挟み具

本考案は、挟み具に関する。

サーバーやルータ等が集約した施設内には、多くのケーブルが存在することが多い。 ケーブルの取り扱いは、主に人の手により行われている。

なお、特許文献１に開示された間接活線把持工具は、「連結ピンによって互いに接離する方向に回動可能な１対の把持片と、当該各把持片の基端部に一端が連結された１対の絶縁棒とを備えてなる」ことを特徴とする。

サーバーやルータ等が存在する上述の施設では、ケーブルが密集していることが多く、それらはコネクターで接続されているため、人手による作業において、ケーブルを痛めたり、意図しないケーブルを抜いてしまったり、コネクターを痛めたりすることがある。 特に、近年、これらの機器は高性能高速小型化、精密化しており、より緻密な作業が要求される。

例えば、機器の増設に伴うディップスイッチ等を用いた設定作業、機器のバージョンアップ作業、メモリボードの更新作業、及び、保守点検作業としてのネジの取り外しや緩み点検を行う際に、緻密で正確な作業が必要となる。 その際に、施設が狭かったり、冷却装置からの風が適当でなかったりする場合に、密集したケーブルのうち所定のケーブルを取り扱う作業は、作業者に大きな負担となる。

また、入り組んだケーブルの抜き差し等の取扱いを行うために、例えば一般的なペンチ等を用いたとしても、把持部への力加減の調整が難しく、強く握りすぎると、ケーブルを傷つけたり、切断したりすることがある。

上述の特許文献１に係る間接活線把持工具においても、従来のペンチ等と同様に、把持部への力加減の調整が困難である。

本考案は、ケーブル等の対象物の太さや大きさに応じて、適切に対象物を挟むことのできる挟み具を提供するものである。

上記課題を解決するために、本考案に係る挟み具は、把持部及び作用部をそれぞれ備える２つの部材が回動可能に連結し、前記把持部の開閉に伴って前記作用部が開閉する挟み具であって、前記把持部は、複数の握り位置を備え、前記把持部の形状は、各握り位置で前記２つの部材を閉じ合わせた場合の、前記作用部の開き程度が各々異なるように形成されている。

また、把持部の形状は、幅を異ならせて形成された段差形状であってもよい。

また、把持部の形状は、前記作用部から前記把持部へ向かう方向において段階的に幅が広くなる階段形状であってもよい。

また、把持部の形状は、該把持部から前記作用部へ向かう方向において段階的に幅が広くなる階段形状であってもよい。

また、作用部は、前記把持部においてより幅が広い前記握り位置で前記２つの部材を閉じ合わせた場合に、開き程度がより狭くなるよう構成されていてもよい。

また、段差形状の各々には、作用部の開き程度を示す値が表示されていてもよい。

また、当該挟み具は、前記作用部を閉じる方向に付勢する弾性体を備え、前記把持部を閉じると前記作用部が開くものであってもよい。

また、２つの部材は各々弾性部材からなるものであってもよい。

また、当該挟み具は、前記作用部と前記把持部とを接続する接続部を備え、前記接続部は、長さを調節可能であってもよい。

また、作用部は略輪形状であってもよい。

また、作用部は略輪形状であって、前記作用部を構成する前記２つの部材のうち一方に、先端を前記略輪形状の外側に向かって鉤状に折り曲げた突起を備え、前記作用部を構成する前記２つの部材のうち他方に、前記略輪形状の外側に突出した突起を備えるものであってもよい。

