本発明はヒータ（抵抗発熱線条体）を有するヒータユニットを用いた床暖房制御方法に関するものである。

従来の床暖房システムでは、一つの部屋、室等の床暖房個所を複数の床暖房区域に分けて、床暖房区域にヒータ（抵抗発熱線条体）を有するヒータユニットを敷いて構成する場合、各ヒータユニットに設けられた床温センサの温度検出手段で検出された温度と温度設定手段で設定された制御目標温度とを温度制御手段（温度コントローラ）で比較して、各ヒータユニットへの通電量を制御して床暖房個所を設定された制御目標温度にまで温める床暖房制御方法が用いられている（特許文献１参照）。

また、各ヒータユニットのヒータには、例えば、サーモスタットや温度ヒューズ等からなる温度過昇防止装置を接続すると共に、各ヒータユニットに人を検知する、例えば、ひずみゲージを用いた圧力センサからなる接触型の人検知センサを設け、人がヒータユニットの上に一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合、人検知センサからの人検知情報に基づいて、ヒータへの通電（電流供給）を停止するようにした床暖房システムが提案されている（特許文献２参照）。

実開昭６２−１５４３２２号公報

特開平５−１４１６７６号公報

しかしながら、前者（特許文献１参照）の床暖房制御方法では、複数の床暖房区域に敷かれた床温が４０℃乃至６０℃のヒータユニットの上に、人が一定時間以上、例えば、３時間以上座り込む等していると、いわゆる低温やけどを起こす恐れがあり、障害を持つ人等の施設への床暖房制御方法の普及が妨げられる原因になっている。

また、後者（特許文献２参照）の床暖房制御方法によると、各ヒータユニットに圧力センサからなる人検知センサが設けられているので、人がヒータユニットの上に一定時間以上座り込む等していると、そのような状態を人検知センサで検知する。 従って、その人検知情報に基づいて、温度過昇防止装置が作動し、ヒータへの通電が停止するので、人が低温やけどを起こすのを防止することができる。

しかしながら、圧力センサからなる人検知センサを利用した床暖房制御方法では、ヒータユニットの上で人が移動可能な又は少しの移動を繰り返している状態にあり、低温やけどを起こす恐れがない場合でも、低温やけどの恐れがある旨の検知信号を出力してヒータユニットへの通電を停止するようなことがあり、快適な暖房環境を損なう問題がある。

また、ヒータユニットに多数の圧力センサを設ける必要があるため、ヒータユニットのコストが高くなるほか、人検知センサを設けるのに手数がかかり、床暖房システムの施工が面倒になるという問題がある。

更に、低温やけどを防止するために、人検知センサからの人検知情報に基づいて、ヒータユニットへの通電を停止すると、床暖房個所全体の温度が制御目標温度よりも低くなって、元の制御目標温度に戻すのに時間を要する。 このため、床暖房システムのみにて部屋の快適性を維持しようとする場合には床暖房個所の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持することが容易でないという問題がある。

本発明は上記の課題を解決し、床暖房個所の広い範囲にわたって人が低温やけどを起こすのを精度よく確実に防止することができ、且つ、床暖房システムの施工が簡単で、床暖房個所の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持することができる床暖房制御方法を提供することを目的とするものである。

上記目的を達成するために、本発明の請求項１に記載された発明は、一つの床暖房個所を複数の床暖房区域に分けて、各床暖房区域にヒータユニットを敷いて床暖房システムを構成し、各ヒータユニットへの通電量を制御して床暖房個所を設定された制御目標温度にまで温める床暖房制御方法において、前記床暖房区域内におけるヒータユニットの上方に非接触型の人検知センサを配備し、人検知センサからの人検知情報に基づいて、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を減少させ、その減少に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を増加するように制御することを特徴とするものである。

