警報表示装置、これを備えた統合航海システム、及び警報表示方法

本発明は、主として、船舶等の移動体に搭載された各種機器が出力する警報情報を一括して表示するための警報表示装置に関する。

船舶等の移動体が備える各種の機器・計器類は、状況に応じて各種の警報情報を出力するように構成されている。近年、この種の警報情報を一括して取り扱う警報装置が利用されている。例えば船舶用の警報装置は、当該船舶のブリッジに設置され、各種機器・計器類からの警報情報が入力されるように構成される。警報装置は、前記機器・計器類から警報情報が入力された場合は、当該警報情報を、視覚的及び聴覚的なシグナルによって船員に通知する。

船舶用の警報装置については各種の規格が定められている。例えば非特許文献1及び2に挙げたIMO(国際海事機関)のMSC(海上安全委員会)による決議(以下、単に規格と称する)では、発生した警報の重要度(プライオリティー)及びステータスに応じて、警報装置が視覚的及び聴覚的なシグナルによって通知を行う手順が細かく要求されている。現在の船舶用警報装置の多くは、この規格に適合するように構成されている。

“IMO RESOLUTION MSC.252(83)”、p.23−32、[online]、[2012年3月1日検索]、インターネット

“IMO RESOLUTION MSC.302(87)”、p.6−8、[online]、[2012年3月1日検索]、インターネット

ところが、上記規格では、警報を通知すべき状況が発生した場合に、具体的にどのような手段をもって視覚的な通知を行うべきかまでは規定されていない。従って、例えば液晶ディスプレイなどを用いて警報情報をグラフィカルに表示する警報表示装置においては、前記警報情報の表示態様に工夫の余地がある。

特に、警報が一度に大量に発生した場合などは、当該大量の警報情報をそのまま表示したのではユーザにとってわかりにくく、重要な警報情報を見落としてしまうおそれがある。従って、表示する警報情報が大量にある場合であっても、当該警報情報をわかり易く、しかも規格を満足する態様で表示できることが望まれる。ところが、現在知られている船舶用の警報表示装置の多くは、上記規格を満足しているとしても、警報情報をユーザにとってわかり易く表示するという点で十分な検討がなされているとは言い難い。

本発明は以上の事情に鑑みてされたものであり、その主要な目的は、警報情報をわかり易く表示できる警報表示装置を提供することにある。

課題を解決するための手段及び効果

本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段とその効果を説明する。

本発明の第1の観点によれば、以下の構成の警報表示装置が提供される。即ち、この警報表示装置は、表示装置と、警報情報取得部と、記憶部と、送信元分類リスト記憶部と、重要度リスト記憶部と、表示対象指定部と、情報選択部と、警報情報表示部と、を備える。前記警報情報取得部は、移動体に搭載された複数の機器からの警報情報を取得する。前記記憶部は、取得された前記警報情報を記憶する。前記送信元分類リスト記憶部は、各機器と、複数の送信元カテゴリの何れかと、を対応付けた送信元分類リストを記憶する。前記重要度リスト記憶部は、前記機器が送信し得る各警報情報と、複数段階の重要度の何れかと、を対応付けた重要度リストを記憶する。前記表示対象指定部は、前記複数の送信元カテゴリ及び前記複数段階の重要度の全部又は一部を表示対象として指定する。前記情報選択部は、前記表示対象指定部によって指定された表示対象に該当する警報情報を、前記記憶部に記憶されている警報情報の中から、前記送信元分類リスト及び前記重要度リストに基づいて選択する。前記警報情報表示部は、前記指定された警報情報のみをリスト表示した警報情報リスト画面を、前記表示装置に表示させる。

このように、表示対象として指定された警報情報のみを抽出してリスト表示することで、警報情報を見易く表示することができる。

上記の警報表示装置において、前記表示対象指定部は、前記複数の送信元カテゴリ及び前記複数段階の重要度の全部又は一部をユーザが指定するための表示対象指定インタフェースを前記表示装置に表示させることが好ましい。

この表示対象指定インタフェースにより、ユーザが表示対象を簡単に指定できる。

上記の警報表示装置において、前記表示対象指定インタフェースは、前記警報情報リスト画面と同一の画面に表示されることが好ましい。

このように、表示対象指定インタフェースを前記警報情報リスト画面と同一画面に表示することで、表示対象を指定するために画面を切り換える必要がない。

上記の警報表示装置において、前記重要度は3段階であることが好ましい。また、前記送信元カテゴリは、航法用電子機器関係、通信機器関係、及びエンジンルーム関係の3種類であることが好ましい。

即ち、ユーザが表示対象として指定できる項目が多過ぎる場合、当該表示対象を指定するために手間がかかるために、表示対象の切り換え等が困難になる。この点、上記のように、指定できる項目が3項目程度であれば、ユーザは所望の表示対象を容易に指定できる。

上記の警報表示装置において、前記送信元カテゴリ及び前記重要度の一部が表示対象として指定された後、所定時間経過後に、前記送信元カテゴリ及び前記重要度の全てが表示対象として指定された状態に戻す表示復帰部を備えることが好ましい。

これによれば、表示対象から外された警報情報が表示されない状況が長く続くことを防止できるので、ユーザに対して警報情報を確実に提示できる。

上記の警報表示装置においは、前記表示対象指定インタフェースによって表示対象として指定される警報情報の件数を、当該表示対象指定インタフェースの近傍に表示することが好ましい。

これによれば、表示対象指定インタフェースによって表示対象を指定した場合に、警報情報リスト画面にどれだけの警報情報が表示されるかをユーザが予め予測できるので、表示対象を指定する際の目安とすることができる。

上記の警報表示装置は以下のように構成されることが好ましい。即ち、この警報表示装置は、前記警報情報リスト画面に表示された警報情報を確認したことをユーザが入力する確認入力部を備える。前記警報情報表示部は、確認済み、かつ解決済みの警報情報を前記警報情報リスト画面から除去する。

このように、ユーザによって確認済み、かつ解決済みの警報情報は表示しないことで、ユーザに通知する必要がある警報情報のみを警報情報リスト画面に表示できる。これにより、警報情報リスト画面が見易くなり、現在発生している警報をユーザが容易に把握できる。

上記の警報表示装置は、以下のように構成されることが好ましい。即ち、この警報表示装置は、ログ選択部と、ログ表示部とを備える。前記ログ選択部は、確認済み、かつ解決済みの過去の警報情報のうち、指定された表示対象に該当する警報情報を選択する。前記ログ表示部は、前記指定された過去の警報情報のみをリスト表示したログリスト画面を前記表示装置に表示させる。

即ち、過去の警報情報(確認済みかつ解決済みの警報情報)のログは膨大な量になるので、表示対象として指定されたログのみを抽出してリスト表示することにより、当該ログを見易く表示できる。

上記の警報表示装置においては、未確認であるが解決済みの警報情報が複数存在する場合、当該解決済みの複数の警報情報をユーザが一括して確認する一括確認入力部を備えることが好ましい。

