【発明の詳細な説明】

【０００１】

【産業上の利用分野】本発明は、投写型陰極線管及び投写型テレビ（テレビジョン）装置に係り、特に、付活剤のＥｕ（ユーロピューム）の添加濃度の範囲を特定するか、あるいは、前記付活剤のＥｕの添加濃度及び顔料の被着の割合の範囲を特定することにより、赤色発光蛍光体の赤色を濃くして、広い色再現範囲を持たせるようにした投写型陰極線管、及び、前記投写型陰極線管からの赤色画像を他の２つの投写型陰極線管からの緑色画像及び青色画像とともに映写スクリーンに投写して拡大投写画像を得るようにした投写型テレビ装置に関する。

【０００２】

【従来の技術】最近、投写型テレビ装置は、明るさ、解像度等が改善され、その画質が著しく向上し、一般家庭用においても需要が増大している。

【０００３】こうした投写型テレビ装置に用いられている投写型陰極線管、特に、赤色画像用投写型陰極線管には、蛍光体としてＥｕを付活剤としたＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体が使用されている。 一方、一般家庭用の直視型テレビ装置に用いられている陰極線管には、赤色蛍光体として同じくＥｕを付活剤としたＹ ₂ Ｏ ₂ Ｓ：Ｅｕ蛍光体が使用されている。

【０００４】ところで、前記一般家庭用の直視型テレビ装置の陰極線管に用いられているＹ ₂ Ｏ ₂ Ｓ：Ｅｕ蛍光体においては、付活剤としてのＥｕ濃度を増大させると、
赤色が濃くなることが知られており、Ｅｕ濃度の増大とともに赤色のシフト効果は顕著に現れるものである。

【０００５】しかるに、前記投写型テレビ装置の赤色画像用投写型陰極線管に用いられているＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体においては、付活剤としてのＥｕ濃度を増大させても、赤色シフト効果が少ないということが当該技術分野の技術者間における技術常識であった。 このため、前記投写型陰極線管における蛍光体としては、通常、付活剤としてのＥｕ濃度を約４モル重量％程度に選び、ＣＩＥ
色度座標における色度値が、ｘ＝０．６４０、ｙ＝０．
３５０近辺の赤色発光色を有するＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体が用いられていた。

【０００６】なお、この種の蛍光体として関連するものには、例えば、特公昭４３−２１８５９号、米国特許第３，７０６，６６６号、特公昭５７−３５４号等が挙げられる。

【０００７】また、液晶テレビ装置等においては、前記蛍光体を用いることなく、光フイルタにより色分離を行っているため、画質の発光色が濃く、色再現範囲が広いという特徴を有するものであるが、最近、投写型陰極線管を用いてなる従来の投写型テレビ装置においても、赤色レンズに色フイルタをコーテイングして赤色を濃くした製品が発売されるようになった。

【０００８】

【発明が解決しようとする課題】前記従来技術は、以下に述べるような種々の問題点を有するものである。

【０００９】第１に、投写型テレビ装置の赤色画像用投写型陰極線管に用いられているＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体にあっては、付活剤としてのＥｕ濃度を増大しただけでは赤色の濃さを改善することができないという問題点を有するものである。

【００１０】第２に、前記問題点の解決のために、赤色レンズに色フイルタをコーテイングして赤色を濃くする試みもあるが、この手段によればテレビ装置全体のコストが高くなってしまうという新たな問題点を有するものである。

【００１１】第３に、赤色を濃くするためには、一般家庭用の直視型テレビ装置の陰極線管に用いられている赤色発光蛍光体Ｙ ₂ Ｏ ₂ Ｓ：Ｅｕを、投写型陰極線管の蛍光体に用いることも考えられるが、この蛍光体Ｙ ₂ Ｏ ₂ Ｓ：
Ｅｕは温度消光（温度が上昇すると輝度が低下する）特性が大きいため、比較的発熱の大きな投写型陰極線管に用いると、輝度が不足するという問題点を有するものである。

【００１２】本発明は、前記問題点を一挙に解決するために考案されたものであって、その１つの目的は、Ｙ ₂
Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体からなる蛍光膜を用いているにも係わらず、赤色が濃い、しかも、色再現範囲が広い赤色画像用投写型陰極線管を提供することにある。

