【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、前方の地層の状態を探査しながらこの地層を掘削してトンネルを掘削形成するトンネル掘削機並びにトンネル掘削方法に関するものである。

【０００２】

【従来の技術】地山を掘削してトンネルを掘削するトンネル掘削機において、例えば、岩盤を掘削するものとしてトンネルボーリングマシン（以下、ＴＢＭと称する。）がある。 このトンネルボーリングマシン、即ち、
ＴＢＭにおいて、円筒形状をなす前胴の前部に駆動回転自在なカッタヘッドが装着されており、このカッタヘッドには岩盤を破壊するディスクカッタが多数取付けられている。 また、この前胴には掘削形成したトンネルの内壁面に圧接してこの前胴を位置保持可能なフロントグリッパが装着されている。 一方、前胴の後部には掘進方向に沿って相対移動自在な円筒形状の後胴が連結されており、この後胴には掘削形成したトンネルの内壁面に圧接して後胴を位置保持可能なリアグリッパが装着されている。 更に、この前胴と後胴との間には両者を前進させる複数のスラストシリンダが架設されている。

【０００３】従って、このように構成されたＴＢＭによってトンネルを掘削形成するには、リアグリッパによって後胴をトンネル内で位置保持する一方、カッタヘッドを回転駆動させながら複数のスラストシリンダを伸長させると、多数のディスクカッタが前方の岩盤を掘削しながら前胴が前進する。 そして、スラストシリンダが所定ストロークだけ伸長すると、このスラストシリンダの駆動を停止し、フロントグリッパによって前胴を位置保持する一方、リアグリッパによる後胴の位置保持を解除する。 この状態で複数のスラストシリンダを縮小させると、前胴に対して後胴が引き寄せられて前進する。 その後、前述と同様に、リアグリッパによって後胴を位置保持する一方、フロントグリッパによる前胴の位置保持を解除し、カッタヘッドを回転駆動させながら複数のスラストシリンダを伸長させることで、岩盤を掘削しながら前胴が前進する。 この繰り返しによって所定長さのトンネルを掘削形成していく。

【０００４】このように所定長さのトンネルを掘削形成していく際、掘削する地層が岩盤であるか、泥土層であるか、あるいは破砕帯であるかを探査する必要がある。
即ち、上述したＴＢＭによって岩盤層を掘削しているとき、地層が岩盤層から泥土層に変わった場合、掘削したトンネル内壁面が軟弱であるため、リアグリッパによって後胴を位置保持して前胴、即ち、カッタヘッドの掘削反力を得ることができない。 この場合、セグメントを組付けることでシールドジャッキを既設のセグメントに押しつけて掘削反力を得なければならない。 ところが、地層が軟弱な泥土層に変わってからセグメントを組付けてもシールドジャッキによって充分な掘削反力を得ることはできず、岩盤を掘削中であるときからセグメントを組付けていく必要がある。 そのためにトンネルを掘削中に、前方の地層の状態を推定する前方探査が必要である。

【０００５】従来、このトンネルを掘削時における地層の前方探査は、人工震源として爆薬を使用し、この爆薬をトンネルの周辺部で爆発させることで衝撃波を発生させる。 そして、この衝撃波が地層境界面にて反射した反射波を検出し、この検出した複数の反射波から地層境界面の位置を推定していた。

【０００６】

【発明が解決しようとする課題】ところが、上述した従来の地層の前方探査方法にあっては、人工震源として爆薬を使用しており、この爆薬は取扱が難しく、危険であり、また、所定の位置に爆薬を仕掛けるための穴を堀らなければならず、作業が面倒であり、作業能率がよくないという問題があった。

【０００７】本発明はこのような問題を解決するものであって、トンネル掘削作業における地層の前方探査を容易に、且つ、安全に行って作業効率の向上を図ったトンネル掘削機並びにトンネル掘削方法を提供することを目的とする。

【０００８】

【課題を解決するための手段】上述の目的を達成するための請求項１の発明のトンネル掘削機は、筒状をなして
前胴及び後胴を有する掘削機本体と、該掘削機本体の前部に駆動回転自在に装着されたカッタヘッドと、 前記前
胴と前記後胴を連結する複数のジャッキを有して前記掘削機本体を前進させる推進機構と、掘削形成したトンネ
ル内壁面に圧接して前記前胴及び前記後胴を固定保持す
る前部グリッパ及び後部グリッパとを具えたトンネル掘削機において、 前記前部グリッパと前記後部グリッパの
少なくともいずれか一方に装着されて該グリッパの外周
面と連続する円弧面を有すると共にトンネル内壁面に圧
接可能なベースプレートから掘削地層に対して弾性波を発する弾性波発信機と、該弾性波発信器から発信された弾性波が地層境界面にて反射した反射波を検出する反射波受信機と、前記弾性波発信機から発信された弾性波と前記反射波受信機によって検出された反射波とによって前記地層境界面の方向及び距離を推定する制御器とを具えたことを特徴とするものである。

