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フォントサイズに従った漢字の微調整方法及びその漢字微調整システム

阅读:261发布:2020-05-31

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  • フォントサイズに従って漢字を微調整する方法であって:
    フォントデータベース内の漢字のフォントサイズを縮小するように該漢字の占めるグリッドを減らすステップであり、少なくとも1つの縮小漢字を生成する、ステップと;
    少なくとも1つの縮小漢字に含まれる各標準部首の非隣接外枠比率が非隣接外枠比率の下限よりも低い 場合に、標準部首が調整されるべき標準部首であると判定するステップであり、前記非隣接外枠比率は、前記標準部首における筆画の外枠の長さに対する他の筆画とオーバーラップする部分を除外した前記標準部首における筆画の有効な外枠の長さの比率であり、少なくとも1つの調整されるべき標準部首を判定するステップと;
    少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対して、標準部首を調整して変形部首を生成するための部首シリアルリストを生成するステップであり、前記部首シリアルリストは少なくとも1つの要素で構成され、各要素は、前記少なくとも1つの調整されるべき各標準部首の利用可能なフォントサイズの範囲と、部首を変形させる部首変形命令とを保存 し、標準部首は、部首シリアルリストの各要素における部首変形命令を最初の要素から連続的に実行することで連続的に変形する 、ステップと;
    フォント表示システムがフォントサイズを縮小し漢字を表示して縮小フォントサイズを生成する場合、前記フォント表示システムは、前記縮小フォントサイズと前記少なくとも1つの調整されるべき標準部首とに応じて、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対応する部首シリアルリストを検索するステップと;
    前記フォントデータベースを検索して、前記部首シリアルリストから前記縮小フォントサイズに対応する要素を検索するステップであり、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首を更新し、且つ前記少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対して変形部首を生成するように、前記部首シリアルリストのシリアルの最初の要素から前記縮小フォントサイズに対応する要素まで、各要素の部首変形命令を連続的に抽出して実行する、ステップと;
    前記フォント表示システムが少なくとも1つの各標準部首を対応する変形部首で置き換えるステップであり、変形漢字を生成するステップとを含む、方法。
  • 前記部首変形命令は、筆画削除命令、筆画移動命令、及び/又は、筆画幅設定命令を含む、請求項1記載の方法。
  • 前記変形漢字の色は、単一の色、グレーレベル、又は複数の色を含む、請求項1記載の方法。
  • 前記下限の非隣接外枠比率は50%である、請求項 記載の方法。
  • フォントサイズに従って漢字を微調整する漢字微調整システムであって:
    フォントデータベースが漢字のフォントサイズを縮小するように該漢字の占めるグリッドを減らし、少なくとも1つの縮小漢字を生成し、少なくとも1つの縮小漢字に含まれる各標準部首の非隣接外枠比率が下限の非隣接外枠比率よりも低い 場合は、標準部首は調整されるべき標準部首であると判定し、前記非隣接外枠比率は、前記標準部首における筆画の外枠の長さに対する他の筆画とオーバーラップする部分を除外した前記標準部首における筆画の有効な外枠の長さの比率であり 少なくとも1つの調整されるべき標準部首の各々に対して、標準部首を調整して変形部首を生成するための部首シリアルリストを生成し、前記部首シリアルリストから前記縮小フォントサイズに対応する要素を検索して、前記部首シリアルリストのシリアルの最初の要素から前記縮小フォントサイズに対応する要素まで、各要素の部首変形命令を連続的に抽出して実行し、そうして、少なくとも1つの調整されるべき標準部首の各々を更新し、前記少なくとも1つの調整されるべき標準部首の各々に対して変形部首を生成する、フォントデータベースと;
    フォント表示システムが、縮小フォントサイズを使用して漢字を表示する場合、漢字の縮小フォントサイズと少なくとも1つの調整されるべき標準部首とに従って、少なくとも1つの調整されるべき標準部首の各々に対応する、前記フォントデータベース内の部首シリアルリストを検索し、さらに、少なくとも1つの標準部首の各々を、対応する変形部首に置き換え、変形漢字を生成する、フォント表示システムとを含み;
    前記部首シリアルリストは少なくとも1つの要素で構成され、各要素は、前記少なくとも1つの調整されるべき各標準部首の利用可能なフォントサイズの範囲と、部首を変形させる部首変形命令とを保存 し、標準部首は、部首シリアルリストの各要素における部首変形命令を最初の要素から連続的に実行することで連続的に変形する 、システム。
  • 前記部首変形命令は、筆画削除命令、筆画移動命令、及び/又は、筆画幅設定命令を含む、請求項 載の漢字微調整システム。
  • 前記変形漢字の色は、単一の色、グレーレベル、又は複数の色を含む、請求項 記載の漢字微調整システム。
  • 前記下限の非隣接外枠比率は50%である、請求項 記載の漢字微調整システム。
  • 说明书全文

