Drip sheet

本発明は、肉や魚等を包装するとき用いられるドリップシートに関する。

近年、肉、魚等の食品は、樹脂製のトレイに入れられ、プラスチックフィルムで包装された形態で店頭または流通過程に置かれることが多い。 このとき、食品から滲出する液体(ドリップ)を吸収する目的で、ドリップシート、あるいは吸水マット等と呼ばれる液吸収性のシートを、食品の下、あるいは食品の間に置くことが広く行なわれている。

本願発明者らは、特許文献１に、ドリップが出る食品の下に敷かれるドリップ吸収マットであって、ドリップを吸収する吸収シートと、この吸収シートの上側に配置され食品に接する多孔状表面シート体とを具備し、吸収シートの面方向および／または厚み方向の通気性を調整することにより、多孔状表面シート体に接する食品の裏面色悪化を防止する技術を開示した。 また、特許文献２に、食品から出るドリップを吸収するドリップシートにおいて、親水処理された合成繊維含む吸収シートと、吸収シートの食品に対面する表面に設けられた合成樹脂の表面層と、吸収シートの裏面に設けられた合成樹脂の裏面層とを有し、少なくとも表面層に、吸収シートに液を導く多数の貫通部が形成されているドリップシートを開示した。

特開２００２−３０２１８２号公報（請求項１、図５）

特開２００２−３００８４８号公報（請求項１、図４）

特許文献１に開示したドリップシートは食品の変色防止に有効であるが、吸収シートの裏面に非透液性のシートがないため、ドリップシートの裏面からドリップが漏出する可能性があった。 特許文献２に開示したドリップシートでは、ドリップが表面層から貫通部に浸入して吸収シートで速やかに吸収され、また裏面に設けた合成樹脂の裏面層により、ドリップの漏出が防止される。 しかし、表面層が引き伸ばされて形成された導液管が吸収シートに入り込む構造のため、吸収シートの容積が減少していたことから、ドリップシートのドリップ貯留能力に改善の余地があった。 また、針を突き刺し抜く製造法で導液管を形成しており、裏面層は針を抜くとき孔が閉じる方向に変形しやすいため、裏面層側からドリップが漏出しにくいが、その一方、裏面層側からドリップを吸収しにくい。

このような従来技術に鑑み、本発明はドリップの漏出が抑制され、さらに吸収シートの容積を減少させることがなく、吸収シートの吸収能力以上のドリップを貯留することができさらに、両面からドリップを吸収できるドリップシートを提供することを課題とする。

前記課題を解決した本発明は、吸吸収シートの上面および下面に熱可塑性シートが接合されて成り、上面側に食品が載置されるドリップシートであって、熱可塑性シートには間隔をあけて複数の開口が配列され、開口の周縁から連続して熱可塑性シートの厚さ方向に延出する導液管が形成され、導液管は熱可塑性シートから同一方向に延出するとともに先端部に向かうに従い次第に縮径し、少なくとも吸収シートの下面に接合された熱可塑性シートは、導液管が延出する側の面が吸収シートに対向し、導液管の先端部が吸収シートに接合されていることを特徴とする。

好ましい態様では、開口の位置をドリップシートの厚さ方向に投影したとき、上面に接合された熱可塑性シートと下面に接合された熱可塑性シートとで、開口の位置がずれている。

また、別の好ましい態様では、開口の周縁から導液管の先端部までの最大長さが、開口の開口径の最大値の１／２より大きい。
さらに別の好ましい態様では、熱可塑性シートは、開口を１ｃｍ ^２当り２０個以上備える。
また別の態様では、熱可塑性シートは、ポリエチレン系の熱可塑性樹脂で形成されている。
また別の態様では、熱可塑性シートは、低密度ポリエチレンとエチレン共重合のうち少なくともいずれか１種を少なくとも３０質量％以上と、高密度ポリエチレンを７０質量％以下とを含むポリエチレン系の熱可塑性樹脂で形成される。
また別の態様では、熱可塑性シートは着色されておらず、吸収シートともに測定した全光線透過率が７０％以上である。