【００１３】また、本発明の他の目的は、前記赤色画像用投写型陰極線管を用いることにより、色再現範囲が広く、かつ、安価な投写型テレビ装置を提供することにある。

【００１４】

【課題を解決するための手段】前記１つの目的を達成するために、本発明は、赤色画像用投写型陰極線管に、付活剤のＥｕ濃度が７モル乃至１２モル％の範囲になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体を蛍光膜に用い、ＣＩ
Ｅ色度座標における赤色発光色の色度値が、ｘ≧０．６
４５、ｙ≦０．３４８になるようにした第１の手段を備える。

【００１５】また、前記１つの目的を達成するために、
本発明は、赤色画像用投写型陰極線管に、付活剤のＥｕ
濃度が７モル乃至１０モル％の範囲になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体に、さらに０．１乃至０．５（重量）％の範囲の顔料を被着した蛍光体を蛍光膜に用い、
ＣＩＥ色度座標における赤色発光色の色度値が、ｘ≧
０．６４５、ｙ≦０．３４８になるようにした第２の手段を備える。

【００１６】さらに、前記他の目的を達成するため、本発明は、投写型テレビ装置に、前記赤色画像用投写型陰極線管を用いた第３の手段を備える。

【００１７】

【作用】前述のように、Ｅｕを付活剤とした赤色蛍光体の中で、Ｙ ₂ Ｏ ₂ Ｓ：Ｅｕ蛍光体については、Ｅｕ濃度を増大させれば赤色が濃くなることが知られているものの、Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体については、Ｅｕ濃度を増大させても赤色を濃くする効果が少ないとの認識がなされていた。

【００１８】しかるに、本発明は、Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体において、改めて、付活剤としてのＥｕ濃度、または、
前記Ｅｕ濃度と顔料の被着（コーテイング）の割合に着目したもので、前記Ｅｕ濃度が７モル乃至１２モル％の範囲内になるように添加した蛍光体、または、Ｅｕ濃度が７モル乃至１０モル％の範囲内になるように添加した蛍光体に、さらに０．１乃至０．５（重量）％の範囲内の顔料を被着した蛍光体をそれぞれ蛍光膜とした赤色画像用投写型陰極線管を用いて投写型テレビ装置を構成したところ、いずれの蛍光体を用いた場合においても、Ｃ
ＩＥ色度座標における色度値が、赤色の濃さの改善を示すｘ≧０．６４５、ｙ≦０．３４８を満たしており、その際の輝度も、従来のＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体（Ｅｕ濃度が４モル％）が呈する輝度に比べて実用上差し支えない程度減少するに過ぎないものであることが確認された。

【００１９】

【実施例】以下、本発明の実施例を図面を用いて詳細に説明する。

【００２０】一般に、投写型陰極線管は、映写スクリーンより所要距離離間した位置に配置し、投写型陰極線管のフェースプレートパネル面上の再生画像を映写スクリーン面に投写させて、前記再生画像より拡大された投写画像を得る、いわゆる映像投写装置に広く用いられている。

【００２１】図１は、本発明による投写型陰極線管を用いた投写型テレビ装置の原理を示す要部側面図である。

【００２２】同図において、ｒＰＲＴは赤色画像用投写型陰極線管、ｇＰＲＴは緑色画像用投写型陰極線管、ｂ
ＰＲＴは青色画像用投写型陰極線管であり、緑色画像用投写型陰極線管ｇＰＲＴの中心軸上には、そのフェースプレートパネル部ＰＮＬに対向して一定距離離間した位置に映写スクリーンＳＣが配設されている。 また、前記各々の投写型陰極線管ｒＰＲＴ、ｇＰＲＴ、及びｂＰＲ
Ｔのフェースプレートパネル部ＰＮＬの前面側には、これらの中心軸と同一線上に各々投写レンズ系ＬＮＳが配置され、前記投写型陰極線管ｒＰＲＴ、ｇＰＲＴ、及びｂＰＲＴのフェースプレートパネル部ＰＮＬ上に再生された単色の画像が各々の投写レンズ系ＬＮＳによってそれぞれ集光拡大されて前記映写スクリーンＳＣに投写され、それぞれ互いに３色が合成された重ね合ったカラー画像が得られる。

【００２３】このような投写型陰極線管を用いた投写型テレビ装置は、直視型テレビのような映像装置に比較して大画面が容易に実現できる。

【００２４】投写型テレビ装置としては、民生用の投写型テレビが普及しているが、これは大画面であるためにテレビセットのコンパクト化（薄型化）が要求されている。

【００２５】図２（Ａ）は、本発明による投写型陰極線管を内蔵した背面投写型テレビ装置の一実施例を示す概略正面図であり、図２（Ｂ）は図２（Ａ）のテレビ装置を側面から見た断面構造を示す概略図である。