    本発明はフォントサイズに従った漢字の微調整方法及びその漢字微調整システムに関し、より詳しくは、漢字の部首の連続的変形による漢字の微調整方法及びその漢字微調整システムに関する。

    従来のコンピュータが漢字を表示し、その漢字の表示フォントサイズを小さくする必要がある場合は、縮小された漢字は常に歪みを伴い、例えば、縮小された漢字上に不鮮明なストローク(字画)が現れる。 そうした歪みをなくすため、幾つかの技術が存在し、部首や部首のストロークを変化させて漢字を更新する。

    従来は、ストロークからなるアウトラインの漢字を処理する間に、各ストロークには識別アイデンティティと複数のストロークパラメータが割り当てられてもよく、そこでは、その識別アイデンティティと複数のストロークパラメータはフォントのデータベース内に保存され、その複数のストロークパラメータはその漢字におけるストロークの位置と幅とを含んでもよい。 それ故、漢字を表示するため、フォントデータベースから漢字の各ストロークをロードすることにより、アウトラインの漢字が生成され表示される。

    部首からなるアウトラインの漢字を処理する間に、各部首には部首の識別アイデンティティと複数の部首パラメータが割り当てられ、そこではその部首アイデンティティと複数の部首パラメータはフォントデータベースに保存され、その複数の部首パラメータは、その部首の各ストローク情報(例えば、各ストロークの位置と幅)と、アウトラインの漢字における部首の位置情報とを含む。 部首がスケーラブルの場合は、複数の部首パラメータは更に各部首のサイズを含んでもよい。

    しかし、上記の従来技術が歪みに対処するように使用される際に縮小された漢字に歪みが生ずる場合は、幾つかの欠陥が取り込まれることがあり、ユーザはその縮小された漢字の表示品質に満足しない。 例えば、部首からなる縮小漢字が、良好に表示されず、不安定な態様で表示されることがあり、その理由は、縮小漢字の部首構造全体が調整されることが必要であり、縮小漢字のサイズが1つの操作で縮小し過ぎることがあるからである。 ストロークからなる漢字に関しては、歪みを受けているストロークのサイズを微調整することにより、微調整することが可能であるが、その漢字の全体構造は更に微調整が必要である。 加えて、各微調整後に様々なパラメータが記録される必要もあり、それはかなりのデータ保存と微調整のため多くの時間を伴うだろう。

    更に、トゥルータイプについては、従来から英語文字に利用されており、フォントサイズの微調整は、アウトラインサイズを単にコントロールすることにより実現可能であるが、ストロークや部首の位置はその微調整では考慮されず、トゥルータイプは、ストロークや部首の微調整には直接的には利用できない。

