ワイヤネット及びワイヤネット用の螺旋体を製造する方法

本発明は、請求項1の前文によるワイヤネットと、請求項10の前文によるワイヤネット用の螺旋体を製造する方法と、に関する。

当技術分野の状況から、互いに編み組まれたワイヤ螺旋体を有するワイヤネットが知られている。このようなワイヤ螺旋体は、折り曲げ方向においてワイヤを反復的に折り曲げることによって製造され、且つ、螺旋形のプロファイルを有する。折り曲げは、折り曲げマンドレルを中心としてワイヤを折り曲げる折り曲げテーブルにより付与される。ワイヤは、ワイヤをその長手方向側部に沿って導く適切な供給ローラにより、傾斜した方式で、折り曲げマンドレルに供給される。

スイス連邦特許第703929号明細書

スイス連邦特許第706178号明細書

国際公開第99/43894号

本発明の目的は、特に荷重支持能力との関係において有利な特性を有する一般的なワイヤネットを提供することである。この目的は、請求項1及び10の特徴により、本発明に従って実現され、本発明の有利な実施形態及び実装形態については、従属請求項から得ることができる。

本発明は、互いに編み組まれた複数の螺旋体を有するワイヤネット、特にセーフティネットに基づいており、その少なくとも1つの螺旋体が、特に高張力鋼を有する少なくとも1つのワイヤと共に、少なくとも1つの単一のワイヤ、ワイヤ束、ワイヤストランド、ワイヤロープ、及び/又は別の長手要素から折り曲げられており、且つ、少なくとも1つの第1脚部と、少なくとも1つの第2脚部と、第1脚部と第2脚部を互いに接続する少なくとも1つの折り曲げ領域とを有する。

長手要素、特にワイヤは、それ自体内において少なくとも実質的に捩れを有していない状態において折り曲げられることが、或いは、第1脚部及び/又は第2脚部の輪郭に沿って、なんらの捩れをも伴うことなしに折り曲げられることが提案されている。

ワイヤネットの本発明の構成に起因し、具体的には、高度な荷重支持能力を得ることが可能である。有利には、高引張強度を有するワイヤネットを提供することができる。更には、衝撃物に起因したものなどの、メッシュの亀裂を低減することができる。更には、製造に使用されるワイヤの強度を少なくともかなりの程度にまで維持することができる。具体的には、製造に使用されるワイヤの引張強度及び/又はもろさ及び/又は曲げ剛性及び/又は破断抵抗力は、製造の際に、無関係な程度にしか、或いは、少なくとも部分的にしか変更され得ない。有利には、高張力ワイヤネットの製造の際に、ワイヤの断裂の頻度を低減することができ、或いは、ワイヤの断裂を完全に回避することもできる。更には、材料の不規則性及び/又は内部応力に起因した製造精度の低下を低減することもできる。

この文脈において、「ワイヤ」は、具体的には、長手方向の且つ/又は細い且つ/又は少なくとも機械によって折り曲げ可能である且つ/又は折り曲げ可能である物体として理解されたい。ワイヤは、有利には、その長手方向に沿って、少なくとも基本的に一定の断面を有し、具体的には、円形又は楕円形の断面を有する。特に好適なワイヤは、丸いワイヤである。但し、ワイヤが、少なくとも断面の観点において、或いは、完全に、平らなワイヤ、正方形ワイヤ、多角形ワイヤ、及び/又は賦形されたワイヤとして提供されることも想定され得る。ワイヤは、例えば、金属から、特に金属合金から、且つ/又は、有機及び/又は無機プラスチックから、且つ/又は、複合材料から、且つ/又は、無機非金属材料から、且つ/又は、セラミック材料から、少なくとも部分的に、或いは、完全に製造されてもよい。例えば、ワイヤが、ポリマーワイヤ又はプラスチック材料ワイヤであることが想定可能である。特に、ワイヤは、金属−有機複合ワイヤ及び/又は金属−無機複合ワイヤ及び/又は金属−ポリマー複合ワイヤ及び/又は金属−金属複合ワイヤ又はこれらに類似したものなどの、複合ワイヤであってもよい。特に、ワイヤが、特に複合形状に従って互いに相対的に構成された、且つ/又は、少なくとも部分的に互いに混合された、少なくとも2つの異なる材料を有することが考慮されてもよい。ワイヤは、有利には、金属ワイヤ、特に鋼ワイヤ、特にステンレス鋼ワイヤとして実施される。螺旋体が複数のワイヤを有する場合には、これらは、好ましくは、同一のものである。また、螺旋体が、特にその材料及び/又はその直径及び/又はその断面において異なっている複数のワイヤを有するということであってもよい。ワイヤは、好ましくは、被覆、特に腐食耐性を有する被覆を有し、且つ/又は、亜鉛被覆及び/又はアルミニウム−亜鉛被覆及び/又はプラスチック被覆及び/又はPET被覆及び/又は金属酸化物被覆及び/又はセラミック被覆又はこれらに類似したものなどのジャケットを有している。長手要素は、好ましくはワイヤである。

螺旋体の横断方向の延在は、相対的に長く、特に螺旋体を形成するワイヤの直径及び/又は長手要素の直径よりも格段に長い。ワイヤネットの、用途と、特に正面方向における、特に望ましい荷重支持能力及び/又は望ましいスプリング特性とに応じて、横断方向の延在は、例えば、長手要素の直径の2倍又は3倍又は5倍又は10倍又は20倍であってもよく、この場合に、中間値又は更に小さな値又は更に大きな値が想定可能である。更には、用途に応じて、ワイヤは、例えば、約1mm、約2mm、約3mm、約4mm、約5mm、約6mm、約7mm、或いは、更に大きなもの又は更に小さなもの、或いは、更には、中間の直径値、の直径を有することができる。又、例えば、ワイヤロープ又はストランド又はワイヤ束又はこれらに類似したものの態様において、長手要素が、複数の構成要素、特に複数のワイヤを有する場合には、相対的に大きな、特に格段に大きな直径も想定可能である。物体の「主延長面」は、具体的には、物体を完全に包んでいる最小の理論的矩形直方体の最大側部表面に対して平行であると共に、特に矩形直方体の中心点を通って延在する面であるものとして理解されたい。

特に、ワイヤネットは、傾斜保護、セーフティフェンス、ガードフェンス、落石からの保護ネット、ブロックフェンス、魚の養殖ネット、略奪者からのセーフティネット、家畜囲いフェンス、トンネルセーフガード、土流からの保護、モータスポーツ用の保護フェンス、ストリートフェンス、雪崩保護、又はこれらに類似したものとして構成されている。特に、その高度な張力及び/又は荷重支持能力に起因して、用途は、例えば、発電所、工場建屋、住居建屋又はその他の建物用の、爆発保護、防弾、飛行物体に対する遮蔽、漁網、衝突保護、又はこれらに類似したもの用の、カバー及び/又は包囲材として想定され得る。ワイヤネットは、例えば、特に地面との関係において、水平方向において、或いは、垂直方向において、或いは、傾斜した方式により、適用、配備、及び/又は位置決め、並びに/或いは、取付が実施されてもよい。ワイヤネットは、特に平らな状態において実施される。ワイヤネットは、有利には、少なくとも1つの方向において、規則的な且つ/又は周期的な方法により構築される。ワイヤネットは、好ましくは、特に螺旋体の主延長方向に対して平行な軸を中心として巻き取り又は巻出しされてもよい。特に、巻き取られたワイヤネットのロールは、螺旋体の主延長方向に対して垂直の方向において巻き出されてもよい。

