本発明は薄型内装材に係り、特に、建築物の内装をリフォームする際の作業性、施工仕上り性に優れた薄型内装材に関する。

床材等の内装材には、通常、その側面に本実加工や合相决り実加工を施し、施工時に隣接する内装材同士を実部で嵌合させることにより、下地を隠蔽すると共に、内装材間からの漏水を抑制している。 このような実加工を施すには、実加工に耐え得ると共に、形成された実部が十分な強度を有する必要性から、内装材がある程度硬質の材料で構成されていることが必要となる。 また、実加工を施せるだけの厚さも必要である。

このため、コルクのように実加工を施すには強度が不足する材料を用いた内装材の場合には、例えば特開２００４−３２４４０１号公報に記載されるように、コルクよりなる表面層に対して硬質の裏打層を積層し、この硬質層を実加工することが行われている。

ところで、従来、一般住宅、集合住宅、ホテル、病院、高齢者養護施設などの建造物の床には、居住性を高める目的で、床面から暖房する床暖房構造が開発、実用化され、各種態様の床暖房構造が提案されている。 特に、温水等の熱媒を通す暖房配管を設けた床暖房構造は、ヒーター加熱による床暖房の場合とは異なり、局部的に過熱状態が生じにくく、放熱性も良好であるという利点を有し、広く採用されるようになってきている。

近年、このような床暖房構造に対しては、薄肉化の要望が大きくなっている。 その理由として、例えば、住宅リフォームの際に床暖房設備を入れる場合、既存の床板とドアとの高さの関係で、厚さの厚い床暖房用床材では、その設置が制限される場合があることが挙げられる。

温水等の熱媒を用いる通常の床暖房構造は、熱媒を通す暖房配管を埋設した基層の上に、伝熱層を介して表面仕上げ材を積層一体化した構造とされているが、このうち基層については、暖房配管径による制約もあり、薄肉化には限界がある。

一方、従来実用化されている床暖房構造の表面仕上げ材は、一般的には１０〜２０ｍｍ程度の厚肉の合板で構成されているため、この表面仕上げ材について、薄肉化を図ることが検討されている。 このような薄肉化に対する要望は、居室空間の拡大につながることから、床材に限らず、壁材、天井材等の内装材すべてにおいて存在する。

特開２００４−３２４４０１号公報

しかしながら、厚さの薄い内装材では、前述の実加工が困難である。 特に、コルクやクッションフロア等の軟質材料からなり、しかも厚さが非常に薄い薄型内装材では、実加工を施すことは不可能である。

このため、このような薄型内装材では、施工面において、隣接する内装材同士の間から下地が視認されて見栄えが悪いものとなったり、この間隙からの漏水の問題が発生する。

シリコンコーキング処理により隣接する内装材同士の間隙を塞ぐことも考えられるが、この場合には施工現場における施工作業が著しく煩雑となり、工期も長くなる。

このようなことから、実加工が実質的に不可能な薄型内装材において、実加工に代替する加工を施して、現場での作業工数を増やすことなく、下地の隠蔽、漏水抑制を図る技術の開発が要望されている。

本発明は、厚さが薄く、実加工が実質的に不可能な薄型内装材であって、施工面に施工するのみで、下地を隠蔽すると共に漏水も抑制することができる薄型内装材を提供することを目的とする。

本発明（請求項１）の薄型内装材は、方形の薄板状の内装材本体と、該内装材本体の隣接する２辺の下縁側から延出した延出片とを有する薄型内装材であって、該延出片は帯状体よりなり、該帯状体の一側辺に沿う一半側が該内装材本体の裏面に付着され、他側辺に沿う他半側が該内装材本体から延出していることを特徴とする。

請求項２の薄型内装材は、請求項１において、前記帯状体の前記一半側が粘着剤によって前記内装材本体の裏面に付着されていることを特徴とする。

請求項３の薄型内装材は、請求項２において、前記帯状体は帯状基材と、該帯状基材の一方の面に形成された弾性粘着剤層と、該弾性粘着剤層を覆う離型シートとを備えており、該弾性粘着剤層のうち前記一半側は該離型シートが除去されて弾性粘着剤層が露呈し、この露呈した弾性粘着剤層によって該帯状体が前記内装材本体の裏面に付着されていることを特徴とする。