このように、警報情報が既に解決済みであれば、ユーザの一回の動作によって一括して「確認済み」にできる。これにより、未確認で解決済みの警報情報が大量に残っていても、これを簡単に警報情報リスト画面から消去できる。

上記の警報表示装置は、ユーザの所定の操作によって警報情報が指定された場合、当該警報情報の解決方法を前記表示装置に表示する解決方法表示部を備えることが好ましい。

このように、警報の解決方法を表示することで、ユーザに対して適切な対処を促すことができる。また、ユーザが指定した警報情報についてのみ解決方法を表示するので、解決方法の表示のためのスペースを最小限とすることができ、警報情報リスト画面のための表示スペースを確保できる。

上記の警報表示装置は、以下のように構成されることが好ましい。即ち、前記警報情報リスト画面において、各警報情報に対応付けて解決方法表示アイコンが表示される。前記解決方法表示部は、前記解決方法表示アイコンがユーザによって操作された場合に、当該アイコンに対応した警報情報の解決方法を表示する。

このように、ユーザは、各警報情報に対応したアイコンを操作するという直感的な操作により、所望の警報情報についての解決方法を簡単に表示させることができる。

上記の警報表示装置において、前記解決方法表示部は、前記警報情報リスト画面と同一画面内であって、かつ前記警報情報が表示される領域とは別の所定領域に前記解決方法を表示することが好ましい。

このように、解決方法を表示するための領域が、警報情報が表示される領域とは別に確保されていることにより、解決方法と警報情報を同時に表示しても両者の閲覧性が損なわれない。また、警報情報と解決方法とを同一画面内に表示するので、画面の切り換えなどを行うことなく解決方法を閲覧できる。

上記の警報表示装置において、前記解決方法表示部は、前記解決方法をポップアップ表示しても良い。

このように、解決方法をポップアップ表示させることにより、必要な場合にのみ解決方法を表示させることができる。

上記の警報表示装置は、以下のように構成されることが好ましい。即ち、この警報表示装置は、前記移動体の推進状態を少なくとも表示するコニング画面を前記表示装置に表示させるコニング情報表示部を備える。そして、前記コニング情報表示部は、前記コニング画面の一部の領域に、固定的に定められた所定のソート条件でソートした前記警報情報を、ソート順の上位の警報情報から優先的に表示する。

このように、本発明の警報表示装置は、コニング情報表示装置としての機能を兼ねることができる。また、コニング画面に警報情報を表示できるスペースは限られているので、警報情報をソートして、ソート順に表示する。これにより、必要な警報情報を、限られたスペースに優先的に表示させることができる。また、コニング画面における警報情報のソート条件を固定としているので、例えば警報情報リスト画面でソート条件が変更されたとしても、コニング画面での警報情報の表示態様には影響を及ぼさない。このように、警報情報リスト画面での表示態様に影響を受けることなく、コニング画面では必要な警報情報を確実に表示できる。

上記の警報表示装置において、前記コニング情報表示部における前記ソート条件は、警報情報の重要度が高い順及び発生時刻の新しい順であることが好ましい。

これにより、コニング画面の限られた領域に、重要度が高くて新しい警報情報を優先的に表示させることができる。

本発明の第2の観点によれば、上記の警報表示装置と、レーダと、ECDISと、を備えた統合航海システムが提供される。

本発明の第3の観点によれば、以下の警報表示方法が提供される。即ち、この警報表示方法は、警報情報取得工程と、送信元分類リスト記憶工程と、重要度リスト記憶工程と、表示対象指定工程と、情報選択工程と、警報情報表示工程と、を含む。前記警報情報取得工程では、移動体に搭載された複数の機器からの警報情報を取得する。前記記憶工程では、取得された前記警報情報を記憶する。前記送信元分類リスト記憶工程では、各機器と、複数の送信元カテゴリの何れかと、を対応付けた送信元分類リストを記憶する。前記重要度リスト記憶工程では、前記機器が送信し得る各警報情報と、複数段階の重要度の何れかと、を対応付けた重要度リストを記憶する。前記表示対象指定工程では、前記複数の送信元カテゴリ及び前記複数段階の重要度の全部又は一部を表示対象として指定する。前記情報選択工程では、前記表示対象指定工程で指定された表示対象に該当する警報情報を、前記記憶工程で記憶した警報情報の中から、前記送信元分類リスト及び前記重要度リストに基づいて選択する。前記情報表示工程では、前記指定された警報情報のみをリスト表示した警報情報リスト画面を、表示装置に表示させる。

上記の警報表示方法において、前記重要度は3段階であることが好ましい。また、前記送信元カテゴリは、航法用電子機器関係、通信機器関係、及びエンジンルーム関係の3種類であることが好ましい。

本発明の一実施形態に係る情報表示装置のブロック図。

警報情報リスト画面の内容を例示する図。

コニング画面の内容を例示する図。

警報アイコンの意味を示す図。

ログリスト画面の内容を例示する図。

警報情報リスト画面において、警報情報の一部を表示対象として指定した様子を示す図。

警報一覧画面の内容を例示する図。

解決方法をポップアップ表示する変形例を示す図。

次に、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図1は本発明の一実施形態に係る情報表示装置10の概略的な機能を示すブロック図である。

この情報表示装置10は、船舶に備えられたINS(統合航海システム)1の一部を構成するものであって、船舶に関する様々な情報を表示するための装置である。このINS1は、本実施形態の情報表示装置10の他にも、例えばレーダ11,12やECDIS(電子海図表示システム)13,14等を含んでいる。

図1に示すように、情報表示装置10は、インタフェース部20と、表示装置21と、入力装置22と、制御部23と、を備えている。

インタフェース部20には、各種の機器類が接続されており、当該機器類からの情報が入力されるように構成されている。なお、図2では単純化のために各種機器がインタフェース部20に対して直接的に接続されているように示されているが、例えばハブ等を介して間接的に接続されていても良く、各機器の接続態様は特に限定されない。要は、各機器から出力される情報を、情報表示装置10が適切に受け取ることができれば良い。

インタフェース部20に接続される機器類は様々であるが、大きく分類すると、航法用電子機器、通信機器、その他の外部入力機器、の3種類のカテゴリに分類できる。航法用電子機器としては、例えばレーダ11,12、ECDIS13,14、GNSS(全地球航法衛星システム)受信器15、AIS(自動船舶識別装置)16などを挙げることができる。通信機器としては、例えば、インマルサット(登録商標)を利用する通信端末17、VSAT(超小型地球局)システムを利用する通信端末18などを挙げることができる。また、上記以外の外部入力機器としては、例えばエンジンの回転数センサ、油温センサなど、エンジンルーム19に配置されている各種センサを挙げることができる。