    本発明の課題は、フォントサイズに従った漢字の微調整(ファインチューニング)方法を提供することである。

    本願発明は、フォントサイズに従った漢字の微調整方法を開示する。 本方法は、フォントデータベース内の漢字のフォントサイズを縮小することを含み、少なくとも1つの縮小漢字を生成する。 少なくとも1つの縮小漢字に含まれる各標準部首の非隣接外枠比率が、下限の非隣接外枠比率よりも低いかどうかは、少なくとも1つの調整されるべき標準部首を判定する一要因である。 部首シリアルリストが、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対して生成され、その部首シリアルリストの各要素は、利用可能なフォントサイズ範囲と、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対する部首の変換命令とを保存するように構成される。 フォント表示システムが漢字を表示するためにフォントサイズを縮小し、縮小フォントサイズを生成するときは、そのフォント表示システムは、縮小フォントサイズと少なくとも1つの調整されるべき標準部首とに従って、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対応する部首のシリアルリストをサーチする。 フォントデータベースは、縮小フォントサイズに対応する部首シリアルリスト内の要素を検索し、検出要素を生成し、さらに、連続的に、部首のシリアルリストの最初の要素からその検出要素へ、その検出要素の部首変形命令が実行されるまで、要素群の部首変形命令をフェッチし実行し、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首を更新し、その少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対して、中間的な部首を生成する。 そのフォント表示システムは、その少なくとも1つの各標準部首を、対応する中間的部首で置き換え、変形された漢字を生成する。

    本願発明は、さらに、フォントサイズに対応した漢字の微調整システムを開示する。 本漢字微調整システムは、フォントデータベースとフォント表示システムを含む。 そのフォントデータベースは、漢字のフォントサイズを縮小するように構成され、少なくとも1つの縮小漢字を生成し、少なくとも1つの縮小漢字によって構成される各標準部首の非隣接外枠比率が、下限の非隣接外枠比率よりも低いかどうかを決定するよう構成され、少なくとも1つの調整されるべき標準部首を決定し、縮小フォントサイズに対応する部首のシリアルリスト内の要素を検索するように構成され、検出要素を生成し、さらに、連続的に、部首シリアルリストの最初の要素からその検出要素へ、その検出要素の部首変形命令が実行されるまで、要素の部首変換命令をフェッチし実行し、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首を更新し、その少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対して、中間的な部首を生成する。 そのフォント表示システムは、その少なくとも1つの各標準部首を、対応する中間的部首で置き換え、変形された漢字を生成する。 フォント表示システムは、漢字が縮小フォントサイズを用いて表示される場合、漢字の縮小フォントサイズと少なくとも1つの調整されるべき標準部首とに応じて、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対応するフォントデータベース内の部首シリアルリストを検索するよう構成され、さらに、少なくとも1つの各標準部首に対応する中間的部首に置き換えるよう構成され、変形された漢字を生成する。 部首のシリアルリストの各要素は、利用可能なフォントサイズの範囲と、少なくとも1つの調整されるべき各標準部首に対応する部首変形命令とを保存する。

    これらの及び他の本発明の目的は、以下の好適な実施形態についての詳細な説明を読んだ後であれば、関連分野の当業者には当然に明確であって、そうした好適な実施形態は様々な図面や線図で例示される。

    図1は、本発明の一実施形態に従った、縮小漢字の判定方法を例示する。

    図2は、本発明の一実施形態に従った、縮小漢字の判定方法を例示する。

    図3は、本発明の一実施形態に従った、漢字のフォントサイズに対応した漢字の微調整システムを概略的に例示する。

    図4は、部首のシリアルリストを例示するもので、異なる標準部首に対してそれぞれ生成される。

    図5は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図6は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図7は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図8は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図9は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図10は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図11は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図12は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図13は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図14は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図15は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図16は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図17は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図18は、本発明の一実施形態に従った、図3に示される漢字の微調整システムと、図4で示される部首のシリアルリストとを使用して、異なるフォントサイズの下で漢字を微調整する方法を概略的に示す。

    図19は、本発明の一実施形態に従った、漢字の微調整方法のフローチャートを示す。

    本発明のフォントサイズに応じた漢字の調整方法では、始めに、幾つかの客観的要因が利用され、調整されるべき漢字を決定し、そこでは、その客観的要因は、縮小漢字が可読性を欠いているかどうかを示すために利用される;その後、調整されるべき漢字の部首は連続的に変化可能であり、漢字の微調整に利用され、そうして、部首シリアルリストは、部首の連続的変形を動的にサポートし、予め生成することができる。 漢字を微調整するために部首のシリアルリストを利用することは、上述した従前の手段よりも、かなりのデータ記憶量の低減をもたらすので、漢字を動的に微調整する方法のプロセスは効率的に迅速化することができる。

    本発明の方法は一次的には、良好でない可読性を有する縮小漢字を判定するステップと、部首のシリアルリストを予め生成するステップと、その部首のシリアルリストを用いて漢字を動的に微調整するステップとを含む。