本発明の請求項２に記載された床暖房制御方法は、請求項１記載の床暖房制御方法において、通常時はヒータユニットの通電を設定時間毎に順次切替えながら行ない、前記人検知センサからの人検知情報に基づいて、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットの通電時間を減少させ、その通電時間の減少割合に応じて低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電時間を増加させるように制御することを特徴とするものである。

本発明の請求項３に記載された床暖房制御方法は、請求項１又は２記載の床暖房制御方法において、前記人検知センサからの人検知情報に基づいて、人が一定時間以上動かず低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を減少させると共に制御目標温度を低めにシフトし、その通電量の減少に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を増加させると共に制御目標温度を高めにシフトして制御することを特徴とするものである。

本発明の請求項１記載の床暖房制御方法によると、前記床暖房区域内におけるヒータユニットの上方に非接触型の人検知センサを配備するので、従来よりも少ない個数の人検知センサで複数の床暖房区域に分けられた床暖房個所、即ち、床暖房区域の広い範囲にわたって人の存在有無及び動きを検知することが可能になり、人が低温やけどを起こすのを精度よく確実に防止することができる。

また、人検知センサを配備する個数が減少するので、ヒータユニットのコスト増加が抑えられるほか、人検知センサを配備する手数が省けて床暖房システムの施工が容易になり、施工費用を低減させることができる。

また、人検知センサからの人検知情報に基づいて、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電量を低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電量よりも減少させ、その通電量の減少に応じて床暖房区域のヒータユニットへの通電量を増加させるように、各ヒータユニットへの通電量を制御するので、床暖房個所、即ち、床暖房区域の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持することができる。

更に、人が居なくなったときには、これを人検知センサで検知して、ヒータユニットへの通電量を減少させることが可能になるので、無駄なエネルギを節約することができる。

本発明の請求項２記載の床暖房制御方法によると、各ヒータユニットへの通電を同時にではなく順次切り換えながら行うので、各ヒータユニットへの通電量を制御する際、相互に干渉し合って制御動作の遅延、乱れ等を起こすことがなく、安定した制御を行うことができる。 また、ヒータへの通電量の制御は通電電流ではなく、通電時間を変えることにより行うので、簡単で精度の高い制御を行うことができる。

本発明の請求項３記載の床暖房制御方法によると、各ヒータユニットへの通電量を制御して床暖房個所を設定された制御目標温度にまで温める際、各ヒータユニットへの通電量の減少又は増加に応じて床暖房区域の床温の制御目標温度を低く又は高くシフトすることにより制御するので、床暖房個所、即ち、複数の床暖房区域の温度を設定された制御目標温度に速やかに温めることができる。

次に本発明を実施するための最良の形態を図面により詳細に説明する。 図１は本発明に係る床暖房制御方法の第１実施形態を示す概要図、図２は２個のヒータユニット１２、１３への通電の切り換え状態を示す図で、（ａ）は通常時の通電の切り換え状態を示す図、（ｂ）はヒータユニット１３側に人が継続して存在するときの通電の切り換え状態を示す図である。

第１実施形態の床暖房制御方法の使用に供する床暖房システムは、図１に示すように、一つの部屋、室等の床暖房個所１０が２個の床暖房区域１２、１３に分けられ、各床暖房区域１２、１３にヒータ（抵抗発熱線、条、シート体等の面状発熱素子）を有する電気カーペット、電気床マット、電気毛布、床暖房パネル、蛇行させたヒータをテープ、紐等のバインダですだれ状に形成したもの、床材上にヒータを布設し、保護シート、板条材で覆って形成したもの等のヒータユニット１６、１７が敷かれて構成される。 なお、各床暖房区域１２、１３に敷かれるヒータユニット１６、１７は、複数枚の小ヒータユニットを組み合わせたものを含むものである。

また、床暖房区域１２、１３には温度検出手段である床温センサ２０が設けられる。 床温センサ２０は、図示例では各ヒータユニット１６、１７に設けられているが、床下材の表面又は裏面等に設けられるようにしてもよい。