表示装置21は、例えばカラーの液晶ディスプレイであり、グラフィカルな表示が可能に構成されている。

入力装置22は、ユーザが操作するためのマウスであるが、トラックボールなどの他のポインティングデバイスであっても良い。なお、表示装置21をタッチパネル式のディスプレイとしても良く、この場合は表示装置が入力装置を兼ねることになる。

制御部23は、CPU、ROM、RAMなどのハードウェアを備えたコンピュータとして構成されている。また、前記RAMには、情報表示装置10の各構成を制御するための情報表示プログラムなどのソフトウェアが記憶されている。そして、上記ハードウェアにおいて情報表示プログラムを実行することにより、制御部23を、警報情報取得部30、記憶部31、送信元分類リスト記憶部32、重要度リスト記憶部33、表示対象指定部34、情報選択部35、警報情報表示部36、コニング情報表示部37、解決方法表示部38、ログ表示部39、ログ選択部40、表示復帰部41等として機能させることができるように構成されている。なお、制御部23の各機能については追って説明する。

本実施形態の情報表示装置10は、船舶が備えた各種機器が発する警報情報を表示するための警報表示装置として機能する。また、この情報表示装置10は、船体の推進状態などを示す計器情報をリアルタイムで表示するためのコニング情報表示装置としての機能も兼ねている。

情報表示装置10が警報表示装置として機能する場合、当該情報表示装置10の警報情報表示部36が画面表示を行う。警報情報表示部36は、インタフェース部20に接続された各種機器からの警報情報に基づいて、図2に示すような警報情報リスト画面50を表示装置21に表示させる。この警報情報リスト画面50には、各種機器が発した警報情報が、リスト形式で表示される。ユーザは、この警報情報リスト画面50で、各警報情報を一覧できる。

一方、情報表示装置10がコニング情報表示装置として機能する場合、当該情報表示装置10のコニング情報表示部37が画面表示を行う。コニング情報表示部37は、インタフェース部20に接続された各種機器からの情報に基づいて、図3に示すようなコニング画面51を表示装置21に表示させる。このコニング画面51には、針路や船速など、自船の推進状態を示す各種情報がグラフィカルに表示されている。ユーザは、このコニング画面51を確認することで、自船の推進状態を的確に把握できる。

警報情報リスト画面50とコニング画面51は、ユーザが適宜の操作を行うことで切り換えることができる。例えば本実施形態では、画面の上部に、表示内容切替え用のタブ52が表示されている。ユーザは、このタブ52を操作することにより、警報情報リスト画面50とコニング画面51を必要に応じて切り換えることができる。

なお、本実施形態のINS1は音声報知部9も備えている。音声報知部9は例えばブザーであり、各種の警報が発生した場合に、当該警報の発生を音声によってユーザに通知するためのものである。

次に、図2に示した警報情報リスト画面50について簡単に説明する。警報情報リスト画面50にリスト表示されている情報の各行が、1つの警報情報に対応している。警報情報リスト画面50のリストの各カラムの内容は、左側から順に、警報アイコン53、警報内容文字列54、送信元55、発生時刻56、確認時刻57、及び解決方法表示アイコン58となっている。

警報内容文字列54のカラムには、各警報の内容を端的に表現する文字列が表示される。ユーザは、この警報内容文字列54の表示内容を読み取ることで、現在発生している警報の内容を把握できる。

警報内容文字列54のすぐ左に表示される警報アイコン53は、それぞれの警報情報の重要度を示している。なお、本明細書においてアイコンとは、特定の機能ないし意味を有する画像ないし図形のことを指す。各警報アイコン53及びその意味を、図4に例示する。ただし、図に示す警報アイコン53はあくまで例示であって、これ以外の態様のアイコンを適宜採用できることは言うまでもない。

本実施形態では、警報情報を、重要度が高い方から順に「Alarm」、「Warning」、「Caution」の三段階に分類している。「Alarm」には、緊急の対応が必要な警報情報が分類されており、本実施形態では三角形の警報アイコンで表示されている。「Warning」には、現時点では緊急性はないものの、何ら対応をしなければ重大な問題を引き起こす可能性がある警報情報が分類されており、本実施形態では四角形の警報アイコンで表示されている。「Caution」には、AlartやWarningほどではないものの、注意が必要な警報情報が分類されており、本実施形態では円形の警報アイコンで表示されている。

このように、警報情報の重要度をグラフィカルに示す警報アイコン53を、各警報情報の警報内容文字列54に隣接させて表示しているので、ユーザは、警報アイコン53によって各警報情報の重要度を一目で判別できる。

また、警報アイコン53は、各警報情報のステータスも表示している。ここで、警報情報のステータスとは、各警報情報が「未確認」又は「確認済み」の何れであるかを示すものである。本実施形態では、感嘆符(!)が付されている警報アイコンは「未確認」の警報情報を示し、チェックマークが付された警報アイコンは「確認済み」の警報情報を示している。なお、「未確認」「確認済み」の意味については後述する。

送信元55のカラムには、各警報情報を出力した機器(異常が発生した機器)の名称が記載されている。ユーザは、各警報情報の送信元55を読み取ることで、異常が発生した機器を把握できるので、上記異常を解消するために適切な対応をとることができる。

発生時刻56のカラムには、各警報情報が発生した時刻(つまり、該当する機器で異常が発生した時刻)が記載されている。確認時刻57のカラムには、各警報情報がユーザによって確認された時刻が記載されている。なお、警報情報のステータスが「未確認」の場合には、確認時刻57のカラムは空欄となっている。

以上のように、情報表示装置10は、発生した警報情報を、警報情報リスト画面50にリスト形式で表示する。リストの各行は1つの警報情報に対応しており、各警報情報は上下に並べて表示される。このように、警報情報をリスト表示することで、1つの画面内で大量の警報情報を閲覧性良く表示できる。もっとも、警報情報が1つの画面内に収まりきらない場合には、警報情報リスト画面50に表示されたスクロールバー59をユーザが操作することにより、画面を上下にスクロールさせて、画面内に収まりきらなかった警報情報を表示させることができる。

そして、警報情報リスト画面50の各行のカラムには、必要な情報が記載されているので、ユーザは、各警報情報の内容を容易に把握できる。また、本実施形態の情報表示装置10において、警報情報リスト画面50では、各カラムの内容に応じたソート条件をユーザが指定することにより、警報情報をソートして表示できるように構成されている。例えば、ユーザが所定の操作を行うことにより、警報情報を、重要度順にソートしてリスト表示したり、発生時刻順にソートしてリスト表示したりできる。これにより、ユーザは、警報情報を必要に応じて分かり易く表示できる。

続いて、各機器で異常が発生した場合のINS1の動作について簡単に説明する。

各機器において何らかの異常が発生した場合、当該機器は所定の警報情報を出力する。出力された警報情報は情報表示装置10のインタフェース部20に入力される。情報表示装置10に入力された警報情報は、図2に示した警報情報リスト画面50に、リスト形式で表示される。