    以下では、前もって、複数の具体例が示され、本発明の幾つかの実施形態において、良好でない可読性を有する縮小漢字を判定する方法を説明する。 図1及び図2を参照すると、そこには、本発明の一実施形態に従った、縮小文字の判定方法が示される。 図1においては、漢字“鼎”(マンダリンではディンと発音される)が例示され、そこでは、また、漢字・鼎の一ストローク510が破線で示される。 図2では、鼎の縮小漢字が例示され、そこでは、また、一ストローク520が破線で示され、そのストローク520はストローク510を縮小することで生成される。

    ストローク510の元々の外枠(アウトライン)の長さ、即ちストローク510を取り囲む破線の長さは、50グリッドである;さらに、ストローク510の有効な外枠の長さは42グリッドであり、オーバーラップする部分は他のストロークから除外される。 それ故、ストローク510の非隣接の外枠の比率は、(42/50)*100%=80%である。 ストローク520の元々の外枠の長さ、即ちストローク520を取り囲む破線の長さは16グリッドである;さらに、ストローク520の有効な外枠の長さは7グリッドであり、オーバーラップする部分は除かれる。 それ故、ストローク520の非隣接の外枠の比率は、(7/16)*100%=43.75%である。 図1及び図2から分かるように、縮小後の漢字・鼎の非隣接外枠比率はかなり低減しているため、図2で示される縮小漢字・鼎は可読性がかなり低下し、図2で示される縮小漢字・鼎はその可読性を回復するよう微調整が必要であることを示している。

    本発明の実施形態群では、漢字のフォントサイズは、異なるより小さいフォントサイズに縮小して、異なる縮小漢字を生成し、そうして標準部首の非隣接外枠比率が各縮小漢字によって包含されることを確認する。 各標準部首は少なくとも1つのストロークを含んでもよい。 標準部首の非隣接外枠比率は、その標準部首の全ストロークの非隣接外枠比率の平均を計算することにより導かれてもよい。 縮小漢字の少なくとも1つの標準部首の少なくとも1つの非隣接外枠比率が、非隣接外枠比率の下限よりも低い場合は、その少なくとも1つの標準部首は、少なくとも1つの調整されるべき標準部首とみなされ、その縮小漢字は可読性に欠けるとみなされる。

    本発明の一実施形態では、非隣接外枠比率の下限は50%である。

    少なくとも1つの調整されるべき標準部首が縮小漢字に含まれることが確認された後、少なくとも1つの部首シリアルリストが、少なくとも1つの調整されるべき標準部首の各々に対して設定され、対応する調整されるべき標準部首の可読性を向上する目的で、対応する調整されるべき標準部首を微調整する微調整手段を保存するよう構成され、そこでは、少なくとも1つの部首シリアルリストは本発明で開示される漢字微調整システムにその後保存される。 対応する調整されるべき標準部首を微調整する手段は、対応する調整されるべき標準部首に対応する異なる部首のサイズに応じて、少なくとも1つのデータ構造によって表され、そこでは、各データ構造は、少なくとも1つの部首変形命令を有する。

    図3を参照すると、それは、本発明の一実施形態に従った、漢字微調整システム100を概略的に示し、漢字のフォントサイズに対応して漢字を微調整する。 その漢字微調整システム100は、フォントデータベース110とフォント表示システム120とを含む。

    フォントデータベース110は、漢字に含まれる複数の標準部首を保存し、その複数の標準部首の各々に対して部首シリアルリストを生成する。 図4を参照すると、標準部首R1に対して生成された部首シリアルリスト200と、標準部首R2に対して生成された部首シリアルリスト300とを概略的に示し、そこでは、標準部首R1とR2はフォントデータベース110で保存され、さらに、その部首シリアルリスト200と300はフォントデータベース110で生成される。 図4に示されるように、部首シリアルリスト200はデータ構造201、202、203、及び204を含み、それらは利用可能なフォントサイズ範囲と、同じ漢字に対する少なくとも1つの部首変形命令とを保存する。 本発明の一実施形態では、その部首変形命令はストローク削除命令でも、ストローク移動命令でも、又は、ストローク幅設定命令でもよい。 幾つかのストロークは、ストロークサイズや外枠長が増加した後、不鮮明になることがあり、即ち、非隣接外枠比率が低くなりすぎて、同じ漢字の他のストロークが副作用として読みとることができないことがある;それ故、不鮮明なストロークを削除するために、ストローク削除命令を使用することにより、拡大されたストロークの可読性を、同じ漢字内の他のストロークの可読性が低下するという不利益無しに、向上することができる。

