ワイヤーハーネス、シート状間隔維持部材及びワイヤーハーネスの製造方法

この発明は、複数の配線部材を離して配設する技術に関する。

特許文献1は、低電圧系回路の複数の電線と、高電圧系回路の複数の電線とを有し、これら低電圧系回路の複数の電線と高電圧系回路の複数の電線とを同一の経路に沿って配索するワイヤーハーネスであって、前記低電圧系回路の複数の電線と前記高電圧系回路の複数の電線とを分けると共に、これら低電圧系回路の複数の電線と高電圧系回路の複数の電線との全外周を別々に包み込むよう折り曲げた絶縁シートによって外装を施したワイヤーハーネスを開示している。このワイヤーハーネスでは、低電圧系回路の複数の電線と高電圧系回路の複数の電線とは互いに分離され、且つ、双方の間に絶縁シートが介在されることから従来例より大きい沿面距離を持って配置される。

特開2004−355839号公報

ところで、電線間において、電磁ノイズの影響を避けるためには、電線間の空間距離を設けることが好ましい。特許文献1に開示の技術では、低電圧系回路の複数の電線と、高電圧系回路の複数の電線との間には、絶縁シートの厚み分の空間距離を確保できることができるだけであるので、ノイズ対策として不十分となる恐れがある。

そこで、本発明は、複数の配線部材を、所望の間隔をあけて配設できるようにすることを目的とする。

上記課題を解決するため、第1の態様に係るワイヤーハーネスは、前記第1配線部材に対して並列して配置された第2配線部材と、孔形状又は凹形状の複数の第1保持部と、孔形状又は凹形状の複数の第2保持部とが形成され、前記第1配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を前記複数の第1保持部内に配設した状態で前記第1配線部材を保持すると共に、前記第2配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を前記複数の第2保持部内に配設した状態で前記第2配線部材を前記第1配線部材から間隔をあけた位置で保持するシート状間隔維持部材とを備える。

第2の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記シート状間隔維持部材に、前記複数の第1保持部が一列に並ぶように形成され、前記第1配線部材は、前記複数の第1保持部内を経由して、前記シート状間隔維持部材の一方主面及び他方主面に交互に配設され、前記シート状間隔維持部材に、前記複数の第2保持部が一列に並ぶように形成され、前記第2配線部材は、前記複数の第2保持部内を経由して、前記シート状間隔維持部材の前記一方主面及び前記他方主面に交互に配設されているものである。

第3の態様は、第1又は第2の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記複数の第1保持部と前記複数の第2保持部とは、前記シート状間隔維持部材の幅方向に間隔をあけた位置に形成されているものである。

第4の態様は、第1から第3のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記第1配線部材は、前記複数の第1保持部内を経由して、前記シート状間隔維持部材の一方主面及び他方主面に交互に蛇行するように配設され、前記第2配線部材は、前記複数の第2保持部内を経由して、前記シート状間隔維持部材の一方主面及び他方主面に交互に蛇行するように配設されているものである。

第5の態様は、第1から第4のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記シート状間隔維持部材は、複数の曲げ部を介して蛇行するように曲った形状に形成されているものである。

第6の態様は、第1から第5のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記複数の第1保持部及び前記複数の第2保持部の少なくとも一方は、前記第1配線部材又は前記第2配線部材の周囲全体を囲む孔形状に形成されているものである。

第7の態様は、第1から第6のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記複数の第1保持部及び前記複数の第2保持部の少なくとも一方は、前記第1配線部材又は前記第2配線部材の周囲を囲むと共にその周囲の一部が分断された凹形状に形成されているものである。

第8の態様は、第1から第7のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記第1配線部材に対して並列して配置された第3配線部材をさらに備え、前記シート状間隔維持部材に、孔形状又は凹形状の複数の第3保持部が形成され、前記第3配線部材のうち間隔をあけた複数箇所が前記複数の第3保持部内に配設された状態で前記第3配線部材が前記第1配線部材と前記第2配線部材との間で保持されているものである。

第9の態様は、第1から第8のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記シート状間隔維持部材は、前記第1配線部材及び前記第2配線部材の外周囲を覆う側方延長覆い部を含むものである。

第10の態様は、第1から第9のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記第1配線部材は、前記第2配線部材よりも太く、前記複数の第1保持部は、前記複数の第2保持部よりも少ない構成とされている。

第11の態様は、第1から第10のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記シート状間隔維持部材は、前記複数の第1保持部を重なり合わせて配設すると共に、前記複数の第2保持部を重なり合わせて配設すること可能な位置に、折目が形成された部材とされている。

上記課題を解決するため、第12の態様は、第1配線部材と第2配線部材とを並列状態に保持するシート状間隔維持部材であって、シート状に形成されると共に、孔形状又は凹形状の複数の第1保持部と、孔形状又は凹形状の複数の第2保持部とが形成され、前記複数の第1保持部は、第1配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を内部に配設した状態で前記第1配線部材を保持可能に形成されると共に、前記複数の第2保持部は、第2配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を内部に配設した状態で前記第2配線部材を前記第1配線部材から間隔をあけた位置で保持可能に形成されているものである。