また、これと同時に、音声報知部9によって警報音が発せられる。これにより、警報の発生を、視覚的及び聴覚的手段によって報知できる。

警報情報発生した段階では、当該警報情報のステータスは「未確認」となっている。ユーザは、情報表示装置10の表示、及び音声報知部9による警報音によって異常の発生を知覚した場合、所定の「確認(Acknowledge)」操作を行う。本実施形態では、確認操作は以下のようにして行う。即ち、ユーザは、入力装置22を操作することにより、警報情報リスト画面50においてマウスポインタを移動させ、「未確認」の警報情報の行の上にマウスポインタを重ねる。この状態で、ユーザがマウスのボタンをクリック操作することにより、該当する警報情報のステータスが「確認済み」となる。本実施形態の情報表示装置10においては、ユーザが確認を行うべき警報情報(ステータスが「未確認」の警報情報)は、警報アイコン53によって容易に識別できる(つまり、警報アイコン53に感嘆符が付されている警報情報を「確認」すれば良い)。従って、どの警報情報に対して「確認」操作すべきかを、ユーザが迷うことはない。なお、上記のように入力装置22を操作することにより警報情報の確認操作を行うことができるので、当該入力装置22は確認入力部であると言うことができる。

警報情報のステータスが「確認済み」になると、警報アイコン53が変化するとともに、当該確認操作が行われた時刻が確認時刻57のカラムに記載される。

現在発生している全ての警報情報のステータスが「確認済み」になった場合(ユーザによって全ての警報情報が確認された場合)、音声報知部9による警報音が停止される。

警報情報の確認を行ったユーザは、次に、当該警報の原因となった異常を解決すべく対応を行う。本実施形態では、情報表示装置10の解決方法表示部38が、必要に応じて、警報情報の解決方法を表示するように構成されている。

具体的には、図2に示すように、警報情報リスト画面50と同一画面内に、解決方法表示領域60が確保されている。ユーザは、入力装置22を適宜操作することにより、各警報情報の右端のカラムに表示されている解決方法表示アイコン58をクリック操作できる。ユーザが当該操作を行った場合、解決方法表示部38は、ユーザが操作を行った解決方法表示アイコン58に係る警報情報の解決方法を、解決方法表示領域60に表示する。これによれば、ユーザは、表示された解決方法に従って、適切な対応を行うことができる。

なお、各機器が送信し得る警報情報の種類は決まっているので、各警報情報の解決方法は予め予想できるものである。従って、解決方法表示領域60に表示させるべき解決方法の内容は、警報情報の種類ごとに、情報表示装置10に予め記憶させておくことができる。解決方法表示部38は、ユーザによって解決方法表示アイコン58が操作された場合、情報表示装置10に予め記憶されている解決方法の中から、該当する解決方法を選択して解決方法表示領域60に表示すれば良い。これによれば、適切な解決方法を、ユーザに対して簡単に提示できる。なお、警報情報の種類によっては、その解決方法が情報表示装置10に記憶されていない場合もありうるので、このような警報情報については解決方法表示アイコン58を表示しないようになっている。

以上のように、本実施形態においては、ユーザが解決方法表示アイコン58を操作することで指定した警報情報についてのみ、解決方法が表示される。即ち、解決方法の表示をユーザが必要としていない警報情報については、解決方法を表示しない。このように、不要な解決方法は表示しないので、解決方法を表示するための解決方法表示領域60を小さくでき、警報情報を表示するための領域を大きく確保できる。また本実施形態では、図2に示すように、解決方法表示領域60は、警報情報リスト画面50と同一画面内であって、しかも警報情報が表示されている領域とは別の領域に設定されている。従って、解決方法を表示させたとしても、警報情報の表示を邪魔しないので、警報情報の閲覧性が損なわれることはない。しかも、解決方法と警報情報が同一画面内に表示されるので、例えば解決方法を閲覧するために画面を切り換えるなどの煩雑な操作が不要であり、全ての情報を1つの画面で確認できる。

ユーザが適切な対応を行うことにより、警報の原因が除去された場合(機器の異常が解消した場合)、該当する警報情報は「解決済み」となる。なお、原因が除去されていない警報情報のことを「未解決」の警報情報と呼ぶ。

本実施形態の情報表示装置10において、警報情報表示部36は、「確認済み」かつ「解決済み」の警報情報は、警報情報リスト画面50から削除するように構成されている。即ち、これらの警報情報は、もはやユーザに対して提示する必要が無い情報であるから、表示しなくても問題はないのである。これにより、ユーザに対して提示する必要がある情報(未確認、又は未解決の警報情報)のみを警報情報リスト画面50に表示できるので、ユーザは、必要な情報を的確に把握でき、機器の異常に対して適切に対応できる。

なお、重要度が「Caution」に分類されている警報情報は、ユーザに対して注意を促すことを目的として表示される警報情報であるため、ユーザによる対応は特に必要が無い。そこで、「Caution」に分類されている警報情報は、ユーザが「確認」操作を行った段階で、警報情報リスト画面50から削除されるようになっている。

ところで、「Alarm」又は「Warning」に分類されている警報情報であっても、ユーザによる特別な対応を必要とせずに「解決済み」となる場合がある。例えば、他船が自船に対して異常に近づいた場合は、「CPA/TCPA」という警報情報が発せられるが、この警報情報は、当該他船と自船との距離が十分に広がった場合は、ユーザが特に対処しなくても自然と「解決済み」になる(なお、CPAとは最接近距離、TCPAとは最接近までの時間のことである)。このため、ユーザが「確認」操作を行うよりも前に、警報情報が「解決済み」になる場合がある。なお本実施形態では、このように「未確認であるが解決済み」の警報情報は、疑問符(?)を付した警報アイコン53で表示している。

例えば船舶が密集する港内では、他船が自船に接近することは珍しくない。従って、港内では、上記の「CPA/TCPA」警報が頻発することになる。しかも、自船が港内を航行している間は他船と次々にすれ違うので、発生した「CPA/TCPA」警報情報は次々と「解決済み」になっていく。しかし、他船とすれ違うたびに発生する「CPA/TCPA」警報情報を毎回「確認」操作するような煩雑なことは、ユーザは行わないと考えられる。この結果、「未確認であるが解決済み」の警報情報が、警報情報リスト画面50に大量に蓄積することになる。

このような「未確認であるが解決済み」の警報情報は、もはやユーザに対して何らかの注意を促す意味を持たないにもかかわらず、ユーザによる「確認」操作が行われるまでは警報情報リスト画面50に残ってしまう。そこで本実施形態の情報表示装置10は、警報情報リスト画面50と同一の画面内に、「一括確認ボタン(一括確認入力部)61」を有している。そして、ユーザがこの一括確認ボタン61を操作した場合、「未確認であるが解決済み」の警報情報が複数存在する場合であっても、当該複数の警報情報のステータスが一括して「確認済み」に変更されるようになっている。これによれば、ユーザは、一括確認ボタン61を操作するだけで、「未確認であるが解決済み」の警報情報を一括して「確認済み、かつ解決済み」にできるので、当該警報情報を一括して警報情報リスト画面50から除去できる。