【００２６】図２（Ｂ）において、投写型陰極線管ＰＲ
ＴはカプラーＣＰＬを介して投写レンズ系ＬＮＳが結合され、それらはテレビセット下方に配置されている。 この投写型陰極線管ＰＲＴからの再生画像を投写レンズ系ＬＮＳを通して集光拡大させ、テレビセット上方に適当な角度で設置されたミラーで前記拡大再生画像を反射させることにより、映写スクリーンＳＣ上に投写画像が得られる。

【００２７】このような背面投写を利用した投写型陰極線管ＰＲＴ内蔵タイプのテレビは、投写距離をかせぐことができ、テレビセットの奥行きが薄くなり、コンパクト化に有利である。

【００２８】図３は、本発明による投写型陰極線管の一実施例を示す図で、上側は要部半断面図、下側は要部半側面図である。

【００２９】同図において、ガラスバルブＢＬＢのネック部ＮＣＫには、電子ビームＢＥＭを放射、制御、加速、及び集光させる電子銃ＧＵＮが収納されており、ガラスバルブＢＬＢのパネル部ＰＮＬつまり前面側には、
その内面に単色の蛍光面ＳＲＮが被着形成されて、投写型陰極線管ＰＲＴが構成されている。 また、ガラスバルブＢＬＢのファンネル部ＦＮＬの周囲には、電子銃ＧＵ
Ｎから発射された電子ビームＢＥＭを水平、垂直方向に偏向させるための偏向ヨークＤＹが取り付けられ、蛍光面ＳＲＮ全面を発光させる。 さらに、前記偏向ヨークＤ
Ｙのネック側に隣接して順次、各色の投写型陰極線管Ｐ
ＲＴで再生された画像の色ずれ（ミスコンバーゼンス）
を補正するためのコンバーゼンスヨークＣＹと、電子ビームＢＥＭのフリースポット位置を調整するセンタリングマグネットＢＣＭと、電子ビームＢＥＭの集束を行うための電磁レンズＭＦＬを形成するフォーカスマグネットＭＦＭが取り付けられている。 この他に、電子銃ＧＵ
Ｎが収納されているネック部ＮＣＫの外周には、前記フォーカスマグネットＭＦＭで形成された電磁レンズＭＦ
Ｌの中心軸と電子ビームＢＥＭの通過軸を補正するためのビームアライメントマグネットＢＡＭが取り付けられている。

【００３０】図４は、本発明による投写型陰極線管の蛍光面周辺の概略構成図を示す要部断面図である。

【００３１】同図において、投写型陰極線管は、ネック側に所定の曲率で湾曲した内面を有するパネルＰＮＬの内表面に、順次蛍光体層ＰＨ及びメタルバック層ＭＢＫ
（アルミニウム蒸着膜）を設けたものである。

【００３２】ここにおいて、本発明による投写型陰極線管は、赤色画像用投写型陰極線管の蛍光膜を構成する蛍光体として、付活剤のＥｕ濃度が７モル乃至１２モル％
になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体を用いるか、
あるいは、付活剤のＥｕ濃度が７モル乃至１０モル％になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体にさらに０．１
乃至０．５（重量）％の範囲内の顔料を被着した蛍光体を用い、赤色発光色のＣＩＥ色度座標における色度値が、ｘ≧０．６４５、ｙ≦０．３４８になるように構成したものである。

【００３３】以下、Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体において、前記Ｅｕ濃度の範囲及び顔料の被着範囲を選定するに至った理由を、以下の各図に示す実験例によって説明する。

【００３４】図５は、付活剤としてのＥｕ濃度を、従来のもののように４モル％（Ｎｏ．１）になるように添加した蛍光体と、新たに、７モル％（Ｎｏ．２）、１０モル％（Ｎｏ．３）、１２モル％（Ｎｏ．４）、１３モル％（Ｎｏ．５）になるように添加した蛍光体とのＣＩＥ
色度座標における色度値（ｘ、ｙ）と、従来の蛍光体（Ｎｏ．１）の呈する輝度を１００とした場合に、前記Ｎｏ． ２乃至Ｎｏ． ５の蛍光体の呈する輝度との比率（輝度比）を表した図であり、図６は、前記Ｎｏ． １乃至Ｎｏ． ５の蛍光体の色度値（ｘ、ｙ）が変化する状態を点Ａ乃至Ｅで表している図である。