ワイヤネットは、好ましくは、複数の、特に同一である、メッシュを有する。螺旋体は、特に有利にはメッシュを形成している。 好ましくは、螺旋体は、螺旋形状を有する。具体的には、螺旋体は、平らになった螺旋として実施される。螺旋体には、その輪郭に沿って、少なくとも基本的に一定の、或いは、一定の直径及び/又は断面が提供されている。螺旋体及び/又はワイヤ及び/又は長手要素は、円形状の断面を有する。特に好ましくは、螺旋体は、複数の脚部を有しており、これらの脚部は、有利には、少なくとも実質的に同一の状態において提供されており、或いは、同一である。螺旋体は、好ましくは、単一の、特に連続したワイヤから構成されている。

「少なくとも実質的に同一」の物体は、この文脈においては、具体的には、それらが、それぞれ、共通機能を充足する能力を有するような方式によって構成されると共に、共通機能には無関係である、最大で単一の要素ごとの、製造公差を除いて、その構造において異なっている、物体を意味している。好ましくは、「少なくとも実質的に同一」は、製造公差を除いて、且つ/又は、製造可能性の文脈において、それらが同一であることを意味している。「少なくとも実質的に一定の値」は、この文脈においては、具体的には、最大で20%だけ、有利には最大で15%だけ、特に最大で10%だけ、好ましくは最大で5%だけ、且つ、特に最大で2%だけ、変化する値を意味している。「少なくとも実質的に一定の断面」を有する物体は、具体的には、少なくとも1つの方向に沿った物体の任意の第1断面及びこの方向に沿った物体の任意の第2断面において、これらの断面を重ね合わせることによって形成される差表面の最小表面積が、2つの断面のうちの相対的に大きな断面の表面積の、最大で20%、有利には、最大で10%、且つ、特に有利には最大で5%、であることを意味している。

特に、螺旋体は、長手方向を有する。好ましくは、螺旋体の長手方向は、螺旋体の主延長方向に対して、少なくとも実質的に平行に、或いは、平行に構成されている。好ましくは、螺旋体は、螺旋体の長手方向に対して平行に延在する長手方向軸を有する。好ましくは、螺旋体の主延長面は、少なくとも、ワイヤネットの平らに展開された且つ/又は平らに巻き出された状態において、ワイヤネットの主延長面に対して少なくとも実質的に平行に構成されており、この状態は、特にワイヤネットの設置された状態とは異なっていてもよい。物体の「主延長方向」は、具体的には、物体を依然として完全に包んでいる最小の仮想的矩形直方体の最長エッジに対して平行に延在する方向を意味する。「少なくとも実質的に平行」は、具体的には、基準方向との関係における、特に、1つの面における、配向方向を意味することになり、この場合に、この方向は、具体的には、8°未満の、有利には5°未満の、且つ、特に有利には2°未満の、基準方向との関係における偏差を有する。

好ましくは、ワイヤネットは、複数の又は多数の、特に少なくとも実質的に同一に形成された、或いは、特に同一に形成された螺旋体を有する。又、ワイヤネットが、いくつかの異なる螺旋体から構成されることも想定可能である。特に、ワイヤネットが、特に交互に変化するように構成された、複数の又は多数の第1螺旋体及び第1螺旋体との関係において異なる構造の複数の又は多数の第2螺旋体を有することが想定可能である。螺旋体は、有利には、互いに接続されている。特に、隣接する螺旋体は、その長手方向が平行になるように構成されている。好ましくは、個々の螺旋体は、螺旋体に隣接した2つの螺旋体として、編み組まれると共に/又は撚り合わせられている。特に、ワイヤネットは、螺旋体をプレネットとして撚り合わせ、更なる螺旋体をこの撚り合わせられた螺旋体内に撚り合わせ、そして、以下同様に、螺旋体をこの更に撚り合わせられた螺旋体内に撚り合わせることにより、製造可能である。特に、ワイヤネットの螺旋体は、同一の回転方向を有する。有利には、それぞれの態様において、2つの螺旋体は、特に、それぞれ、その端部のうちの第1のものにおいて、且つ/又は、それぞれ、その第1端部の反対側に位置したその端部のうちの第2のものにおいて、互いに結び合わされる。

好ましくは、螺旋体内の長手要素の、特にワイヤの捩れ状態は、螺旋体を形成するための、長手要素の、特にワイヤの折り曲げの前の、長手要素の、特にワイヤの捩れ状態に対応している。長手要素、特にワイヤは、少なくとも3つの折り曲げ領域、有利には少なくとも4つの折り曲げ領域、更に好ましくは少なくとも5つの折り曲げ領域、好ましくは少なくとも10個の折り曲げ領域、更に好ましくは少なくとも15個の折り曲げ領域、且つ、特に好ましい態様においては、少なくとも20個の折り曲げ領域、を有する螺旋体の区分に沿って、それ自体内において、特に、その長手方向軸を中心として、1回転未満の回転で、撚り合わせられている。特に、長手要素は、螺旋体の区分のすべての折り曲げ領域のすべての折り曲げ角度の合計よりも小さい、有利には少なくとも2倍だけ小さい、特に有利には少なくとも3倍だけ小さい、好ましくは少なくとも5倍だけ小さい、且つ、特に有利には少なくとも10倍だけ小さい角度だけ、特定数の折り曲げ領域を有する螺旋体の区分に沿って、それ自体内において撚り合わせられている。好ましくは、長手要素、特にワイヤは、長手要素が、折り曲げ領域の折り曲げの態様において有することになるものよりも小さい捩れを有しており、この場合に、折り曲げ対象の長手要素は、その長手方向軸を中心とした回転が防止される方式によって保持されている。

特に、ワイヤは、少なくとも部分的に、特に被覆を除いて完全に、高張力鋼から製造されている。例えば、高張力鋼は、スプリング鋼及び/又はワイヤロープに適した鋼であってもよい。特に、ワイヤは、少なくとも800Nmm⁻²の、有利には、少なくとも1000Nmm⁻²の、特に有利には少なくとも1200Nmm⁻²の、好ましくは少なくとも1400Nmm⁻²の、且つ、更に好ましくは少なくとも1600Nmm⁻²の引張強度を有しており、特に、約1770Nmm⁻²の、或いは、約1960Nmm⁻²の引張強度を有する。又、ワイヤが、例えば、少なくとも2000Nmm⁻²の、或いは、少なくとも2200Nmm⁻²の、或いは、場合によっては、少なくとも2400Nmm⁻²の引張強度などの、更に大きな引張強度を有することも想定可能である。この結果、メッシュに対して横断方向において、高度な荷重支持能力、特に高引張強度及び/又は高剛性を実現可能である。