【０００９】従って、掘削機本体の前部のカッタヘッドを駆動回転すると共に推進機構によってこの掘削機本体を前進させると、回転するカッタヘッドが岩盤を破壊してトンネルを掘削形成し、このとき、 グリッパをトンネ
ル内壁面に圧接して掘削機本体を固定保持した状態で、
ベースプレートをトンネル内壁面に圧接し、弾性波発信
機によりこのベースプレートから掘削地層に対して弾性波を発させると、この弾性波発信器から発信された弾性波は地層境界面にて反射し、その反射波は反射波受信機によって検出され、制御器は弾性波発信機から発信された弾性波と反射波受信機によって検出された反射波とによって地層境界面の方向及び距離を推定することとなり、この推定された地層の状態に合わせた掘削が行われることとなり、掘削機本体を大型化せずに容易に弾性波
発信機の装着が可能となる 。

【００１０】

【００１１】

【００１２】また、 請求項２の発明のトンネル掘削機は、前記弾性波発信機は、 前記ベースプレートがトンネ
ル内壁面に圧接した状態で、油圧によってピストンを該
ベースプレートに衝突させて弾性波を発することを特徴とするものである。

【００１３】従って、作業が容易で、且つ、安全となる。

【００１４】また、 請求項３の発明のトンネル掘削方法は、前部に装着されたカッタヘッドを駆動回転させながら筒状の掘削機本体を前進させることで、前方の岩盤を掘削する一方、 グリッパをトンネル内壁面に圧接して前
記掘削機本体を固定保持した状態で 、 該グリッパの外周
面と連続する円弧面を有するベースプレートをトンネル
内壁面に圧接し、弾性波発信機により該ベースプレート
から掘削地層に対して弾性波を発して地層境界面にて反射した反射波を反射波受信機にて検出し、前記弾性波発信機から発信された弾性波と前記反射波受信機によって検出された反射波とによって前記地層境界面の方向及び距離を推定しながらトンネルを掘削するようにしたことを特徴とするものである。

【００１５】 従って、カッタヘッドを駆動回転させなが
ら掘削機本体を前進させて前方の岩盤を掘削する際、グ
リッパ及びベースプレートをトンネル内壁面に圧接した
状態で、弾性波発信機によりベースプレートから掘削地層に対して弾性波を発する一方、弾性波が地層境界面にて反射した反射波を反射波受信機にて検出し、この弾性波と反射波とから地層境界面の方向及び距離を推定しながらその地層の状態に合わせてトンネルを掘削する。

【００１６】

【発明の実施の形態】以下、図面に基づいて本発明の実施例を詳細に説明する。

【００１７】以下に説明する実施例では、本発明のトンネル掘削機を岩盤を掘削するトンネルボーリングマシン（ＴＢＭ）として説明する。

【００１８】＜トンネルボーリングマシンの全体構成＞
図４に本発明の一実施例に係るトンネル掘削機としてのトンネルボーリングマシンの断面、図５にこのトンネルボーリングマシンの正面視、図６に図４のVI−VI断面、
図７に図４のVII−VII断面、図８に図４のVIII−VIII断面、図９に推進機構としてのパラレルリンク機構の概略を示す。

【００１９】本実施例のトンネルボーリングマシン１０
において、図４及び図５に示すように、掘削機本体は円筒形状をなす前胴１１と中胴１２と後胴１３とから構成されている。 この前胴１１の前部には軸受１４によってカッタヘッド１５が回転自在に装着されており、このカッタヘッド１５は前面に径方向に沿って互いに交差するスポーク１６が固定され、各スポーク１６には岩盤をせん断破壊するディスクカッタ１７が多数枢着されると共に、岩盤の掘削面を掻き取るスクレーパ１８が固定されている。 このカッタヘッド１５の後部には内歯を有するリングギア１９が一体に固定される一方、前胴１１にはカッタ旋回油圧モータ２０が固定されており、このカッタ旋回油圧モータ２０の駆動ギア２１がリングギア１９
に噛み合っている。

【００２０】また、前胴１１には掘削して発生したずりが内部に浸入しないように、カッタヘッド１５側とカッタ駆動モータ２０側とを仕切るバルクヘッド２２が形成されており、カッタヘッド１５とこのバルクヘッド２２
との間にはチャンバ室２３が形成されている。 そして、
このチャンバ室２３にはずりを集積するホッパ２４がバルクヘッド２２に固定されて配設され、カッタヘッド１
５の内側には破壊されて落下したずりを掻き上げてホッパ２４に取り込む掻き上げ板２５が固定されている。 更に、このホッパ２４の下部にはこのホッパ２４にて集積したずりを外部に排出する排出装置２６が取付けられている。

