本発明は、高周波加熱調理器に使用されるマグネトロン駆動用電源に関するものである。

従来のマグネトロン駆動用の制御回路として、高圧トランスの二次側のレアショートを検出する方法が提案されている。

例えば、特許文献１に示した電子レンジの回路では、高圧トランスの二次側コイルにてレアショートが発生した時、一次側コイルに印加される共振電圧の値が特定の値以下に低下する現象を検出することで、高圧トランスの二次側コイルで発生するレアショートを早期に発見して加熱を停止できるようにしたものである。

また、同文献では、高圧トランスの二次側コイルに接続されるマグネトロンの特性の影響で、加熱開始直後は、この共振電圧が高圧トランスの二次側コイルでレアショートした時と同様の特性を示すため、この共振電圧が正規の特性となるまでの時間は、この共振電圧が特定の電圧より低い値を示しても加熱を停止しないようにしたものである。

近年、電子レンジで使用されるマグネトロンの高周波出力は、２００Ｗ前後の低出力から最大１０００Ｗの高出力まで、その可変範囲が広くなってきている。

そのため、特許文献１の構成では、高圧トランスの二次側コイルで発生したレアショートを検出するために、各高周波出力に対応して、高圧トランスの二次側コイルでレアショートが発生した時の一次側コイルに印加される共振電圧の値を設ける必要がある。

また、マグネトロンの出力する高周波を急激に変更しようと、高圧トランスの一次側コイルに印加する共振電圧を急激に変更するとマグネトロンが異常発振することが知られている。

しかし、上記した特許文献１においては、高圧トランスの二次側コイルがレアショートしたと判定するための一次側コイルに印加される共振電圧の閾値を高周波出力に応じて設け、加熱中にマグネトロンの高周波出力を２００Ｗから１０００Ｗに変更した場合、高周波出力が２００Ｗ時の前記閾値を１０００Ｗ時の前記閾値への変更と、マグネトロンの出力値の変更とを同時に実施する場合、前記閾値は瞬時に切替わり、高圧トランスの一次側コイルに印加する共振電圧は、急激な変更を避けるために、高周波出力２００Ｗを出せる値から１０００Ｗを出せる値まで滑らかに変化させるが、変更後の前記閾値に対して高圧トランスの一次側コイルに印加される共振電圧はまだ低いので、正常時でも高圧トランスの二次側コイルがレアショートしていると誤判定する。

本発明は上記の問題を解決するためになされたものであり、高周波出力を発信して被加熱物を加熱するマグネトロンと、該マグネトロンに印加するために電圧を昇圧する高圧トランスと、該高圧トランスの一次側コイルに流す電流をＯＮ／ＯＦＦするスイッチング素子と、前記一次側コイルに交流的に電流を流すために前記一次側コイルと並列に接続された共振コンデンサと、前記スイッチング素子をＯＮ／ＯＦＦして前記マグネトロンを駆動している時の消費電力を測定する入力電流検出回路と、前記マグネトロンの発振する高周波出力が設定された値となるように前記入力電流検出回路の検出結果を基に前記スイッチング素子のＯＮ／ＯＦＦの比率を変更する制御手段と、前記一次側コイルに印加される電圧を検出する電圧検出手段と、設定された高周波出力に応じて有した基準電圧を設定する基準電圧切替手段と、前記電圧検出手段の検出値と前記基準電圧切替手段で設定された基準電圧とを比較し、設定された基準電圧より検出した電圧値が大きくなると前記スイッチング素子の動作を停止する信号を出力する比較手段とを備え、前記基準電圧切替手段は、前記マグネトロンが発振している高周波出力を動作中の出力よりも低出力に切替えた後、前記入力電流検出回路で測定する前記消費電力が、切替えられた高周波出力に対応した値に安定するまで有する時間を経過した後に前記基準電圧を切替えるものである。

本発明によれば、加熱中にマグネトロンの出力を変更しても高圧トランスの二次側コイルでレアショートが発生していると誤判定することは無く、信頼性の高い高周波加熱調理器を提供することができる。