これにより、ユーザに対して提示する意味がなくなった警報情報を警報情報リスト画面50からまとめて除去し、意味がある警報情報のみを警報情報リスト画面50に残すことができるので、警報情報を見易く表示できる。また、例えば船舶が密集する港内で「未確認であるが解決済み」の警報情報が大量に発生した場合であっても、当該大量の警報情報を1つ1つ「確認」するというような煩雑な操作が不要となるので、ユーザは操船やその他の作業に集中できる。

なお、上記の一括確認ボタン61を操作することによりステータスが「確認済み」に変更されるのは、「未確認であるが解決済み」の警報情報のみである。従って、未解決の「Alarm」及び未解決の「Warning」の警報情報は、一括確認ボタン61がユーザによって操作されたとしてもステータスは変更されない。「未解決」の警報情報は、ユーザによる対応が必要な警報情報であるから、ユーザによって明示的に「確認」操作させることが好ましいためである。また、「Caution」に分類されている警報情報は、ユーザに対して注意を促すことのみを目的とした警報情報であるから、そもそも「未解決」「解決済み」という概念が無い。従って、一括確認ボタン61がユーザによって操作されたとしても、「Caution」に分類されている警報情報のステータスは変更されず、警報情報リスト画面50に残る。「Caution」に分類されている警報情報は、ユーザに対して注意を促すためのものであるから、ユーザが明示的に「確認」操作しないまま警報情報リスト画面50から除去されてしまうのは望ましくないためである。

ところで前述のように、本実施形態の情報表示装置10は、コニング情報表示装置としても利用できる。コニング画面51と警報情報リスト画面50は同時に表示できないので、ユーザは何れか一方を選択して表示装置21に表示させる。しかし、表示装置21にコニング画面51を表示している場合、警報情報リスト画面50に切り換えなければ警報情報を閲覧できないようでは、ユーザは、現在発生している警報情報を速やかに把握できない。

そこで本実施形態の情報表示装置10のコニング情報表示部37は、図3に示すように、コニング画面51の一部に確保された警報表示領域62に、警報情報を表示できるように構成されている。このように、コニング画面51においても警報情報を表示できるようにしたことで、ユーザは、コニング画面51のままで(警報情報リスト画面50に切り換えなくても)警報情報を見ることができる。

ただし、コニング画面51は、船体の推進状況など計器情報を主に表示するためのものであるから、警報表示領域62としては限られたスペースしか割り当てることができない。従って、コニング画面51には、警報情報リスト画面50に含まれる情報を全て表示することはできない。そこで本実施形態のコニング情報表示部37は、コニング画面51の警報表示領域62に、警報情報リスト画面50に表示される情報のうち一部の情報みを表示するよう構成されている。具体的には、図3に示すように、コニング画面51の警報表示領域62には、各警報情報について警報アイコン53及び警報内容文字列54のみを表示する。即ち、警報アイコン53によって各警報情報の重要度及びステータスを把握でき、警報内容文字列54によって各警報情報の内容を把握できるので、この2つの情報のみでも、ユーザに対して警報情報を提示するという目的を十分に果たすことができる。

また、本実施形態の情報表示装置10では、コニング画面51の警報表示領域62には、重要度が高い順及び発生時刻が新しい順でソートした警報情報を、ソート順で、表示できるだけ表示するように構成されている。言い替えると、コニング画面51の警報表示領域62には、重要度が高くて新しい警報情報が、優先的に表示される。これによれば、ユーザは、重要な警報情報をコニング画面51において確実に閲覧できる。以上のように、本実施形態の構成によれば、コニング画面51においてスペースが限られている警報表示領域62を利用して、重要な警報情報をユーザに対して有効に提示できる。もっとも本実施形態の情報表示装置10では、コニング画面51の警報表示領域62にはスクロールバー63が設けられているので、当該スクロールバー63をユーザが操作することにより、重要度が低い(又は発生時刻が古い)警報情報も閲覧できるようになっている。

なお前述のように、本実施形態の情報表示装置10は、警報情報リスト画面50でユーザがソート条件を指定することにより、警報情報をソートして表示できるようになっている。これに対し、コニング画面51の警報表示領域62では、警報情報のソート条件は固定されており、ユーザによってソート条件を変更することはできないようになっている。つまり、コニング画面51の警報表示領域62では、常に、重要度が高くて新しい警報情報を優先的に表示するように構成されている。

これによれば、コニング画面51の限られたスペースの警報表示領域62に、重要度が高くて新しい警報情報を確実に提示できるので、当該警報情報をユーザが見落としてしまうことを防止できる。これに対して、警報情報リスト画面50では、警報情報をユーザに対して見易く提示することに主眼が置かれているので、ユーザの好みに応じてソート条件などを変更可能とし、柔軟に表示態様を設定できるようにしているのである。このように、警報情報を表示するための専用の画面(警報情報リスト画面50)では、必要に応じた表示態様で情報を閲覧できるので、ユーザは、警報情報の確認や、当該警報情報の解決を、効率的に行うことができる。

なお、上記のように、コニング画面51の警報表示領域62ではソート条件が固定されているので、警報情報リスト画面50においてソート条件等が変更されて警報情報の表示態様が変化したとしても、コニング画面51の警報表示領域62における警報情報の表示態様には影響を及ぼさないようになっている。例えば、警報情報リスト画面50において、仮に重要度が「低い」順に警報情報をソートするようにソート条件が設定された場合であっても、コニング画面51の警報表示領域62では、常に、重要度が「高い」順で警報情報がソートされて表示される。

次に、図5に示したログリスト画面64について簡単に説明する。前述のように、本実施形態の情報表示装置10は、不要になった警報情報(確認済みかつ解決済みの警報情報)を警報情報リスト画面50から除去するように構成されている。しかし、場合によっては、警報情報リスト画面50から除去された過去の警報情報(確認済みかつ解決済みの警報情報)を閲覧したい場合がある。そこで本実施形態の情報表示装置10は、過去の警報情報のログを表示できるように構成されている。

即ち、情報表示装置10のログ表示部39は、過去の警報情報(確認済み、かつ解決済みの警報情報)をリスト表示したログリスト画面64(図5)を、表示装置21に表示させるように構成されている。ログリスト画面64への切り換えは、画面上部に表示されたタブ52をユーザが操作することにより行うことができる。これにより、過去の警報情報を、ユーザが簡単に閲覧できる。

続いて、本実施形態の情報表示装置10について、より詳しく説明する。

前述のように、本実施形態の情報表示装置10は、必要な警報情報のみをリスト表示するので、ユーザに対して警報情報を見易く提示できる。ところが、警報情報が一度に大量に発生した場合、「未解決」の警報情報が警報情報リスト画面50に大量に存在する状態となるため、警報情報が見難くなる。とはいえ、「未解決」の警報情報は、まさにユーザに対して提示する必要がある情報であるから、「解決済み」の警報情報のように警報情報リスト画面50から除去することはできない。従って、上記の構成のみでは、警報情報をユーザに対して見易く提示するという目的を十分に達成できない。