また、作用部は当該挟み具から着脱自在であってもよい。

また、作用部は、少なくとも一方の部材に対象物が略嵌合する凹部を備えるものであってもよい。

本考案によれば、ケーブル等の対象物の太さや大きさに応じて、適切に対象物を挟むことのできる挟み具を提供することができる。

第１の実施形態における挟み具の外観を示す図である。

第１の実施形態の変形例における挟み具の外観を示す図である。

第２の実施形態における挟み具の外観を示す図である。

第２の実施形態における挟み具の詳細を示す図である。

第３の実施形態における挟み具の外観を示す図である。

第４の実施形態における挟み具の外観を示す図である。

第４の実施形態の変形例における挟み具の外観を示す図である。

第５の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。

第６の実施形態における作用部の外観を示す図である。

第６の実施形態の変形例における作用部の外観を示す図である。

（第１の実施形態）

以下、図面に基づいて本考案の実施の形態を説明する。 図１は、第１の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。

図１(a)は、第１の実施形態における挟み具１の正面図である。 挟み具１は、対となる２つの部材が連結部１２で回動可能に連結されており、把持部１１Ａと、接続部１６と、作用部１３Ａとを備える。 挟み具１は、さらに孔１４を備えていてもよい。 把持部１１Ａを操作すると、把持部１１Ａの開閉に伴って各々の部材が連結部１２を支点として回動し、作用部１３Ａが開閉する。

図１(a)に示す挟み具１は、作用部１３Ａを構成する各部材の先端の間の距離をｔと記載している。 把持部１１Ａを握り、把持部１１Ａを閉じる操作を行うと、距離ｔは徐々に小さくなる。 反対に、把持部１１Ａを開く動作を行うと、距離ｔは徐々に大きくなる。 なお、挟み具１は、把持部１１Ａを開く方向に付勢するよう、ばね等の弾性部材を備えていてもよい。

把持部１１Ａは、複数の段差を備え、各々の段差は把持する際の握り位置を示す。 挟み具１を構成する２つの部材の作用部１３Ａ側の先端と先端との中点Ｍ１、把持部１１Ａ側の先端と先端との中点Ｍ２、及び連結部１２を結ぶ線分を中軸Ｌとすると、段差は、把持部１１Ａの先端から作用部１３Ａに向かうにつれ、中軸Ｌに近づくよう構成される。 換言すれば、把持部１１Ａのうち正面図におけるｙ軸方向を幅とすると、把持部１１Ａは連結部１２から把持部１１Ａに向かう方向において段階的に幅が広くなる階段形状である。 把持部１１Ａは、階段形状のうち中軸Ｌと略平行する部分を握り位置として備える。 なお、図１(a)に示す挟み具１の把持部１１Ａは、把持部１１Ａを構成する対の部材の各々が段差を備えているが、部材の一方のみが段差を備えるものであってもよい。 本実施形態では部材の双方に段差を備える挟み具１について説明する。

把持部１１Ａを握る際には、一方の部材が有する段差と、該段差と対向する位置にある他方の部材の段差とを把持する。 各々の段差に力を加えることにより、段差を把持する指に、他方の部材が接し、それ以上力を加えることができなくなる。 この際、挟み具１は、連結部１２を支点、段差を力点、作用部１３Ａを作用点とするてこの原理が働くため、支点である連結部１２から遠い段差に力を加えるほど、作用部１３Ａに作用する力は大きくなる。 つまり、握る段差が挟み具１の把持部１１Ａ側の先端に近い、つまり幅の広い段差であるほど、作用部１３Ａを構成する部材間の距離ｔは小さくなる。

換言すれば、各々の握り位置で把持部１１Ａを把持した場合の、作用部１３Ａの開き程度は各々異なる。

なお、図１(a)に示す挟み具１は、握り位置として４つの段差を備えている。 最も幅の狭い段差を段差１１Ａａ、次に幅の狭い段差を段差１１Ａｂ、その次に幅の狭い段差を段差１１Ａｃ、最も幅の広い段差を１１Ａｄとする。

作用部１３Ａを構成する各々の部材の先端は、作用部１３Ａを閉じた場合に対象物と接する接面を備えており、各々の接面で対象物を挟むことにより、安定して対象物を支えることができる。 図１(c)に示すように、作用部１３Ａを閉じた状態では、作用部１３Ａを構成する部材の接面以外の部分において、部材と部材の間に隙間ができるものであってもよい。