本発明のドリップシートは、複数の開口が形成された熱可塑性シートが吸収シートの両面に接合されて成るので、熱可塑性シートが障壁となってドリップの漏出が抑制され、さらに、両面からドリップを吸収することができる。 また、導液管は吸収シートに入り込まないため吸収シートの容積が減少することがないばかりでなく、吸収シートの下面に接合された熱可塑性シートは導液管の先端部が吸収シートに接合されているので、熱可塑性シートと吸収シートとの間にドリップを貯留することができる貯留空間が形成される。 これらにより、吸収シートの吸収能力以上のドリップを貯留可能なドリップシートが提供される。

開口の位置をドリップシートの厚さ方向に投影したとき、開口の位置が上面と下面とでずれている態様では、短時間内に大量のドリップが開口に流入した場合でも、開口の位置がずれていることにより、ドリップの素通りが抑制される。

導液管の周縁から先端部までの最大長さが開口の開口径の最大値の１／２より大きいドリップシートは、導液管内のドリップの流動抵抗が相対的に高くなる結果、ドリップの漏出防止効果が高くなる。

熱可塑性シートが開口を１ｃｍ ^２当り２０個以上備える態様のドリップシートは、開口径が小さくなることにより、肉等の食品に開口の跡がつきにくい。
ポリエチレン系の熱可塑性樹脂を用いれば熱可塑性シートを容易に成形することができ、また、高密度ポリエチレンを含有するポリエチレン系の熱可塑性樹脂を用いることにより、導液管の剛性が高くなり、ドリップシートに荷重が加えられたときに貯留空間が潰れることが抑制される。

熱可塑性シートが着色されておらず吸収シートともに測定した全光線透過率が７０％以上である態様では、熱可塑性シートの光透過性が高いので、食品と共にトレイに入れられたドリップシートを目立たなくすることができる。

添付の図面を参照して、本発明に係るドリップシート１について説明する。 図１はドリップシート１の一部を破断して示す斜視図、図２はドリップシート１に接合される熱可塑性シート３の一部を拡大した斜視図、図３はドリップシート１を図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿って切断したときの端面を摸式的に表す図である。

図１に示すように、ドリップシート１は、吸収シート２の上面１１と下面１２とに、同形同大の熱可塑性シート３が接合されており、吸収シート２の上面１１側に食品（図示せず）が載置される。 また、各熱可塑性シート３には、間隔をあけて複数のほぼ同一形状の開口４が千鳥状に配列されている。 以下の説明では吸収シート２の上面１１および下面１２に接合された熱可塑性シート３を、それぞれ表面シート１６、裏面シート１７ということがある。

ドリップシート１の吸収シート２に吸収されたドリップは、表面シート１６と裏面シート１７が障壁となり、漏出が抑制される。 また、表・裏面シート１６、１７ともに開口４を備えるので、食品が載置される表面シート１６からだけでなく、裏面シート１７からもドリップを吸収することができる。 このため、例えばドリップがドリップシート１からこぼれ落ちてトレイとドリップシート１の間に浸入したときでも、このこぼれ落ちたドリップを毛管現象により導液管５を通して吸収することができる。 あるいは、多量の食肉を輸送するときドリップシート１を肉の間に挟むことがある。 このような場合に、ドリップシート１の両面から効率よくドリップを吸収することができる。 表面側にだけ液不透過性のシートが接合されたドリップシートの場合、肉の間に挟み重ねて使用すると、裏面の吸収層が食材に接触し、吸収したドリップで肉の鮮度が劣化するばかりでなく、ドリップを吸いすぎてしまい食材の重量が大幅に減少したりすることがあった。 本願のドリップシート１は、裏面シート１７を備えるので、肉の間に挟み重ねて使用する際にドリップを吸いすぎる問題を回避することができる。