そこで、本実施形態の情報表示装置10は、ユーザの操作により、警報情報リスト画面50に表示する警報情報をフィルタリングできるように構成されている。具体的には、情報表示装置10の表示対象指定部34は、警報情報リスト画面50に表示させる警報情報(以下、単に表示対象と称する)を指定するための表示対象指定チェックボックス群(表示対象指定インタフェース)65を、警報情報リスト画面50と同一の画面内に、警報情報と同時に表示する(図2)。ユーザは、入力装置22を操作することにより、表示対象指定チェックボックス群65に含まれる各チェックボックスのチェックを入れる、又はチェックを外す操作を行うことができる。

図2に示すように、本実施形態において表示対象指定チェックボックス群65は、重要度が「Alarm」の警報情報を表示対象として指定するAlarmチェックボックス66、重要度が「Warning」の警報情報を表示対象として指定するWarningチェックボックス67、及び重要度が「Caution」の警報情報を表示対象として指定するCautionチェックボックス68を含んでいる。また、表示対象指定チェックボックス群65は、送信元の機器のカテゴリが「航法用電子機器」の警報情報を表示対象として指定するNavigationチェックボックス69、送信元の機器のカテゴリが「通信機器」の警報情報を表示対象として指定するCommunicationチェックボックス70、及び、送信元の機器のカテゴリが「外部入力機器」の警報情報を表示対象として指定するExternalチェックボックス71を備えている。

情報表示装置10の警報情報表示部36は、表示対象指定チェックボックス群65で表示対象として指定された警報情報(チェックボックスにチェックが入れられた条件に該当する警報情報)のみを、警報情報リスト画面50に表示するように構成されている。即ち、ユーザが表示対象として指定しなかった警報情報(チェックボックスからチェックが外された条件に該当する警報情報)は、フィルタリングされ、警報情報リスト画面50に表示されなくなる。

ユーザは、例えば図6に示すように、Alarmチェックボックス66及びNavigationチェックボックス69にチェックを入れ、他のチェックボックス67,68,70,71からチェックを外すことにより、「航法用電子機器関係のAlarmのみを表示させる」ように表示対象を指定できる。またこの他にも、例えば「通信機器関係と外部接続機器関係のWarningのみを表示させる」というように、柔軟な設定ができる。このように、警報情報が大量に存在する場合であっても、表示する警報情報をユーザの指定に応じてフィルタリングすることにより、ユーザが必要とする警報情報のみを警報情報リスト画面50に表示できる。従って、ユーザは、必要に応じて表示対象を指定することにより、警報情報リスト画面50の警報情報をわかり易く閲覧できる。

なお、ユーザによって表示対象から外された(チェックボックスを外された)警報情報は、単にフィルタリングによって表示されなくなっただけであるから、ユーザによってチェックボックスに再びチェックが入れられた場合(表示対象として指定された場合)、該当する警報情報は、再び警報情報リスト画面50に表示される。

続いて、情報表示装置10において上記のフィルタリングを行ための構成について、より詳しく説明する。

前述のように、警報情報の重要度は、重要度が高い方から順に「Alarm」、「Warning」、「Caution」の3段階となっている。そこで、本実施形態の表示対象指定チェックボックス群65は、表示対象の重要度を指定する3つのチェックボックス66〜68を備えている。これにより、ユーザは、3段階の重要度の全部又は一部を表示対象として指定できる。

なお、各機器は様々な警報情報を出力するので、各警報情報の重要度がどの程度であるかは、必ずしも明確ではない。しかし、各機器が出力し得る警報情報の種類は予め決まっているので、各機器が出力し得る警報情報それぞれに対して、3段階の重要度の何れかを予め設定しておくことができる。そこで、情報表示装置10の重要度リスト記憶部33は、各機器が送信し得る各警報情報と、3段階の重要度の何れかと、を対応付けた重要度リストを記憶している。なお、重要度リストの内容は、情報表示装置10の工場出荷時にプリセットされている(重要度リスト記憶工程)。

本実施形態の情報表示装置10は、図7に示す警報一覧画面72において、重要度リストの内容をユーザが確認できるようになっている。具体的には、警報一覧画面72には、重要度「Alarm」に対応付けられた警報情報をリストアップしたAlarm警報情報リスト73と、重要度「Warning」に対応付けられた警報情報をリストアップしたWarning警報情報リスト74と、重要度「Caution」に対応付けられた警報情報をリストアップしたCaution警報情報リスト75が表示されている。なお、警報一覧画面72への切り換えは、画面上部に表示されたタブ52をユーザが操作することにより行うことができる。

前述のように、警報リスト73,74,75の内容はプリセットされているので、ユーザが設定する必要はない。しかし、ユーザは、必要に応じて適宜の操作を行うことにより、警報リスト73,74,75の登録内容を変更できる。これにより、各警報情報に対してユーザが重要度を設定できるので、ユーザは、自身の好みに応じて、警報情報の表示態様を柔軟にカスタマイズできる。

また、前述のように、情報表示装置10のインタフェース部20に接続される機器は、航法用電子機器、通信機器、その他の外部入力機器、の3種類に分類できる。従って、情報表示装置10で表示される警報情報の送信元は、上記3種類のカテゴリ(送信元カテゴリ)の何れかに分類できる。そこで、本実施形態の表示対象指定チェックボックス群65は、表示対象の送信元カテゴリを指定する3つのチェックボックス69〜71を備えている。これにより、ユーザは、3種類に分類された送信元カテゴリの全部又は一部を表示対象として指定できる。

なお、インタフェース部20に接続され得る機器は様々なものがあるので、各機器を何れの送信元カテゴリに分類すべきかは、必ずしも明確ではない。そこで、情報表示装置10の送信元分類リスト記憶部32は、各機器と、3種類の送信元カテゴリの何れかと、を対応付けた送信元分類リストを記憶している。

本実施形態の情報表示装置10は、前述の警報一覧画面72において、送信元分類リストの内容をユーザが確認できるようになっている。具体的には、警報一覧画面72には、「航法用電子機器」カテゴリに対応付けられた機器をリストアップしたNavigation分類リスト78と、「通信機器」カテゴリに対応付けられた機器をリストアップしたCommunication分類リスト79と、「外部入力機器」カテゴリに対応付けられた機器をリストアップしたExternal分類リスト80が表示されている。なお、本実施形態では、「外部入力機器」のカテゴリに該当するのはエンジンルームのセンサのみであるため、「外部入力機器」カテゴリは、実質的に「エンジンルーム関係」のカテゴリであるとも言える。