【００３５】図５及び図６に見られるように、付活剤としてのＥｕ濃度を増大させれば、限られた範囲内においては赤色が濃い方にシフトされることが判明した。 一方、図５に見られるように、Ｅｕ濃度を増大させれば、
その増大に伴って輝度比が低下、即ち、発光輝度が次第に低下することも判明した。

【００３６】これらの結果から、色度値（ｘ、ｙ）に着目すれば、従来の蛍光体（Ｎｏ．１）が呈する色度値ｘ
＝０．６４０、ｙ＝０．３５０に比べて、赤色の濃さの改善効果が認識できるのは、色度値としてｘ≧０．６４
５、ｙ≦０．３４８であると見られるから、本発明においては、Ｅｕ濃度の最小値を、図５に基づいて色度値がｘ≧０．６４５、ｙ≦０．３４８の限界値に当たる、７
モル％（Ｎｏ．２）に選定したものである。 また、輝度比に着目すれば、従来の蛍光体（Ｎｏ．１）の輝度に比べて実用上差し支えない程度の輝度の目安としては、輝度比７０以上であると見られるから、本発明においては、Ｅｕ濃度の最大値を、図５に基づいて、１２モル％
（Ｎｏ．４）に選定したものである。

【００３７】ここで、例えば、図５のＮｏ． ２の蛍光体からなる蛍光膜を有する投写型陰極線管を製造するには、付活剤としてのＥｕ濃度を７モル％になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体を沈降塗布法によりパネルＰ
ＮＬの内表面に塗膜し、そこに赤色蛍光膜ＰＨを形成して、赤色蛍光膜ＰＨを有する投写型陰極線管ＰＲＴを構成させる。 そして、この投写型陰極線管ＰＲＴを赤色画像用投写型陰極線管ｒＰＲＴとして用いれば、例えば、
図２（Ｂ）に示すような背面投写型テレビ装置が構成される。

【００３８】ところで、この投写型テレビ装置において得られる赤色発光色は、図５の（Ｎｏ．２）及び図６の点Ｂに示すように、従来のこの種の蛍光体（Ｎｏ．１）
からなる赤色蛍光膜の呈する赤色発光色に比べて、色度値がｘにおいて０．００５、ｙにおいて０．００２だけ濃くなっており、また、当該蛍光体（Ｎｏ．２）による色再現範囲は従来の蛍光体（Ｎｏ．１）のそれよりも約３％拡大している。

【００３９】次に、図７は、付活剤としてのＥｕ濃度を４モル％になるように添加した蛍光体、即ち、従来の蛍光体（図５におけるＮｏ．１）において、顔料を従来のもののように全く被着させない蛍光体（Ｎｏ．１）と、
顔料をそれぞれ０．１（重量）％（Ｎｏ．２）、０．５
（重量）％（Ｎｏ．３）、１．０（重量）％（Ｎｏ．
４）被着させた蛍光体とのＣＩＥ色度座標における色度値（ｘ、ｙ）と、従来の蛍光体（Ｎｏ．１）の輝度を１
００とした場合に、前記Ｎｏ． ２乃至Ｎｏ． ４の蛍光体の呈する輝度との比率（輝度比）を表した図であり、図８は、前記Ｎｏ． １乃至Ｎｏ． ４の蛍光体の色度値（ｘ、ｙ）が変化する状態を点Ｆ（Ａ）乃至Ｉで表している図である。

【００４０】図７及び図８に見られるように、顔料の被着の割合を増大させれば、同じく限られた範囲内においては赤色が濃い方にシフトされることが判明した。 一方、図７に見られるように、顔料の被着の割合を増大させれば、増大に伴って輝度比が低下、即ち、発光輝度が低下し、その低下の割合はＥｕ濃度を増大させた場合に比べてかなり大きくなることも判明した。 このため、顔料の被着の割合の調整によってのみ、蛍光体における赤色の濃さを改善しようとすることは実際的ではないことが判り、本発明においては、以下に述べるように、Ｅｕ
濃度を増大させるとともに、顔料の被着の割合を選定し、それらによる複合効果によって赤色の濃さを改善するようにしている。