【００２１】従って、カッタ駆動モータ２０を駆動して駆動ギア２１を回転駆動すると、この駆動ギア２１が噛み合うリングギア１９が回転し、リングギア１９と一体のカッタヘッド１５を旋回し、ディスクカッタ１７が岩盤をせん断破壊し、スクレーパ１８が掘削面を掻き取ることで、岩盤を掘削することができる。 そして、掘削して生じたずりはチャンバ室２３内に落下し、掻き上げ板２５がカッタヘッド１５と共に回転することで、チャンバ室２３内のずりを掻き上げてホッパ２４内に落とす。
このホッパ２４内に落下して集積したずりは排出装置２
６によって外部に排出される。

【００２２】図４及び図７に示すように、中胴１２は前胴１１の後部に球面軸受２７を介して揺動自在に連結されている。 また、後胴１３は中胴１２の後部内周面に軸受２８を介して掘進方向移動自在に連結されている。 そして、前胴１１の後部に固定された前胴基板２９と後胴１３の前部に固定された後胴基板３０との間には推進機構としての６本の推進ジャッキ３１〜３６が架設されている。 この推進ジャッキ３１〜３６は油圧の給排によって伸縮作動するものであって、ジャッキ本体は後胴基板３０に固定された球軸受３７によって揺動自在に支持され、ロッド先端部は前胴基板２９に固定された球軸受３
８によって揺動自在に支持されている。 そして、この推進ジャッキ３１〜３６はそれぞれ隣合って配設された関係が、例えば、推進ジャッキ３１がカッタヘッド１５の周方向一方に傾斜し、推進ジャッキ３２がカッタヘッド１５の周方向他方に傾斜して全体としてトラス状に配設されることでパラレルリンク機構３９を構成している。

【００２３】従って、パラレルリンク機構３９の推進ジャッキ３１〜３６をそれぞれ個別に駆動して駆動ロッドを伸縮させることで、カッタヘッド１５を有する前胴１
１を中胴１２に対して揺動し、その掘進方向を変更することができる。 また、このパラレルリンク機構３９の推進ジャッキ３１〜３６を同期駆動して駆動ロッドを伸長させることで、カッタヘッド１５を有する前胴１１及び中胴１２を後胴１３に対して前進することができる。

【００２４】ここで、前述した複数の推進ジャッキ３１
〜３６から構成されるパラレルリンク機構３９の制御システムの構成について説明する。

【００２５】図９に示すように、推進ジャッキ３１〜３
６において、例えば、推進ジャッキ３１の図示しないピストンによって仕切られた２つの圧力室には油圧給排管４１，４２が連結されており、各油圧給排管４１，４２
はそれぞれ非常遮断弁４３，４４を介してサーボ弁４５
に連結されている。 このサーボ弁４５は推進ジャッキ３
１の各圧力室への油圧の供給及び排出を切り換えるものであって、連結管４６，４７を介して油圧給排源４８に連結されている。

【００２６】また、推進ジャッキ３１にはその作動位置を検出する変位センサ４９が装着されており、この変位センサ４９はコントローラ５０を介して制御部５１に接続されている。 そして、前述したサーボ弁４５はサーボアンプ５２を介して制御部５１に接続されている。 なお、この制御部５１には複数のジョイスティクレバーを有する操作部５３と非常停止ボタン５４が接続されている。

【００２７】従って、変位センサ４９は推進ジャッキ３
１の作動位置を検出しており、その検出信号をコントローラ５０を介して制御部５１に出力している。 制御部５
１はこの検出信号に基づいてサーボアンプ５２に指令信号を出力し、サーボアンプ５２はその指令信号に基づいてサーボ弁４５を制御し、油圧給排源４８と推進ジャッキ３１との間で油圧の給排を行うようになっている。 なお、ここでは推進ジャッキ３１についてのみ説明したが、他の推進ジャッキ３２〜３６についても同様の構成となっている。

【００２８】また、前胴１１には、図４及び図６に示すように、４つのフロントグリッパ５５が周方向均等間隔で径方向移動自在に支持されており、各フロントグリッパ５５は内蔵された油圧シリンダ５６によって駆動することができる。 従って、この油圧シリンダ５６を駆動して各フロントグリッパ５５を径方向に移動することで、
このフロントグリッパ５５を前胴１１内に収納した位置と外周面が掘削形成されたトンネル内壁面に圧接して前胴１１を保持する位置とに移動することができる。

