズのうち、
あるものは結像性能が必ずしも十分に優れているとはいえず、またあるものはズームレンズ全体の構成が大型で重いという問題点があった。 したがって本発明は、写真用やビデオ用等に用いることができるズームレンズにおいて、防振機能を有し、しかも高性能かつ小型軽量な防振ズームレンズを提供することを課題とするものである。

【０００３】

【課題を解決するための手段】本発明は、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ ₁ 、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ ₂ 、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ ₃ 、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ ₄ 、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ ₅を有し、ズーミングに際して隣接する各レンズ群の各間隔が全て変化するズームレンズにおいて、第４レンズ群Ｇ ₄は、正屈折力を有し光軸に対して偏心可能に配置された防振レンズ群Ｇ _4Bを有し、かつ、 ｆ _4B ：第４レンズ群Ｇ ₄中の防振レンズ群Ｇ _4Bの焦点距離 ｆ ₄ ：第４レンズ群Ｇ ₄の焦点距離 としたとき、 １．０＜ｆ _4B ／ｆ ₄ ＜２．５ （１） なる条件式を満足することにより、上記課題を解決した。

【０００４】一般に、防振のために光軸に対して偏心させる防振レンズ群は、小型軽量で、かつ、光軸に対する変位量が少ない方が、保持及び駆動機構の小型化と消費電力量の軽減のために望ましい。 また、防振時の光学性能の劣化を極力抑えるためには、特に軸外光束が全ズーム領域に亘ってできるだけ光軸近傍を通るレンズ群を防振レンズ群とすることが望ましく、従って、絞り近傍のレンズ群を防振レンズ群として採用すれば良い。 そこで本発明においては、このような条件を満足するために、
第４レンズ群Ｇ ₄中のレンズ群Ｇ _4Bを防振レンズ群として防振補正を行っている。

【０００５】また、防振レンズ群Ｇ _4Bは、上記条件式（１）を満足するように形成されている。 条件式（１）
は、防振レンズ群Ｇ _4Bと第４レンズ群Ｇ ₄との適切な屈折力配分を規定するものである。 条件式（１）の上限値を越える場合には、防振時の防振レンズ群Ｇ _4Bの光軸に対する偏心量が増え、保持及び駆動機構の大型化と消費電力量の増大を招いてしまう。 また、下限値を越える場合には、防振レンズ群Ｇ _4Bのペッツバール和が大きくなり、防振時の性能劣化が著しくなってしまう。

【０００６】また、本発明によるズームレンズにおいては、５つのレンズ群の間の全ての間隔がズーミングの際に変化する、多群移動ズームタイプを採用している。 各レンズ群の構成は、像側には、いわゆるテレフォトタイプである正、負の２群を配置して、全長の短縮を実現し、物体側には、正、負、負の３群を配置し、全体としては、物体側より順に正、負、負、正、負の５群構成としている。 これにより、特に広角端での小型化を図ることができ、また、ズーミングの際に変倍を担うレンズ群が多いことから、比較的容易に高倍率化を図ることができる。 しかも可動群が多いことは収差補正上有利であり、したがって全ズーム領域に亘って高い結像性能を得ることができる。

【０００７】また、本発明においては、第１レンズ群Ｇ
₁から第５レンズ群Ｇ ₅までの５つのレンズ群の中でも、
特に第４レンズ群Ｇ ₄の屈折力が大きくなる傾向が強い。 それ故、第４レンズ群Ｇ ₄を少なくとも３つのレンズ成分より構成して、そのうちのいずれか一つのレンズ成分を防振レンズ群Ｇ _4Bとすることが望ましい。 これにより、特に広角端において、球面収差及び軸外コマ収差の発生を小さく抑えることができ、高い性能を達成することが可能となる。 また、本発明においては、防振を行う際に、防振レンズ群Ｇ _4Bを光軸に対してほぼ垂直方向に移動させる方法（シフト方式）と、光軸上の一点を中心に回転させる方法（ティルト方式）の２つの手法を用いることが可能である。