吸収シート２はドリップを吸収・保持するための繊維の集合体である。 ドリップが水を多く含む場合は親水性繊維の集合体であることが好ましく、例えば、エアレイドパルプ、熱可塑性の合成繊維とパルプを含む不織布、天然繊維、ティッシュペーパ、親水処理された疎水性繊維、あるいはこれらの混合物で形成することができる。 ドリップが油脂を多く含む場合は、疎水性繊維の集合体であることが好ましく、例えば、ポリオレフィン系やポリエステル系の合成繊維で形成することができる。 吸収シート２がドリップを保持・吸収する能力は、主に繊維のドリップに対する濡れ易さ(親・疎水性)と、繊維集合体の繊維密度および厚みに依存する。 実用上、吸収シート２の厚みは数ｍｍに制限されるため、繊維密度は繊維集合体の目付に相関付けられる。 吸収シート２の繊維の目付は、通常１０〜１００ｇ／ｍ ^２の範囲であるが、これに限定されない。

熱可塑性シート３は、液不透過性の熱可塑性樹脂製のシートないしフィルムを原料とし、図２に示すように、開口４と、その周縁６から延出する導液管５とを形成したものである。 熱可塑性シート３に用いる熱可塑性樹脂に制限はなく、公知の熱可塑性樹脂を用いることができる。 また、ドリップが水を多く含む場合、ドリップシート１の表面を水で濡れやすくして開口４に容易に流入するよう、ポリビニルアルコール系樹脂を積層したり、表面を親水化処理したりしてもよい。 あるいは、着色顔料を添加して任意の色に着色してもよい。

熱可塑性シート３の導液管５は、開口４の周縁６から連続して熱可塑性シート３の厚さ方向に同一方向に延出し、周縁６から先端部７に向かい次第に小径になる。 また、先端部７のエッジは鋸歯状であり（段落「００３０」参照）、周縁６からの長さが不均一になっている。 導液管５の周縁６から先端部７までの最大長さＬは、開口４の開口径の最大値Ｄの１／２より大きい。 ここで、開口４の開口径の最大値Ｄは、熱可塑性シート３の導液管５が延出する側の面１３の反対側の面（以下、平坦面１４という）で測定する。 また、最大長さＬは、導液管５の傾斜面に接する線Ａと、平坦面１４側で周縁６に接する線Ｂとの交点から、先端部７の最先端Ｔまでの長さの最大値である。

なお、開口４等の寸法は、ドリップシート１における開口面積率が所望の値となり、またドリップが導液管５に流入可能で、好ましくは毛管現象が生じ得るように、ドリップの性質に応じて適宜決定することができる。 通常のドリップシート１の場合、開口４の開口径の最大値Ｄは０．２ｍｍ以上３．０ｍｍ以下、先端部７の開口径は０．１ｍｍ以上−３．０ｍｍ未満であり、導液管５の最大長さＬは０．２５ｍｍ以上である。 また、開口４の平坦面１４側での熱可塑性シート３に対する開口面積率は５０〜９５％、先端部７側の開孔面積率は１０−５０％の範囲にある。

図３に示すように、表面シート１６と裏面シート１７は、いずれも導液管５が延出する面１３が吸収シート２に対向し、導液管５の先端部７が吸収シート２に接合されている。 すなわち、導液管５の縮径した側が吸収シート２に接するので、外部から導液管５を通過して吸収シート２に一旦吸収されたドリップは、導液管５に逆流しにくく、漏出が抑制される。 導液管５の周縁６から先端部７までの最大長さＬを、開口４の開口径の最大値Ｄの１／２より大きくすれば、ドリップが導液管５を通過するときの流動抵抗が高くなり、ドリップの漏出防止効果を高めることができる。