【００２９】一方、後胴１３には、図４及び図８に示すように、２つのリアグリッパ５７が周方向均等間隔で径方向移動自在に支持されており、各リアグリッパ５７は内蔵された油圧シリンダ５８によって駆動することができる。 従って、この油圧シリンダ５８を駆動して各リアグリッパ５７を径方向に移動することで、このリアグリッパ５７を後胴１３内に収納した位置と外周面が掘削形成されたトンネル内壁面に圧接して後胴１３を保持する位置とに移動することができる。

【００３０】なお、このＴＢＭ１０は岩盤掘削用のトンネル掘削機であり、前述した後胴１３のリアグリッパ５
７によって掘進反力を得て前胴１１を推進させるものであるが、トンネル掘削中の地盤が岩盤層から一般土砂層に変化した場合には、掘削したトンネル壁面が軟弱であり、リアグリッパ５７によって掘進反力を得ることができない。 そのため、このＴＢＭ１０にあっては、シールド掘削機のように、セグメントによって掘進反力を得て前胴１１が推進できるようになっている。

【００３１】即ち、図４及び図８に示すように、後胴１
３の後部には円周方向に４つのシールドジャッキ５９が並設されており、後方に伸びる駆動ロッドの先端部にはスプレッダ６０が取付けられている。 従って、このシールドジャッキ５９を作動して掘進方向後方に駆動ロッドを伸長させると、掘削したトンネル内周面に構築された既設のセグメントＳにスプレッダ６０を押し付けることで、その反力により前胴１１及び中胴１２、後胴１３を前進することができる。 なお、後胴１３の後部内周面には既設のセグメントＳの外周面に密着して後胴１３内部への土砂の浸入を防止するテールパッキン６１が固着されている。

【００３２】＜リンク式セグメントエレクタ装置の構成＞図１０に本実施例のトンネルボーリングマシンに適用されるリンク式セグメントエレクタ装置の側面視、図１
１にこのリンク式セグメントエレクタ装置の正面視を示す。

【００３３】図４に示すように、本実施例のＴＢＭ１０
に装着されたセグメントエレクタ装置６２はリンク式であって、後胴１３の後部に固定された固定板６３に設けられており、このエレクタ装置６２はシールドジャッキ５９によって前進した後胴１３（掘削機本体）と既設のセグメントＳとの間の空所に新しいセグメントＳを装着するものである。

【００３４】即ち、図１０及び図１１に示すように、固定板６３にはブラケット６４によって回転自在な４つの支持ローラ６５が周方向均等間隔で取付けられており、
この４つの支持ローラ６５によって回転リング６６が回転自在に支持され、この回転リング６６には内歯を有するリングギア６７が固定されている。 また、固定板６３
にはブラケット６８によって油圧モータ６９が固定されており、この油圧モータ６９の駆動ギア７０がリングギア６７の内歯に噛み合っている。 従って、油圧モータ６
９を駆動して駆動ギア７０を回転駆動すると、この駆動ギア７０が噛み合うリングギア６７が回転し、リングギア６７と一体の回転リング６６を旋回することができる。

【００３５】また、回転リング６６に固定された固定台７１には一対の連結リンク７２及び一対の可動リンク７
３を介して移動台７４が支持されており、この一対の可動リンク７３には油圧ジャッキ７５の本体が枢着され、
その駆動ロッドの先端部は固定台７１に連結されている。 そして、この移動台７４のねじロッド７６にはスライド体７７が螺合し、このねじロッド７６の回転によってスライド体７７が移動自在となっており、このスライド体７７に固定された取付ブラケット７８には連結ピン７９によって吊り金具８０が着脱自在となっている。 なお、この吊り金具８０は下部がねじ部となっており、図示しない装置によって搬入されたセグメントＳの内面に予め螺合されるものである。

【００３６】従って、セグメントＳに螺合された吊り金具８０に対して、スライド体７７を移動して取付ブラケット７８と位置合せを行い、この吊り金具８０を連結ピン７９によって取付ブラケット７８に連結することで、
セグメントＳを保持することができる。 そして、油圧ジャッキ７５を駆動して駆動ロッドを伸縮すると、可動リンク７３及び連結リンク７２が上下に回動し、固定台７
１に対して移動台７４を昇降することで、保持したセグメントＳを昇降することができる。 更に、油圧モータ６
９を駆動してリングギア６７と共に回転リング６６を旋回することで、保持したセグメントＳをトンネル内壁面に沿って移動することができる。