本発明の有利な一実施形態においては、長手要素、特にワイヤが、それ自体内において少なくとも実質的になんらの捩れをも伴うことなしに、或いは、それ自体内においてなんらの捩れをも伴うことなしに、折り曲げ領域の輪郭に沿って折り曲げられることが提案されている。特に、長手要素、特にワイヤは、それ自体内において少なくとも実質的になんらの捩れをも伴うことなしに、或いは、それ自体内においてなんらの捩れをも伴うことなしに、螺旋体の輪郭に沿って折り曲げられている。螺旋体は、有利には、捩れを有していない。ワイヤネットは、好ましくは、捩れを伴うことなしに折り曲げられた螺旋体から編み組まれている。この結果、有利には、ワイヤネットの隣接する螺旋体の間において丈夫な接続を確立することができる。更には、この結果、折り曲げ領域のエリア内における破断を回避することができる。

本発明の特に好適な一実施形態においては、第1脚部及び/又は第2脚部の表面構造が、第1脚部及び/又は第2脚部の主延長方向に対して平行な優先方向を有することが提案されている。第1脚部及び/又は第2脚部は、有利には、第1脚部及び/又は第2脚部の主延長方向に対して平行に延在する少なくとも1つの表面構造要素を有する。例えば、表面構造要素は、特に50μm未満の、好ましくは20μm未満の、且つ、特に有利には10μm未満の隆起として、且つ/又は、ワイヤ表面上において配設された材料の領域として、且つ/又は、表面テクスチャとして、実施することができる。特に、表面構造は、複数の表面構造要素を有する。有利には、複数の表面構造要素は、第1脚部及び/又は第2脚部の主延長方向に対して、少なくとも実質的に平行に、或いは、平行に延在している。特に、優先方向は、表面構造要素の個々の輪郭の平均的な方向に等しい。特に、ワイヤの被覆が表面構造を形成している。又、ワイヤが、被覆を伴うことなしに、表面構造を形成していることも想定され得る。この結果、高引張強度を実現することができる。

更には、第1脚部及び/又は第2脚部の表面構造が、第1脚部及び/又は第2脚部の主延長方向との関係において渦巻き状に且つ/又は螺旋状に延在する、特に、螺旋体の長手方向を中心として回転及び/又は巻回する部分構造を有していないことが提案されている。この結果、脚部のエリア内におけるワイヤネットの破断又は破裂を回避することができる。

更には、螺旋体の主延長面に対して平行であると共に螺旋体の長手方向軸に対して垂直である横断方向の図において、折り曲げ領域が、少なくとも部分的に、少なくとも略直線状の輪郭を有する、特に直線状の輪郭を有することが提案されている。「少なくとも略直線状」は、特に、この文脈においては、製造公差以内において、直線状である、好ましくは線形であることを意味している。好ましくは、横断方向の図において、折り曲げ領域の区分は、少なくとも略直線状の、又は直線状の輪郭を有しており、この場合に、この区分は、折り曲げ領域の、少なくとも50%、有利には少なくとも75%、且つ、特に有利には少なくとも85%を有している。折り曲げ領域は、この区分内において、特に、折り曲げ領域のエリア内において、折り曲げ領域の略直線状の輪郭に対して平行な面において湾曲している。正面図においては、略直線状の輪郭は、好ましくは、螺旋体の長手方向に対して、少なくとも実質的に平行である、或いは平行である。この結果、折り曲げ領域に高引張強度及び/又は高曲げ剛性を提供することができる。更には、この結果、異なる螺旋体の折り曲げ領域の接続との関係において好ましい形状が許容される。

また、横断方向の図において、螺旋体が、少なくとも部分的に、階段状の、特に傾斜した階段状の、輪郭を有することも提案されている。好ましくは、第1脚部、折り曲げ領域、及び第2脚部は、横断方向の図において、階段状の輪郭を形成しており、この場合に、折り曲げ領域又は少なくともその略直線状の輪郭は、第1脚部との間において、且つ/又は、第2脚部との間において、折り曲げ領域の勾配角度に等しい角度を含む。

第1脚部及び/又は第2脚部が少なくとも部分的に直線状の輪郭を有している場合には、その表面を横断する方向において、ワイヤネットの高い安定性を実現することができる。有利には、第1脚部及び第2脚部は、ワイヤネットのメッシュの直線状の側部を形成している。特に有利には、第1脚部全体及び/又は第2脚部全体が、直線状になるように実施されている。特に、第1脚部及び/又は第2脚部は、少なくとも1cmの、有利には少なくとも2cmの、特に有利には少なくとも3cmの、好ましくは少なくとも5cmの、且つ、特に好ましくは少なくとも7cmの、長さを有する。但し、第1脚部及び第2脚部は、任意のその他の長さを有することが可能であり、特に、格段に更に大きな長さを有することができる。例えば、第1脚部及び/又は第2脚部は、特に螺旋体が、ワイヤのストランド、ワイヤロープ、ワイヤ束、或いは、これらに類似したものとして実施されている態様においては、少なくとも10cm又は少なくとも15cm又は少なくとも20cm又は少なくとも25cmの長さを有していてもよく、或いは、更に大きな長さを有することもできる。

本発明の更なる一実施形態においては、第1脚部が少なくとも部分的に、第1面において延在し、且つ、第2脚部が、少なくとも部分的に、第1面に対して平行な第2面内において延在することが提案されている。特に、螺旋体の少なくとも2つの隣接した脚部は、平行な面において延在している。有利には、第1脚部は、横断方向の図において、第2脚部に対して平行に延在している。好ましくは、第1脚部及び更なる第1脚部が第1面において延在しており、且つ/又は、第2脚部及び更なる第2脚部が第2面において延在している。好ましくは、第1面は、ワイヤネットの前面を定義し、且つ/又は、第2面は、ワイヤネットの背面を定義しており、或いは、逆も又真である。この結果、二重表面型及び/又は二重壁型の構造を有するワイヤネットを提供することができる。好ましくは、これにより、事実上、メッシュの最小変形により、メッシュに対して横断方向において作用する力に対応することができる。

更には、本発明は、ワイヤネット用の、特にセーフティネット用の、螺旋体を製造する方法にも関し、この場合に、螺旋体は、少なくとも1つの第1脚部、少なくとも1つの第2脚部、及び第1脚部と第2脚部を互いに接続する少なくとも1つの折り曲げ領域を有する方式により、特に高張力鋼を有する少なくとも1つのワイヤと共に、少なくとも1つの単一のワイヤ、ワイヤ束、ワイヤストランド、ワイヤロープ、及び/又は別の長手要素から折り曲げられている。

長手要素、特にワイヤは、第1脚部及び/又は第2脚部の輪郭に沿って、それ自体内においてなんらの捩れをも伴うことなしに、少なくとも実質的に折り曲げられることが提案されている。

本発明の方法によれば、ワイヤネットの荷重支持能力に関係した有利な特性を実現することができる。有利には、ワイヤネットに高引張強度を提供することができる。更には、衝撃物によって引き起こされるものなどの、メッシュの破砕を低減することができる。更には、製造に使用されるワイヤの強度を少なくとも大部分において維持することができる。特に、製造の際に、製造に使用されるワイヤの引張強度及び/又はもろさ及び/又は曲げ剛性及び/又は破断抵抗力は、わずかにしか、或いは、少なくとも部分的にしか、変化しない。高張力ワイヤネットを製造する際に、ワイヤの断裂を回避するか又は少なくとも低減することができる。更には、材料の応力に起因した製造誤差を低減することもできる。