請求項４の薄型内装材は、請求項３において、前記帯状体の前記他半側に前記離型シートが存在することを特徴とする。

請求項５の薄型内装材は、請求項１ないし４のいずれか１項において、前記延出片の前記内装材本体から延出した部分の内装材表面側の面は内装材本体の表面よりも明度が低いか、或いは光沢のない材料で構成されていることを特徴とする。

請求項６の薄型内装材は、請求項１ないし５のいずれか１項において、前記内装材本体の裏面のうち前記帯状体が付着されていない板面部に部分的に接着剤層が設けられ、該接着剤層が離型シートで覆われていることを特徴とする。

請求項７の薄型内装材は、請求項６において、前記接着剤層は前記内装材本体の一辺と平行方向に複数条設けられた帯状の接着剤層であることを特徴とする。

請求項８の薄型内装材は、請求項７において、前記内装材本体は長方形であり、前記帯状の接着剤層は内装材本体の長辺と平行方向に延在していることを特徴とする。

請求項９の薄型内装材は、請求項６ないし８のいずれか１項において、前記接着剤層の厚さが０．２５〜０．３５ｍｍであり、前記帯状体の厚さが０．２６〜０．４０ｍｍであり、該接着剤層の厚さが該帯状体の厚さより０．０１〜０．０５ｍｍ厚いことを特徴とする。

請求項１０の薄型内装材は、請求項１ないし９のいずれか１項において、前記内装材本体は、基材層と、該基材層上に積層された意匠層とを有することを特徴とする。

請求項１１の薄型内装材は、請求項１０において、前記基材層の厚さが１〜３ｍｍ、意匠層の厚さが１〜４ｍｍ、前記内装材本体の厚さが２〜７ｍｍであることを特徴とする。

請求項１２の薄型内装材は、請求項１０又は１１において、前記意匠層は、コルク、クッションフロア、カーペット、樹脂板、無機質石板、又は木質ムク材よりなることを特徴とする。

請求項１３の薄型内装材は、請求項１ないし１２のいずれか１項において、床材であることを特徴とする。

請求項１４の薄型内装材は、請求項１３において、床暖房構造体の表面仕上げ材であることを特徴とする。

本発明の薄型内装材では、内装材本体の下縁側から延出した延出片により、隣接する内装材同士の間の間隙が塞がれ、これにより下地が隠蔽されると共にこの延出片により、漏水が抑制される。 この延出片は内装材本体とは別部材であり、内装材本体を実加工する必要はなく、厚さが非常に薄い内装材本体、特にコルク等の軟質な材料で構成された内装材本体にも容易に適用することができる。

以下、図面を参照して本発明の薄型内装材の実施の形態を詳細に説明するが、本発明は、以下の説明に制限されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、任意に変形して実施することができる。

図１は本発明の薄型内装材の実施の形態を示す図であり、（ａ）図は平面図（表面側から見た図）、（ｂ）図は背面図（裏面側から見た図）、（ｃ）図は（ｂ）図のＣ−Ｃ線に沿う断面の拡大図である。 図２は図１に示す薄型内装材の延出片の取り付け状態を示す断面図、図３は図１に示す薄型内装材の延出片の付着領域を示す平面図、図４は本発明の薄型内装材の内装材本体の面取り加工例を示す断面図である。 これらの図において、同一機能を奏する部材には同一符号を付してある。

この薄型内装材１は、方形の薄板状の内装材本体２と、この内装材本体２の隣接する２辺の下縁側から延出した延出片３とを有する。 延出片３は、帯状体３０よりなり、帯状体３０の一側辺に沿う一半側が内装材本体２の裏面に付着され、他側辺に沿う他半側が内装材本体２から延出している。 この延出片３は、内装材本体２の長辺に沿って設けられた帯状体３０Ｂと短辺に沿って設けられた帯状体３０Ａとで構成される。

内装材本体２の裏面のうち、この延出片３を構成する帯状体３０が付着されていない板面部には、帯状の接着剤層としての両面テープ４が設けられている。 この両面テープ４は、両面に積層された離型シートのうちの一方のみを剥がしとり、図２に示す如く、接着剤層４１を内装材本体２の裏面に接着することにより設けられている。 本実施の形態において、両面テープ４は、内装材本体２の長手方向に平行方向に間隙をあけて複数条（本例では４条）設けられている。

このように内装材本体２の隣接する２辺に延出片３が設けられた本発明の薄型内装材１であれば、これを施工面に施工する際、図１（ｃ）に示す如く、薄型内装材１の延出片３側に隣接する薄型内装材１Ａの延出片のない辺縁が位置するように施工することにより、延出片３で下地５を覆うことができ、内装材１，１Ａ同士の間隙において、下地５を隠蔽することができる。 また、この間隙部分に水がかかっても、下地５にまで漏水することが抑制される。