【０００８】更に、本発明においては、以下の各条件式を満足することが望ましい。 ２．０＜Ｆ _T・ｆ ₁ ／ｆ _T ＜３．６ （２） １．０＜ｆ ₂ ／ｆ ₃ ＜２．０ （３） ０．６＜｜ｆ _W23 ｜／ｆ _W ＜１．２ （４） ０．６＜ｆ ₄ ／｜ｆ ₅ ｜＜１．２ （５） 但し、ｆ _W ：広角端における全系の合成焦点距離 ｆ _T ：望遠端における全系の合成焦点距離 ｆ ₁ ：第１レンズ群Ｇ ₁の焦点距離 ｆ ₂ ：第２レンズ群Ｇ ₂の焦点距離 ｆ ₃ ：第３レンズ群Ｇ ₃の焦点距離 ｆ ₄ ：第４レンズ群Ｇ ₄の焦点距離 ｆ ₅ ：第５レンズ群Ｇ ₅の焦点距離 ｆ _W23 ：広角端における第２レンズ群Ｇ ₂と第３レンズ群Ｇ ₃の合成焦点距離 Ｆ _T ：望遠端におけるＦ値 である。

【０００９】条件式（２）は、望遠端における第１レンズ群Ｇ ₁の明るさ（見掛けのＦ値）の適切な値を与える条件式である。 条件式（２）の上限値を越える場合には、第１レンズ群Ｇ ₁の焦点距離が長くなり過ぎ、フォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ ₁の繰り出し量が大きくなり、小型軽量化が達成できなくなってしまう。 また、下限値を越える場合には、第１レンズ群Ｇ ₁の焦点距離が短くなり過ぎ、望遠端において、諸収差のフォーカシングによる変動が抑えられなくなり、結像性能が低下してしまう。

【００１０】条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ ₂の焦点距離と第３レンズ群Ｇ ₃の焦点距離との適切な比率を与える条件式である。 条件式（３）の上限値及び下限値のいずれを越えてしまう場合でも、ズーミングの際のコマ収差の変動が大きくなり、また、望遠端における球面収差が補正過剰となってしまうため、好ましくない。

【００１１】条件式（４）は、広角端における第２レンズ群Ｇ ₂と第３レンズ群Ｇ ₃の合成焦点距離と、広角端における全系の合成焦点距離との適切な比率を与える条件式である。 条件式（４）の上限値を越える場合には、必要とされる十分なバックフォーカスを広角端において確保することが難しくなる。 また、下限値を越える場合には、第４レンズ群Ｇ ₄及び第５レンズ群Ｇ ₅のレンズ径が大きくなってしまい、小型軽量化が困難となってしまう。

【００１２】条件式（５）は、第４レンズ群Ｇ ₄の焦点距離と第５レンズ群Ｇ ₅の焦点距離の適切な比率を与える条件式である。 条件式（５）の上限値を越える場合には、第５レンズ群Ｇ ₅の焦点距離が短くなり過ぎ、ペッツバール和がマイナスに行き過ぎてしまい、良好な結像性能が得られなくなる。 また、下限値を越える場合も、
第４レンズＧ ₄の焦点距離が短くなり過ぎ、全ズーム領域に亘って、球面収差及びコマ収差の変動が大きくなり、やはり、結像性能の低下を招いてしまう。

【００１３】

【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態について説明する。 図１、図６、図１１、図１６、及び図２１
は、それぞれ本発明による防振ズームレンズの第１〜第５実施例のレンズ構成図を示す。 各実施例とも、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ ₁ 、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ ₂ 、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ ₃ 、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ ₄ 、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ ₅よりなるズームレンズであり、隣接する各レンズ群の各間隔を全て変化させることによりズーミングを行っている。 また第４レンズ群Ｇ ₄
中のレンズ成分である防振レンズ群Ｇ _4Bは、正屈折力を有し、光軸に対して偏心可能に配置されている。 各実施例とも、防振レンズ群Ｇ _4Bを光軸に対してほぼ直交する方向に移動することにより、あるいは光軸上の１点を中心に回転することにより、振動による像位置のズレを補正している。

【００１４】以下の表１〜表５に、第１〜第５実施例の諸元を示す。 各表の［全体諸元］中、ｆは全系の焦点距離、Ｆ _NOはＦ値、２ωは画角を表す。 ［レンズ諸元］
中、第１欄Ｎｏは物体側からの各レンズ面の番号、第２
欄ｒは各レンズ面の曲率半径、第３欄ｄは各レンズ面の間隔、第４欄ν _dは各レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎ
ｍ）を基準としたアッベ数、第５欄ｎ _dは各レンズのｄ
線に対する屈折率、第６欄は各レンズの属するレンズ群の番号を表す。 ［変倍における可変間隔］中、ｄ ₀は物点距離を表す。