長手要素、特にワイヤは、少なくとも1つの折り曲げ装置によって折り曲げられる。特に好ましくは、折り曲げ装置は、少なくとも1つの折り曲げテーブルを有する。折り曲げ装置は、少なくとも1つの折り曲げマンドレルを有し、この折り曲げマンドレルを中心として、折り曲げの際に、長手要素、特にワイヤが、特に、折り曲げテーブルによって折り曲げられる。ワイヤは、好ましくは、90°とは異なると共に特に螺旋体の長手方向との関係において第1脚部の勾配角度に等しい角度において、折り曲げマンドレルに供給される。

特に、ワイヤネットを製造する方法が提供される。方法は、好ましくは、ワイヤネットの特徴のうちの少なくとも1つを製造及び/又は提供するステップを有する。「提供される」は、具体的には、特別にプログラム、設計、及び/又は装備されることを意味している。特定の機能のために物体が提供されるという事実は、特に、物体が、少なくとも1つの用途及び/又は動作状態において、この機能を充足及び/又は実行することを意味するよう意図されている。方法が、特定の目的のために、「提供」されるという事実は、特に、方法が、目的のために特別に適合された少なくとも1つの方法ステップを含んでおり、且つ/又は、方法が、目的のために特別に適合されており、且つ/又は、方法が、目的を充足すべく機能し、且つ、充足のために少なくとも部分的に最適化されていることを意味するものである。

方法ステップが目的のために「提供」されるという事実は、具体的には、方法ステップが、ステップに対して特別に適合されており、且つ/又は、方法ステップが、目的を特別に狙いとして定めており、且つ/又は、方法ステップが、目的の充足のために機能し、且つ、充足に向かって少なくとも部分的に最適化されていることを意味している。

また、長手要素、特にワイヤが、折り曲げのために、折り曲げ装置に供給されることが提案されており、この場合に、長手要素、特にワイヤは、供給の際に、その長手方向軸を中心として回転させられる。好ましくは、供給の際の長手要素、特にワイヤの回転方向は、螺旋体の回転の向きと等しい。特に、長手要素、特にワイヤは、折り曲げマンドレルを中心とした折り曲げの際に発生する捩れが補償される方式により、その長手方向軸を中心として回転させられる。従って、有利には、螺旋体の折り曲げの際のワイヤの捩れを回避することができる。

更には、長手要素、特にワイヤは、回転方向付け装置を通過することが提案されている。方向付け装置は、特に、その長手方向軸を中心とした長手要素、特にワイヤの回転速度に少なくとも実質的に等しい回転速度により、長手要素、特にワイヤの長手方向軸を中心として回転させられる。好ましくは、方向付け装置は、長手要素、特にワイヤの長手方向軸を中心として回転自在に支持されている。従って、高スループットにおける高製造精度を実現することができる。

本発明の好適な一実施形態においては、長手要素、特にワイヤは、共回転リールから巻き出されることが提案されている。リールは、好ましくは、巻出し軸を中心として回転自在に支持されている。特に有利には、リール、特にリールの巻出しベアリングは、回転軸を中心として回転自在に支持されている。特に、リールの回転軸は、リールの巻出し軸とは異なっている。リールの巻出し軸は、好ましくは、リールの回転軸に対して垂直である。特に、巻出し軸は、リールの共回転の際に、回転軸を中心として回転する。特に、リールの回転は、方向付け装置の回転と同期化されている。特に、リールは、その長手方向軸を中心とした長手要素、特にワイヤの回転速度に少なくとも実質的に等しい回転速度により、リールの回転軸を中心として共回転する。「少なくとも実質的に」は、この文脈においては、具体的には、所与の値からの逸脱が、所与の値の特に15%未満であり、好ましくは10%未満であり、且つ、特に5%未満であることを意味している。従って、有利には、ワイヤの交換の間の長い動作寿命を実現可能である。更には、折り曲げ装置に対する供給の際のワイヤの捩れを防止することができる。

本発明の特に好適な一実施形態においては、長手要素、特にワイヤの回転速度の少なくとも1回の調節により、折り曲げ装置による折り曲げの際に、長手要素、特にワイヤの捩れを補償することが提案されている。特に、長手要素、特にワイヤの回転速度は、少なくとも実質的に、折り曲げによって生成される長手要素、特にワイヤの捩れ速度に対応している。従って、ワイヤネット用の、捩れを有していない螺旋体の高速且つ正確な製造を実現することができる。

また、折り曲げ領域の折り曲げのために、長手要素、特にワイヤが、少なくとも、螺旋体の主延長面に対して垂直である正面図内における第1脚部と第2脚部の間の角度、特に、第1脚部の長手方向軸と第2脚部の長手方向軸の間の角度、に対応した補償角度だけ、回転させられることが提案されている。具体的には、長手要素、特にワイヤは、それぞれの折り曲げられた折り曲げ領域ごとの補償角度だけ、回転させられる。長手要素、特にワイヤの回転の角速度は、有利には、折り曲げ領域の折り曲げの製造速度によって乗算された正面図内における第1脚部と第2脚部の間の角度に対応している。この結果、有利には、長手要素の補償回転を折り曲げ対象の螺旋体の形状に対して適合させることができる。

本発明の方法を実行すべく提供されるワイヤネットを製造する製造装置によれば、高度な荷重支持能力を有するワイヤネットの正確且つ/又は高速の製造に関係した有利な特性を得ることができる。

本発明によるワイヤネット、本発明による折り曲げ装置、及び本発明による方法は、本明細書においては、上述の用途及び実装形態に限定されるものではない。特に、本明細書において記述されている機能を充足すべく、本発明によるワイヤネット、本発明による折り曲げ装置、及び本発明による方法は、本明細書において言及されている数とは異なる数の個々の要素及び/又は構造部品及び/又はユニット及び/又は方法ステップを有することができる。

図面に関する以下の説明から、更なる利点を得ることができる。図面には、本発明の2つの例示用の実施形態が示されている。図面、説明、及び請求項は、組合せにおいて、様々な特性を含んでいる。また、当業者は、有利には、特性を個々に検討してもよく、且つ、次いで、それらを更なる合理的な組合せにおいて組み合わせることもできる。