【００３７】＜トンネルボーリングマシンの作用＞このように構成されたトンネル掘削機によって岩盤を掘削してトンネルを構築するには、図４に示すように、油圧シリンダ５６を駆動（縮小）して各フロントグリッパ５５
を引き込んで前胴１１内に収納することで、前胴１１を移動自在とする一方、油圧シリンダ５８を駆動（伸長）
して各リアグリッパ５７を押し出して外周面を掘削形成されたトンネル内壁面に圧接することで、後胴１３を移動不能に保持する。 この状態で、カッタ旋回駆動モータ２０を駆動してカッタヘッド１５を回転駆動させながら、パラレルリンク機構３９の各推進ジャッキ３１〜３
６を伸長して前胴１１と共にカッタヘッド１５を前方へ移動させる。 すると、旋回するカッタヘッド１５のディスクカッタ１７が岩盤をせん断破壊し、スクレーパ１８
が掘削面を掻き取ることで岩盤を掘削する。 そして、このときに各推進ジャッキ３１〜３６の各作動ストロークを変えることで、前胴１１は中胴１２と球面軸受２７を介して折れ曲がり、カッタヘッド１５の向きを変えてトンネルの掘削方向を変更することができる。

【００３８】また、図９に示すように、制御部５１には変位センサ４９が検出した推進ジャッキ３１〜３６の作動位置の検出信号が入力されており、制御部５１は予め設定された掘削条件（掘削するトンネルの形状や寸法、
長さ等）及び変位センサ４９の検出信号に基づいてサーボアンプ５２に指令信号を出力してサーボ弁４５を制御し、油圧給排源４８と推進ジャッキ３１〜３６との間で油圧の給排を行う。 従って、推進ジャッキ３１〜３６は油圧の給排によって所定量往復駆動し、Ｘ方向、Ｙ方向、Ｚ方向及びψ方向、θ方向、φ方向の制御が行われながら、カッタヘッド１５を前進揺動させる。

【００３９】そして、各推進ジャッキ３１〜３６を所定ストローク伸長すると、この推進ジャッキ３１〜３６の駆動を停止し、油圧シリンダ５６を駆動（伸長）して各フロントグリッパ５５を押し出して外周面を掘削形成されたトンネル内壁面に圧接することで、前胴１１を移動不能に保持する一方、油圧シリンダ５８を駆動（縮小）
して各リアグリッパ５７を引き込んで後胴１３内に収納することで、後胴１３を移動自在とする。 この状態で、
パラレルリンク機構３９の各推進ジャッキ３１〜３６を縮小して前胴１１及び中胴１２に対して後胴１３を前方へ引き寄せて移動させる。 そして、前述と同様に、各フロントグリッパ５５を引き込んで前胴１１内に収納し、
前胴１１を移動自在とする一方、各リアグリッパ５７を押し出して外周面をトンネル内壁面に圧接し、後胴１３
を移動不能に保持する。 この状態で、カッタ旋回駆動モータ２０を駆動してカッタヘッド１５を回転駆動させながら、パラレルリンク機構３９の各推進ジャッキ３１〜
３６を伸長して前胴１１と共にカッタヘッド１５を前方へ移動させることで、ディスクカッタ１７及びスクレーパ１８によって岩盤を掘削する。 この繰り返しによってトンネルを掘削形成していく。

【００４０】このディスクカッタ１７及びスクレーパ１
８の岩盤掘削によって生じたずりはカッタヘッド１５の隙間からチャンバ室２３内に落下し、カッタヘッド１５
と共に回転する掻き上げ板２５がこのチャンバ室２３内のずりを掻き上げてホッパ２４内に落とす。 そして、このホッパ２４内に落下して集積されたずりは排出装置２
６によって外部に排出される。

【００４１】ところで、岩盤を掘削してトンネルを形成する場合には、前述したように、リアグリッパ５７がトンネル内壁面に圧接して後胴１３を移動不能に保持ことで、パラレルリンク機構３９の各推進ジャッキ３１はこの後胴１３にて掘進反力を得て前胴１１を前進させ、旋回するカッタヘッド１５によって前方の岩盤を掘削する。 一方、トンネル掘削中の地盤が岩盤層から一般土砂層に変化した場合には、トンネル内壁面が軟弱であるため、リアグリッパ５７によって推進反力を得ることができないので、シールドジャッキ５９が既設のセグメントＳにて掘進反力を得て前胴１１及び中胴１２、後胴１３
を推進させる。

【００４２】即ち、複数のシールドジャッキ５９のスプレッダ６０を既設のセグメントＳへ押し付けた状態で、
このシールドジャッキ５９を伸長することにより、その押し付け反力によってトンネル掘削機本体、即ち、前胴１１及び中胴１２、後胴１３を前進させ、これと同時にカッタ駆動モータ２０を駆動してカッタヘッド１５を旋回させ、ディスクカッタ１７及びスクレーパ１８によって一般土砂層を掘削していく。 そして、前胴１１及び中胴１２、後胴１３からなる掘削機本体が所定量前進すると、シールドジャッキ５９の何れか一つを縮み方向に作動し、スプレッダ６０と既設のセグメントＳとの間に空所を形成し、この空所にセグメントエレクタ装置６２によって新しいセグメントＳを装着する。