【００１５】

【表１】 ［全体諸元］ ｆ＝71.40〜292.00 Ｆ _NO ＝4.31〜5.61 ２ω＝33.66°〜8.46° ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ ν _d ｎ _d 1 217.6503 2.2000 33.89 1.803840 Ｇ ₁ 2 89.1633 6.8000 82.52 1.497820 Ｇ ₁ 3 -498.8014 0.4000 4 89.4670 5.8000 64.10 1.516800 Ｇ ₁ 5 -3736.0158 （ｄ ₅ ） 6 -158.2214 1.7000 45.37 1.796681 Ｇ ₂ 7 45.6099 2.0000 8 35.4537 4.6000 33.75 1.648311 Ｇ ₂ 9 238.8331 （ｄ ₉ ） 10 -65.2722 1.5000 40.90 1.796310 Ｇ ₃ 11 47.0116 1.6000 12 58.7953 4.3000 27.83 1.699110 Ｇ ₃ 13 -115.2664 （ｄ ₁₃ ） 14 9317.0204 2.0000 40.90 1.796310 Ｇ ₄ 15 85.9814 3.6000 58.90 1.518230 Ｇ ₄ 16 -86.4694 0.8000 17 80.0000 6.0000 60.03 1.640000 Ｇ _4B 18 -35.3500 1.5000 33.89 1.803840 Ｇ _4B 19 -106.9423 0.8000 20 77.4474 4.1000 70.41 1.487490 Ｇ ₄ 21 -56.9160 2.0000 38.03 1.603420 Ｇ ₄ 22 -144.4759 （ｄ ₂₂ ） 23 191.6480 3.0000 27.83 1.699110 Ｇ ₅ 24 -73.6202 3.8000 25 -65.3122 1.5000 49.45 1.772789 Ｇ ₅ 26 33.4495 （ｄ ₂₆ ） ［変倍における可変間隔］ ｆ 71.40000 150.00000 292.00000 ｄ ₀ ∞ ∞ ∞ ｄ ₅ 2.17556 29.01922 66.69506 ｄ ₉ 3.39403 13.26123 8.12835 ｄ ₁₃ 51.08990 20.17832 4.63923 ｄ ₂₂ 24.98578 19.18650 2.18263 ｄ ₂₆ 42.27512 65.86963 93.39435 ［防振時の諸量］ 広角端 望遠端 シフト方式 防振レンズ群の移動量 0.661mm 0.661mm 像の移動量 0.790mm 1.000mm ティルト方式 防振レンズ群の移動量 0.00331rad 0.00331rad 像の移動量 0.804mm 1.025mm 回転中心：光軸上、防振レンズ群Ｇ _4Bの最も物体側の面から物体 方向へ200mm

【００１６】

【表２】 ［全体諸元］ ｆ＝71.40〜292.00 Ｆ _NO ＝4.18〜5.61 ２ω＝33.66°〜8.46° ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ ν _d ｎ _d 1 214.0290 2.2000 33.27 1.806100 Ｇ ₁ 2 90.2555 6.8000 82.52 1.497820 Ｇ ₁ 3 -498.1887 0.4000 4 89.3973 5.8000 64.10 1.516800 Ｇ ₁ 5 -11932.36800 (ｄ ₅ ） 6 -145.6476 1.7000 45.37 1.796681 Ｇ ₂ 7 43.5093 2.0000 8 34.8640 4.6000 33.75 1.648311 Ｇ ₂ 9 351.0881 (ｄ ₉ ） 10 -64.4069 1.5000 40.90 1.796310 Ｇ ₃ 11 49.7607 1.6000 12 64.4924 4.3000 27.83 1.699110 Ｇ ₃ 13 -109.7160 （ｄ ₁₃ ） 14 -225.3807 2.0000 40.90 1.796310 Ｇ ₄ 15 123.3469 3.6000 58.90 1.518230 Ｇ ₄ 16 -63.6497 0.8000 17 69.2577 6.5000 60.03 1.640000 Ｇ _4B 18 -33.7390 1.3000 33.89 1.803840 Ｇ _4B 19 -98.7166 0.8000 20 85.6308 4.0000 70.41 1.487490 Ｇ ₄ 21 -74.7968 2.0000 38.03 1.603420 Ｇ ₄ 22 -235.8495 （ｄ ₂₂ ） 23 202.1553 3.0000 27.83 1.699110 Ｇ ₅ 24 -73.3733 3.8000 25 -65.4273 1.5000 49.45 1.772789 Ｇ ₅ 26 34.5540 （ｄ ₂₆ ） ［変倍における可変間隔］ ｆ 71.40000 150.00000 292.00000 ｄ ₀ ∞ ∞ ∞ ｄ ₅ 2.86170 29.88992 67.94453 ｄ ₉ 2.48092 12.38252 6.88488 ｄ ₁₃ 51.18721 20.27195 5.42781 ｄ ₂₂ 25.43404 19.41949 1.70665 ｄ ₂₆ 42.30030 66.00760 94.11647 ［防振時の諸量］ 広角端 望遠端 シフト方式 防振レンズ群の移動量 0.573mm 0.573mm 像の移動量 0.795mm 1.000mm ティルト方式 防振レンズ群の移動量 0.00382rad 0.00382rad 像の移動量 0.816mm 1.032mm 回転中心：光軸上、防振レンズ群Ｇ _4Bの最も物体側の面から物体 方向へ150mm