各ヒータユニット１６、１７の一方の端子は、床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３を設定された制御目標温度にまで温める温度制御手段（温度コントローラ）２２の２個の制御スイッチ（制御リレー接点）２４にそれぞれ電源線２６により接続され、ヒータユニット１６、１７の他方の端子は共通の電源線２８により温度制御手段２２側に接続されている。

温度制御手段２２は、図示省略するが、温度検出手段である床温センサ２０又は室温センサで検出された各床暖房区域１２、１３内の床温又は室温と温度設定手段で設定された制御目標温度とを比較する比較回路、各ヒータユニット１６、１７への通電時間を設定時間毎に切り換える通電時間切換回路、各ヒータユニット１６、１７への通電量の減少又は増加に応じて床暖房区域１２、１３の床温の制御目標温度を低く又は高くシフトする制御目標温度シフト回路、人検知センサ３０、３２（後記）からの人検知情報に基づいて、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２、１３のヒータユニット１６又はヒータユニット１７への通電時間を前記設定時間よりも所定割合減少させ、その通電時間の減少割合に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、１２のヒータユニット１７又はヒータユニット１６への通電時間を前記設定時間よりも増加させることにより、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御するＣＰＵを備えた通電制御回路等で構成されている。

更に、床暖房区域１２、１３に敷かれた各ヒータユニット１６、１７の上方には、人の存在有無だけでなく、人の動きも検知し得る、いわゆる赤外線感知型、撮像カメラ等の非接触型の人検知センサ３０、３２が配備されている。 人検知センサ３０、３２は、図示例では、床暖房区域１２、１３の天井に配備されているが、床暖房区域１２、１３の上方の壁、天井のない屋根裏、床から柱、ポール等を介して上方に位置するように配備されるようにしてもよい。 人検知センサ３０、３２が赤外線感知型のセンサの場合の感知範囲を表１に示す。

第１実施形態の床暖房制御は次のような方法で行う。 即ち、通常時は、温度制御手段２２の２個の制御スイッチ２４を順次オン、オフして、図２（ａ）に示すように、各ヒータユニット１６、１７への通電時間配分を段階１（下記表２参照）に設定し、一定の設定時間Ｔ、例えば、１０分毎に順次切り換えながら行う。 図２（ａ）（ｂ）において、Ｔａはヒータユニット１６への通電がオンになっている時間、Ｔｂはヒータユニット１７への通電がオンになっている時間であり、それぞれ設定時間Ｔ（１０分）に等しく設定されている。 従って、図２（ａ）（ｂ）において、斜線区域はヒータユニット１６、１７への通電がオンになっている時間、非斜線区域はヒータユニット１６、１７への通電がオフになっている時間を示している。 このように、各ヒータユニット１６、１７への通電を設定時間Ｔ毎に順次切り換えながら行い、各床温センサ２０で検出された温度と温度設定手段で設定された制御目標温度とを温度制御手段２２で比較して、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御しながら床暖房個所１０の床暖房区域１２、１３内を制御目標温度にまで温め、且つ、その温度を保持するように制御する。

第１実施形態の床暖房制御方法により床暖房個所１０の床暖房を実施中、例えば、床暖房区域１２内に人が入り、ヒータユニット１６上に座り込んだとする。 そうすると、表１に示すように、赤外線感知型の人検知センサ３０からの人検知情報に基づいて、人の存在を検知し、温度制御手段２２に出力する。 更に、床暖房区域１２内に入った人が動かず、その区域１２内に一定時間以上、例えば、低温やけどを生じる恐れがある時間に近い時間以上、継続して座り込む等して低温やけどを起こす恐れがあると判断したときには、表２に示すように、通電時間配分を段階１から段階２に変更し、表２及び図２（ｂ）に示すように、低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２のヒータユニット１６への通電量、即ち、通電時間（ヒータユニット１６側の制御スイッチ２４を閉じて通電をオンする時間）Ｔａを設定時間Ｔ（１０分）よりも所定割合、例えば、２割減少させ、０．８Ｔである８分に短くすると共に、非通電時間（ヒータユニット１６側の制御スイッチ２４を開いて通電をオフする時間）を２割増加させ、１．２Ｔである１２分に長くする。