把持部１１Ａが備える孔１４に指を入れ、把持部１１Ａを開くことで、作用部１３Ａの開き具合を大きくすることができる。

挟み具１は、例えば弾性部材により形成される。 挟み具１は、例えばナイロン樹脂やエラストマー等の合成樹脂である。 なお、ナイロン樹脂やシリコン、エラストマー樹脂などの混合物により形成してもよい。 また、木製や金属製であってもよい。 また、連結部１２を金属とし、他の部分を樹脂製とするなど、異なる素材により形成されてもよい。

図１(b)は、段差１１Ａａを握った状態の挟み具１を示す。 段差１１Ａａを握った時の距離ｔ２は、把持部１１Ａが開いた状態である図１(a)の距離ｔよりも小さい。 なお、段差１１Ａａの握った各々の指（例えば、人差し指と親指）には、各々他方の部材が接しているため、これ以上指に力を加えることができず、作用部１３Ａは距離ｔ２の間隔を有したまま固定される。

また、図１(b)に示すように、握り位置で２つの部材を閉じ合わせた場合、把持部１１Ａを構成する２つの部材は重なり合う。 この際の重なり合う面は、２つの部材が回動によりなす平面と平行する。

図１(c)は、段差１１Ａｃを握った状態の挟み具１を示す。 段差１１Ａｃを握った時の距離ｔ３は、極めて０に近い数値となっている。 当然ながら、距離ｔ３は、段差１１Ａａを握った状態の距離ｔ２に比べ小さい。 段差１１Ａｃは段差１１Ａａに比べ幅が広い段差であるため、作用部１３Ａを構成する部材に対しより大きく作用するためである。

なお、段差１１Ａｂを握った時の距離ｔは、距離ｔ２よりも小さくなり、距離ｔ３よりも大きくなる。 段差１１Ａｂを把持した状態において、この距離ｔは固定される。

また、挟み具１を弾性部材で構成した場合に、段差１１Ａｄの握り位置で２つの部材を閉じ合わせると、作用部１３Ａは閉じた状態になるだけでなく、さらに互いの部材を押圧する方向に圧力が働く。

なお、図１では、対峙する作用部１３Ａの形状が同一に示されているが、各々の形状及び材質は異なるものであってもよい。 また図１では、軸心に対し対称に対峙する作用部１３Ａが示されているが、対称でなくともよい。

本実施形態における挟み具１は、多くのケーブルが密集したサーバーやルータ等において有用である。 使用者は、例えばルータに刺さったＬＡＮ（Local Area Network）コネクターを作用部１３Ａで挟み、把持部１１Ａに力を加える。 すると、作用部１３Aによりコネクターが有する爪が圧迫されるため、使用者はケーブルを抜くことができる。 作用部１３Ａを構成する部材の厚みや太さを調整することで、狭い場所に密集したケーブルを取り扱う場合であっても、より繊細に取り扱うことができる。

また、挟み具１は弾性部材からなるため、作用部１３Ａに対して過度に力が加わることを防ぐ。 例えば、作用部１３Ａにおいて、距離ｔよりも大きな対象物を挟む場合であっても、挟み具１を構成する部材がしなることにより、作用部１３Ａにかかる力が調整される。

これは、作用部１３Ａにおいて、より強い力で対象物を把持したい場合に有用である。 また、紙や糸等、対象物が薄い、又は細い場合等に、より適切に対象物を挟むことができる。

また、挟み具１は、把持部１１Ａにおいて把持する段差の位置により、作用部１３Ａの隙間を調整することができるため、取り扱う対象物の厚みや太さに応じて握る位置を調整することで、対象物に加わる力を調整することができる。 また、作用部１３Ａの隙間を固定することができるため、予期せず対象物に力が加わり、対象物が痛むのを防ぐことができる。 つまり、適切に対象物を挟むことができる。