以下に、このような本発明の薄型内装材を構成する各部材の詳細について説明する。

＜内装材本体＞
内装材本体の構成としては特に制限はないが、図２に示す如く、剛性ないし強度を担う基材層２１と、内装材としての美感や耐水性、耐久性等を担う意匠層２２との積層体であることが好ましい。

ここで、基材層２１としては、特に制限はないが、例えば、合成樹脂層を介して２層の金属層が積層されたもの、より具体的には、ポリエチレン層を介して２枚のアルミニウム箔が接着剤により積層一体化されたものが挙げられる。 このアルミニウム箔等の金属層の厚さは例えば０．１０〜０．５０ｍｍで、樹脂層を介して積層された２層の金属層は同一厚さであることが好ましい。 金属層の厚さがこの範囲より薄いと剛性が不足し、厚いと内装材全体の厚さが厚くなり薄型内装材として不適当である。

また、ポリエチレン層等の樹脂層の厚さは例えば０．８０〜１．８ｍｍであることが好ましい。 樹脂層の厚さがこの範囲より薄いと剛性が不足し、厚いと内装材全体の厚さが厚くなり薄型内装材として不適当である。

また、剛性、強度を確保した上で十分な薄肉なものとするために、基材層２１の全厚さは１〜３ｍｍであることが好ましい。

意匠層２２としては、特に制限はないが、本発明は特に、薄肉でかつ軟質な素材で構成されるために実加工が実質的に不可能な内装材本体に対して有効に適用されることから、意匠層は、コルク、クッションフロア、カーペット等の軟質材もしくは、薄厚の樹脂板や無機質石板、木質ムク材の様な後加工で実をつくるのが困難な材料よりなることが好ましい。 意匠層２２は、このような軟質材層に更に樹脂含浸を行ったものでも良く、また、意匠層２２は塗料の塗装膜であっても良い。

意匠層２２の厚さは、基材層２１の厚さや意匠層２２の構成材料によっても異なるが、通常１〜４ｍｍ程度とされる。 意匠層２２の厚さがこの範囲よりも薄いと十分な耐水性、耐久性、意匠性等を得ることができない場合があり、厚いと内装材全体の厚さが厚くなり薄型内装材として不適当である。

このような基材層２１と意匠層２２とで構成される内装材本体２の厚さは、２〜７ｍｍ程度であることが好ましい。 内装材本体２の厚さがこの範囲より薄いと剛性が不足し、下地の凹凸の影響を受けやすくなり、厚いと内装材全体の厚さが厚くなり薄型内装材として不適当である。

なお、基材層２１と意匠層２２とは通常接着剤によって積層一体化される。 ただし、内装材本体２は、基材層２１と意匠層２２との間に更に耐水層、その他の層が設けられていても良い。

なお、内装材本体２には、表面側の辺縁に沿って面取り加工が施されていても良い。 即ち、内装材を施工面に施す部分、内装材のわずかな寸法の誤差により、隣接する内装材同士の間で辺縁同士が接触して一方の内装材が浮き上がるなどして平坦な施工面を形成し得ない場合がある。 このため、例えば、図４（ａ），（ｂ）に示す如く、内装材本体に面取り加工を施すことが好ましい。 この面取り加工は、図４（ａ）に示す如く、意匠層２２の厚さの約１／２程度に対して行うものであっても良く、図４（ｂ）に示す如く、意匠層２２の全厚さに対して行うものであっても良い。

方形、薄板状の内装材本体２の平面視形状には特に制限はなく、長方形、正方形のいずれであっても良いが、室内施工用としては、一辺が５０．５ｍｍの整数倍であることが好ましく、例えば１５１．５ｍｍ×９０９ｍｍ、３０３ｍｍ×３０３ｍｍ、３０３ｍｍ×９０９ｍｍ、３０３ｍｍ×１８１８ｍｍ等であることが好ましい。

＜延出片（帯状体）＞
延出片３を構成する帯状体３０は粘着剤によって内装材本体２の裏面に付着されていることが好ましい。

この帯状体３０は、図２に示す如く、帯状基材３１と、この帯状基材３１の一方の面に形成された弾性粘着剤層３２と、この弾性粘着剤層３２を覆う離型シート３３とで構成され、離型シート３３のうちの一部（図２の３３Ａ）を剥がし取り、これにより露呈した弾性粘着剤層３２によって内装材本体２の裏面に付着されていることが好ましい。