本発明の一実施例を示す高周波加熱調理器の外観斜視図である。

図１のＡ−Ａ断面図である。

本発明の一実施例を示す高周波加熱調理器の制御部を示すブロック図。

上記高周波加熱調理器のマグネトロン駆動用電源の説明図。

回路主要部の電圧波形の説明図。

基準電圧の説明図。

以下、本発明の実施例を上記した図１と図２に従って説明する。

図１において、１は高周波加熱調理器の本体であり、加熱室１７に加熱する食品を入れ、高周波エネルギーやヒータの熱を使用して食品を加熱調理する。 ドア２は、加熱室１７の内部に食品を出し入れするために開閉するもので、ドア２を閉めることで加熱室１７を密閉状態にし、食品を加熱する時に使用する高周波の漏洩を防止し、ヒータの熱を封じ込め、効率良く加熱することを可能とする。 取っ手７は、ドア２に取り付けられ、ドア２の開閉を容易にするもので、手で握りやすい形状になっている。 ガラス窓４は、調理中の食品の状態が確認できるようにドア２に取り付けられ、ヒータ等の発熱による高温に耐えるガラスを使用している。 入力手段５は、ドア２の前面下側の操作パネル３に設けた表示部５ａと操作部５ｂからなり、操作部５ｂは、高周波加熱やヒータ加熱等の加熱手段や加熱の強さや加熱する時間等の調理条件を入力するためのもので、表示部５ａは、操作部５ｂから入力された内容や調理の進行状態を表示するものである。 排気口８は、部品を冷却した後の冷却風や食品を加熱した時に発生した蒸気を排出するところである。

図２において、機械室１８は、加熱室１７下部に設けられた空間で、空間内には、食品を加熱するためのマグネトロン３１，マグネトロン３１に接続された導波管２１，マグネトロン３１の電源を供給するマグネトロン駆動用電源３０（図３）や主制御手段６（図３）が搭載された基板９、その他後述する各種部品、これらの各種部品を冷却する冷却手段６２等が取り付けられている。

加熱室１７の底面の略中央部は凹状に窪んでおり、その中に回転アンテナ１９が設置され、マグネトロン３１の発振により放射される高周波エネルギーは、導波管２１，回転アンテナ駆動手段２３の出力軸２３ａが貫通する結合穴２２を通して回転アンテナ１９の下面に流入し、該回転アンテナ１９で拡散されて加熱室１７内に放射される。 回転アンテナ１９は、回転アンテナ駆動手段２３の出力軸２３ａに連結されている。

加熱室１７の後部には熱風ユニット１１が取り付けられ、熱風ユニット１１内には加熱室１７内の空気を効率良く循環させる熱風ファン１５と熱風ヒータ１４が取り付けられ、加熱室奥壁面には熱風の通り道となる孔が設けられている。 熱風ファン１５は、熱風ユニット１１の外側に取り付けられた熱風モータ１３の駆動により回転し、加熱室奥壁面に設けた孔を通して加熱室１７との間で空気を循環し、熱風ヒータ１４で循環する空気を加熱する。

加熱室１７の天面の裏側には、ヒータよりなるグリル加熱手段１２が取り付けられている。 グリル加熱手段１２は、マイカ板にヒータ線を巻き付けて平面状に形成し、加熱室１７の天面裏側に押し付けて固定し、加熱室１７の天面を加熱して加熱室１７内の食品を輻射熱によって焼くものである。 温度検出手段１６は、各ヒータで加熱される加熱室１７の温度を検出するもので、検知手段としてサーミスター等が使用される。

テーブルプレート２０は、食品を載置するためのもので、ヒータ加熱と高周波加熱の両方に使用できるように耐熱性を有し、かつ、高周波の透過性が良く、衛生面でも問題がない磁器等の材料で成形されている。

次に、制御部について図３のブロック図を使用して説明する。 ４１は商用電源で、本体１の制御部や各電気部品を動作させるものである。 ６０はレンジ加熱手段で、食品を高周波エネルギーで加熱するマグネトロン３１とマグネトロン駆動用電源３０から構成し、マグネトロンの出力する高周波の設定は入力手段５より入力され、入力された値は主制御手段６によってパワー信号６ａに変換してマグネトロン駆動用電源３０の制御回路５０に送られる。 ６１はオーブン加熱手段で、前述した熱風ユニット１１と熱風ユニット１１の外側に取り付けられた熱風モータ１３からなり、加熱室１７の温度が入力手段５から入力された温度になるように、主制御手段６は温度検出手段１６により検出して加熱室１７の温度に基づいて熱風ヒータ１４の電力を調整する。 ６２は冷却手段で、加熱動作時に自己発熱部品や発熱部品からの熱伝導によって熱的に不具合を発生する部品を冷却するもので、レンジ加熱手段６０が動作している時は、特にマグネトロン３１やマグネトロン駆動用電源３０を冷却するものである。 ６は主制御手段で、入力手段５から入力された内容に従い、食品を加熱調理するように各加熱手段を動作させ、温度検出手段１６の検知温度に応じてオーブン加熱手段６１やグリル加熱手段１２のヒータの電力を調整するものである。