（変形例）

次に、第１の実施形態の変形例について説明する。 図２は、第１の実施形態の変形例における挟み具１の外観を示す図である。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。

本変形例における挟み具１は、接続部１６にジョイント１７を備える。 挟み具１を構成する各部材は、把持部１１Ａを備えるパーツと、作用部１３Ａを備えるパーツと、の２つのパーツからなり、２つのパーツはジョイント１７により接続される。

ジョイント１７は、各部材ごとに設置され、部材の周囲を巻き付ける方向に回動する。 ジョイント１７を緩めると、接続部１６が伸縮する。 また、ジョイント１７を締めると、接続部１６が固定される。 これにより、把持部１１Ａと作用部１３Ａとの間の距離が変わるため、作用部１３Ａにおいて対象物に加わる力の具合を調節することができる。

（第２の実施形態）

次に、第２の実施形態について説明する。 以下、第１の実施形態と異なる点について説明する。 図３は、第２の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。 以下、上述の実施形態と異なる点を説明する。

図３(a)は、第２の実施形態における挟み具１の正面図である。 第２の実施形態における挟み具１は、把持部１１Ｂと、作用部１３Ｂと、目盛り１５とを備える。

把持部１１Ｂは、把持部１１Ｂの先端から作用部１３Ｂに向かうにつれ、段階的に幅が広くなる階段形状である。 図３(a)に示す挟み具１は、握り位置として４つの段差を備えている。 該段差のうち最も幅が広い段差から順に、段差１１Ｂａ、段差１１Ｂｂ、段差１１Ｂｃ、段差１１Ｂｄとする。

各々の握り位置には、目盛り１５が付されている。 目盛り１５は、作用部１３Ｂの開き程度を示す値を示している。 目盛り１５は、例えば握り位置を握った際の作用部１３Ｂを構成する各部材の先端の間の距離ｔの目安を示す値である。 図３(a)には、段差１１Ｂａに対し目盛り１５として「０ｍｍ」が、段差１１Ｂｂに対し目盛り１５として「１ｍｍ」が、段差１１Ｂｃに対し目盛り１５として「３ｍｍ」が、段差１１Ｂｄに対し目盛り１５として「５ｍｍ」が、各々付されている。

図３(a)は、段差１１Ｂｄを把持した状態の挟み具１である。 段差１１Ｂｄには、目盛り１５として「５ｍｍ」が付されているため、作用部１３Ｂの先端には、約５ｍｍの隙間がある。 なお、目盛り１５は距離ｔを示す値に限られず、例えば通し番号等であってもよい。

把持部１１Ｂのうち、握る段差が作用部１３Ｂに近い段差であるほど、作用部１３Ｂを構成する部材間の距離ｔは小さくなる。 より幅の広い段差を把持すれば、作用部１３Ａの先端がなす距離ｔが小さくなる点においては、第１の実施形態と本実施形態とは共通する。

図３(b)には、作用部１３Ｂを開いた際の挟み具１を示す。 把持部１１Ｂを構成する部材の各々を、各々が有する段差形状に向かう方向に回動させると、作用部１３Ｂが開く。

図３(c)は、段差１１Ｂａを把持した状態の挟み具１である。 段差１１Ｂａに対して示される目盛り１５は「０ｍｍ」であるため、距離ｔはほぼ「０ｍｍ」であり、作用部１３Ｂはほぼ閉じた状態である。

図４は、第２の実施形態における挟み具１の詳細を示す図である。 図４(a)は、本実施形態における挟み具１の作用部１３Ｂを拡大した図である。 作用部１３Ｂは、作用部１３Ｂを構成する各部材につき２つずつ、略９０度に窪んだ凹部ｖを有する。 凹部ｖは、作用部１３Ｂに対象物を挟んだ際に、対象物が略嵌合する位置に設けられている。 図４(a)に示す作用部１３Ｂは、対象物としてＬＡＮケーブルを挟むことができる位置に、凹部ｖが設けられている。