一方、その通電時間の減少割合に応じて、表２及び図２（ｂ）に示すように、例えば、人が存在せず、低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３のヒータユニット１７への通電量、即ち、通電時間（ヒータユニット１７側の制御スイッチ２４を閉じて通電をオンする時間）Ｔｂを設定時間Ｔ（１０分）よりも２割増加させ、１．２Ｔである１２分に長くすると共に、非通電時間（ヒータユニット１７側の制御スイッチ２４を開いて通電をオフする時間）を２割減少させ、０．８Ｔである８分に短くする。 また、第１実施形態では、温度制御手段２２において、ヒータユニット１６側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも１ランク下げた温度にシフト（補正）する共に、ヒータユニット１７側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも１ランク上げた温度にシフトする。 このようにして、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御する。

更に、人が一定時間以上継続して座り込む等、動かない状態が続いた場合には、このような人検知センサ３０からの人検知情報により、表２に示すように、通電時間配分を段階２から段階３に変更し、ヒータユニット１７への通電時間Ｔｂを設定時間Ｔ（１０分）よりも４割減少させ、０．６Ｔである６分に短くすると共に、非通電時間を４割増加させ、１．４Ｔである１４分に長くする。 一方、その通電時間の減少割合に応じて、表２に示すように、ヒータユニット１７への通電量、即ち、通電時間Ｔｂを設定時間Ｔ（１０分）よりも４割増加させ、１．４Ｔである１４分に長くすると共に、非通電時間を４割減少させ、０．６Ｔである６分に短くする。 また、第１実施形態では、温度制御手段２２において、ヒータユニット１６側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも２ランク下げた温度にシフトする共に、ヒータユニット１７側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも２ランク上げた温度にシフトする。 このようにして、同様に各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御する。

このような制御動作を繰り返し行い、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２、即ち、ヒータユニット１６側の床温が低下して低温やけどを防止すると共に、低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、即ち、ヒータユニット１７側の床温が上昇して、床暖房個所１０全体の温度が制御目標温度以下に低下するのを防止し、床暖房個所１０の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持する。

人が床暖房区域１２から外に出て行き、人検知センサ３０が人を検知しなくなった場合には、各ヒータユニット１６、１７の通電時間配分を段階３から段階２又は段階１に戻し、また、温度制御手段２２において、各ヒータユニット１６、１７側の温度設定手段の制御目標温度を段階３から段階２又は段階１に対応する温度に戻し、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御する。 更に、床暖房区域１２内に人が入らない時間が所定時間継続した場合には、各ヒータユニット１６、１７への通電を停止する。

本発明の床暖房制御方法によると、第１実施形態から明らかなように、前記床暖房区域１２、１３内におけるヒータユニット１６、１７の上方に非接触型の人検知センサ３０、３２を配備するので、従来よりも少ない個数の人検知センサ３０、３２で複数の床暖房区域１２、１３に分けられた床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３の広い範囲にわたって人の存在有無及び動きを検知することが可能になり、人が低温やけどを起こすのを精度よく確実に防止することができる。

また、人検知センサ３０、３２を配備する個数が減少するので、ヒータユニット１６、１７のコスト増加が抑えられるほか、人検知センサ３０、３２を配備する手数が省けて床暖房システムの施工が容易になり、施工費用を低減させることができる。

また、例えば、人検知センサ３０からの人検知情報に基づいて、例えば、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２のヒータユニット１６への通電量を低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３のヒータユニット１７への通電量よりも減少させ、その通電量の減少に応じて床暖房区域１３のヒータユニット１７への通電量を増加させるように、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御するので、床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持することができる。