    加えて、データ構造内の部首変形命令が、同じ漢字の異なるフォントサイズに対して設定され、アートデザインの側面で、不鮮明な漢字又は不鮮明なストロークの導入が発生することを防ぐ。 別言すれば、仮に或る標準部首が2つの異なる漢字に含まれるのなら、異なる部首変形命令を実行する2つの部首シリアルリストが、異なるフォントサイズの下で両方の漢字の可読性を満足するよう設定されることが更に必要である。

    図5乃至18を参照すると、本発明の一実施形態に従った漢字微調整方法であって、図3の漢字微調整システム100、部首シリアルリスト200,300とを使用して、異なるフォントサイズの下で、漢字・鬚('シュ'と発音する)を微調整する方法を概略的に示す。 部首シリアルリスト200は、漢字・鬚に含まれる標準部首R1を処理するよう構成され、部首シリアルリスト300は、漢字・鬚に含まれる標準部首R2を処理するように構成され、さらに、標準部首R1とR2の両方は調整されるべき標準部首であると判定されたものと考えられる。

    図5では、漢字・鬚のフォントサイズが22に設定された場合、2つのストロークが互いに重なるため不鮮明領域F1が形成される。 従って、部首変形命令が用いられ、不鮮明領域F1の不鮮明なストロークがなくなり可読領域F2を形成し、そこでは、不鮮明領域F1は、重なったストロークの非隣接外枠比率に従って判定することが可能である。 図6−8は、16*16フォントサイズの漢字・鬚のビットマップ図を示し、漢字・鬚の標準部首を微調整する方法を詳しく示している。 図6−8では、各ストロークは少なくとも2つの特徴点を有すると考えられ、各特徴点は3つの数字の組合せで特徴付けられ、そこでは、第1の数字は、その特徴点によって位置付けられるストロークのストローク順位を表し、第2の数字は、そのストロークの識別コードを表し、そして第3の数字は、そのストローク上の特徴点の特徴点順位を表す。 一例として、図6上の組合せ(14.152.2)によって特徴付けられる特徴点を取り上げると、組合せ(14.152.2)は、その特徴点によって位置付けられるストロークが漢字・鬚の14番目のストロークであり、そのストロークの識別コードが152であり、そして、その特徴点がそのストローク上で3番目(値0はそのストローク上で1番目の特徴点を表す)の特徴点であることを表している。 この組合せの定義は、本明細書全体に適用可能であり、その組合せの定義は以下の説明では更には指摘されないだろう。

    図6−8で示される標準部首R1、即ち図4で示される部首シリアルリスト200に対応する標準部首R1は、図5で示される不鮮明領域F1と可読領域F2の両方をカバーする。 不鮮明領域F1を無効にするため、2つのストローク命令が実行される;第1のストローク命令はストローク削除命令であり、不鮮明なストロークS1を削除し、図6−7で示されるように中間的な部首R1_1を生成し、第2のストローク命令はストローク移動命令であり、ストロークS2を、削除されたストロークS1によって残ったスペースに一致するよう上方に移動し、図7−8に示されるように中間的な部首R1_2を生成する。 ストロークS1を削除するストローク削除命令と、ストローク2を移動するストローク移動命令は、図4のデータ構造201に保存され、その結果、フォントデータベース110はデータ構造201からストローク命令をフェッチして実行することができ、20−24のフォントサイズの範囲のもとで、不鮮明領域S1内の不鮮明なストロークを無効にする。

    図5−8での微調整の結果は、フォントサイズ22のもとで、漢字・鬚の不鮮明なストロークS1内で不鮮明なストロークを無効にするが、フォントサイズがより小さくなる場合は、新たな不鮮明ストロークが発生するかもしれない。 図9−11を参照すると、フォントサイズ13,16,又は18の下で、部首の変形命令を用いて、図5−8の漢字・鬚の不鮮明なストロークをなくす方法を概略的に示す。 図9はコンピュータ出のフォント図を例示する。 図10−11は、16*16のサイズのビットマップ図を例示する。