【００１７】

【表３】 ［全体諸元］ ｆ＝71.40〜292.00 Ｆ _NO ＝4.20〜5.61 ２ω＝33.66°〜8.46° ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ ν _d ｎ _d 1 217.7078 2.2000 33.27 1.806100 Ｇ ₁ 2 90.9050 6.8000 82.52 1.497820 Ｇ ₁ 3 -474.4389 0.4000 4 89.7631 5.8000 64.10 1.516800 Ｇ ₁ 5 -9349.9556 （ｄ ₅ ） 6 -155.3731 1.7000 45.37 1.796681 Ｇ ₂ 7 45.1775 2.0000 8 35.3655 4.6000 33.75 1.648311 Ｇ ₂ 9 257.2371 （ｄ ₉ ） 10 -64.8092 1.5000 40.90 1.796310 Ｇ ₃ 11 48.3160 1.6000 12 61.1563 4.3000 27.83 1.699110 Ｇ ₃ 13 -113.2450 （ｄ ₁₃ ） 14 -312.7995 2.0000 40.90 1.796310 Ｇ ₄ 15 217.5946 3.6000 64.10 1.516800 Ｇ ₄ 16 -72.0826 0.8000 17 74.3000 6.0000 60.03 1.640000 Ｇ _4B 18 -34.8329 1.3000 33.89 1.803840 Ｇ _4B 19 -106.5600 0.8000 20 94.8233 4.1000 60.03 1.640000 Ｇ ₄ 21 -78.2658 2.0000 33.89 1.803840 Ｇ ₄ 22 -329.8677 （ｄ ₂₂ ） 23 199.3341 3.0000 27.83 1.699110 Ｇ ₅ 24 -71.7671 3.8000 25 -63.1707 1.5000 49.45 1.772789 Ｇ ₅ 26 33.8745 （ｄ ₂₆ ） ［変倍における可変間隔］ Ｆ 71.40000 150.00000 292.00000 ｄ ₀ ∞ ∞ ∞ ｄ ₅ 2.26707 29.11073 66.78655 ｄ ₉ 3.18533 13.05253 7.91966 ｄ ₁₃ 51.70377 20.79218 5.25307 ｄ ₂₂ 25.02380 19.22452 2.22069 ｄ ₂₆ 42.27122 65.86573 93.39030 ［防振時の諸量］ 広角端 望遠端 シフト方式 防振レンズ群の移動量 0.625mm 0.625mm 像の移動量 0.791mm 1.000mm ティルト方式 防振レンズ群の移動量 0.00208rad 0.00208rad 像の移動量 0.800mm 1.016mm 回転中心：光軸上、防振レンズ群Ｇ _4Bの最も物体側の面から物体 方向へ300mm