更に、人が居なくなったときには、これを人検知センサ３０、３２で検知して、ヒータユニット１６、１７への通電量を減少させることが可能になるので、無駄なエネルギを節約することができる。

また、第１実施形態のように、各ヒータユニット１６、１７への通電を同時にではなく順次切り換えながら行うことにより、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御する際、相互に干渉し合って制御動作の遅延、乱れ等を起こすことがなく、安定した制御を行うことができる。 また、ヒータへの通電量の制御は通電電流ではなく、通電時間を変えることにより行うことにより、簡単で精度の高い制御を行うことができるので好ましい。

更に、各ヒータユニット１６、１７への通電量を制御して床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３を設定された制御目標温度にまで温める際、各ヒータユニット１６、１７への通電量の減少又は増加に応じて床暖房区域１２、１３の床温の制御目標温度を低く又は高くシフトして制御することにより、床暖房個所、即ち、複数の床暖房区域の温度を設定された制御目標温度に速やかに温めることができるので好ましい。

図３は本発明に係る床暖房制御方法の第２実施形態を示す概要図、図４は第２実施形態の床暖房システムにおける人検知センサ３０、３２の配備状態を示すもので、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図、図５（ａ）は人検知センサ３０、（ｂ）は人検知センサ３２の構成を示す略図、図６は３個のヒータユニット１６、１７、１８への通電の切り換え状態を示す図で、（ａ）は通常時の通電の切り換え状態を示す図、（ｂ）はヒータユニット１６側に人が継続して存在するときの通電の切り換え状態を示す図である。 なお、第１実施形態と同一構成、機能を有するものには同一符号が付してある。

第２実施形態の床暖房制御方法の使用に供する床暖房システムは、図３、図４（ａ）（ｂ）に示すように、一つの部屋、室等の床暖房個所１０が３個の床暖房区域１２、１３、１４に分けられ、各床暖房区域１２、１３、１４にヒータを有する電気カーペット、床暖房パネル等のヒータユニット１６、１７、１８が敷かれて構成される。

また、床暖房区域１２、１３、１４には温度検出手段である床温センサ２０が設けられる。 床温センサ２０は、図示例では各ヒータユニット１６、１７、１８に設けられているが、床下材の表面又は裏面等に設けられるようにしてもよい。

各ヒータユニット１６、１７、１８の一方の端子は、床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３、１４を設定された制御目標温度にまで温める温度制御手段（温度コントローラ）２２の３個の制御スイッチ（制御リレー接点）２４にそれぞれ電源線２６により接続され、ヒータユニット１６、１７、１８の他方の端子は共通の電源線２８により温度制御手段２２側に接続されている。 この温度制御手段２２はヒータユニット１８に対する信号処理が新たに付加されるだけで、第１実施形態の温度制御手段２２と実質的には同じ構成になっている。

更に、図４（ａ）（ｂ）に示すように、床暖房区域１２、１３、１４に敷かれたヒータユニット１６、１７、１８において、ヒータユニット１６、１７の中間（境界）部分の上方には、非接触型の人検知センサ３０が配備され、ヒータユニット１７、１８の中間（境界）部分の上方には、非接触型の人検知センサ３２が配備されている。 人検知センサ３０、３２は人の存在有無及び人の動きを検知する赤外線感知型、撮像カメラ等からなり、図示例では、床暖房区域１２、１３間と１３、１４間の天井に配備されているが、床暖房区域１２、１３間と１３、１４間の壁等に配備されるようにしてもよい。 人検知センサ３０は、図５（ａ）に示すように、表面の左側半分がフィルタ３４で覆われて感度を落とされ、人検知センサ３２は、図５（ｂ）に示すように、表面の右側半分がフィルタ３５で覆われて感度を落とされるように構成されている。