添付図面は、具体的には、以下のとおりである。

ワイヤネットの一部分を概略正面図において示す。

ワイヤネットの螺旋体の一部分を斜視図において示す。

ワイヤネットの別の部分を概略正面図において示す。

螺旋体の2つの脚部及び折り曲げ領域を異なる図において示す。

螺旋体の2つの脚部及び折り曲げ領域を異なる図において示す。

螺旋体の2つの脚部及び折り曲げ領域を異なる図において示す。

螺旋体の2つの脚部及び折り曲げ領域を異なる図において示す。

2つの螺旋体の2つの相互接続された折り曲げ領域を異なる図において示す。

2つの螺旋体の2つの相互接続された折り曲げ領域を異なる図において示す。

2つの螺旋体の2つの相互接続された折り曲げ領域を異なる図において示す。

2つの螺旋体の2つの相互接続された折り曲げ領域を異なる図において示す。

螺旋体の一部分を長手方向の図において概略的に示す。

螺旋体の一部分を横断方向の図において概略的に示す。

螺旋体の一部分を斜視図において示す。

ワイヤネットを製造する方法の概略フローチャートを概略的に示す。

ワイヤネットを製造する製造装置を概略的に示す。

製造装置の折り曲げ装置を斜視図において示す。

第1動作状態における折り曲げ装置の折り曲げ空間を斜視図において示す。

第2動作状態における折り曲げ空間を斜視図において示す。

別のワイヤネットの一部分を概略正面図において示す。

更なるワイヤネットの一部分を長手方向の図において概略的に示す。

図1は、ワイヤネット10aの一部分を概略正面図において示している。ワイヤネット10aは、セーフティネットとして形成されている。図示のワイヤネット10aは、例えば、傾斜保護、地滑り保護ネット、セキュリティフェンス、又はこれらに類似したものとして使用することができる。ワイヤネット10aは、互いに編み組まれた複数の螺旋体12a、14a、具体的には、螺旋体12a及び別の螺旋体14aを有する。この態様においては、ワイヤネット10aは、複数の同一の方式によって形成された螺旋体12a、14aを有しており、これらの螺旋体は、互いに捩じられてワイヤネット10aを形成している。

図2は、ワイヤネット10aの螺旋体12aの一部分を斜視図において示している。図3は、ワイヤネット10aの別の部分を概略正面図において示している。螺旋体12aは、長手要素16aから形成されている。長手要素16aは、ワイヤ18aを有する。この態様においては、長手要素16aは、ワイヤ18aである。但し、長手要素が、複数のワイヤ及び/又はその他の要素を含むことも想定可能である。例えば、長手要素は、ワイヤロープ、ワイヤ束、ワイヤストランド、或いは、これらに類似したものとして形成されてもよい。以下は、ワイヤ18aの特性について記述している。但し、これらは、その他の長手要素の態様に対して相応して適用可能である。図示のワイヤ18aに類似した方式により、例えば、撚り合わせられたワイヤ又はワイヤ束又はその他の長手要素が螺旋体として折り曲げられてもよく、且つ、このような長手要素の螺旋体が、ワイヤネットを形成すべく、対応する方式によって接続されてもよい。

この態様においては、ワイヤ18aは、単一のワイヤとして形成されている。ワイヤ18aは、腐食耐性の被覆を有する。ワイヤ18aは、螺旋体12aを形成すべく折り曲げられている。螺旋体12aは、一体的に形成されている。螺旋体12aは、単一片のワイヤによって形成されている。この態様においては、ワイヤ18aは、3mmの直径を有する。ワイヤ18aは、高張力鋼から少なくとも部分的に製造されている。ワイヤ18aは、高張力鋼ワイヤによって形成されている。ワイヤ18aは、少なくとも800Nmm⁻²の引張強度を有する。この態様においては、ワイヤ18aは、約1770Nmm⁻²の引張強度を有する。但し、当然のことながら、上述のように、その他の引張強度も、特に2200Nmm⁻²超の引張強度も、想定可能である。特に、ワイヤが、非常に高張力の鋼から製造されることが想定可能である。また、ワイヤが、例えば、1mm未満の、又は約1mmの、又は約2mmの、又は約4mmの、又は約5mmの、又は約6mmの、或いは、場合によっては、これよりも大きな直径のような、異なる直径を有することも想定可能である。上述したように、ワイヤが、異なる材料を有し、且つ、特に、複合ワイヤとして構成されることが想定可能である。

螺旋体12a及び更なる螺旋体14aは、同一である。従って、以下においては、螺旋体12aの例について更に詳細に説明することとする。但し、ワイヤネットが、少なくとも1つの第1螺旋体と、第1螺旋体とは異なる方式によって形成された少なくとも1つの第2螺旋体と、を有することが想定可能である。

螺旋体12aは、第1脚部20aと、第2脚部22aと、第1脚部20aと第2脚部22aを接続する折り曲げ領域24aと、を有する。この態様においては、螺旋体12aは、複数の第1脚部20aと、複数の第2脚部22aと、複数の折り曲げ領域24aと、を有しているが、わかりやすさを理由として、これらのすべてに参照符号が付されているわけではない。更には、この態様においては、第1脚部20aは、少なくとも実質的に互いに同一である。更には、この態様においては、第2脚部22aも、少なくとも実質的に互いに同一である。更には、この態様においては、折り曲げ領域24も、少なくとも実質的に互いに同一である。従って、以下においては、第1脚部20a、第2脚部22a、及び折り曲げ領域24aについて更に詳細に示すこととする。ワイヤネットは、異なる第1脚部及び/又は異なる第2脚部及び/又は異なる折り曲げ領域を有し得ることが明らかである。

螺旋体12aは、長手方向28aを有する。螺旋体12aは、長手方向軸109aを有し、これは、長手方向28aに対して平行である。長手方向28aは、螺旋体12aの主延長方向に等しい。螺旋体12aの主延長面に対して垂直である正面図において、第1脚部20aは、螺旋体12aの長手方向28aとの関係において第1勾配角度26aを有するように延在している。具体的には、正面図は、正面方向54aにおいて方向付けられている。第1脚部20aは、長手方向軸110aを有する。第1脚部20aの長手方向軸110aは、第1脚部20aの主延長方向112aに対して平行である。図3には、螺旋体12aが正面図において示されている。螺旋体12aの長手方向軸109a及び第1脚部20aの長手方向軸110aは、第1勾配角度26aを形成している。本明細書における第1脚部20aは、約65mmの長さを有する。第2脚部22aは、約65mmの長さを有する。

図4a〜図4dは、第1脚部20aと、第2脚部22aと、折り曲げ領域24aと、を有する螺旋体12aの区分を様々な図において示している。図4aは、螺旋体12aの長手方向28aにおける図を示している。図4bは、螺旋体12aの長手方向28aに対して直交する横断方向の図において、且つ、螺旋体12aの主延長面において、第1脚部20aと、第2脚部22aと、折り曲げ領域24aと、を示している。図4cは、正面方向54aにおける図を示している。図4dは、斜視図を示している。横断方向の図において、折り曲げ領域24aは、少なくとも区分の観点において、螺旋体12aの長手方向28aとの関係において第1勾配角度26aとは異なる第2勾配角度30aを有するように延在している。横断方向の図において、折り曲げ領域24aは、長手方向軸114aを有する。折り曲げ領域24aの長手方向軸114a及び螺旋体12aの長手方向軸109aは、第2勾配角度30aを有する。

第2勾配角度30aは、少なくとも5°だけ、第1勾配角度26aと異なっている。第2勾配角度30aは、25°〜65°の値を有する。更には、第1勾配角度26aは、45°超である。この態様においては、第1勾配角度26aは、約60°である。更には、この態様においては、第2勾配角度30aは、約45°である。第2勾配角度30aは、第1勾配角度26aよりも小さい。当然のことながら、第1勾配角度及び第2勾配角度が同一であることも想定可能である。例えば、第1勾配角度及び第2勾配角度は、いずれも、それぞれ、少なくとも実質的に、又は正確に、45°に等しくてもよい。また、例えば、30°、35°、40°、50°、55°、60°、65°、70°又はその他のもの、特に、更に大きな或いは更に小さな値などの、その他の値も想定可能である。第1勾配角度及び第2勾配角度の値は、具体的には、当業者により、対応するワイヤネットの要件プロファイルに従って適切に選択されることになる。