【００１８】

【表４】 ［全体諸元］ ｆ＝72.00〜292.00 Ｆ _NO ＝4.20〜5.64 ２ω＝33.40°〜8.46° ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ ν _d ｎ _d 1 215.4811 2.2000 33.27 1.806100 Ｇ ₁ 2 91.9226 6.8000 82.52 1.497820 Ｇ ₁ 3 -474.6497 0.4000 4 91.3271 5.8000 64.10 1.516800 Ｇ ₁ 5 -6333.1535 （ｄ ₅ ） 6 -189.4134 1.7000 45.37 1.796681 Ｇ ₂ 7 50.6942 2.0000 8 37.0210 4.6000 33.75 1.648311 Ｇ ₂ 9 149.1064 （ｄ ₉ ） 10 -60.0215 1.5000 40.90 1.796310 Ｇ ₃ 11 48.1105 1.6000 12 58.3502 4.3000 27.83 1.699110 Ｇ ₃ 13 -102.1363 （ｄ ₁₃ ） 14 -617.4713 2.0000 40.90 1.796310 Ｇ ₄ 15 81.9385 3.6000 58.90 1.518230 Ｇ ₄ 16 -79.4737 0.8000 17 73.5897 6.0000 60.03 1.640000 Ｇ _4B 18 -33.8537 1.3000 33.89 1.803840 Ｇ _4B 19 -101.9100 0.8000 20 67.3041 4.1000 70.41 1.487490 Ｇ ₄ 21 -74.1129 2.0000 38.03 1.603420 Ｇ ₄ 22 -187.3444 （ｄ ₂₂ ） 23 225.6792 3.0000 27.83 1.699110 Ｇ ₅ 24 -66.9730 3.8000 25 -57.7477 1.5000 49.45 1.772789 Ｇ ₅ 26 32.7659 （ｄ ₂₆ ） ［変倍における可変間隔］ ｆ 72.00000 150.00000 292.00000 ｄ ₀ ∞ ∞ ∞ ｄ ₅ 0.72072 27.24305 63.99765 ｄ ₉ 5.83864 15.54781 10.98458 ｄ ₁₃ 50.99489 20.31159 3.37677 ｄ ₂₂ 23.65967 18.11147 2.85492 ｄ ₂₆ 42.35174 65.60872 91.96291 ［防振時の諸量］ 広角端 望遠端 シフト方式 防振レンズ群の移動量 0.603mm 0.603mm 像の移動量 0.779mm 1.000mm ティルト方式 防振レンズ群の移動量 0.00302rad 0.00302rad 像の移動量 0.793mm 1.022mm 回転中心：光軸上、防振レンズ群Ｇ _4Bの最も物体側の面から物体 方向へ200mm

【００１９】

【表５】 ［全体諸元］ ｆ＝71.35〜292.00 Ｆ _NO ＝4.18〜5.61 ２ω＝33.68°〜8.46° ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ ν _d ｎ _d 1 237.9442 2.2000 33.75 1.648311 Ｇ ₁ 2 81.6842 7.0000 82.52 1.497820 Ｇ ₁ 3 -575.1013 0.4000 4 94.1119 5.3000 64.10 1.516800 Ｇ ₁ 5 10132.4596 （ｄ ₅ ） 6 -150.3205 1.7000 45.37 1.796681 Ｇ ₂ 7 44.9891 2.0000 8 35.2221 4.6000 33.75 1.648311 Ｇ ₂ 9 274.0872 （ｄ ₉ ） 10 -67.7019 1.5000 40.90 1.796310 Ｇ ₃ 11 47.4777 1.6000 12 60.5925 4.3000 27.83 1.699110 Ｇ ₃ 13 -119.0804 （ｄ ₁₃ ） 14 3947.4620 2.0000 40.90 1.796310 Ｇ ₄ 15 99.9113 3.6000 60.23 1.518350 Ｇ ₄ 16 -85.2173 0.8000 17 69.4771 6.3000 60.03 1.640000 Ｇ _4B 18 -34.2443 1.3000 33.89 1.803840 Ｇ _4B 19 -103.0796 0.8000 20 99.5847 4.1000 70.41 1.487490 Ｇ ₄ 21 -57.1575 2.0000 38.03 1.603420 Ｇ ₄ 22 -168.8056 （ｄ ₂₂ ） 23 207.1823 3.0000 27.83 1.699110 Ｇ ₅ 24 -70.3425 3.8000 25 -61.8019 1.5000 49.45 1.772789 Ｇ ₅ 26 34.1859 （ｄ ₂₆ ） ［変倍における可変間隔］ ｆ 71.35482 150.00000 292.00000 ｄ ₀ ∞ ∞ ∞ ｄ ₅ 2.43382 29.30493 66.98711 ｄ ₉ 2.86307 12.73541 7.57770 ｄ ₁₃ 51.91294 20.98517 5.48083 ｄ ₂₂ 24.28169 18.46600 1.44589 ｄ ₂₆ 42.22227 65.83371 93.38334 ［防振時の諸量］ 広角端 望遠端 シフト方式 防振レンズ群の移動量 0.590mm 0.590mm 像の移動量 0.791mm 0.999mm ティルト方式 防振レンズ群の移動量 0.00393rad 0.00393rad 像の移動量 0.811mm 1.032mm 回転中心：光軸上、防振レンズ群Ｇ _4Bの最も物体側の面から物体 方向へ150mm