また、導液管５の先端部７が吸収シート２に接合されていることにより、導液管５が支柱となって、熱可塑性シート３と吸収シート２との間にドリップを貯留することができる貯留空間８が形成される。 ドリップシート１の下面１２側に形成される貯留空間８は、吸収シート２に吸収されず通過したドリップを貯留することができるので、ドリップシート１は吸収シート２の吸収能力以上のドリップを貯留することができる。 また、食品を介して吸収シート２に荷重が加えられ、吸収されたドリップが吸収シート２の上面１１から滲出した場合でも、上面１１側に形成される貯留空間８がドリップを一時的貯留することができるので、ドリップの漏出が抑制される。

貯留空間８の容積を大きくするには、導液管５が長い方が好ましい。 前記のように、導液管５の周縁６から先端部７までの最大長さＬを、開口４の開口径の最大値Ｄの１／２より大きくすれば、ドリップの漏出防止効果を高めることができるばかりでなく、貯留空間８の容積を大きくすることができるので好ましい。

このように、ドリップシート１は吸収シート２の両面に貯留空間８が形成されるため、嵩高でクッション性があり、食材を痛めない。 さらに、吸収シート２の上面１１側の貯留空間８は、通常はドリップが存在せず空気が流通可能であり、開孔４および導液管５が無いシートの場合と比べて通気性があるため、ドリップシート１に載置された肉が褐色に変色することを抑制できる。

熱可塑性シート３と吸収シート２の接合は、接着、または熱溶着によって行うことができる。 ホットメルト接着剤（図示せず）を開口４の開口径寸法より細い幅のストライプ状またはスパイラル状、あるいは開口４の開口径より小径のドット状に塗布すれば、導液管５の先端部７を閉塞させることなく先端部７を吸収シート２に接合できるので好ましい。

このように導液管５の先端部７を吸収シート２に接合した場合、先端部７のエッジは鋸歯状になっているため、接合されない隙間部１５が生じる。 上面１１側の開口４から導液管５に流入したドリップの一部は、この隙間部１５を通って貯留空間８に入り吸収シート２の表面に拡散した後、毛管現象により吸収シート２の繊維間に浸入して吸収・保持される。 なお、ドリップシート１には複数の導液管５が存在するが、すべての導液管５の先端部７が吸収シート２に接合されている必要はない。

また、先端部７に向かうに従い次第に小径となる導液管５の先端部７を吸収シート２に接合することにより、ドリップシート１は段ボール状の断面構造を含む多層構造になる（図２参照）。 このため、ドリップシート１は、荷重が加えられたときでも変形し難くなり、貯留空間８の潰れが防止される。 また、ドリップシート１の一端を持って水平にしたとき、ドリップシート１が自重で変形して垂れ下がりにくくなり、ドリップシート１を食品包装用のトレイに敷く作業が容易になる。

さらに、図３の断面図において開口４の位置がずれていることから分かるように、ドリップシート１の厚さ方向に投影したとき、ドリップシート１の表面シート１６と裏面シート１７の開口４の位置はずれている。 このように、開口４の位置をずらすことにより、ドリップシート１に短時間内に大量のドリップが流入した場合でも、ドリップシート１を素通りしにくくなる。 このように表面シート１６と裏面シート１７との開口４の位置がずれているドリップシート１は、吸収シート２の両面に、別工程で製造した熱可塑性シート３を、導液管５の位置合わせをせずに接合することで製造できる。

以下、開口４と導液管５が形成された熱可塑性シート３の製造方法の一例を説明する。 図４は開口４と導液管５の形成方法を説明するための模式図、図５は開口４と導液管５の形成に用いる成形ドラム１１０の斜視図であり、開口４と導液管５を形成する凹部１１１を拡大して図示している。

図４では、工程は紙面左から右へと進み、左から順に押出機１０２、成形ドラム１１０、巻き取りロール１０３が並び、さらに、工程の所要部位には案内用または加圧用のローラ１０４が配置されている。 熱可塑性シート３の原料となる熱可塑性樹脂製のシートないしフィルム（以下、原反１０１という）は押出機１０２から供給され、成形ドラム１１０で図示しない開口４と導液管５が形成される。