人検知センサ３０、３２が赤外線感知型のセンサの場合の感知範囲を表３に、また、これら人検知センサ３０、３２の感知状態による人の存在有無の判定基準を表４に示す。

第２実施形態の床暖房制御は次のような方法で行う。 即ち、通常時は、温度制御手段２２の３個の制御スイッチ２４を順次オン、オフして、図６（ａ）に示すように、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電時間配分を段階１（下記表５参照）に設定し、一定の設定時間Ｔ、例えば、１０分毎に順次切り換えながら行う。 図６（ａ）（ｂ）において、Ｔａはヒータユニット１６への通電がオンになっている時間、Ｔｂはヒータユニット１７への通電がオンになっている時間、Ｔｃはヒータユニット１８への通電がオンになっている時間であり、それぞれ設定時間Ｔ（１０分）に等しく設定されている。 従って、図６（ａ）（ｂ）において、斜線区域はヒータユニット１６、１７、１８への通電がオンになっている時間、非斜線区域はヒータユニット１６、１７、１８への通電がオフになっている時間を示している。 このように、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電を設定時間Ｔ毎に順次切り換えながら行い、各床温センサ２０で検出された温度と温度設定手段で設定された制御目標温度とを温度制御手段２２で比較して、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御しながら床暖房個所１０の床暖房区域１２、１３、１４内を制御目標温度にまで温め、且つ、その温度を保持するように制御する。

第２実施形態の床暖房制御方法により床暖房個所１０の床暖房を実施中、例えば、床暖房区域１２内に人が入り、ヒータユニット１６上に座り込んだとする。 そうすると、表３、４に示すように、人検知センサ３０が人の存在を弱感知し、人検知センサ３２が不感知になって、このような人検知情報に基づいて、人の存在を検知し、温度制御手段２２に出力する。 更に、床暖房区域１２内に入った人が動かず、その区域１２内に一定時間以上、例えば、低温やけどを生じる恐れがある時間に近い時間以上、座り込む等して低温やけどを起こす恐れがあると判断したときには、表５に示すように、通電時間配分を段階１から段階２に変更し、表５及び図６（ｂ）に示すように、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２のヒータユニット１６への通電量、即ち、通電時間（ヒータユニット１６側の制御スイッチ２４を閉じて通電をオンする時間）Ｔａを設定時間Ｔ（１０分）よりも所定割合、例えば、２割減少させ、０．８Ｔである８分に短くすると共に、非通電時間（ヒータユニット１６側の制御スイッチ２４を開いて通電をオフする時間）を２割増加させ、１．２Ｔである１２分に長くする。

一方、その通電時間の減少割合に応じて、表５及び図６（ｂ）に示すように、例えば、人が存在せず、低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、１４のヒータユニット１７、１８への通電量、即ち、通電時間（ヒータユニット１７、１８側の制御スイッチ２４を閉じて通電をオンする時間）Ｔｂ、Ｔｃを設定時間Ｔ（１０分）よりも合計で２割増加するように、各１割増加させ、１．１Ｔである１１分に長くすると共に、非通電時間（ヒータユニット１７、１８側の制御スイッチ２４を開いて通電をオフする時間）を合計で２割減少するように、各１割減少させ、０．９Ｔである９分に短くする。 また、第２実施形態では、温度制御手段２２において、ヒータユニット１６側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも１ランク下げた温度にシフトすると共に、ヒータユニット１７、１８側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも合計で１ランク上がるように、各１／２ランク上げた温度にシフトする。 このようにして、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御する。