【００４３】図１０及び図１１に示すように、図示しない台車によってトンネル内に搬入されたセグメントＳに対して、作業者はこのセグメントＳに吊り金具８０を螺合する。 そして、エレクタ装置６２のスライド体７７を移動し、取付ブラケット７８をセグメントＳに固定された吊り金具８０の上方に位置させ、この吊り金具８０を連結ピン７９によって取付ブラケット７８に連結する。
このようにセグメントＳを取付ブラケット７８が保持した状態で、油圧ジャッキ７５を駆動して可動リンク７３
を回動することで移動台７４を昇降すると共に、油圧モータ６９を駆動して回転リング６６を旋回することで移動台７４を旋回し、保持したセグメントＳをトンネル内で移送してトンネル内壁面の所定の位置に組付ける。 そして、セグメントＳをトンネル内壁面に固定すると、セグメントＳの保持を解除し、元位置に戻る。 この繰り返しによってトンネルを構築していく。

【００４４】このように上述したＴＢＭ１０では、トンネル掘削機本体（前胴１１、中胴１２、後胴１３）をパラレルリンク機構３９あるいはシールドジャッキ５９によって前進させながらカッタヘッド１５を旋回させ、ディスクカッタ１７及びスクレーパ１８によって岩盤を掘削し、岩盤掘削によって生じたずりをホッパ２４に集積してから排出装置２６によって外部に排出する一方、セグメントエレクタ装置６２によってセグメントＳをトンネル内壁面に装着することで、トンネルを構築している。

【００４５】なお、上述の実施例のＴＢＭ１０において、パラレルリンク機構３９を６本の推進ジャッキ３１
〜３６によって構成したが、推進ジャッキの数は６本に限定されるものではなく、８本でも、１０本でもよいものであり、いずれの場合であっても前述と同様の作用効果を奏することができる。

【００４６】また、上述の実施例のＴＢＭ１０において、掘削機本体の推進機構及び掘進方向を変更する機構としてパラレルリンク機構３９を用いたが、本発明のトンネル掘削機はこれに限定されるものではない。

【００４７】＜地層の前方探査装置の構成＞ここで、上述したＴＢＭに装着された地層の前方探査装置について説明する。 図１に本実施例のＴＢＭに装着された地層の前方探査装置を表す概略、図２に地層の前方探査装置における人工震源機の装着状態を表すＴＢＭの要部断面、
図３に本実施例の地層の前方探査装置のシステム構成を示す。 なお、前述した実施例で説明したものと同様の機能を有する部材には同一の符号を付して重複する説明は省略する。

【００４８】図１及び図２に示すように、本実施例のトンネルボーリングマシン１０にあっては、岩盤を掘削中に前方の地層の状態を推定する前方探査装置が装着されている。 この前方探査装置は、掘削機本体を構成する後胴５７のリアグリッパ５７内に装着されて掘削地層に対して弾性波Ｗ _Eを発する弾性波発信機101と、この弾性波発信器101から発信された弾性波Ｗ _Eが地層境界面としての断層Ｆ ₁や破砕帯Ｆ ₂にて反射した反射波Ｗ _Rを検出する複数の反射波受信機（加速度センサ）102a，10
2b，102c，102d，102eと、弾性波発信機101から発信された弾性波Ｗ _Eと反射波受信機102a，102b，102c，102
d，102eによって検出された反射波Ｗ _Rとから断層Ｆ ₁
や破砕帯Ｆ ₂の方向及び距離を推定する制御器103とを有している。

【００４９】ここで、前方探査装置の弾性波発信機101
の構造及び全体のシステムについて説明する。 図３に示すように、弾性波発信機101において、リアグリッパ５
７の外周面と連続する円弧面を有するベースプレート11
1には円筒状のシリンダケース112が固設されると共に、
このシリンダケース112の上部には中空状のガス容器113
が固定されている。 そして、ガス容器113がリアグリッパ５７の支持部５７ａに移動自在に支持されると共に、
この支持部５７ａとシリンダケース112の取付部112aとの間には流体シリンダ114が架設されており、この流体シリンダ114により、リアグリッパ５７に対してガス容器113及びシリンダケース112、ベースプレート111を移動することができる。

【００５０】また、シリンダケース112内にはピストン1
15が移動自在に支持されており、このピストン115の上端嵌合部115a及び下部嵌合部115bとシリンダケース112
の縮径部112bによって上方作動室116a及び下方作動室11
7aが区画され、この各作動室116a，117aにはそれぞれ給排ポート116b，117bが形成されている。 また、ガス容器
113には窒素ガスなどのガスを充填するためのガス充填口113aが形成されている。