【００４１】ところで、図９は、付活剤としてのＥｕ濃度を７モル％（図５におけるＮｏ．２）及び１０モル％
（図５におけるＮｏ．３）になるように添加した蛍光体のそれぞれに対して、さらに顔料を０．１（重量）％
（Ｎｏ．１、Ｎｏ．３）及び０．５（重量）％（Ｎｏ．
２、Ｎｏ． ４）付着させた蛍光体のＣＩＥ色度座標における色度値（ｘ、ｙ）と、従来の蛍光体（図５におけるＮｏ．１）の輝度を１００とした場合に、前記Ｎｏ． １
乃至Ｎｏ． ４の蛍光体の呈する輝度との比率（輝度比）
を表した図であり、図１０は、前記Ｎｏ． １乃至Ｎｏ．
４の蛍光体の色度値（ｘ、ｙ）が変化する状態を点Ｊ乃至Ｍで表している図である。

【００４２】図９及び図１０に見られるように、付活剤としてのＥｕ濃度及び顔料の被着の割合をともに増大させれば、同じく限られた範囲内においては赤色が濃い方にシフトされることが判明した。 一方、図９に見られるように、Ｅｕ濃度及び顔料の被着の割合をともに増大させれば、それらの増大に伴って輝度比が低下、即ち、発光輝度が低下するが、その低下の割合はＥｕ濃度を増大させた場合よりも大きいが、顔料の被着の割合を増大させた場合よりも小さくなることも判明した。

【００４３】これらの結果から、色度値（ｘ、ｙ）に着目すれば、前記Ｎｏ． １乃至Ｎｏ． ４の蛍光体のいずれも、赤色の濃さの改善効果が認識できる色度値であるｘ
≧０．６４５、ｙ≦０．３４８の条件を満たしており、
また、輝度比に着目すれば、前記Ｎｏ． １乃至Ｎｏ． ４
の蛍光体のいずれも、実用上差し支えない程度の輝度の目安である７０以上の条件を満たしている。

【００４４】この場合、Ｅｕ濃度及び顔料の被着の割合がそれぞれ最も大きいＮｏ． ４の蛍光体は、輝度比が前記輝度の目安の限界ぎりぎりの７０であるので、Ｅｕ濃度及び顔料の被着による赤色の濃さの改善の複合効果を得る場合に、本発明においては、Ｅｕ濃度の最大値を１
０モル％に選定し、かつ、顔料の被着の割合の最大値を０．５（重量）％に選定したものである。

【００４５】ここにおいても、例えば、図９のＮｏ． １
の蛍光体からなる蛍光膜を持った投写型陰極線管を製造するには、付活剤としてのＥｕ濃度を７モル％になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体に、さらに０．１（重量）％のＦｅ ₂ Ｏ ₃顔料を被着させた蛍光体を作成し、この蛍光体を前述の製造例の場合と同様に沈降塗布法によりパネルＰＮＬの内表面に塗膜し、そこに赤色蛍光膜Ｐ
Ｈを形成して、赤色蛍光膜ＰＨを有する投写型陰極線管ＰＲＴを構成させる。 そして、ここでも、この赤色蛍光膜ＰＨを有する投写型陰極線管ＰＲＴを赤色画像用投写型陰極線管ｒＰＲＴとして用いれば、例えば、図２
（Ｂ）に示すような背面投写型テレビ装置が構成される。

【００４６】そして、この投写型テレビ装置において得られる赤色発光色は、図９のＮｏ． １及び図１０の点Ｊ
に示すように、従来のこの種の蛍光体（図５におけるＮ
ｏ． １）からなる赤色蛍光膜が呈する赤色発光色に比べて、色度値がｘにおいて０．０１、ｙにおいて０．００
７だけ濃くなっており、また、前記蛍光体（Ｎｏ．１）
による色再現範囲は従来の蛍光体（図５におけるＮｏ．
１）のそれよりも約７％拡大している。

【００４７】次に、例えば、図９のＮｏ． ４の蛍光体からなる蛍光膜を持った投写型陰極線管を製造するには、
付活剤としてのＥｕ濃度を１０モル％になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体に、さらに０．５（重量）％のＦｅ ₂ Ｏ ₃顔料を被着させた蛍光体を作成し、この蛍光体を前述の製造例の場合と同様に沈降塗布法によりパネルＰＮＬの内表面に塗膜し、そこに赤色蛍光膜ＰＨを形成して、赤色蛍光膜ＰＨを有する投写型陰極線管ＰＲＴを構成させる。 この場合も、この赤色蛍光膜ＰＨを有する投写型陰極線管ＰＲＴを赤色画像用投写型陰極線管ｒＰ
ＲＴとして用いれば、例えば、図２（Ｂ）に示すような背面投写型テレビ装置が構成される。