第13の態様は、第12の態様に係るシート状間隔維持部材であって、前記複数の第1保持部を重なり合わせて配設すると共に、前記複数の第2保持部を重なり合わせて配設するように、折曲げられているものである。

上記課題を解決するため、第14の態様は、第1配線部材と第2配線部材とを備えるワイヤーハーネスの製造方法であって、(a)シート状に形成されると共に、孔形状又は凹形状に形成され、前記第1配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を内部に配設した状態で前記第1配線部材を保持可能な複数の第1保持部と、孔形状又は凹形状に形成され、前記第2配線部材のうち間隔をあけた複数箇所を内部に配設した状態で前記第2配線部材を前記第1配線部材から間隔をあけた位置で保持可能な複数の第2保持部とが形成されたシート状間隔維持部材を、前記複数の第1保持部を重なり合わせると共に、前記複数の第2保持部を重なり合わせるように、折った状態とする工程と、(b)折られた前記シート状間隔維持部材に対して、第1配線部材を複数の第1保持部内に配設すると共に、第2配線部材を複数の第2保持部内に配設する工程と、(c)第1配線部材が複数の第1保持部内に配設されると共に、第2配線部材が複数の第2保持部内に配設された状態のまま、折られた前記シート状間隔維持部材を伸す工程とを備える。

第1の態様によると、シート状間隔維持部材の複数の第1保持部に保持された第1配線部材と、複数の第2保持部に保持された第2配線部材とが間隔をあけた状態に維持され、複数の配線部材を、所望の空間距離をあけて配設できる。

第2の態様によると、第1配線部材は、複数の第1保持部を経由してシート状間隔維持部材の一方主面及び他方主面に交互に配設されるため、より確実に一定位置に保つことができる。また、第2配線部材は、複数の第2保持部を経由してシート状間隔維持部材の一方主面及び他方主面に交互に配設されるため、より確実に一定位置に保つことができる。結果、第1配線部材と第2配線部材とをより確実に間隔をあけて配設することができる。

第3の態様によると、前記複数の第1保持部と前記複数の第2保持部とは、前記シート状間隔維持部材の幅方向に間隔をあけた位置に形成されているため、第1配線部材と第2配線部材とをより確実に間隔をあけて配設することができる。

第4の態様によると、シート状間隔維持部材をあまり曲げなくてよいため、その使用量を削減できる。

第5の態様によると、第1配線部材及び第2配線部材をあまり曲げなくてよいため、その長さ寸法をなるべく短くできる。

第6の態様によると、第1配線部材又は第2配線部材が複数の第1保持部又は複数の第2保持部から外れ難い。

第7の態様によると、第1配線部材又は第2配線部材を、複数の第1保持部又は複数の第2保持部の周囲の分断部分から複数の第1保持部又は複数の第2保持部に配設し易い。

第8の態様によると、第3配線部材によって、第1配線部材と第2配線部材とをより確実に間隔をあけた状態に維持することができる。

第9の態様によると、シート状間隔維持部材の側方延長覆い部によって、第1配線部材及び第2配線部材を保護することができる。

第10の態様によると、比較的太い第1配線部材は自由に曲り難く、比較的細い第2配線部材は自由に曲り易い。このため、比較的少ない数の複数の第1保持部によって、第1配線部材を保持することができ、これにより、第1配線部材を第1保持部内に配設する作業を少なくすることができる。また、第2配線部材については、比較的多数の複数の第2保持部で保持することで、その経路をなるべく一定に保持できる。

第11の態様によると、シート状間隔維持部材を折目で折って、前記複数の第1保持部を重なり合わせて配設すると共に、前記複数の第2保持部を重なり合わせて配設すると、第1配線部材を複数の第1保持部内に容易に配設することができ、第2配線部材を複数の第2保持部内に容易に配設することができる。

第12の態様によると、第1配線部材をシート状間隔維持部材の複数の第1保持部で保持し、第2配線部材を複数の第2保持部で保持することで、複数の配線部材を、所望の空間距離をあけて配設できる。

第13の態様によると、折曲げられたシート状間隔維持部材では、前記複数の第1保持部が重なり合って配設されると共に、前記複数の第2保持部が重なり合って配設されるため、第1配線部材を複数の第1保持部内に容易に配設することができ、第2配線部材を複数の第2保持部内に容易に配設することができる。

第14の態様によると、折曲げられたシート状間隔維持部材では、前記複数の第1保持部が重なり合って配設されると共に、前記複数の第2保持部が重なり合って配設されるため、第1配線部材を複数の第1保持部内に容易に配設することができ、第2配線部材を複数の第2保持部内に容易に配設することができる。そして、折られた前記シート状間隔維持部材を伸すことで、比較的長寸に亘って、第1配線部材と第2配線部材とを間隔をあけた状態に維持することができる。