折り曲げ領域24aは、横断方向の図において、少なくとも部分的に、少なくとも略直線状の経路を辿っている。この態様においては、折り曲げ領域24aの大きな部分が、横断方向の図において、直線状の経路を辿っている。

横断方向の図において、螺旋体12aは、少なくとも部分的に、階段状の変化を有する。階段状の経路は、傾斜した方式で階段状になっている。 第1脚部20aは、少なくとも部分的に、直線状の経路を辿っている。この態様においては、第1脚部20aは、直線状の経路を辿っている。第2脚部22aは、少なくとも部分的に、直線状の経路を辿っている。この態様においては、第2脚部22aは、直線状の経路を辿っている。第1脚部20a及び/又は第2脚部22aは、曲がり及び/又は折り曲げ及び/又は捩れを有していない。折り曲げ領域24aは、螺旋体12aの長手方向28aに対して平行である長手方向の図において180°の折り曲げを示す輪郭を有する。図4aにおいて、螺旋体12aは、長手方向の図において示されている。

第1脚部20aは、少なくとも部分的に、特に完全に、第1面において延在しており、且つ、第2脚部22aは、少なくとも部分的に、特に完全に、第1面に対して平行である第2面において延在している。長手方向の図において、第1脚部20aは、第2脚部22aに対して平行に延在している。

更なる螺旋体14aは、更なる折り曲げ領域32aを有する。折り曲げ領域24a及び更なる折り曲げ領域32aは、結合されている。折り曲げ領域24a及び更なる折り曲げ領域32aは、更なる螺旋体14aに対する螺旋体12aの結合点を形成している。

図5a〜図5dは、ワイヤネット10aの一部分を様々な図において示しており、この部分は、折り曲げ領域24aと、更なる折り曲げ領域32aと、を有する。図5aは、螺旋体12aの長手方向28aにおける図を示している。図5bは、螺旋体12aの主延長面の螺旋体12aの長手方向28aに対して直交する横断方向の図においてワイヤネット10aの一部分を示している。図5cは、正面方向54aにおける図を示している。図5dは、斜視図を示している。

螺旋体12a及び更なる螺旋体14aは、少なくとも実質的に垂直に、更なる折り曲げ領域32aの領域内において交差している。横断方向の図において、折り曲げ領域24a及び更なる折り曲げ領域32aは、交差角度118aを含む。交差角度118aは、第2勾配角度30aと、更なる螺旋体14aの対応する方式によって定義された更なる第2勾配角度と、に依存している。ここでは、交差角度118aは、90°に等しい。

また、その他の第1勾配角度の場合には、45°の第2勾配角度は、対応する方式で構成された螺旋体が接続点において垂直に交差すると共に、これらの接続点が、高い機械的弾性を有するように有利に選択される。但し、当然のことながら、例えば、45°、60°、120°又は145°、或いは、更に大きな、更に小さな、又は中間の値を有する、などのように、90°とは異なる角度も想定可能である。当業者は、具体的には、対応するワイヤネットの要件プロファイルに従って、交差角度を適切に選択することになる。

図6は、螺旋体12aの一部分を長手方向の図において概略的に示している。図7は、螺旋体12aの一部分を横断方向の図において概略的に示している。図8は、螺旋体12aの一部分を斜視図において示している。ワイヤ18aは、少なくとも実質的に捩れを伴うことなしに、第1脚部20a及び第2脚部22aの経路に沿って折り曲げられている。更には、ワイヤ18aは、少なくとも実質的に捩れを伴うことなしに、折り曲げ領域24aの経路に沿って折り曲げられている。

第1脚部20aは、捩れを有していない。特に、第1脚部20aは、それ自体内において撚り合わせられていない。第2脚部22aは、捩れを有していない。特に、第2脚部22aは、それ自体内において撚り合わせられていない。折り曲げ領域24aは、その経路に沿って捩れを有していない。横断方向の図(図7を参照されたい)において、折り曲げ領域24aは、捩れを有していない。螺旋体は、捩れを有してはいない脚部を有するが、少なくともわずかに捩られた折り曲げ領域を有することが想定可能である。

第1脚部20aは、表面構造200aを有し、この表面構造200aは、優先方向202aを有し、優先方向202aは、第1脚部20aの主延長方向112aに対して平行に延在している。第1脚部20aの表面構造200aは、第1脚部20aの主延長方向112aとの関係において渦巻き状に又は螺旋状に延在する部分構造を有してはいない。

表面構造200aは、折り曲げ領域24a上において延在している。表面構造200aは、第2脚部20a上において延在している。表面構造200aは、第2脚部22aの主延長方向220aに対して平行に延在する優先方向203aを有する。第2脚部22aの表面構造200aは、渦巻き状に又は螺旋状に延在するサブ構造を有してはいない。

表面構造200aは、複数の表面構造要素214a、216a、218aを有しているが、わかりやすさを理由として、これらのすべてに参照符号が付されているわけではない。表面構造要素214a、216a、218aは、ワイヤ18aの表面上の隆起として、特に、マイクロメートル範囲の隆起として、形成されている。表面構造要素214a、216a、218aは、ワイヤ18aの表面テクスチャの一部分である。表面構造要素214a、216a、218aは、第1脚部20aに沿って、少なくとも実質的に直線状の輪郭を有する。更には、表面構造要素214a、216a、218aは、折り曲げ領域24aの輪郭に対して平行である折り曲げ領域24aの領域内において延在している。これに加えて、表面構造要素214a、216a、218aは、第2脚部22aに沿って、少なくとも実質的に直線状の輪郭を有する。表面構造要素214a、216a、218aは、それぞれ、1つの面において、第1脚部20aに沿って延在している。表面構造要素214a、216a、218aは、それぞれ、1つの面において、第2脚部22aに沿って延在している。表面構造要素214a、216a、218aは、個々の面において、折り曲げ領域24aに沿って延在している。表面構造要素214a、216a、218aは、平均すると、表面構造200aの優先方向202a、203aに沿って延在している。表面構造200aの優先方向202a、203aは、螺旋体12aの輪郭に準拠している。

図9は、ワイヤネット10aを製造する方法の概略フロー図を示している。第1のステップ224aにおいて、ワイヤ18aが、第1脚部20a及び第2脚部22aの経路に沿って、それ自体内において少なくとも実質的に捩れを伴うことなしに、折り曲げられる方式により、螺旋体12aがワイヤ18aから製造されている。第2のステップ226aにおいて、螺旋体12aがワイヤネット10aのプレメッシュと編み組まれている。

図10は、ワイヤネット10aを製造する製造装置222aを示している。製造装置222aは、ワイヤネット10aを製造すべく提供される。製造装置222aは、折り曲げ装置74aを有する。長手要素16a、即ち、この態様においては、ワイヤ18aが、折り曲げ装置によって折り曲げられるが、折り曲げ装置は、ワイヤ18aを折り曲げステップに供給しており、この場合に、ワイヤ18aは、供給される間に、その長手方向軸204aを中心として回転させられる。折り曲げ装置74aの説明との関連においては、図11〜図13を参照されたい。ワイヤ18aの代わりに、ストランド及び/又はワイヤ束又はこれらに類似したものなどの、単一ワイヤとしては構成されていない長手要素が使用される場合には、ワイヤ18aに類似した方式により、その加工及び/又は供給及び/又は折り曲げ及び/又はゆがみ矯正が実施される。但し、以下においては、長手要素16aがワイヤ18aとして構成されている態様について説明する。