    図9では、フォントサイズ13のもとで不鮮明領域F3_1が存在し、フォントサイズ16のもとで不鮮明領域F3_2が存在し、フォントサイズ18のもとで不鮮明領域F3_3が存在し、それらの不鮮明領域F3_1、F3_2、及びF3_3は図8の標準部首R2、即ち、標準部首R2に対応する部首シリアルリスト300に対応する。 同様に、フォントデータベース110は、部首シリアルリスト300のデータ構造302に保存された部首変形命令をフェッチし実行し、F3_1、F3_2、及びF3_3の不鮮明領域を無効にする。 データ構造302の第1の部首変形命令は、フォントデータベース110で用いられ、部首R2でカバーされるストロークR3を削除し、図8−10で示されるように中間的な部首R2_1を生成する。 データ構造302の第2の部首変形命令は、フォントデータベース110で実行され、図10−11に示されるようにストロークS4を、削除されたストロークS3で残ったスペースに一致するよう上方に移動し、中間的な部首R2_2を生成する。

    同様に、図9の可読領域F3_4とF3_5で示されるように、フォントサイズが17と19の間にあるとき(例えば18)、漢字・鬚の不鮮明領域は、次の図10−11の部首変形命令を実行した後になくなった。 しかし、図9に示されるように、不鮮明領域F3_6とF3_7がまだ存在し、そこでは、F3_6とF3_7の両方は中間的な部首R1_2に対応する。 図12−13を参照すると、フォントサイズが13と16の間に縮小された場合、漢字・鬚について部首変形命令を実行することにより、不鮮明領域F3_6とF3_7内の不鮮明領域を無効にする方法が概略的に示される。

    図9で示される不鮮明領域F3_6とF3_7をなくすため、フォントデータベース110は構成され、部首シリアルリスト200のデータ構造203に保存された部首変形命令をフェッチし実行する。 データ構造203に保存された第1の部首変形命令は実行され、図11−12に示されるように、中間的な部首R1_2内のストロークS2を削除して中間的な部首R3_1を生成する。 データ構造203内に保存された第2の部首変形命令は実行され、図12−13に示されるように、ストロークS5を、削除されたストロークS2で残ったスペースに一致するよう上方に移動し、中間的な部首R3_2を生成する。 それ故、図9の不鮮明領域F3_6とF3_7内の不鮮明なストロークはなくなる。

    このとき、フォントサイズが15以上である漢字・鬚の不鮮明なストロークは無くなったが、フォントサイズが15よりも小さい漢字・鬚の不鮮明なストロークは、更に、本発明で開示される以下のステップで無効にする必要がある。 図14−18を参照すると、本発明の一実施形態に従って、部首変形命令を実行することで、フォントサイズ13の漢字・鬚における不鮮明なストロークをなくす方法が示され、そこでは、図14はコンピュータ出力のフォント図であり、図15−18はサイズ16*16のビットマップ図である。

    図14では、フォントサイズ13の漢字・鬚が不鮮明領域F4_1で不鮮明なストロークを有し、その不鮮明領域F4_1は中間的な部首R2_2に対応する。 同様に、フォントデータベース110は構成され、部首シリアルリスト300のデータ構造304内に保存された部首変形命令をフェッチし実行し、その不鮮明なストロークをなくす。 データ構造304には4つの部首変形命令が保存される。 データ構造304の第1の部首変形命令は実行され、図13と15に示されるように、ストロークS6を上方に移動し、中間的な部首R4_1を生成する。 データ構造304の第2の部首変形命令は実行され、図15−16に示されるように、ストロークS4を下方に移動し、中間的な部首R4_2を生成する。 データ構造304の第3の部首変形命令は実行され、図16−17に示されるように、ストロークS8を下方に移動し、中間的な部首R4_3を生成する。 データ構造304の第4の部首変形命令は実行され、図17−18に示されるように、ストロークS9を上方に移動し、中間的な部首R4_4を生成する。