実施形態に係るワイヤーハーネス10の一部を示す概略斜視図である。

図1のII−II線における概略断面図である。

ワイヤーハーネスの製造工程を示す説明図である。

ワイヤーハーネスの製造工程を示す説明図である。

ワイヤーハーネスの製造工程を示す説明図である。

ワイヤーハーネスの製造工程を示す説明図である。

第1変形例に係るワイヤーハーネスを示す概略側面図である。

同上のワイヤーハーネスの概略断面図である。

第2変形例に係るワイヤーハーネスを示す概略断面図である。

第3変形例に係るワイヤーハーネスを説明するための概略図である。

第4変形例に係るワイヤーハーネスを説明するための概略図である。

第5変形例に係るワイヤーハーネスを説明するための概略図である。

同上のワイヤーハーネスの概略断面図である。

第6変形例に係るワイヤーハーネスを説明するための概略図である。

同上のワイヤーハーネスの概略断面図である。

第7変形例に係るワイヤーハーネスを説明するための概略図である。

同上のワイヤーハーネスの概略斜視図である。

以下、実施形態に係るワイヤーハーネス、シート状間隔維持部材及びワイヤーハーネスの製造方法について説明する。

<ワイヤーハーネスについて> まず、ワイヤーハーネスについて説明する。図1はワイヤーハーネス10の一部を示す概略斜視図であり、図2は図1のII−II線における概略断面図である。

ワイヤーハーネス10は、第1配線部材20と、第2配線部材30と、シート状間隔維持部材40とを備える。第1配線部材20と第2配線部材30とは間隔をあけて並列状態に配設されている。これにより、第1配線部材20と第2配線部材30間のノイズの影響を低減可能となっている。なお、ワイヤーハーネス10の端部等において、第1配線部材20と第2配線部材30とが分岐していてもよい。第1配線部材20及び第2配線部材30の端部は、コネクタ等を介して車両等に搭載された各種電気部品等に接続される。つまり、ワイヤーハーネス10は、車両において各種電気部品等を電気的に接続する配線として用いられる。

第1配線部材20は、車両等において、電気部品等に接続される配線用の部材であり、ここでは、少なくとも1本の電線21を含む配線部材である。本実施形態においては、第1配線部材20は、複数の電線21が束ねられた構成である例で説明する。

第2配線部材30は、車両等において、電気部品等に接続される配線用の部材であり、ここでは、少なくとも1本の電線21を含む配線部材である。本実施形態においては、第2配線部材30は、複数(例えば、2本)の電線21が撚り合わされると共にその外周にシース22が形成されたツイスト電線24である例で説明する。本第2配線部材30の少なくとも一部は、上記第1配線部材20に対して並列して配設される。

上記第1配線部材20はノイズ源となりやすい部材であり、第2配線部材30は第1配線部材20からのノイズの影響を受けやすい部材であるものとして説明する。このような配線部材20、30の組み合わせとしては、例えば、第1配線部材20が電源線を含み、第2配線部材30の信号線を含むものである例が挙げられる。また、第1配線部材20が高電圧系の電源線を含み、第2配線部材30がそれよりも低電圧系の電源線を含むものである例が挙げられる。ここでは、第1配線部材20が電源線を含み、第2配線部材30が、車内LAN通信用のケーブルであり、特にここでは、第2配線部材30がイーサネット(登録商標)規格に準拠する高速通信用のケーブルであるものとして説明する。第1配線部材20と第2配線部材30とは、当該ノイズの影響を低減させるために離して配設されている。

シート状間隔維持部材40は、シート状の部分が第1配線部材20及び第2配線部材30の延在方向に沿って連続する形状に形成されている。シート状間隔維持部材40には、複数の第1保持部42と、複数の第2保持部46とが形成されている。上記第1配線部材20のうち延在方向に沿って間隔をあけた複数箇所が複数の第1保持部42内に配設されて、当該第1配線部材20が保持されると共に、第2配線部材30のうちのうち延在方向に沿って間隔をあけた複数箇所が複数の第2保持部46内に配設されて、当該第2配線部材30が保持される。これにより、第1配線部材20と第2配線部材30とが、間隔をあけて並列状態に保持される。

より具体的には、シート状間隔維持部材40は、細長いシート状に形成されている。シート状間隔維持部材40は、第1配線部材20と第2配線部材30との間に間隔をあけた状態に維持できる程度に剛性のあるシート状部材によって形成されていることが好ましい。また、後述する製造工程を考慮すると、シート状間隔維持部材40は、曲げ変形可能なシート状部材により形成され、より好ましくは、シート状間隔維持部材40は、割れることなく折り曲げ可能なシート状部材により形成されていることが好ましい。かかるシート状部材としては、例えば、PP(ポリプロピレン)シート、PVC(ポリ塩化ビニル)シート又はPET(ポリエチレンテレフタレート)シート等、内部が一様に樹脂で埋まっている樹脂製シート材、プラスチックダンボール等の中空板材等を用いることができる。また、不織布を加熱及び加圧等して押し固めて剛性を持たせたシート状部材を用いることもできる。また、シート状部材として、金属蒸着、金属メッキ等によって導電性が付与されたものが用いられてもよい。