【００５１】前述した流体シリンダ114には作動流体源1
18に接続した給排ポンプ119が流路120を介して接続されている。 また、この流路120から分岐した流路121はシーケンス弁122及び逆止弁123を介して更に分岐して流路12
4，125が形成されている。 そして、一方の流路124は逆止弁126を介してシリンダケース112の上方作動室116aに接続されている。 且つ、この流路124から分岐した流路1
27はポート128aを介してロジック弁128に接続され、更に、ポート128bを介してシリンダケース112の下方作動室117aに接続されている。 また、他方の流路125は電磁弁129を介してロジック弁128のポート128cに接続されている。

【００５２】更に、制御器103は震源指令器130が接続され、この震源指令器130は制御器103の作動指令に基づいて電磁弁129を操作することでロジック弁128を作動し、
各給排ポート116b，117bを介してシリンダケース112の上方作動室116a及び下方作動室117aへの作動流体の給排を指令することができる。 また、震源指令器130にはベースプレート111に装着された衝撃検知センサ131が接続されている。 更に、制御器103には反射波受信機102a，1
02b，102c，102d，102e及び給排ポンプ119が接続されている。

【００５３】従って、ＴＢＭによるトンネルの掘削時に、リアグリッパ５７が作動してこの先端面がトンネル内壁面に圧接した状態で、前方の地層を探査するには、
制御器103は震源指令器130を介して指令を出力し、給排ポンプ119を作動して作動流体を流路120を介して流体シリンダ114に供給すると、この流体シリンダ114が作動（伸長）し、シリンダケース112先端部のベースプレート111をトンネル内壁面に圧接させる。 そして、流体シリンダ114が全ストローク作動（伸長）すると、その背圧によってシーケンス弁122が切り換わり、作動流体は逆止弁123を介して流路121及び124に流動する一方、流路121から流路125に流動した作動流体は電磁弁129を通ってロジック弁128のポート128cに流れ、ポート128a，1
28bを閉止する。 そのため、流路124に流動した作動流体は逆止弁126を介して給排ポート116bからシリンダケース112の上方作動室116aに供給され、シリンダケース112
内のピストン115を最上位置まで上昇させる。 ガス容器1
13内には窒素ガスなどのガスが予め充填されており、ピストン115の上昇によってガス容器113内の窒素ガスが加圧圧縮される。

【００５４】次に、制御器103が震源指令器130に打撃指令を出力すると、震源指令器130は電磁弁129を切り換え、ロジック弁128のポート128cへの作動流体の供給を停止することで、ポート128a，128bを開放する。 てると、給排ポート116bからシリンダケース112の上方作動室116aに供給されていた作動流体はポート128a，128bを通って給排ポート117bから下方作動室117aに供給される。 そのため、シリンダケース112内のピストン115はこの作動流体及び加圧圧縮したガス容器113内の窒素ガスによって下降方向し、ベースプレート111に衝突する。

【００５５】このとき、衝撃検知センサ131はこの衝撃力を検知し、震源指令器130を介して制御器103に出力する。 一方、ピストン115とベースプレート111との衝突によって発信された弾性波Ｗ _Eは、図１に示すように、地層境界面Ｆ ₁やＦ ₂にて反射し、その反射波Ｗ _Rは反射波受信機102a，102b，102c，102d，102eによって検出され、この反射波受信機102a，102b，102c，102d，102eは受信した反射波Ｗ _Rを制御器103に出力する。 従って、
この制御器103はこの発信した弾性波Ｗ _Eと受信した反射波Ｗ _Rとによって両者の時間的な遅れから地層境界面Ｆ ₁ ，Ｆ ₂の方向及び距離を推定することができる。

【００５６】そして、ＴＢＭ１０の前方の地層が推定されると、例えば、現在、岩盤を掘削してトンネルを形成しているとき、前方に泥水層があると推定された場合、
リアグリッパ５７がトンネル内壁面に圧接することで推進機構にて掘進反力を得ることができないので、泥水層となる前からセグメントを組付け、シールドジャッキによって掘進反力を得て推進できるようにしておく。

【００５７】このように本実施例の地層の前方探査装置が装着されたトンネル掘削機にあっては、リアグリッパ５７に装着された弾性波発信機101から掘削地層に対して弾性波Ｗ _Eを発生させ、地層境界面Ｆ ₁ ，Ｆ ₂にて反射した反射波Ｗ _Rは反射波受信機102a，102b，102c，10
2d，102eによって検出し、制御器103がこの弾性波Ｗ _E と反射波Ｗ _Rとから地層境界面Ｆ ₁ ，Ｆ ₂の方向及び距離を推定するようにしたことで、この推定された地層の状態に合わせた掘削を行うことができる。 また、発信する弾性波Ｗ _Eも弾性波発信機101によって発信させるため、その周波数を特定でき、受信が容易となる。