    同様に、図15−18に示されるように、データ構造304内に保存された部首変形命令を実行した後、フォントサイズが11から14までの範囲の漢字・鬚は、図14の領域F4_2に示されるように不鮮明なストロークは除去された。

    最後に、不鮮明なストロークのない漢字・鬚を表示するため、フォント表示システム120は構成され、標準部首R1を中間的な部首R3_2に置き換え、さらに、標準的な部首R2を中間的な部首R4_4に置き換える。

    図4に示される部首シリアルリスト200と300には、データ構造202、204、301及び303内に保存された部首変形命令は存在しないことに留意する。 というのも、それらの対応するフォントサイズのもとでは不鮮明なストロークは発生しないからである。

    本発明の一実施形態では、漢字微調整システム100のユーザが漢字・鬚を入力する前に、図5−18で表された部首変形命令に従って、部首シリアルリスト200と300は設定され、フォントデータベース110内に予め保存されている。 それ故、本発明の部首微調整方法に従って、ユーザが漢字・鬚を入力し、フォント表示システム120にフォントサイズを小さくするよう命令し、漢字・鬚を表示する場合、フォントデータベース110は構成され、前もって部首シリアルリスト200と300との両方を検出し、さらに、不鮮明なストロークなく漢字・鬚を表示するため、データ構造201、202、203、及び204内の、又は、データ構造301、302、303、及び304内の部首変形命令を連続的にフェッチし実行する。

    図4−18に関連する説明から理解されるように、標準部首R1を微調整して変形部首R3_2、即ち中間的な部首R3_2を生成する手順は連続的であり、標準部首R2を微調整して変形部首R4_4、即ち中間的な部首R4_4を生成する手順も同様であることが示される。 標準部首を微調整する方法は部首シリアルリスト内で設定され、フォントデータベース110内に保存されているという事実に基づいて、表示された漢字のフォントサイズが異なるより小さいサイズへ縮小される場合には、先行技術の表示された漢字の可読性を低下させる欠陥は無くすことが可能である。 加えて、本発明で用いられるデータ構造は部首に対応して設定されているので、必要なデータ処理量は先行技術と比べてかなり小さく、従来技術ではストローク群は同時に微調整され、同時的微調整ストロークにより大きなデータ処理量が導入されるからである。

    本発明の他の実施形態群では、単一のデータ構造に含まれる多数の種類の部首変形命令は、図4に示されるものに限定されないことに留意する。 例えば、本発明で用いられる部首変形命令はストローク幅設定命令でもよい。 図4に関連して示されるように、単一のデータ構造内の部首変形命令の数と種類を変化させることによる実施形態群もまた、本発明の実施形態群とみなされるべきである。

    本発明の他の実施形態群では、単一の漢字内で調整されるべき標準部首の数は、図4に示されるもの、即ち、2つの調整されるべき部首R1とR2とに限定されないことに留意する。 別言すれば、調整されるべき部首の数は、漢字の異なるフォントサイズのもとで、不鮮明なストロークの発生に応じて決定されるべきである。 それ故、単一の漢字の調整されるべき標準部首の数を変化させることで形成される実施形態群もまた、本発明の実施形態群とみなされるべきである。

    本発明の幾つかの実施形態群では、データベース110は、標準部首が微調整を必要とするかしないかに関係なく、アウトラインフォーマット又はシングルラインフォーマットを使用して、標準部首を保存するよう構成される。 中間的な部首/変形部首の色レベルは、単一の色で表示されても、グレーレベルで表示されても、又は複数の色で表示されてもよい。

    図19を参照すると、本発明の一実施形態に従った、漢字の微調整方法のフローチャートが示される。 図19に示されるように、その漢字の調整方法は以下のステップを含む:
    ステップ400:フォントデータベース110内の漢字のフォントサイズを縮小し、少なくとも1つの縮小漢字を生成し、さらに、少なくとも1つの縮小漢字に含まれる各標準部首の非隣接外枠比率が下限の非隣接外枠比率より低いかどうかを判定する。