本実施形態においては、シート状間隔維持部材40は、一平面上に延在する長方形シート状に形成されている。

複数の第1保持部42は、シート状間隔維持部材40の延在方向に沿って、間隔をあけて一列に並ぶように形成されている。各第1保持部42は、シート状間隔維持部材40の一方主面及び他方主面に貫通する孔形状に形成されている。第1保持部42内に第1配線部材20が配設された状態で、第1保持部42の周縁部は、第1配線部材20の周囲全体を切れ目無く囲む。第1保持部42の形状としては、丸孔、楕円孔等の形状であることが想定される。

第1配線部材20は、複数の第1保持部42を経由すること、すなわち、シート状間隔維持部材40の一方主面側から他方主面側に通ること及びシート状間隔維持部材40の他方主面側から一方主面側に通ることを、複数の第1保持部42が並ぶ方向に沿って交互に繰り返し、シート状間隔維持部材40の一方面側及び他方主面側に交互に配設される。ここでは、シート状間隔維持部材40は、一平面上に延在する長方形シート状に形成されており、第1配線部材20は、複数の第1保持部42を交互に逆方向に通り、シート状間隔維持部材40の両面側に蛇行するように配設される。

複数の第2保持部46は、シート状間隔維持部材40の延在方向に沿って、間隔をあけて一列に並ぶように形成されている。各第2保持部46は、シート状間隔維持部材40の一方主面及び他方主面に貫通する孔形状に形成されている。第2保持部46内に第2配線部材30が配設された状態で、第2保持部46の周縁部は、第2配線部材30の周囲全体を切れ目無く囲む。第2保持部46の形状としては、丸孔、楕円孔等の形状であることが想定される。なお、第1保持部42又は第2保持部46が一方向に長い孔形状に形成される場合、その長手方向はシート状間隔維持部材40の長手方向と一致していることが好ましい。

第2配線部材30は、複数の第2保持部46を経由すること、すなわち、シート状間隔維持部材40の一方主面側から他方主面側に通ること及びシート状間隔維持部材40の他方主面側から一方主面側に通ることを、複数の第2保持部46が並ぶ方向に沿って交互に繰り返し、シート状間隔維持部材40の一方面側及び他方主面側に交互に配設される。ここでは、シート状間隔維持部材40は、一平面上に延在する長方形シート状に形成されており、第2配線部材30は、複数の第2保持部46を交互に逆方向に通って、シート状間隔維持部材40の両面側に蛇行するように配設される。

複数の第1保持部42と複数の第2保持部46とは、シート状間隔維持部材40の幅方向において間隔をあけた位置に形成されている。このため、複数の第1保持部42で保持された第1配線部材20と複数の第2保持部46で保持された第2配線部材30とは、シート状間隔維持部材40の幅方向において間隔をあけた状態で保持される。

本実施形態では、複数の第1保持部42と複数の第2保持部46とは、ほぼ同じ周期的な間隔で繰り返して形成されている。第1配線部材20と第2配線部材30とは、シート状間隔維持部材40の長手方向においてほぼ同じ位置でシート状間隔維持部材40の一方主面側に配設され、同じくほぼ同じ位置でシート状間隔維持部材40の他方主面側に配設されている。すなわち、第1配線部材20と第2配線部材30とは、ほぼ同周期で蛇行するように配設されている。もっとも、第1配線部材20と第2配線部材30とは、シート状間隔維持部材40の長手方向においてほぼ同じ位置でシート状間隔維持部材40の一方主面側及び他方主面側に分かれて配設され、同じくほぼ同じ位置でシート状間隔維持部材40の一方主面側及び他方主面側に分かれて配設されていいてもよい。すなわち、第1配線部材20と第2配線部材30とは、ほぼ反周期ずれて蛇行するように配設されていてもよい。

また、上記シート状間隔維持部材40には、その延在方向において複数の折目41が形成されている。複数の折目41は、複数の第1保持部42を重なり合わせて配設すると共に、複数の第2保持部46を重なり合わせて配設することができる位置に形成されている。より具体的には、折目41は、シート状間隔維持部材40の幅方向に沿った折目41であり、シート状間隔維持部材40の延在方向に沿って山折した後の折目41と谷折りした後の折目41とが交互に形成されている。各折目41は、シート状間隔維持部材40の延在方向において、複数の第1保持部42の各間及び複数の第2保持部46の各間に位置している。そして、各折目41に沿って、シート状間隔維持部材40を交互に折っていくと、複数の第1保持部42が重なり合って連続する開口を形成し、複数の第2保持部46が重なり合って連続する開口を形成する(後に詳述する)。