送信元分類リスト78,79,80の内容は、ユーザによって設定することができる。情報表示装置10のインタフェース部20に新しい機器が接続された場合、ユーザは、警報一覧画面72で適宜の操作を行うことにより、送信元分類リスト78,79,80の何れかに、前記新しい機器を登録する(送信元分類リスト記憶工程)。これによれば、新しい機器が追加された場合であっても、当該機器を適切な送信元カテゴリに分類しておくことができる。もっとも、新しい機器が追加された場合に、制御部23が当該機器のカテゴリを自動的に認識して送信元分類リスト78,79,80の何れかに登録する構成であっても良い。

次に、警報情報を表示する際の情報表示装置10の動作について詳しく説明する。

情報表示装置10のインタフェース部20に接続されている機器で何らかの異常が発生した場合、当該機器は、所定の警報情報を出力する。当該警報情報は、情報表示装置10のインタフェース部20に入力され、当該情報表示装置10の警報情報取得部30で取得される(警報情報取得工程)。情報表示装置10の記憶部31は、警報情報取得部30で取得した警報情報を記憶する(記憶工程)。

ユーザは、入力装置22を適宜操作して、表示対象指定チェックボックス群65によって表示対象を指定する操作を行う(表示対象指定工程)。前述のように、表示対象指定チェックボックス群65は、3種類の送信元カテゴリを指定するチェックボックス69〜71と、3段階の重要度を指定するチェックボックス66〜68を備えている。従って、ユーザは、3種類の送信元カテゴリ、及び3段階の重要度の中から、表示対象を指定できる。

ユーザによって表示対象が指定されると、情報表示装置10の情報選択部35は、ユーザによって表示対象として指定された重要度及び送信元カテゴリに該当する警報情報を、記憶部31の記憶内容から抽出する(情報選択工程)。このとき、情報選択部35は、重要度リスト記憶部33に記憶されている重要度リストを参照することにより、記憶部31に記憶されている各警報情報の重要度を特定する。また、情報選択部35は、送信元分類リスト記憶部32に記憶されている送信元分類リストを参照することにより、記憶部31に記憶されている各警報情報の送信元の機器のカテゴリ(送信元カテゴリ)を特定する。そして、情報選択部35は、特定された情報に基づいて、指定された表示対象に該当する警報情報を抽出する。

このように、本実施形態の情報表示装置10では、重要度リスト及び送信元分類リストが予め記憶されているので、記憶部31に記憶されている各警報情報の重要度及び送信元カテゴリを、簡単に特定できる。従って、ユーザによって指定された重要度及び送信元カテゴリに該当する警報情報を抽出する、という情報選択部35による処理を容易に行うことができる。

そして、情報表示装置10の警報情報表示部36は、情報選択部35によって抽出された警報情報を、警報情報リスト画面50にリスト表示する(警報情報表示工程)。以上で説明した方法により、ユーザが表示対象として指定した警報情報のみを、警報情報リスト画面50に表示できる。

なお、重要度や送信元カテゴリを、より細かく(例えば10段階)分類するように構成することも考えられる。しかし、この場合、表示対象を指定するためのチェックボックスが多数必要となるので、ユーザはチェックボックスのチェックを付けたり外したりするのも一苦労であり、所望の表示結果を得るためにかえって手間がかかってしまう。この点、本実施形態の情報表示装置10では、重要度と送信元カテゴリはそれぞれ3種類にまとめられているので、ユーザが指定できる表示対象は6種類であり、チェックボックスの数は6つとなっている。この程度の数のチェックボックスであれば、ユーザは所望の表示対象をすぐに指定できるうえ、直感的でわかり易い。従って、ユーザは、所望の表示結果を簡単に得ることができる。

また本実施形態の情報表示装置10においては、図2に示すように、各チェックボックス66〜71の近傍に、当該チェックボックスで表示対象として指定できる警報情報の件数を表示するように構成されている。例えば図2の例では、重要度が「Alarm」に該当する警報情報は4件であることが、Alarmチェックボックス66のラベルに表示されている。また例えば、送信元のカテゴリが「航法用電子機器」に分類される警報情報は10件であることが、Navigationチェックボックス69のラベルに表示されている。ユーザは、この件数表示を確認することにより、各チェックボックスにチェックを入れたとき(表示対象として指定したとき)に警報情報リスト画面50に表示される警報情報の件数を予想できる。従ってユーザは、上記の件数表示を目安として、表示対象を指定できる。

本実施形態の情報表示装置10では、図5に示すように、ログリスト画面64でも、上記のフィルタリングを行うことができるように構成されている。即ち、ログリスト画面64にも、表示対象指定チェックボックス群65が表示されており、警報情報リスト画面50(図2)と同様に表示対象を指定できるようになっている。ログリスト画面64の表示対象指定チェックボックス群65でユーザが表示対象を指定した場合、情報表示装置10のログ選択部40は、過去の警報情報(確認済み、かつ解決済みの警報情報)のなかから、指定された表示対象に該当する警報情報を抽出する。そして、前記ログ表示部39は、ログ選択部40によって抽出された警報情報のみを、ログリスト画面64に表示するように構成されている。このように、ログリスト画面64においても、ユーザの指定に応じて、過去の警報情報をフィルタリングできるようになっている。

即ち、過去の警報情報(解決済みの警報情報)は、航海が進むにつれて蓄積していくので、ログリスト画面64に表示される過去の警報情報の件数は膨大になる。そこで、表示される情報をフィルタリングして、必要な情報のみを抽出して表示することにより、ログリスト画面64の閲覧性を大幅に高めることができる。

ところで、警報情報リスト画面50において、ユーザがチェックボックス66〜71の何れかからチェックを外した場合(表示対象から外された場合)、当該チェックボックスの条件に該当する警報情報はフィルタリングされ、それ以降、警報情報リスト画面50に表示されなくなる。しかし、警報表示装置としての本来の目的を鑑みれば、例えそれがユーザの望んだ動作であるとしても、警報情報が表示されない状況が長期間続くことは好ましいとは言えない。

そこで本実施形態の情報表示装置10の表示復帰部41は、所定条件を満たしたときに、警報情報リスト画面50において、3種類の送信元カテゴリ及び3段階の重要度の全てが表示対象として指定された状態に戻すように構成されている。即ち、ユーザによってチェックボックスが外されている場合であっても、所定の条件が満たされると、警報情報リスト画面50の6つのチェックボックス66〜71の全てにチェックが入れられた状態に、強制的に戻されるようになっている。これにより、ユーザの設定により表示対象から外されていた警報情報も、所定条件が満たされた場合は、警報情報リスト画面50に再び表示されるようになる。

本実施形態では、上記所定条件を「前記送信元カテゴリ及び前記重要度の一部が表示対象として指定された後、所定時間経過したとき」としている。即ち、ユーザがチェックボックスのチェックを外す操作を行った場合であっても、当該操作から所定時間経過後には全てのチェックボックスがチェックされた状態に戻る。これにより、表示されない警報情報が存在する状態が長期間に及ぶことを防止し、ユーザに対して確実に警報情報を提示できる。