図４(b)は、作用部１３ＢにＬＡＮケーブルを挟持した状態の挟み具１を示す。 ＬＡＮケーブルは凹部ｖに略嵌合するため、ＬＡＮケーブルが作用部１３Ｂに対して固定され、より確実にＬＡＮケーブルを挟みこむことができる。

（第３の実施形態）

図５は、第３の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。 本実施形態における挟み具１は、把持部１１Ｃを備える。

把持部１１Ｃは、幅が異なる段差形状である握り位置を備えるが、握り位置は把持部１１Ｃの一端から他端に向かうにつれ徐々に幅が広く（又は狭く）なる階段形状でない点が、上述の実施形態と異なる。 図５(a)に示す把持部１１Ｃは、握り位置として段差１１Ｃａ、段差１１Ｃｂ、段差１１Ｃｃ、段差１１Ｃｄを有する。 段差１１Ｃｂが、把持部１１Ｃが有する段差のうち最も幅の広い段差である。 なお、図５における挟み具１は、段差１１Ｃａを把持した状態で、作用部１３Ｂが閉じた状態になるよう構成されている。 なお、把持部１１Ｃ及び作用部１３Ｂの形状は、図５に示す形状に限定されない。

図５(b)は、段差１１Ｃｂを把持した状態の挟み具１を示す。 段差１１Ｃｂは段差１１Ｃａよりも幅が広いため、段差１１Ｃｂを把持すると、段差１１Ｃａを把持した状態よりも作用部１３Ｂに強い荷重が掛かる。 なお、挟み具１は弾性部材で形成されているため、挟持される対象物の破損を防ぐよう荷重が調整される。

（第４の実施形態）

次に、第４の実施形態について説明する。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。 図６は、第４の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。

図６(a)は、第４の実施形態における挟み具１の正面図である。 第４の実施形態における挟み具１は、作用部１３Ｄを備える。 作用部１３Ｄは、作用部１３Ｄを構成する対の部材がなす形状が、略輪形状である。

上述の実施形態と同様に、把持する段差の位置を調整することにより、略輪形状の作用部１３Ｄを構成する部材の先端同士がなす距離を調整することができる。 また、作用部１３Ｄが略輪形状であるため、例えば該作用部１３Ｄの直径よりも大きな部材が接続された対象物を導くのに有用である。 図６(b)は、作用部１３Ｄの直径よりも大きなコネクタが接続されたケーブルを引き回している状態を示す。 第４の実施形態による挟み具１は、例えば手の届かない隙間に入り込んだケーブルを手元に寄せる際に役立つ。

（第１の変形例）

次に、第４の実施形態の第１の変形例について説明する。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。 図７は、第４の実施形態の変形例における挟み具１の外観を示す図である。

図７(a)は、本変形例における挟み具１の正面図である。 本変形例における挟み具１は、作用部１３Ｅを備える。 作用部１３Ｅは、作用部１３Ｅを構成する対の部材の各々に、略輪形状の外側に突出した突起１３Ｅａと、突起１３Ｅｂとを備える。

突起１３Ｅａと、突起１３Ｅｂとは、連結部１２と対向する方向に突出することが望ましい。 換言すれば、作用部１３Ｅを閉じた状態において、連結部１２方向を背側、作用部１３Ｅ方向を腹側とすると、突起１３Ｅａと突起１３Ｅｂとは腹側に突出していることが望ましい。

突起１３Ｅａは、作用部１３Ｅの一方の部材の先端を略輪形状の外側に鉤状に折り曲げた形状をしている。 換言すると、突起１３Ｅａは、部材の先端を略９０度外側に折り曲げて形成される。 一方、突起１３Ｅｂを有する部材の先端は、鉤状に折り曲げられていない。 突起１３Ｅｂは、部材の先端以外の位置に、略輪形状の外側に略９０度の角度で凸状に突起している。