第1配線部材20が、複数の第1保持部42で保持されると共に、第2配線部材30が複数の第2保持部46で保持された状態で、第1配線部材20、第2配線部材30及びシート状間隔維持部材40に粘着テープ等の結束部材50が巻回され、それらが一体化した形態に保持される。

シート状間隔維持部材40は、第1配線部材20及び第2配線部材30の延在方向全体に設けられてもよいし、それらの延在方向の一部に設けられてもよい。

このように構成されたワイヤーハーネス10又はシート状間隔維持部材40によると、シート状間隔維持部材40の複数の第1保持部42で保持された第1配線部材20と、複数の第2保持部46で保持された第2配線部材30とが、第1保持部42と第2保持部46との間隔に応じて間隔をあけた状態に維持される。第1配線部材20と第2配線部材との間隔は、シート状間隔維持部材40において第1保持部42と第2保持部46との距離を適宜調整することによって容易に調整できる。このため、第1配線部材20と第2配線部材30とを、それらの間に所望の空間距離をあけて配設することができる。

なお、配線部材間で電磁ノイズの影響を抑制する方法としては、外周に金属製の編組等が形成されたシールド電線を用いることが想定される。しかしながら、そのようなシールド電線を用いると高コストとなる。これに対して、ワイヤーハーネス10では、第1配線部材20と第2配線部材30との間に空間的距離を設けることで、ノイズの影響を抑制している。これにより、コストアップを抑制しつつ、第1配線部材20と第2配線部材30との間のノイズの影響を低減することができる。もちろん、第1配線部材20及び第2配線部材30を構成する電線として、シールド電線が採用されたり、それらの間にシールド層が設けられたりしてもよい。

また、第1配線部材20は、複数の第1保持部42を経由して、シート状間隔維持部材40の一方主面及び他方主面に交互に配設されるため、より確実に一定位置に保たれる。また、第2配線部材30も、複数の第2保持部46を経由してシート状間隔維持部材40の一方主面及び他方主面に交互に配設されるため、より確実に一定位置に保たれる。結果、第1配線部材20と第2配線部材30とをより確実に間隔をあけて配設することができる。

また、複数の第1保持部42と複数の第2保持部46とはシート状間隔維持部材40の幅方向に間隔をあけた位置に形成されているため、シート状間隔維持部材40の幅方向において第1配線部材20と第2配線部材30とをより確実に間隔をあけて配設することができる。

また、第1配線部材20及び第2配線部材30がシート状間隔維持部材40の両面側に蛇行するように配設されているため、シート状間隔維持部材40の真っ直ぐな状態(ここでは、平面状状態)に近づけることができる。このため、シート状間隔維持部材40をあまり曲げずに使用でき、その使用量(長さ寸法)を削減できる。

また、複数の第1保持部42及び複数の第2保持部46は、第1配線部材20又は第2配線部材30の周囲全体を取り囲む孔形状に形成されているため、第1配線部材20及び第2配線部材30が複数の第1保持部42又は複数の第2保持部46から外れ難い。このため、第1配線部材20及び第2配線部材30をより確実に一定位置に維持することができる。

また、シート状間隔維持部材40を折目41であれば、複数の第1保持部42を重なり合わせて配設することができ、複数の第2保持部46を重なり合わせて配設することができる。後述するように、第1配線部材20を複数の第1保持部42内に容易に配設することができ、第2配線部材30を複数の第2保持部46内に容易に配設することができる。

<ワイヤーハーネス10の製造方法について> 上記ワイヤーハーネス10の一製造方法例について説明する。ここでの説明においては、ワイヤーハーネス10に用いられるシート状間隔維持部材40B2についても説明する。

まず、図3に示すように、シート状部材40B1を準備する。シート状部材40B1は、上記シート状間隔維持部材40に加工される部材であり、上記したように、樹脂製シート材、プラスチックダンボール等の中空板材等によって形成されている。シート状部材40B1は、長方形状に形成されている。

次に、図4に示すように、上記シート状部材40B1を、その延在方向に沿って設けられた複数の折目41で交互に折る。折目41は、シート状部材40B1の幅方向に沿っており、シート状部材40B1の延在方向において等間隔で設けられる。これにより、シート状部材40B1は、折目41で折られて、複数層に折り重なった状態となる。このシート状部材40B1に対して、打ち抜き型60によって、複数の第1保持部42及び複数の第2保持部46を形成する。シート状部材40B1は、複数層に折り重なった状態となっているため、打ち抜き型60による一度の打ち抜き作業で、複数の第1保持部42を一括して形成でき、同様に、複数の第1保持部42を一括して形成できる。