更に、人が一定時間以上継続して座り込む等、動かない状態が続いた場合には、このような人検知センサ３０、３２からの人検知情報により、表５に示すように、通電時間配分を段階２から段階３に変更し、ヒータユニット１６への通電時間Ｔａを設定時間Ｔ（１０分）よりも４割減少させ、０．６Ｔである６分に短くすると共に、非通電時間を４割増加させ、１．４Ｔである１４分に長くする。 一方、その通電時間の減少割合に応じて、表５に示すように、人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、１４側のヒータユニット１７、１８への通電量、即ち、通電時間Ｔｂ、Ｔｃを設定時間Ｔ（１０分）よりも３割増加させ、１．３Ｔである１３分に長くすると共に、非通電時間を３割減少させ、０．７Ｔである７分に短くする。 また、第２実施形態では、温度制御手段２２において、ヒータユニット１６側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも２ランク下げた温度にシフトする共に、ヒータユニット１７、１８側の床温の温度設定手段の制御目標温度を段階１に対応する温度よりも合計で２ランク上がるように、各１ランク上げた温度にシフトする。 このようにして、同様に各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御する。

このような制御動作を繰り返し行い、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２、即ち、ヒータユニット１６側の床温が低下して低温やけどを防止すると共に、低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、１４、即ち、ヒータユニット１７、１８側の床温が上昇して、床暖房個所１０全体の温度が制御目標温度以下に低下するのを防止し、床暖房個所１０の広い範囲にわたって快適な暖房環境を常時維持する。

人が床暖房区域１２から外に出て行き、人検知センサ３０、３２が、表４に示すように、各不感知になって、人を検知しなくなった場合には、各ヒータユニット１６、１７、１８の通電時間配分を段階３から段階２又は段階１に戻し、また、温度制御手段２２において、各ヒータユニット１６、１７、１８側の温度設定手段の制御目標温度を段階３から段階２又は段階１に対応する温度に戻し、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御する。 更に、床暖房区域１２内に人が入らない時間が所定時間継続した場合には、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電を停止する。 第２実施形態の床暖房制御方法においても、上記第１実施形態の床暖房制御方法の場合と同じ効果が得られる。

なお、人検知センサ３０、３２がＣＣＤ機能等を有する撮像カメラの場合には、その感知範囲が赤外線感知型のものに比較して広範囲なので、床暖房個所１０の床面積の大きさによるが、第１実施形態の場合には、人検知センサ３０、３２のいずれか一方をヒータユニット１２、１３の中間（境界）部分の上方に、また、第２実施形態の場合には、人検知センサ３０、３２のいずれか一方をヒータユニット１３の上方に配備し、他の人検知センサ３０又は人検知センサ３２を省略することも可能である。

また、第１実施形態では、ヒータユニット１６側に人が入って動かず、一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合について説明したが、ヒータユニット１７側に人が入って動かず、一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合についても同様に制御することができる。 第２実施形態では、ヒータユニット１６側に人が入って動かず、一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合について説明したが、ヒータユニット１７側、ヒータユニット１８側、又はヒータユニット１６側とヒータユニット１８側に人が入って動かず、一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合についても同様に制御することができる。 ヒータユニット１６、１７、１８毎に赤外線感知型の人検知センサを配備したり、撮像カメラの人検知センサを配備したりした場合には、ヒータユニット１６側とヒータユニット１７側、又はヒータユニット１７側とヒータユニット１８側に人が入って動かず、一定時間以上座り込む等して低温やけどを起こす恐れがある場合にも同様に制御することができる。

また、第２実施形態では、前記人検知センサ３０、３２からの人検知情報に基づいて、低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域１２のヒータユニット１６への通電時間を前記設定時間Ｔよりも、例えば、２割減少させ、非通電時間を２割増加させ、その通電時間の減少割合に応じて低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域１３、１４のヒータユニット１７、１８への通電時間を前記設定時間よりも合計で２割増加するように、各１割増加させ、非通電時間を各１割減少させることにより、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御するようにしたが、床暖房区域１３、１４のヒータユニット１７、１８のいずれか一方だけ、通電時間を２割増加させ、非通電時間を２割減少させることにより、各ヒータユニット１６、１７、１８への通電量を制御するようにしてもよい。

更に両実施形態では、人検知センサからの人検知情報に基づいて、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電時間を人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電時間よりも減少させ、その通電時間の減少に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電時間を増加させるように、各ヒータユニットへの通電量を制御するようにしたが、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電電流を人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電電流よりも減少させ、その通電電流の減少に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電電流を増加させるように、各ヒータユニットへの通電量を制御するようにしてもよい。