図５に示すように、成形ドラム１１０は、その表面に熱可塑性シート３の開口４の開口形状に対応する多数の凹部１１１を有する。 凹部１１１の底面１１２には、成形ドラム１１０の図示しない真空吸引系統につながる微細な透孔１１３が形成されている。 凹部１１１は成形ドラム１１０の表面から中心に向かい縮径し、また、ドラム１１０の表面に千鳥状に配列されている。 ここにいう鋸歯状は、歯状部が不規則にジグザグ状に突出または配列する場合を含むものを意味し、実際には、前記破裂の場合には、通常、不規則になる。

図４に戻って、原反１０１は、成形ドラム１１０に密着して進み、必要ならヒーター１０５による加熱軟化の工程を経て、成形ドラム１１０の真空吸引ゾーン１０６において成形ドラム１１０の凹部１１１内に吸引されて引き伸ばされ、ついにはその先端部分が破裂し、吸引された部分が管状を呈し、導液管５が形成される。 また、この製造方法では先端部分が破裂するため、図２に示すように導液管５の先端部７のエッジは鋸歯状になる。 導液管５が形成された原反１０１は、ファン１０７で冷却された後、成形ドラム１１０から離脱して巻き取りロール１０３に巻き取られる。

この工程で得られる開口４の開口径は、凹部１１１の形状によりほぼ決まる。 また、凹部１１１の深さを調整することで、最大高さＬを、開口４の開口径の最大値Ｄの１／２より大きくすることができる。
なお、熱可塑性シート３の製造方法はこれに限定されず、例えば真空成形、あるいは熱プレスにより、平らな熱可塑性樹脂製のシートに所定の形状の開口４と導液管５を形成することもできる。

次に、吸収シート２の両面に熱可塑性シート３を接合したドリップシート１と、吸収シート２の片面にのみ熱可塑性シート３を接合したサンプルとの比較例を説明する。 吸収シート２には目付５７ｇ／ｍ ^２のエアレイドパルプを用い、熱可塑性シート３には開口４の開口径の最大値Ｄが０．３０ｍｍの高密度ポリエチレンのフィルムを用いた。 このポリエチレンフィルムに開口４を形成する前の厚さは０．０２ｍｍ、開口４形成後の導液管５を含む厚さ方向寸法は０．３５ｍｍであった。 なお、開口４の熱可塑性シート３の平坦面１４側での熱可塑性シート３に対する開口面積率は約８０％、先端部７側での開口面積率は約２０％であった。 吸収シート２と熱可塑性シート３の接合は、ホットメルト接着剤をスプレーで３．０ｇ／ｍ ^２塗布して行なった。

ドリップシート１の表面シート１６と、サンプルの熱可塑性シート３を接合した側の面それぞれに、マグロの刺身(約３８ｇ)を置き、濾紙を下に敷いて冷蔵庫に２４時間静置した後、濾紙へのドリップの漏れ出しを目視で比較した。 ドリップシート１では、ドリップの染み出しは認められず、サンプルではドリップの漏れ出しが認められ、吸収シート２の両面に熱可塑性シート３を設けることによる漏出抑制効果を確認できた。

つぎに、紙タオルを敷いた上に、ドリップシート１の表面シート１６、およびサンプルの熱可塑性シート３を接合した側の面を上にして置き、表面シート１６とサンプルの熱可塑性シート３を接合した側の面それぞれに、着色した生理食塩水２．０ｍｌをスポイトで一気に滴下し、紙タオルへの漏出の有無を目視で比較した。 ドリップシート１では紙タオルへの生理食塩水の漏出は認められなかったが、サンプルでは漏出が認められた。 また、ドリップシート１の裏面シート１７を通して生理食塩水が視認された。 以上から、導液管５を備えるドリップシート１の場合、ドリップの素通りが抑制され、また下面１２側の貯留空間８にドリップが貯留されることが確認された。