【００２０】

【表６】 実施例番号 １ ２ ３ ４ ５ ｆ ₁ 140.000 140.000 140.000 140.000 139.992 ｆ ₂ -159.690 -159.690 -159.690 -159.690 -159.762 ｆ ₃ -99.273 -99.201 -99.273 -102.419 -99.261 ｆ ₄ 46.590 47.000 46.590 45.500 46.585 ｆ ₅ -50.370 -51.742 -50.370 -46.783 -50.376 ｆ _4B 92.803 80.772 88.167 86.020 82.693 ｆ _W 71.400 71.400 71.400 72.000 71.355 ｆ _T 292.000 292.000 292.000 292.000 292.000 ｆ _W23 -59.293 -59.266 -59.293 -60.428 -59.299 Ｆ _T 5.609 5.607 5.610 5.640 5.612 （１）ｆ _4B ／ｆ ₄ 1.992 1.719 1.892 1.891 1.775 （２）Ｆ _T・ｆ ₁ ／ｆ _T 2.689 2.688 2.690 2.704 2.691 （３）ｆ ₂ ／ｆ ₃ 1.609 1.610 1.609 1.559 1.610 （４）｜ｆ _W23 ｜／ｆ _W 0.830 0.830 0.830 0.839 0.831 （５）ｆ ₄ ／｜ｆ ₅ ｜ 0.925 0.908 0.925 0.973 0.925

【００２１】図２と図３に、第１実施例について防振レンズ群Ｇ _4Bを光軸に対して同心に配置したときの、それぞれ広角端と望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、及び横収差を示す。 また図４と図５に、第１実施例について、それぞれシフト方式の防振時、すなわち防振レンズ群Ｇ _4Bを光軸と直交する方向に移動したときと、ティルト方式の防振時、すなわち防振レンズ群Ｇ _4B
を光軸上の１点を中心として旋回したときの広角端と望遠端における横収差を示す。 同様に図７〜図１０、図１
２〜図１５、図１７〜図２０、及び図２２〜図２５に第２、第３、第４及び第５実施例の諸収差を示す。 各収差図中、Ｙは像高を表す。 また非点収差中、点線Ｍはメリジオナル像面を表し、実線Ｓはサジタル像面を表す。 各収差図より明らかなように、各実施例とも、各変倍領域にわたり、且つ防振補正の方式を問わず、優れた結像性能を有することが解る。

【００２２】

【発明の効果】以上のごとく本発明によれば、防振機能を有し、かつ、高性能でコンパクトなズームレンズが実現される。

【図面の簡単な説明】

【図１】第１実施例のレンズ構成図

【図２】第１実施例の広角端における諸収差図

【図３】第１実施例の望遠端における諸収差図

【図４】第１実施例のシフト方式による防振時における横収差図

【図５】第１実施例のティルト方式による防振時における横収差図

【図６】第２実施例のレンズ構成図

【図７】第２実施例の広角端における諸収差図

【図８】第２実施例の望遠端における諸収差図

【図９】第２実施例のシフト方式による防振時における横収差図

【図１０】第２実施例のティルト方式による防振時における横収差図

【図１１】第３実施例のレンズ構成図

【図１２】第３実施例の広角端における諸収差図

【図１３】第３実施例の望遠端における諸収差図

【図１４】第３実施例のシフト方式による防振時における横収差図

【図１５】第３実施例のティルト方式による防振時における横収差図

【図１６】第４実施例のレンズ構成図

【図１７】第４実施例の広角端における諸収差図

【図１８】第４実施例の望遠端における諸収差図

【図１９】第４実施例のシフト方式による防振時における横収差図

【図２０】第４実施例のティルト方式による防振時における横収差図

【図２１】第５実施例のレンズ構成図

【図２２】第５実施例の広角端における諸収差図

【図２３】第５実施例の望遠端における諸収差図

【図２４】第５実施例のシフト方式による防振時における横収差図

【図２５】第５実施例のティルト方式による防振時における横収差図

【符号の説明】

Ｇ ₁ …第１レンズ群 Ｇ ₂ …第２レンズ群 Ｇ ₃ …第３レンズ群 Ｇ ₄ …第４レンズ群 Ｇ ₅ …第５レンズ群 Ｇ _4B …防振レンズ群