複数の第1保持部42と複数の第2保持部46とが形成されたシート状間隔維持部材40B2は、図5に示すようになる。このシート状間隔維持部材40B2では、複数の折目41で折られており、複数の第1保持部42がほぼ同一直線上に位置するように重なり合わせて配設されると共に、複数の第2保持部46がほぼ同一直線上に位置するように重なり合わせて配設されている。以上により、シート状間隔維持部材40B2を、複数の第1保持部42を重なり合わせると共に、複数の第2保持部46を重なり合わせるように、折った状態とする工程が実行される(工程(b))。なお、上記工程において、第1保持部42及び第2保持部46を形成した後に、シート状間隔維持部材40B2を折ってもよい。

そして、折られたシート状間隔維持部材40B2に対して、第1配線部材20の一端部を、複数の第1保持部42内に通すと共に、第2配線部材30の一端部を、複数の第2保持部46内に通すようにする(工程(b))。すると、図6に示すように、第1配線部材20が折られたシート状間隔維持部材40B2の複数の第1保持部42を通ってその両側に延出し、第2配線部材30が折られたシート状間隔維持部材40B2の複数の第2保持部46を通ってその両側に延出する状態となる。

次に、第1配線部材20が複数の第1保持部42内に配設されると共に、第2配線部材30が第2保持部46内に配設された状態のまま、折られたシート状間隔維持部材40B2を伸ばす(図6の矢印参照)。すなわち、シート状間隔維持部材40B2の両端部を掴んで、第1配線部材20及び第2配線部材30の両端側に引っ張るようにして伸ばす(工程(c))。そして、シート状間隔維持部材40B2がほぼ同一平面上に延在するまで、当該シート状間隔維持部材40B2を引っ張ってシート状間隔維持部材40とし、その後、必要に応じて結束部材50等で第1配線部材20、第2配線部材30及びシート状間隔維持部材40を結束すると、上記ワイヤーハーネス10が製造される。

以上のように構成されたワイヤーハーネス10の製造方法及びシート状間隔維持部材40B2によると、折曲げられたシート状間隔維持部材40B2では、複数の第1保持部42が重なり合って配設されると共に、複数の第2保持部46が折り重なって配設されるため、第1配線部材20を複数の第1保持部42内に容易に配設することができ、また、第2配線部材30を複数の第2保持部46内に容易に配設することができる。そして、折られたシート状間隔維持部材40B2を伸ばすことで、比較的長寸に亘って第1配線部材20と第2配線部材30とを間隔をあけた状態に維持することができる。

<変形例について> 上記実施形態を前提として、各種変形例について説明する。

図7及び図8は第1変形例に係るワイヤーハーネス110を示す図である。本ワイヤーハーネス110では、第1配線部材20に対応する第1配線部材120及び第2配線部材30に対応する第2配線部材130は、直線状に配設されている。また、シート状間隔維持部材40に対応するシート状間隔維持部材140は、複数の曲部141を介して蛇行するように曲がった形状に形成されている。ここでは、シート状間隔維持部材140は、当該シート状間隔維持部材140の一方主面側に向けて凸になるように曲がる曲部141と、当該シート状間隔維持部材140の他方主面側に向けて凸になるように曲がる曲部141とが、シート状間隔維持部材140の延在方向に沿って交互に並ぶ形状とされている。また、各曲部141の境界部分に、第1保持部42及び第2保持部46がシート状間隔維持部材140の幅方向に沿って間隔をあけて形成されている。そして、第1配線部材20が複数の第1保持部42で保持されると共に、第2配線部材30が複数の第2保持部46で保持されることで、第1配線部材20と第2配線部材とが間隔をあけて並列状態で保持される。各第1配線部材20及び第2配線部材30は、各曲部141の内周側部分に配設されて、直線状態で延在している。

この第1変形例において、図9に示す第2変形例に示すワイヤーハーネス210のように、第1保持部42に対応する第1保持部242と、第2保持部46に対応する第2保持部246との位置を、シート状間隔維持部材140に対応するシート状間隔維持部材240の幅方向及び第1配線部材20、第2配線部材30の延在方向に対して直交する方向(シート状間隔維持部材240の厚み方向)に沿ってずらすことが好ましい。

これにより、第1配線部材20と第2配線部材30とがシート状間隔維持部材240の上下方向にもずれて配設される。このため、第1配線部材20と第2配線部材30との間隔S2を、それらが上下方向にずれずに設けられている場合の間隔S1と比較して大きくすることができ、よりノイズの影響を低減することができる。

なお、上記実施形態と第1変形例との中間的な態様、すなわち、第1配線部材20及び第2配線部材30が上記実施形態の場合よりも緩やかな程度に蛇行し、シート状間隔維持部材140が上記第1変形例の場合よりも緩やかな程度に蛇行し、これらが相互に半周期ずれて組み合わさっていてもよい。また、上記第1配線部材20、第2配線部材30又はシート状間隔維持部材140は、より急な角度で(例えば、ジグザグに)蛇行していてもよい。