図７(b)は、本変形例の使用状態の一例を示す図である。 本変形例における挟み具１は、例えばディップスイッチを操作する際に用いられる。 図７(b)は、ディップスイッチを下から上に押し上げる操作を示している。

突起１３Ｅｂは、ディップスイッチのケース上面に係止される。 この際、突起１３Ｅｂを有する作用部１３Ｅの部材の先端と、突起１３Ｅｂとがなす略９０度の凹部に、ディップスイッチケースの角部が掛かるため、安定して把持部１１Ａの操作を行うことができる。

一方、突起１３Ｅａは、操作前には下に降りているスイッチに係止される。 把持部１１Ａを操作することで、作用部１３Ｅが閉じるものの、作用部１３Ｅを形成する部材の一方がディップスイッチケースに係止されているため、突起１３Ｅａを有する側の部材が連結部１２を支点として移動し、スイッチを押し上げる。 結果、ディップスイッチが下から上に押しあがる。

図７(c)は、本変形例の他の一例を示す図である。 本図は、ディップスイッチを上から下に押し下げる状態を示している。 突起１３Ｅｂは、ディップスイッチケースの下側の角に係止される。 把持部１１Ａを操作することで、突起１３Ｅａを有する作用部１３Ｅの部材が下方に移動し、スイッチを押し下げる。

なお、ここでは図示しないが、突起１３Ｅａ、及び突起１３Ｅｂに滑り止め用のゴム素材を被せたり、巻いたりしてもよく、さらには柔軟性のある素材で形成してもよい。

（第２の変形例）

図７(d)は、第２の変形例における挟み具１の外観を示す図である。 本変形例における作用部１３Ｅは、ガイド部１９を有する。 ガイド部１９は、一方の部材を他方の部材に重なるよう輪状に延出させて形成される。 本変形例における作用部１３Ｅは、把持部１１Ａの開閉によりガイド部１９が開くわけではなく、連結部１２を支点として突起１３Ｅａ及び突起１３Ｅｂの距離が開いたり、閉じたりする。 これにより、例えばディップスイッチ等のスイッチを操作する場合に、ガイド部１９の外周が操作盤等に当たり、ガイドの役目を果たす。 また、ガイド部１９のガイドにより突起１３Ｅａや突起１３Ｅｂがスイッチに容易に係止され、操作を補助する。 なお、上述の他の実施形態に本変形例と同様のガイド部１９を設けてもよい。

本実施形態により、安定してスイッチの操作を行うことができる。 また、人の手で操作しづらいような小さいスイッチを操作する場合に、スイッチに応じたサイズの挟み具１を用いることで、確実にスイッチの操作を行うことができる。

（第５の実施形態）

次に、第５の実施形態について説明する。 図８は、第５の実施形態における挟み具１の外観を示す図である。 本実施形態における挟み具１は、把持部１１Ｄと、弾性体１８を備える。 また、図８に示す挟み具１は、作用部１３Ｄを備えているが、作用部の形状はこれに限定されない。

把持部１１Ｄは、握り位置として複数の段差を有しているが、該段差を構成する把持部１１Ｄの幅はほぼ一定である。 図８(a)に示す挟み具１の把持部１１Ｄは、中軸Ｌから遠い順に、段差１１Ｄａ、段差１１Ｄｂ、及び段差１１Ｄｃを有する。 弾性体１８は、作用部１３Ｄを閉じる方向に付勢する。 なお、図８(a)に示す挟み具１は、作用部１３Ｄが閉じた状態において、中軸Ｌから最も近い段差１１Ｄｃが閉じているが、作用部１３Ｄが閉じた初期状態においていずれの段差も閉じていない状態であってもよい。