【００４８】この投写型テレビ装置において得られる赤色発光色は、図９のＮｏ． ４及び図１０の点Ｍに示すように、従来のこの種の蛍光体（図５におけるＮｏ．１）
からなる赤色蛍光膜が呈する赤色発光色に比べ、色度値がｘにおいて０．０２、ｙにおいて０．０１３だけ濃く、また、前記蛍光体（Ｎｏ．４）による色再現範囲は従来の蛍光体（図５におけるＮｏ．１）のそれよりも約１０％拡大している。

【００４９】以上の結果を総合すれば、赤色の濃さの改善に当たって、色度値の０．６４５≦ｘ≦０．６５０、
０．３４８≧ｙ≧０．３４３はＥｕ濃度の増大による効果が有効であり、また、色度値のｘ≧０．６５０、ｙ≦
０．３４３は前記複合効果が有効になる。

【００５０】以上の実施例の説明は、図３に示すような全体構成を有し、かつ、図４に示すような構成のフロント部を有する投写型陰極線管に適用した場合についてのものであるが、本発明はこれらの構成のものに限定されるものではなく、例えば、他の構成の投写型陰極線管にも適用できるものである。

【００５１】また、投写型テレビ装置の構成についても、本発明は、図２（Ｂ）に示すようなものに適用されるだけでなく、他の構成のものについても同様に適用できるものである。

【００５２】

【発明の効果】本発明によれば、赤色画像用投写型陰極線管に、付活剤のＥｕ濃度が７モル乃至１２モル％の範囲になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体を蛍光膜に用いるか、または、付活剤のＥｕ濃度が７モル乃至１０
モル％の範囲になるように添加したＹ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体にさらに０．１乃至０．５（重量）％の範囲の顔料を被着させた蛍光体を蛍光膜に用いるようにしたので、これらの蛍光膜を持った赤色画像用投写型陰極線管を用いてなる投写型テレビ装置は、従来のこの種の投写型テレビ装置よりも、赤色の濃い画像を得ることができ、さらに、色再現範囲も拡大させることができるという効果がある。

【００５３】また、本発明によれば、前記赤色画像用投写型陰極線管を用いてなる投写型テレビ装置に、色シフトを行うための赤色コーテイングレンズを使用する必要がないので、投写型テレビ装置のコストを増大することなく、赤色の濃い画像が得られ、かつ、色再現範囲も拡大できるという効果がある。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明による投写型陰極線管を用いた投写型テレビ装置の原理を示す要部側面図である。

【図２】本発明による投写型陰極線管を内蔵した背面投写型テレビ装置の一実施例を示す概略正面図、及び、その側面の断面構造を示す概略図である。

【図３】本発明による投写型陰極線管の一実施例を示す図である。

【図４】本発明による投写型陰極線管の蛍光面周辺の概略を示す要部断面図である。

【図５】Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体のＥｕ濃度を変えた場合の、Ｅｕ濃度と色度値及び輝度比との関係を示す説明図である。

【図６】図５においてＥｕ濃度を増大した場合の色度値の変化を示す図である。

【図７】Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体の顔料の被着の割合を変えた場合の、顔料の被着の割合と色度値及び輝度比との関係を示す説明図である。

【図８】図７において顔料の被着の割合を増大した場合の色度値の変化を示す図である。

【図９】Ｙ ₂ Ｏ ₃ ：Ｅｕ蛍光体のＥｕ濃度及び顔料の被着の割合を変えた場合の、それらと色度値及び輝度比との関係を示す説明図である。

【図１０】図７においてＥｕ濃度と顔料の被着の割合を増大させた場合の色度値の変化を示す図である。

【符号の説明】

ＰＲＴ 投写型陰極線管 ｒＰＲＴ 赤色画像用投写型陰極線管 ｇＰＲＴ 緑色画像用投写型陰極線管 ｂＰＲＴ 青色画像用投写型陰極線管 ＰＮＬ パネル部 ＬＮＳ 投写レンズ ＳＣ 映写スクリーン ＢＬＢ ガラスバルブ ＮＣＫ ネック部 ＢＥＭ 電子ビーム ＧＵＮ 電子銃 ＳＲＮ 蛍光面 ＦＮＬ ファンネル部 ＤＹ 偏向ヨーク ＣＹ コンバーゼンスヨーク ＢＣＭ センタリングマグネット ＭＦＬ 電磁レンズ ＭＦＭ フォーカスマグネット ＢＡＭ ビームアライメントマグネット ＰＨ 蛍光体層 ＭＢＫ メタルバック層

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 小関 悦弘 千葉県茂原市早野3681番地 日立デバイス エンジニアリング株式会社内