以上、ドリップシート１について説明したが、本発明は実施形態に限定されず種々変更して実施することができる。 例えば、吸収シート２の上面１１側には熱可塑性シート３の導液管５が延出する面１３と反対側の平坦面１４を接合し、下面１２側には導液管５が延出する面１３を接合することができる。 この構成では、ドリップシート１の表面シート１６上に肉を載置する場合、導液管５が介在するので開口の無い熱可塑性シート３に比べ通気性がよくなり、肉のドリップシート１と対向する面が褐色に変色することを抑制できる。

また、表面シート１６と裏面シート１７とで、開口４の開口径や形状、あるいは開口面積率を異ならせることができる。 この場合、例えば、下面１２側の開口径および／または開口面積率を上面１１側より小さくすることにより、ドリップの素通りをより有効に抑制することができる。 このようにドリップシート１の表面シート１６と裏面シート１７の開口径や形状、あるいは開口面積率を変えた場合、表・裏面シート１６、１７の判別は外観または手触りで行なうことができる。 さらに表・裏面シート１６、１７の判別を容易にするために表・裏面シート１６、１７に異なる着色あるいは模様等を施してもよい。 表・裏面シート１６、１７とも同一形状の場合、区別なく使用できることは言うまでも無い。

なお、熱可塑性シート３には押し出し成形の容易さから、密度が０．９１０〜０．９２５ｇ／ｃｍ ^３ 、好ましくは０．９１６〜０．９２０ｇ／ｃｍ ^３の低密度ポリエチレン、密度が０．９３０〜０．９６５ｇ／ｃｍ ^３ 、好ましくは０．９４０〜０．９６５ｇ／ｃｍ ^３の範囲の高密度ポリエチレン、あるいはＥＶＡ、エチレン−アクリル酸エステル共重合体等のエチレン共重合体、超低密度ポリエチレン等のポリエチレン系の合成樹脂を単独または混合して用いることが好ましい。 このとき、高密度ポリエチレンを含むポリエチレン系の合成樹脂を用いれば剛性の高い導液管５が形成され、ドリップシート１に荷重が加えられたときに貯留空間８が潰れることを抑制することができる。

あるいは、密度が０．９１０〜０．９２５ｇ／ｃｍ ^３ 、好ましくは０．９１６〜０．９２０ｇ／ｃｍ ^３の低密度ポリエチレン、またはＥＶＡ等のエチレン共重合体のように透明性の高い樹脂を少なくとも３０質量％以上と、高密度ポリエチレン７０質量％以下とを含む熱可塑性樹脂を用い、着色顔料は添加せずに熱可塑性シート３を形成し、吸収シート２ともに測定した全光線透過率が７０％以上になるようにすれば、熱可塑性シート３の光透過性が向上し、食品と共にトレイに入れられたドリップシート１を目立たなくすることができる。 これに加え、吸収シート２を構成する繊維に透明性の高いレーヨン繊維やポリプロピレン繊維を用いれば、ドリップシート１をさらに目立たなくすることができる。 なお、全光線透過率の測定はＪＩＳ Ｋ７１０５ Ａ法に準拠して、幅５０ｍｍ、長さ４０ｍｍの試料（ｎ＝１０）を用い、日本電色工業（株）交照測光式色差計Ｚ−３００Ａで行なうことができる。

ドリップシートの一部を破断して示す斜視図。

熱可塑性シート３一部を拡大した斜視図。

図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿って切断したドリップシートの端面模式図。

開口と導液管の形成方法を説明するための模式図。

開口と導液管の形成に用いる成形ドラムの斜視図。

符号の説明

１ ドリップシート ２ 吸収シート ３ 熱可塑性シート ４ 開口 ５ 導液管 ６ 周縁 ７ 先端部 ８ 貯留空間 １１ 上面 １２ 下面 １３ 導液管が延出する側の面 Ｌ 最大長さ Ｄ 開口径の最大値