即ち、図２に示す如く帯状体３０に離型シート３３側から図２の点線Ｌの位置でスリットを入れ、離型シート３３の一半側３３Ａを取り去る。 そして、離型シート３３の他半側３３Ｂを残した状態で帯状体３０を内装材本体２の裏面に付着させる。 従って、このようにして帯状体３０を付着させることにより形成される延出片３の内装材本体２からの延出部は、残存する離型シート３３の他半側３３Ｂが視認されることとなる。

帯状体３０の帯状基材３１としては、延出片３としての十分な剛性を付与できるものであれば良く、特に制限はないが、例えばポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート、ポリエチレンシート等を用いることができる。 この帯状基材３１の厚さは、０．０２５〜０．１０ｍｍ程度であることが好ましい。 帯状基材３１の厚さがこの範囲よりも薄いと延出片３としての十分な剛性を確保し得ず、この範囲よりも厚いと延出片３の厚さが厚くなり、後述の両面テープの厚さとの関係で段差を生じるなど、好ましくない。

弾性粘着剤層３２の弾性粘着剤としては、例えば、アクリルフォーム粘着剤、ポリエチレンフォーム粘着剤、ポリウレタンフォーム粘着剤等を用いることができる。 この弾性粘着剤層３２は、帯状体３０を内装材本体２の裏面に付着させると共に、弾性層として、若干の厚み差等を吸収するための層であり、そのために、この弾性粘着剤層３２の厚さは０．１０〜０．３０ｍｍ程度であることが好ましい。 弾性粘着剤層３２の厚さがこの範囲よりも薄いと弾性層としての機能を十分に果たし得ず、厚いと延出片３の厚さが厚くなり、後述の両面テープの厚さとの関係で段差を生じるなど、好ましくない。

離型シート３３としては、離型紙、又はポリエチレン樹脂或いはポリプロピレン樹脂等よりなる離型フィルムを用いることが好ましい。 この離型シート３３のうち、前述の他半側３３Ｂは、延出片３に残存するため、この離型シート３３は、耐水性等に優れるものであることが好ましい。 更に、この他半側３３Ｂが、薄型内装材の施工後、隣接する内装材同士の間隙から視認されることから、この間隙を目立たなくするために、離型シート３３はグレー、黒といった、内装材本体２の意匠層２２よりも暗色で、かつ光沢のないものであることが好ましい。 また、意匠層２２と同系色で明度のみ暗い色とすることにより、延出片３をより一層目立たなくすることができる。

離型シート３３の厚さは、過度に厚いと、離型シート３３のある部分とない部分とで段差が発生することから、離型シート３３としての強度を確保した上で十分に薄いことが好ましく、例えば０．０３〜０．１０ｍｍ程度であることが好ましい。

帯状体３０は、前述の如く、離型シート３３の一半側３３Ａを取り去って、内装材本体２の裏面に付着させるが、その際、表出した弾性粘着剤層３２が、内装材本体２から延出した部分に近い位置であると、内装材本体２の裏面と帯状体３０との隙間から、ゴミ等が侵入し、これが弾性粘着剤層３２に付着して、帯状体３０の付着不良の原因となり易い。 従って、帯状体３０の全幅（図２のＷ _１ ）に対して、離型シート３３を取り去る一半側３３Ａの幅（図２のＷ _２ ）を１／５〜２／３程度とし、帯状体３０のうち、内装材本体２の裏面に位置する部分の幅（図２のＷ _３ ）を帯状体３０の全幅の１／４〜４／５程度とし、弾性粘着剤層３２の表出していない部分であって、内装材本体２の裏面側に位置する部分の幅（Ｗ _３ −Ｗ _２ ）を帯状体３０の全幅（Ｗ _１ ）の１／２０〜３／５程度確保することが好ましい。 なお、帯状体３０の全幅Ｗ _１は内装材の寸法によっても異なるが、５〜３０ｍｍ程度であることが好ましい。 この範囲よりも帯状体３０の幅が大きいと接着部分の面積が減少し、接着力が弱くなると内装材端部が浮きやすくなり、小さいと加工しづらい。