また、両実施形態では、温度検出手段として床温センサ２０を用いたが、室温センサ（図示せず）を用いるようにしてもよい。 室温センサは床暖房個所１０、即ち、床暖房区域１２、１３（第１実施形態）又は床暖房区域１２、１３、１４（第２実施形態）の壁等の適宜個所に１個又は複数個設けられる。 このように床暖房個所１０の床暖房区域１２、１３又は床暖房区域１２、１３、１４内の室温を設定された制御目標温度に温め、且つ、その温度を保持するように制御する場合には、、床暖房区域１２、１３、又は床暖房区域１２、１３、１４内は仕切り壁で仕切られて独立しておらず、バリアフリー状態にある。 従って、ヒータユニット１６、１７、又はヒータユニット１６、１７、１８への通電量の減少又は増加に応じて床暖房区域１２、１３、又は床暖房区域１２、１３、１４の室温の制御目標温度を必ずしも低く又は高くシフトする必要がない。 予め設定された初期の制御目標温度に保持した状態で制御することが可能である。 この場合、人が低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を減少させ、その通電量の減少に応じて人が低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットの通電量を、上記２実施形態のように通電量を減少させる割合と同一割合だけ増加させるようにしてもよいが、それよりも大きな割合、例えば、前者の通電量を２割減少させた場合には、後者の通電量を３割増加させるという具合に、増加させるようにしてもよい。 そうすると、床暖房個所の室温が制御目標温度より下がっても、可及的に制御目標温度に戻すことができ、快適な暖房環境状態を維持することができる。

また、両実施形態とも、通常時（人検知センサからの人検知情報に基いて通電制御を行う前）は各ヒータユニットへの通電を同時に行い、人検知センサからの人検知情報に基づいて、低温やけどを起こす恐れがあると判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電量を低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電量よりも減少させ、その通電量の減少に応じて低温やけどを起こす恐れがないと判断した床暖房区域のヒータユニットへの通電量を増加させるように、各ヒータユニットへの通電量を制御するようにしてもよい。

更に、両実施形態とも、各ヒータユニットへの通電を設定時間Ｔ毎に順次切り換えて制御する場合、通常時は一定の設定時間Ｔ毎に順次切り換えるが、複数の床暖房区域の床面積や容積、ヒータユニットの能力、周囲の温度環境等が異なるようなときには、これらに応じて、一方のヒータユニットへの通電時間を他方のヒータユニットへの通電時間よりも長短変更するようにしてもよい。

本発明に係る床暖房制御方法の第１実施形態を示す概要図である。

図１において、２個のヒータユニット１２、１３への通電の切り換え状態を示す図であり、（ａ）は通常時の通電の切り換え状態を示すもの、（ｂ）は人が継続して存在するときの通電の切り換え状態を示すものである。

本発明に係る床暖房制御方法の第２実施形態を示す概要図である。

図３の第２実施形態の床暖房システムにおける人検知センサ３０、３２の配備状態を示すもので、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図である。

（ａ）は図４における人検知センサ３０、（ｂ）は人検知センサ３２の構成を示す略図である。

３個のヒータユニット１６、１７、１８への通電の切り換え状態を示す図で、（ａ）は通常時の通電の切り換え状態を示す図、（ｂ）はヒータユニット１６側に人が継続して存在するときの通電の切り換え状態を示す図である。

符号の説明

１０ 床暖房個所 １２ 床暖房区域 １３ 床暖房区域 １４ 床暖房区域 １６ ヒータユニット １７ ヒータユニット ２０ 床温センサ ２２ 温度制御手段 ２４ 制御スイッチ ２６ 電源線 ２８ 電源線 ３０ 人検知センサ ３２ 人検知センサ ３４ フィルタ