図10は第3変形例に係るワイヤーハーネス310を示す概略斜視図である(但し、図10では製造途中形態が示されている)。このワイヤーハーネス310では、第1保持部42に代えて、第1配線部材20の周囲を囲むと共にその周囲の一部が分断された凹形状に形成された第1保持部342が形成されている。より具体的には、第1保持部342は、シート状間隔維持部材40に対応するシート状間隔維持部材340の一側部にその両面に貫通する孔が形成されると共に、その孔の周囲のうちシート状間隔維持部材340の一側縁部側で分断して外側に繋がっている。また、第2保持部46に代えて、第2配線部材30の周囲を囲むと共にその周囲の一部が分断された凹形状に形成された第2保持部346が形成されている。より具体的には、第2保持部346は、シート状間隔維持部材40に対応するシート状間隔維持部材340の他側部にその両面に貫通する孔が形成されると共に、その孔の周囲のうちシート状間隔維持部材340の他側縁部側で分断して外側に繋がっている。

このため、シート状間隔維持部材340を折った状態で、第1配線部材20を、複数の第1保持部342の外側の分断部分を通じて各第1保持部342内に配設することができ、同様に、第2配線部材30を、複数の第2保持部346の外側の分断部分を通じて各第2保持部346内に配設することができる。これらの場合においても、ワイヤーハーネス310の形態においては、第1配線部材20が各第1保持部342内で保持され、第2配線部材30が各第2保持部346で保持されることになる。このため、第1配線部材20及び第2配線部材30を、各第1保持部342及び各第2保持部346内に容易に配設することができる。特に、第1配線部材20及び第2配線部材30の端部を孔に通す必要が無いので、それらの端部にコネクタ等が接続されているような場合に有効である。

図11は第4変形例に係るワイヤーハーネス410を示す概略斜視図である(但し、図11では製造途中形態が示されている)。このワイヤーハーネス410では、上記ワイヤーハーネス310において、第2保持部346に代えて、第2保持部346Bが形成されている。第2保持部346Bが、第2保持部346と異なる点は、第2保持部346Bがシート状間隔維持部材340に対応するシート状間隔維持部材340Bの側部ではなく、折目41側で分断されて外側に繋がっている点である。このため、第2配線部材30は、折られたシート状間隔維持部材340の折目41側から各第2保持部346B内に配設される。これにより、上記第3変形例と同様の作用効果を得ることができる。

なお、上記第1保持部342、第2保持部346、346Bの形状及び分断部分の形状は特に限定されず、従って、シート状間隔維持部材340の側部又は折目41側に開口して方形状に凹む凹形状、半円状に凹む形状等であってもよい。もっとも、第1配線部材20、第2配線部材30の脱落を抑制するためには、第1保持部342、第2保持部346、346Bの分断部分は、その奥側で第1配線部材20又は第2配線部材30が配設される部分よりも幅狭に形成されていることが好ましい。

図12及び図13は第5変形例に係るワイヤーハーネス510を示す図である。このワイヤーハーネス510は、第1配線部材20及び第2配線部材30に対して並列配置された第3配線部材550を備える。また、シート状間隔維持部材40に対応するシート状間隔維持部材540には、第1配線部材20と第2配線部材30との間で、第3配線部材550を保持する複数の第3保持部548が形成されている。つまり、シート状間隔維持部材540の幅方向において第1保持部42と第2保持部46との間に第3保持部548が形成されている。そして、シート状間隔維持部材540を折った状態で、複数の第3保持部548が重なった状態で配設され、第1配線部材20及び第2配線部材30と同様に、第3配線部材550が当該複数の第3保持部548に通される。この後、シート状間隔維持部材540が伸ばされる。これにより、第3配線部材550のうち長手方向において間隔をあけた複数箇所で第3保持部548内に配設され、もって、第3配線部材550が第1配線部材20と第2配線部材30との間に保持される。そして、第1配線部材20、第2配線部材30、第3配線部材550及びシート状間隔維持部材540の周りに粘着テープ等の結束部材50が結束されることで、ワイヤーハーネス510が製造される。

この変形例によると、上記実施形態における作用効果に加えて、第1配線部材20と第2配線部材30との間に第3配線部材550が配設されるため、当該第3配線部材550によって、第1配線部材20と第2配線部材30とをより確実に間隔をあけた状態に維持することができる。

かかる第3配線部材550としては、第1配線部材20よりも第2配線部材30に与えるノイズの影響が小さいものであって、第2配線部材30よりも第1配線部材20から受けるノイズの影響が小さいものが好ましい。このような、第1配線部材20、第2配線部材30、第3配線部材550の組み合わせとしては、例えば、第1配線部材20が高電圧系の電源線であり、第2配線部材30が信号線であり、第3配線部材550が低電圧系の電源線である組み合わせが考えられる。また、例えば、第1配線部材20が電源線であり、第2配線部材30が高速通信用の信号線などのノイズの影響を受けやすい信号線であり、第3配線部材550がセンサ用の信号線又は低速通信用の信号線などのノイズの影響を受けにくい信号線である組み合わせが考えられる。