このようにすることで、内装材本体２の延出片３を設けた２辺において、図３のドットを付した領域に、帯状体３０Ａ，３０Ｂの付着部が形成される。

延出片３の延出幅（図２のＷ _４ ）は、過度に少ないと延出片３を設けたことによる本発明の効果を十分に得ることができず、過度に大きいと、内装材１の取り扱い時にこの延出片３が他部材にひっかかるなどして取り扱い性に劣るものとなる。 従って、延出片３の延出幅Ｗ _４は、内装材の寸法によっても異なるが１〜２５ｍｍ程度とすることが好ましい。

なお、延出片３の全体の厚さは、後述する内装材１の接着剤層としての離型シート４の接着剤層４１の厚さよりもわずかに厚い程度であることが好ましい。 これは、建材下地への漏水等を抑制することができることによる。

このために、延出片３の厚さ（帯状体３０の厚さ、即ち、帯状基材３１、弾性粘着剤層３２及び離型シート３３の合計厚さ）（図２のｄ _３ ）は、後述の接着剤層４１の厚さ（図２のｄ _４ ）よりも０．０１〜０．０５ｍｍ程度厚いことが好ましい。 この厚み差がこの範囲より少ないと漏水の抑制効果が減じ、多いと接着剤の接着不良が発生する。

＜両面テープ＞
両面テープ４としては、特に制限はないが、通常の内装材の施工に用いられるものを用いることができる。

両面テープ４のうち、施工後に残存する接着剤層４１の厚さ（図２のｄ _４ ）は、０．２５〜０．３５ｍｍ程度であることが好ましい。 この厚さが薄過ぎると十分な接着強度を得ることができず、厚過ぎると不陸の原因になったり、接着剤層間剥離の原因になったり、高コストになったりする。

なお、両面テープ４の離型シート４２としては、前述の帯状体３０の離型シート３３と同様のものを用いることができる。 離型シート４２は、内装材の施工時に取り去るものであり、その厚さについては特に制限はないが、通常、０．０３〜０．１５ｍｍ程度である。

本実施の形態では、両面テープ４により帯状の接着剤層を設けているが、内装材本体２の裏面の接着剤層の形状や、その面積割合については特に制限はない。 例えば、接着剤層は帯状に限らず、散点状であっても良く、また帯状体部を除く全面であっても良い。 ただし、施工時に離型シートを剥がし取って下地に貼り付ける際の作業性やコストの面からは帯状であることが好ましく、図１のように、内装材の長手方向に複数条平行に設けられていることが好ましい。

内装材本体裏面のうち、接着剤層を形成する領域の面積割合（内装材本体の裏面面積に対する接着剤層を形成した面積の百分率）は、過度に大きいとコスト高であり、過度に少ないと十分な接着強度が得られない。 従って、この面積割合は１０〜４０％程度であることが好ましい。

例えば、図１のような帯状の接着剤層を設ける場合、幅１０〜３０ｍｍ程度の接着剤層を４５〜７５ｍｍ程度の間隔をあけて形成することが好ましい。

＜薄型内装材の施工方法＞
図面に示す本発明の薄型内装材１は、両面テープ４の離型シート４２をはがしとり、接着剤層４１を表出させて、下地５面に貼着することにより容易に施工することができる。 その際に、図１（ｃ）に示す如く、隣接する内装材１の延出片３の延出部上に内装材１Ａを載置するように順次内装材を施工してゆけば良い。

このような本発明の薄型内装材は、床材、壁材、天井材等、各種の内装材に適用可能であるが、特に、床材として、とりわけ、床暖房構造体の表面仕上げ材として有用であり、例えば、既存の床面を床暖房構造にリフォームする際に、薄肉の表面仕上げ材を用いて、床面の高さを過度に高くすることなくリフォームする場合の表面仕上げ材として好適である。

本発明の薄型内装材の実施の形態を示す図であり、（ａ）図は平面図（表面側から見た図）、（ｂ）図は背面図（裏面側から見た図）、（ｃ）図は（ｂ）図のＣ−Ｃ線に沿う断面の拡大図である。

図１に示す薄型内装材の延出片の取り付け状態を示す断面図である。

図１に示す薄型内装材の延出片の付着領域を示す平面図である。

本発明の薄型内装材の内装材本体の面取り加工例を示す断面図である。

符号の説明

１ 薄型内装材 ２ 内装材本体 ３ 延出片 ４ 両面テープ ２１ 基材層 ２２ 意匠層 ３０ 帯状体 ３１ 帯状基材 ３２ 弾性粘着剤層 ３３ 離型シート ４１ 接着剤層 ４２ 離型シート