本実施形態における挟み具１は、把持部１１Ｄを把持すると作用部１３Ｄが開く。 つまり、段差を閉じる方向に挟持すると、作用部１３Ｄが開く。 この際、中軸から距離のある段差を把持するにつれ、作用部１３Ｄの開き程度が大きくなる。 図８(b)は、段差１１Ｄａが把持された状態の挟み具１を示す。 作用部１３Ｄが開いている。 なお、段差１１Ｄｂが把持された場合、段差１１Ｄｂは段差１１Ｄａよりも中軸Ｌとの距離が近いため、作用部１３Ｄの開き程度は図８(b)に示す開き程度よりも小さくなる。

本実施形態では、把持部１１Ｄを押圧しなくとも作用部１３Ｄが閉じているため、対象物を挟んだまま動かす際に段差を挟持する必要がなく有用である。 また、把持する段差毎に開き具合が異なるため、対象物に応じて開き具合を調節することができる。

（第６の実施形態）

次に、第６の実施形態について説明する。 図９は、第６の実施形態における作用部１３Ｇの外観を示す図である。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。

第６の実施形態における挟み具１は、作用部１３Ｇを備える。 作用部１３Ｇは、挟み具１に対して着脱自在に接続される。 図９に示す作用部１３Ｇは、上述の第４の実施形態と同様に、略輪形状に形成されている。 挟み具１は、例えば他に、上述の第１の実施形態と同様の形状の作用部１３Ａ、又は第２の実施形態における作用部１３Ｂが接続されるものであってもよい。 使用者は、用途に応じて作用部１３Ｇを選択し、適宜付け替えて使用することができる。

作用部１３Ｇは、作用部１３Ｇを構成する部材の少なくとも一方に、凹部ｗを備える。

例えば凹部は、所定の規格のスイッチが嵌合するサイズである。 図９に示す凹部Ｗは、ディップスイッチが嵌合するよう構成されている。 これにより、所定の規格のスイッチの操作をより確実に行うことができる。

（変形例）

次に、第６の実施形態の変形例について説明する。 図１０は、第６の実施形態の変形例における作用部１３Ｈの外観を示す図である。 以下、上述の実施形態と異なる点について説明する。

本変形例における挟み具１は、六角ナット等の略六角形の対象物を挟み込むよう形成されている。 挟み具１は、作用部１３Ｈを備える。 作用部１３Ｈは、部材の少なくとも一方に、六角形の対象物が略嵌合する凹部Ｘと、凹部Ｙとを有する。 凹部Ｙは、凹部Ｘに六角ナットが挟持された際に該六角ナットと組み合わせて使用されるネジ等の部材を逃がすための窪みである。 つまり、六角ナットを貫通するネジのネジ先が、作用部１３Ｈを閉じる際に作用部１３Ｈを構成する部材に挟まることを防ぐ。

なお、作用部１３Ｈは、磁性体を有するものであったり、磁性を有するものであってもよい。 作用部１３Ｈが着磁することで、ネジが落下することを防ぐ。

本変形例の挟み具１により、六角ナットの開け閉めをより確実に行うことができる。 また、上述の第６の実施形態と同様に、本変形例における作用部１３Ｈも挟み具１から着脱自在に構成することにより、用途に応じた作業を効率的に行うことができる。

以上、各実施形態に基づき本考案の説明を行ってきたが、上記実施形態に示した要件に本考案が限定されるものではない。 上記実施形態に示した要件に関しては、本考案の主旨をそこなわない範囲で変更することができ、その応用形態に応じて適切に定めることができる。

また、各実施形態は、それぞれの特徴を組み合わせることができる。 上述のいずれかの挟み具１が、他の実施形態の特徴を併せ持つものであってもよい。

１：挟み具、１１Ａ：把持部、１２：連結部、１３Ａ・１３Ｄ・１３Ｅ・１３Ｆ・１３Ｇ・１３Ｈ：作用部、１３Ｅａ・１３Ｅｂ：突起、１４：孔、１５：目盛り、１６：接続部、１７：ジョイント、１８：弾性体、１９：重なり部