【００５８】なお、上述の実施例において、弾性波発信機101をリアグリッパ５７内に設けたが、装着位置はここに限らず、フロントグリッパ５５でもよい 。 また、弾性波発信機101としてピストン115をベースプレート111
に衝突させて衝撃を与えることで弾性波Ｗ _Eを発生させるようにしたが、これに限らず、例えば、エアハンマやドリルなどを利用してもよい。

【００５９】

【発明の効果】以上、実施例を挙げて詳細に説明したように請求項１の発明のトンネル掘削機によれば、 前胴及
び後胴を有する掘削機本体の前部に駆動回転自在なカッタヘッドを装着して推進機構によって前進可能とすると共に、 前部グリッパ及び後部グリッパをトンネル内壁面
に圧接して前胴及び後胴を固定保持可能とし、前部グリ
ッパと後部グリッパの少なくともいずれかグリッパの外
周面と連続する円弧面を有すると共にトンネル内壁面に
圧接可能なベースプレートから掘削地層に対して弾性波を発する弾性波発信機を設けると共に、この弾性波が地層境界面にて反射した反射波を検出する反射波受信機を設け、制御器によって発信された弾性波と検出された反射波とによって地層境界面の方向及び距離を推定するようにしたので、掘削前に推定された地層境界面の位置に合わせた掘削を行うことができ、掘削作業効率の向上を図ることができると共に、発信する弾性波の周波数を特定することで、その反射波の受信が容易となり、作業性並びに安全性の向上を図ることができる。

【００６０】

【００６１】また、 請求項２の発明のトンネル掘削機によれば、弾性波発信機がベースプレートがトンネル内壁
面に圧接した状態で、油圧によってピストンをベースプ
レートに衝突させて弾性波を発するようにしたので、地層探査作業を容易として、且つ、安全に行うことができる。

【００６２】また、 請求項３の発明のトンネル掘削方法によれば、カッタヘッドを駆動回転させながら掘削機本体を前進させることで前方の岩盤を掘削するときに、 グ
リッパをトンネル内壁面に圧接して掘削機本体を固定保
持した状態で 、 グリッパの外周面と連続する円弧面を有
するベースプレートをトンネル内壁面に圧接し、弾性波発信機により該ベースプレートから掘削地層に対して弾性波を発して地層境界面にて反射した反射波を反射波受信機にて検出し、この弾性波と反射波とから地層境界面の方向及び距離を推定しながらトンネルを掘削するようにしたので、掘削前に推定された地層境界面の位置に合わせた掘削を行うことができ、掘削作業効率の向上を図ることができる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の一実施例に係るトンネルボーリングマシンにおける地層の前方探査装置を表す概略図である。

【図２】本実施例の地層の前方探査装置における人工震源機の装着状態を表すトンネルボーリングマシンの要部断面の要部断面図である。

【図３】本実施例の地層の前方探査装置のシステム構成図である。

【図４】本発明の一実施例に係るトンネル掘削機としてのトンネルボーリングマシンの断面図である。

【図５】トンネルボーリングマシンの正面図である。

【図６】図４のVI−VI断面図である。

【図７】図４のVII−VII断面図である。

【図８】図４のVIII−VIII断面図である。

【図９】推進機構としてのパラレルリンク機構の概略図である。

【図１０】本実施例のトンネルボーリングマシンに適用されるリンク式セグメントエレクタ装置の側面図である。

【図１１】リンク式セグメントエレクタ装置の正面図である。

【符号の説明】

１１ 前胴（トンネル掘削機本体） １２ 中胴（トンネル掘削機本体） １３ 後胴（トンネル掘削機本体） １５ カッタヘッド ２０ カッタ旋回油圧モータ ２３ チャンバ室 ２４ ホッパ ２６ 排出装置 ３１〜３６ 推進ジャッキ ３９ パラレルリンク機構 ５７ リアグリッパ ５９ シールドジャッキ ６２ リンク式セグメントエレクタ装置 １０１ 弾性波発信機 １０２（102a，102b，102c，102d，102e） 反射波受信機 １０３ 制御器

フロントページの続き (72)発明者 松浦 武 兵庫県神戸市兵庫区和田崎町一丁目１番 １号 三菱重工業株式会社 神戸造船所 内 (72)発明者 上村 城司 兵庫県神戸市兵庫区和田崎町一丁目１番 １号 三菱重工業株式会社 神戸造船所 内 (72)発明者 風間 慶三 東京都千代田区神田司町２−３ 株式会 社大林組 東京本社内 (72)発明者 井上 誠 東京都千代田区神田司町２−３ 株式会 社大林組 東京本社内 (72)発明者 藤沢 薫 東京都千代田区神田司町２−３ 株式会 社大林組 東京本社内 (56)参考文献 特開 昭62−273480（ＪＰ，Ａ) 特開 平５−248174（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl. ⁷ ，ＤＢ名) E02D 9/10 E02D 9/06 301