    ステップ401:前記下限の非隣接外枠比率よりも小さい非隣接外枠比率を有する漢字の全標準部首を収集し、少なくとも1つの調整されるべき標準部首を生成する。

    ステップ402:フォントデータベース110内の各調整されるべき標準部首に対して部首シリアルリストを生成し、そこでは、部首シリアルリストの各要素は、利用可能なフォントサイズの範囲と少なくとも1つの部首変形命令を保存する。

    ステップ404:フォント表示システム120がユーザのコマンドに応じて漢字のフォントサイズを縮小して縮小漢字を生成する場合、フォント表示システム120は、縮小漢字の調整されるべき標準部首に対応する部首シリアルリストを検索する。

    ステップ408:フォントデータベース110は、縮小漢字のフォントサイズに対応する部首シリアルリスト内のターゲット要素を検索し、さらに連続的に、部首シリアルリスト内の開始要素からターゲット要素まで、各要素の部首変形命令をフェッチし実行し、調整されるべき標準部首の各々を更新し、少なくとも1つの変形部首を生成する。

    ステップ410:フォント表示システム102は少なくとも1つの変形部首を少なくとも1つの調整されるべき標準部首に置き換え、変形漢字を生成する。

    ステップ400とステップ401の目的は、異なるフォントサイズで漢字を縮小させた後、標準部首の非隣接外枠比率が非隣接外枠比率の下限よりも低いかどうかに応じて、標準部首が不鮮明な部首になるかどうかを確認することであり、そうして、漢字の中の少なくとも1つの調整されるべき標準部首を判定する。

    そして、ステップ402では、漢字微調整システム100が、調整されるべき各標準部首に対して部首シリアルリストを設定する。 例えば、図5−18で示される調整されるべき標準部首がどのようにして調整されるかに応じて、図4で部首シリアルリスト200と300が設定される。 漢字の微調整に対する準備はここで完了する。

    ステップ404、ステップ408、及びステップ410は、漢字のフォントサイズが漢字微調整システム100のユーザによって調整される場合、その漢字微調整システム100がどのように作動するかを示す。 フォント表示システム120は構成され、フォントデータベース110内の異なるフォントサイズの縮小漢字の調整されるべき各標準部首に対して、対応する部首シリアルリスト(例えば、部首シリアルリスト200と300)をサーチし、その縮小漢字の可読性(即ち読みやすさ)を確保する。 漢字微調整システム100がステップ404、ステップ408、及びステップ410でどのように作動するかは、部首シリアルリスト200と300に保存された部首変形命令がどのようにフェッチされ実行されるかに対応する。

    ステップ410で述べた変形漢字は縮小漢字の微調整の結果である。 図19で示されるステップの合理的な組合せ及び置換による実施形態群、又は、それらのステップに上述の限定を加えた実施形態群も、本発明の実施形態群とみなされるべきである。

    要約すると、本発明は、異なるフォントサイズの漢字に対応した漢字の微調整方法/システムを開示する。 開示の漢字微調整方法/システムでは、縮小漢字の調整されるべき標準部首がその非隣接外枠比率に応じて予め決定され、さらに、準備のため、部首シリアルリストが調整されるべき標準部首に対して設定され、そこでは部首シリアルリストの各要素(即ちデータ構造)は利用可能なフォントサイズの範囲と、連続的に実行され得る少なくとも1つの部首変形命令とを含む。 ユーザが漢字のフォントサイズを調整する場合、調整されるべき標準部首は徐々に更新することが可能で、それは対応する部首シリアルリストのデータ構造内の部首変形命令を連続的に実行することで徐々に更新され、そうして必要な変形漢字を生成する。 本発明の一次的な利点は、漢字を徐々に更新する点にあり、従来技術に比べて、かなりの少ないデータ処理量で実行され、縮小漢字の中の不鮮明なストローク/部首をなくする。 本発明で導かれる少ないデータ処理量のため、より高速な漢字の更新/変形速度が本発明に係る漢字微調整方法/システムによって実行することができる。

    関連技術分野の当業者であれば、本発明の教示を維持しながら、本発明のデバイス及び方法に係る多数の改良例や変形例を考案することができることを容易に理解するだろう。 従って、上述の開示内容は、付属の特許請求の範囲の境界のみによって制限されるものと解釈されるべきである。

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