製造装置222aは、回転方向付け装置206aを有する。螺旋体12aの製造の際に、ワイヤ18aは、回転方向付け装置206aを通過する。方向付け装置206aは、回転軸228aを中心として回転自在に取り付けられている。回転軸228aは、ワイヤ18aの長手方向軸204aと等しい。

製造装置222aは、共回転リール208aを有する。螺旋体12aの製造の際に、ワイヤ18aは、共回転リール208aから巻き出される。共回転リール208aは、回転軸228aを中心として回転自在に取り付けられている。共回転リール208aからワイヤ18aを巻き出すべく、共回転リール208aは、回転軸228aに対して直交する巻出し軸230aを中心として回転する。共回転リール208aが回転軸228aを中心として回転した際に、巻出し軸230aは、回転軸228aを中心として回転する。

製造装置222aは、図示されてはいない駆動ユニットを有しており、この駆動ユニットは、共回転リール208a及び方向付け装置206a、並びに、従ってワイヤ18aを、回転軸228aを中心として回転させるべく提供されている。図示の態様においては、方向付け装置206a及びリール208aは、同一の回転軸228を中心として回転する。当然のことながら、共回転リール208aと方向付け装置206aの間のワイヤ18aが、少なくとも1つの湾曲の周りにおいて導かれ、且つ、方向付け装置206aがリール208aとは異なる回転軸を中心として回転することも想定可能である。この態様においては、ワイヤ18aの長手方向軸204aは、方向付け装置206aの領域内以外のリール208aの領域内において延在している。

折り曲げ装置74aによる折り曲げの際のワイヤ18aの捩れは、ワイヤ18aの回転速度を調節することにより相殺される。 ワイヤ18aは、少なくとも、螺旋体12aの主延長面に対して垂直である正面図における第1脚部22aと第2脚部22aの間の角度212aに等しい補償角度だけ、折り曲げ領域24aの折り曲げのために回転させられる。特に、第1勾配角度26aと、第1脚部20aと第2脚部22aの間の角度212aの半分と、は、合計で90°となる。折り曲げ装置74aによるワイヤ18aの折り曲げの際に、第1脚部20aと第2脚部22aの間の角度212aにより、それぞれの折り曲げられた折り曲げ領域ごとに、ワイヤ18aの捩れが生成される。この生成された捩れは、その長手方向軸204aを中心としたワイヤ18aの回転により補償される。これにより、ワイヤ18aは、螺旋体12aの回転の方向と等しい方向において回転させられる。

図11は、製造装置222aの折り曲げ装置74aを斜視図において示している。図12は、第1動作状態における折り曲げ装置74aの折り曲げ空間140aを斜視図において示している。図13は、第2動作状態における折り曲げ空間140aを斜視図において示している。折り曲げ装置74aは、第1螺旋体12aを生成するように適合されている。折り曲げ装置74aは、第1螺旋体12aの、特に、第1螺旋体12aの脚部20a、22a及び折り曲げ領域24aの、形状に従って、第1螺旋体12aを折り曲げるように適合されている。折り曲げ装置74aは、ワイヤ18aから第1螺旋体12aを生成するように適合されている。ワイヤ18aは、折り曲げられていない状態において、螺旋体素材76aを形成している。折り曲げ装置74aは、螺旋体素材76aを折り曲げることによって第1螺旋体12aを製造するように提供されている。

折り曲げ装置74aは、折り曲げユニット78aを有する。折り曲げユニット78aは、折り曲げマンドレル80aと、折り曲げテーブル82aと、を含む。折り曲げテーブル82aは、折り曲げマンドレル80aを中心として螺旋体素材76aを折り曲げるべく提供されている。折り曲げテーブル82aは、折り曲げマンドレル80aを中心として円運動するように支持されている。製造の際に、折り曲げテーブル82aは、折り曲げマンドレル80aを中心として円運動する方向142aにおいて継続的に稼働する。折り曲げマンドレル80aは、長手方向軸144aを有する。折り曲げマンドレル80aの長手方向軸144aは、折り曲げマンドレル80aの主延長方向94aに対して平行である。

折り曲げ装置74aは、供給方向88aにおいて、供給軸86aに沿って螺旋体素材76aを進行させるべく提供された供給ユニット84aを有する。供給軸86aは、供給方向88aに対して平行に構成されている。供給方向88aは、螺旋体素材76aの主延長方向に対して平行に延在している。供給軸86aは、折り曲げマンドレル80aの長手方向軸144aとの間において、少なくとも実質的に、且つ、特に正確に、第1勾配角度26aと等しい角度を有する。第1勾配角度26aは、マンドレル80aの長手方向軸144aとの関係において供給軸86aを調節することにより調節することができる。

製造の際に、螺旋体素材76aは、反復的に供給される。折り曲げユニット78a、特に、折り曲げテーブル82aは、製造される第1螺旋体12aの折り曲げ領域を製造するように、供給が完了した後に、螺旋体素材76aを折り曲げマンドレル80aを中心として個別に折り曲げる。供給ユニット84aは、ワイヤ18aの回転に起因して螺旋体素材76aがワイヤ18aの長手方向軸204aを中心として回転し得るように、折り曲げの際に螺旋体素材76aを解放する。ワイヤ18aが、少なくとも1つの湾曲の周りにおいて導かれ、且つ、供給ユニット84aの領域内における、且つ/又は、折り曲げ空間140aの領域内における、その長手方向軸204aが、共回転リール208の且つ/又は方向付け装置206aの回転軸228aと異なっていることが想定可能である。折り曲げマンドレル80aの直径は、折り曲げ領域24aの屈曲を定義する。特に、折り曲げマンドレル80aの直径は、折り曲げ領域24aの内径を定義する。

折り曲げ装置74aは、螺旋体素材76aの最大供給位置を定義する少なくとも1つの当接要素98aを含む当接ユニット96aを有する。供給する際には、供給ユニット84aにより、螺旋体素材76aを最大供給位置まで前進させることができる。螺旋体素材76aは、折り曲げマンドレル80aを中心とした折り曲げテーブル82aによる折り曲げの前に、最大供給位置に位置している。最大供給位置において、螺旋体素材76aは、当接要素98aを第1螺旋体12aの最後に折り曲げられた折り曲げ領域166aと当接させている。図12に示されている第1動作状態は、折り曲げマンドレル80aを中心として螺旋体素材76aを折り曲げる直前の状況に対応している。螺旋体素材76aは、最大供給位置において、第1動作状態にある。図13に示されている第2動作状態は、折り曲げマンドレル80aを中心とした螺旋体素材76aの折り曲げの際の状況に対応している。折り曲げテーブル82aは、第2動作状態においては、第1動作状態におけるその位置との関係において、回転方向142aに沿って変位している。

当接要素98aは、折り曲げマンドレル80aの周りにおいて完全に周方向において取り付けられている。当接要素98aは、製造の際に、円運動の方向142aにおいて、折り曲げマンドレル80aを中心として継続的に稼働する。