続いて、上記フィルタリングと、前述の一括確認ボタン61の関係について説明する。本実施形態の情報表示装置10では、上記フィルタリングによって警報表示リスト画面50に表示されなくなった警報情報(表示対象から外された警報情報)は、一括確認ボタン61がユーザによって操作された場合でも、ステータスが変更されないようになっている。つまり、一括確認ボタン61によって警報情報リスト画面50から一括して除去できるのは、「未確認であるが解決済み」の警報情報のうち、警報情報リスト画面50に表示されている警報情報(表示対象として指定されている警報情報)のみである。警報情報リスト画面50に表示されていない警報情報は、未だにユーザが把握していない可能性があるので、ステータスを勝手に「確認済み」に変更することは好ましくないためである。

なお、これを利用すれば、ユーザは、一括確認ボタン61によって警報情報リスト画面50から除去する警報情報の範囲をコントロールできる。例えば、ユーザは、優先度が「Warning」の警報情報のみを一括除去し、「Alerm」の警報情報は残しておきたいと考えた場合、優先度が「Alarm」の警報情報をいったん表示対象から外し、「Warning」の警報情報のみを表示対象に指定した状態で一括確認ボタン61を操作する。これにより、「未確認であるが解決済み」の警報情報のうち、優先度が「Warning」の警報情報のみ、ステータスを「確認済み」にして警報情報リスト画面50から一括して除去できる。一方、「未確認であるが解決済み」の「Alarm」の警報情報のステータは変更されないので、優先度「Alarm」を表示対象として再度指定することで、当該警報情報を警報情報リスト画面50に再び表示できる。このように、表示対象を指定したうえで一括確認ボタン61を操作することにより、指定された表示対象に該当しかつ「未確認であるが解決済み」の警報情報のみを、警報情報リスト画面50から一括して除去できる。

以上で説明したように、本実施形態の情報表示装置10は、表示装置21と、警報情報取得部30と、記憶部31と、送信元分類リスト記憶部32と、重要度リスト記憶部33と、表示対象指定部34と、情報選択部35と、警報情報表示部36と、を備えている。警報情報取得部30は、船舶に搭載された複数の機器からの警報情報を取得する。記憶部31は、取得された警報情報を記憶する。送信元分類リスト記憶部32は、各機器と、3種類の送信元カテゴリの何れかと、を対応付けた送信元分類リストを記憶する。重要度リスト記憶部33は、前記機器が送信し得る各警報情報と、3段階の重要度の何れかと、を対応付けた重要度リストを記憶する。表示対象指定部34は、3種類の送信元カテゴリ及び3段階の重要度の全部又は一部を表示対象として指定する。情報選択部35は、表示対象指定部34によって指定された表示対象に該当する警報情報を、記憶部31に記憶されている警報情報の中から、送信元分類リスト及び重要度リストに基づいて選択する。警報情報表示部36は、指定された警報情報のみをリスト表示した警報情報リスト画面50を、表示装置21に表示させる。

このように、表示対象として指定された警報情報のみを抽出してリスト表示することで、警報情報を見易く表示することができる。

以上に本発明の好適な実施の形態を説明したが、上記の構成は例えば以下のように変更することができる。

上記実施形態では、チェックボックスのチェックが外される操作が行われてから所定時間経過したことを条件として、全てのチェックボックスにチェックが入れられた状態に戻すとしたが、チェックボックスのチェックを戻す条件はこれに限らない。例えば、警報情報取得部30によって新しい警報情報が取得されたことを条件として、全てのチェックボックスにチェックが入れられた状態に戻しても良い。これによれば、新しい警報情報が取得されたときに、6つのチェックボックス66〜71の全てにチェックが入れられた状態となるので、新しく取得された警報情報は警報情報リスト画面50に確実に表示される。

表示対象指定インタフェースは、上記実施形態のようにチェックボックスでなくても良く、適宜のインタフェースを採用できる。例えば、プルダウン式のメニューで表示対象を指定するように構成しても良い。もっとも、表示対象を指定する手段は表示装置21に表示されるグラフィカルインタフェースに限らず、例えば物理的なボタンをユーザが操作することで表示対象を指定できるように構成されていても良い。

表示対象指定インタフェースは、警報情報リスト画面50と同一画面において警報情報と同時に表示されている必要はなく、例えば、警報情報リスト画面50とは別のオプション設定画面で表示対象を指定できるように構成しても良い。ただし、図2に示すように、警報情報リスト画面50と同一の画面内で警報情報と同時に表示対象指定インタフェース(チェックボックス)が表示されていれば、画面を切り換えることなく表示対象を指定できるので好適である。もっとも、警報情報と表示対象指定インタフェースは、必ずしも同一の画面に表示されなくても良い。例えば、情報表示装置に複数の表示装置を備え(いわゆるマルチディスプレイ)、1つの表示装置には警報情報リスト画面50を表示し、これと同時に、他の表示装置に表示対象指定インタフェース(チェックボックス)を表示するように構成しても良い。この場合も、画面を切り換えることなく表示対象を指定できるので好適である。

上記実施形態では、警報情報リスト画面50と同一の画面内に、解決方法を表示するための解決方法表示領域60が確保されているとしたが、解決方法の表示態様はこれに限らない。例えば、図8に示すように、警報情報リスト画面50に表示された警報情報の上にマウスカーソル76が重ねられたときに、当該警報情報の解決方法をポップアップ表示77するように構成しても良い。この構成の場合、図2のように解決方法表示領域60を常に確保しておく必要が無いので、警報情報を表示するために、より広い領域を確保できる。

重要度リスト及び送信元分類リストの内容を図7の警報一覧画面72に示したが、この警報一覧画面72はあくまで各リストの内容をわかり易く表示するためのものであり、重要度リスト記憶部33及び送信元分類リスト記憶部32に記憶されている情報のデータ構造を表示しているわけではない。また、本明細書において、重要度リスト記憶部33及び送信元分類リスト記憶部32の記憶内容について「リスト」と言ったときは、例えば連結リストなどの特定のデータ構造を指しているわけではなく、単に、複数の情報が対応付けられて記憶されているという程度の意味である。重要度リスト記憶部33及び送信元分類リスト記憶部32に記憶される情報のデータ構造は、特に限定されず、どのようなデータ構造であっても良い。

本発明に係る警報表示装置は、船舶に限らず、例えば飛行機などの他の移動体に設置しても良い。

1 NIS(統合航海システム) 10 情報表示装置(警報表示装置) 21 表示装置 30 警報情報取得部 31 記憶部 32 送信元分類リスト記憶部 33 重要度リスト記憶部 34 表示対象指定部 35 情報選択部 36 警報情報表示部 50 警報情報リスト画面 65 表示対象指定チェックボックス群(表示対象指定インタフェース)