図14及び図15は第6変形例に係るワイヤーハーネス610を示す図である。このワイヤーハーネス610は、上記シート状間隔維持部材640として、上記シート状間隔維持部材40に対応する部分640Pの一側方に側方延長覆い部642を延設した構成とされている。側方延長覆い部642は、第1配線部材20及び第2配線部材30を覆うように曲げられており、この状態で、その外周囲に粘着テープ等の結束部材650が巻き付けられている。

この第5変形例によると、シート状間隔維持部材640の側方延長部分によって、第1配線部材20及び第2配線部材30を覆って保護することができる。側方延長覆い部642の一側部は、部分640Pの一側部に繋がっているため、側方延長覆い部642を容易に第1配線部材20及び第2配線部材30に巻き付けることができる。

もっとも、上記実施形態等において、シート状間隔維持部材40とは別の部材、例えば、ウレタンシート、密巻された粘着テープ等によって、第1配線部材20、第2配線部材30を覆うようにしてもよい。

図16及び図17は第7変形例に係るワイヤーハーネス710を示す図である。このワイヤーハーネス710では、また、第1配線部材20は第2配線部材30よりも太い。第1配線部材20は、電源線、特に、高電圧系の電源線を含むため、第1配線部材20が第2配線部材30よりも太いことは一般的である。このワイヤーハーネス710は、上記シート状間隔維持部材40に対応するシート状間隔維持部材640を備えている。シート状間隔維持部材640には、複数の第1保持部42及び複数の第2保持部46が形成されているが、複数の第1保持部42は、複数の第2保持部46よりも少ない数形成されている。

より具体的には、本ワイヤーハーネス710の製造途中において、シート状間隔維持部材740は、次のように折られる。すなわち、シート状間隔維持部材740には、当該シート状間隔維持部材740の一方主面側に凸となる折目741aと、他方主面側に凸となる折目741b1,741b2とが形成されることで、当該シート状間隔維持部材740が折り重なるように折られる。折目741aは、シート状間隔維持部材740の一方主面側でほぼ同一線上で重なる位置に配設される。折目741b1、741b2のうちの一部の折目741b1は、シート状間隔維持部材740の他方主面側でほぼ同一線上で重なる位置に配設され、他の折目741b2は、折目741b1aよりも折目741aから離れた位置でほぼ同一線上で重なる位置に配設される。好ましくは、折目741b1、741b2において一定周期で折目741b2が設けられる。そして、折目741b2が折目741b1よりも外方に突出した状態で、シート状間隔維持部材740が折られている。

第1保持部42は、折られたシート状間隔維持部材740に対して、折目741aと折目741b2の間の部分を貫通するように形成される。このため、第1保持部42は、シート状間隔維持部材740の延在方向において、折目741b2の両側部分に対応して設けられる。

第2保持部46は、折られたシート状間隔維持部材740に対して、折目741aと折目741b1の間の部分を貫通するように形成される。このため、第2保持部46は、シート状間隔維持部材740の延在方向において、折目741aの両側部分に対応して設けられる。折目741b2の数は、折目741b1、741b2の数に対して部分的であるため、折目741aの数に比して少ない。

そして、第1配線部材20が複数の第1保持部42を通って配設され、第2配線部材30が複数の第2保持部46を通って配設される。この状態で、シート状間隔維持部材740が伸ばされると、図17に示すように、第1配線部材20が比較的少ない数の第1保持部42で一定位置に保持され、第2配線部材30が比較的多い数の第2保持部46で一定位置に保持される。

この変形例によると、比較的太く自由に曲り難い第1配線部材20については、比較的少ない数の第1保持部42によって保持する。このため、第1配線部材20を第1保持部42内に配設する作業を少なくすることができ、ワイヤーハーネス710の製造作業を容易にすることができる。また、比較的細く曲り易い第2配線部材30については、比較的多い数の第2保持部46によって保持することで、その経路をなるべく一定に保持できる。これにより、第1配線部材20と第2配線部材30との間隔をより確実にあけた状態に維持できる。

また、折曲げられたシート状間隔維持部材740では、折る位置を折目741b1と、741b2とで変更することで、複数の第1保持部42を直線状に連続させ、かつ、複数の第2保持部46を直線状に連続させて配設することができるようにしているので、それらの形成作業及び配線部材20、30の配設作業を容易に行える。

なお、上記実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組合わせることができる。例えば、第1保持部42及び第2保持部46と、第1保持部342及び第2保持部346とが組み合わされていてもよい。また、シート状間隔維持部材によってより多数(例えば、4本以上)の配線部材が保持されていてもよい。

以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。

10、110、210、310、410、510、610、710 ワイヤーハーネス 20、120 第1配線部材 30、130 第2配線部材 40、40B2、140、340、340B、540、640、740 シート状間隔維持部材 41 折目 42、242、342 第1保持部 46、246、346、346B 第2保持部 642 側方延長覆い部