折り曲げテーブル82aは、折り曲げ軸102aを中心として回動自在に取り付けられており、折り曲げ軸102aは、折り曲げテーブル82aが、折り曲げマンドレル80aを中心として回転する間に、折り曲げマンドレル80a自体を中心として、特に、円運動の方向142aにおいて、円運動する。回動軸102aは、製造の際に、円形の経路上において運動する。回動軸102aは、製造の際に、一定の角速度において運動する。折り曲げの際に、折り曲げテーブル82a及び当接要素98aは、同一の速度において折り曲げマンドレル80aを中心として稼働する。折り曲げの後に、折り曲げテーブル82aは、回動軸102aを中心として回動し、これにより、最大折り曲げ角度を定義する。次いで、折り曲げテーブル82aは、特に、螺旋体素材76aの前進の際に、回動軸102aを中心として回動して戻る。第1動作状態において、当接要素98aは、折り曲げテーブル82a上において休止する。

この態様においては、折り曲げマンドレル80aが駆動されている。折り曲げマンドレル80aは、その長手方向軸144aを中心として回転自在に取り付けられている。折り曲げマンドレル80aは、ベルト164aを介して、図示されていない駆動ユニットに結合されており、この駆動ユニットは、特に、折り曲げテーブル82aを更に駆動している。折り曲げマンドレル80aは、交換可能である。折り曲げユニット78aは、異なる直径の折り曲げマンドレルを装備することができる。

当接要素98aとの関係における折り曲げテーブル82aの位置は、折り曲げマンドレル80aを中心とした折り曲げテーブル82aの回転の際に可変である。 当接要素98aは、凹状に湾曲した当接表面100aを有する。当接表面100aは、円弧の形状により、周方向142aにおいて湾曲している。更には、当接表面100aは、周方向142aにおける曲がりに対して垂直である円弧において湾曲している。回転方向142aに対して直交するこの曲がりの半径は、少なくとも実質的に、折り曲げ領域24aの曲がりに対応している。最大供給位置において、最後の折り曲げられた折り曲げ領域166aは、圧接状態において当接表面100aを支持しており、当接表面100aは、最後に折り曲げられた折り曲げ領域166aを中心とした円弧として円形に湾曲している。

螺旋体素材76aの供給が発生する供給動作状態において、供給軸86との関係における当接要素98aの位置は可変である。従って、当接要素98aは、供給状態において、特に、螺旋体素材76aが、当接要素98aに圧接状態において当接した後に、即ち、最大供給位置にある際に、円運動の方向142aにおいて、最後に折り曲げられた折り曲げ領域166aに沿って運動する。

折り曲げユニット78aは、少なくとも1つの高強度鋼ワイヤを有する螺旋体素材を折り曲げるように適合されている。この態様においては、螺旋体素材76aは、折り曲げユニット78aによって折り曲げることができる。

折り曲げユニット78aは、単一の公転において、特に、折り曲げマンドレル80aを中心とした折り曲げテーブル82aのそれぞれの公転の際に、180°超だけ、螺旋体素材76aを折り曲げるように適合されている。折り曲げ角度は、回動軸102aを中心とした折り曲げテーブル82aの回動の時間によって定義される。折り曲げユニット78aは、特に、その高い折り曲げ剛性に起因した折り曲げの後の螺旋体素材76aの跳ね戻しについて補償すべく、螺旋体素材76aを過度に折り曲げするように適合されている。折り曲げユニット78aは、第1螺旋体12aがそれ自体として直線状になり得るように、正確に180°の合計角度を折り曲げ領域24aに付与するように適合されている。

図14及び図15には、本発明の更なる実施形態が示されている。以下の説明及び図面は、基本的に、例示用の実施形態の間の相違点に限定されており、この場合に、同一の方式で命名された構成要素との関連においては、特に、同一の参照符号を有する構成要素との関連においては、原則的に、特に図1〜図13のその他の実施形態の図面及び/又は説明を参照することもできる。実施形態を弁別すべく、文字「a」が、図1〜図13の実施形態の参照符号に対して添え字として追加されている。図14及び図15の実施形態においては、文字「a」は、文字「b」によって置換されている。

図14は、その少なくとも1つの螺旋体12bが、少なくとも1つの長手要素16bから折り曲げられ、且つ、少なくとも1つの第1脚部20b、第2脚部22b、及び第1脚部20bと第2脚部22bとを相互接続する少なくとも1つの折り曲げ領域24bを有する、互いに編み組まれた複数の螺旋体12bを含むワイヤネット10bの一部分を示している。長手要素16bは、少なくとも基本的に捩れを伴うことなしに、第1脚部20b及び第2脚部22bの経路に沿って折り曲げられている。特に、ワイヤネット12bの長手部材16bの撚り合わせられた状態は、長手部材16bがワイヤネット12bとして加工される前の長手部材16bの素材の撚り合わせられた状態に対応している。この態様においては、長手部材16bは、ワイヤストランドとして形成されている。長手要素16bは、高強度鋼から製造された少なくとも1つのワイヤ18bを有する。この態様においては、長手要素16bは、複数の同一のワイヤ18bから構成されており、これらのワイヤ18bは、個別に図示されていない。螺旋体12bの主延長面に対して垂直である正面図において、第1脚部20bは、螺旋体12bの長手方向28bとの関係において第1勾配角度26bにおいて延在している。この態様においては、第1勾配角度26bは、約45°である。この態様のワイヤネット10bは、正方形のメッシュを有する。

図15は、螺旋体12b(図14を参照されたい)の長手方向28bに沿った長手方向の図において、ワイヤネット10bの一部分を示している。第1脚部20b及び第2脚部22bは、湾曲した輪郭を有する。ワイヤネット10bは、膨らんだメッシュを有しており、これにより、特に、ワイヤネット10bに対する横断方向における物体の衝撃を減衰させることができる。

螺旋体12bは、編組ナイフを有する従来の編組機械によって製造されるが、この編組機械は、図示されていない。長手部材16bは、編組ナイフによる長手部材16bの折り曲げの際に発生する捩れについて補償すべく、螺旋体12bの製造の際に、その長手方向軸を中心として回転させられる。

10…ワイヤネット、12…螺旋体、14…螺旋体、16…長手要素、18…ワイヤ、20…脚部、22…脚部、24…折り曲げ領域、26…勾配角度、28…長手方向、30…勾配角度、32…折り曲げ領域、54…正面方向、74…折り曲げ装置、76…螺旋体素材、78…折り曲げユニット、80…折り曲げマンドレル、82…折り曲げテーブル、84…供給ユニット、86…供給軸、88…供給方向、94…主延長方向、96…当接ユニット、98…当接要素、100…当接表面、102…回転軸、109…長手方向軸、110…長手方向軸、112…主延長方向、114…長手方向軸、118…交差角度、140…折り曲げ空間、142…円運動方向、144…長手方向軸、164…ベルト、166…折り曲げ領域、200…表面構造、202…優先方向、203…優先方向、204…長手方向軸、206…方向付け装置、208…リール、212…角度、214…表面構造要素、216…表面構造要素、218…表面構造要素、220…主延長方向、222…製造装置、224…方法ステップ、226…方法ステップ、228…回転軸、230…巻出し軸。