次に、マグネトロン３１とマグネトロン駆動用電源３０の動作について、図４のマグネトロン駆動用電源を説明する制御ブロック図と、図５の主要部の電圧波形図を用いて説明する。 ４２は整流回路で、商用電源４１から供給された交流の電源を直流化するものである。 ４３は電源平滑回路で、整流回路４２で整流された電源を平滑するものである。 ４６は高圧トランスで、一次側コイルに印加された電圧（この電圧を共振電圧と呼ぶ）を昇圧して二次側コイルに高い電圧を誘起させるものである。 ４４はスイッチング素子で、スイッチング素子４４は高圧トランス４６の一次側コイルに流す電流を高周波（２０Ｋ〜４０ＫＨｚ）でＯＮ，ＯＦＦするものである。 ４５は共振コンデンサで、共振コンデンサ４５と高圧トランス４６の一次側コイルのインダクタンスによって、スイッチング素子４４がＯＮからＯＦＦした後も、高圧トランス４６の一次側コイルに電流が交流的に流れ、高圧トランス４６の二次側コイルに電圧を誘起する。 そして、スイッチング素子４４のＯＮ，ＯＦＦする時間の比率を調整することで一次側に印加する電圧を変化させて二次側に発生する電圧の大きさを調節するものである。 以上で説明した電源平滑回路４３，スイッチング素子４４，共振コンデンサ４５，高圧トランス４６によってインバータ回路４８を構成する。

また、４７は高圧回路で、高圧トランス４６の二次側コイルに誘起した高周波電圧を倍電圧整流するものである。 ３１はマグネトロンで、電気的構成としては、カソード（ヒータと兼用）３１ａとアノード３１ｂからなり、ヒータ３１ａに電流を流しヒータを発熱させ、ヒータが温まり、カソード３１ａとアノード３１ｂ間の電圧が発振電圧以上（約４ｋＶ）に達するとマグネトロン３１は発振を開始し、高周波出力である高周波エネルギーを放射して加熱室１７の食品を加熱するものである。

６ａはパワー信号で、操作部５ｂから入力された食品を加熱する強さを主制御手段６によってパワー信号６ａに変換され、このパワー信号６ａをマグネトロン駆動用電源３０の制御回路５０に伝え、制御回路５０がこのパワー信号６ａに基づいてマグネトロン３１に供給する電力を設定する。

５１は電源同期タイミング検出回路で、商用電源４１の電圧（図５（ａ）商用電源の１／２周期を表示）が周期的に変化し、電圧がゼロボルトになるタイミングを検出するためのものである。 その電源同期タイミング検出回路５１の出力は、図５の（ｂ）に示すように、商用電源４１の電圧が一定以下の電圧の時にパルスとなって出力するように設定されている。 そして、その出力されたパルスの中点がゼロと認識するように後述する制御手段５３は設定されている。 但し、制御手段５３に商用電源の電圧がゼロになったタイミングが検知できる、ゼロクロス検出手段を備えている場合は、電源同期タイミング検出回路５１に代わってゼロクロス検出手段を使用することも可能である。

５２は入力電流検出回路で、マグネトロン３１の動作で消費される電力を測定するもので、ここでは回路に流れる電流を検出するものである。 その電流測定は、抵抗５２ａの両端間に発生する電圧の差と抵抗５２ａの抵抗値から算出するものである。 そして、マグネトロン３１が発振している時の高周波出力と前記入力電流検出回路５２で検出する電流との相関関係を事前に確認しておくことで、制御手段５３は入力電流検出回路５２の検出値より、マグネトロン３１の発振している高周波出力が主制御手段６からの要求に合致しているかどうかを確認できるようになっている。

制御手段５３は、計時手段と記憶手段５３ａを有し、計時手段は、電源同期タイミング検出回路５１から送られてくるパルス信号（図５（ｂ））のパルス幅を計時してパルスの中間を算出し、パルスとパルスの間隔の時間を測定して、接続されている電源４１の周波数を判定する。 記憶手段５３ａには、マグネトロン駆動用電源３０の出力が、マグネトロン３１が高周波出力を効率よく発振できるように、高圧トランス４６の一次側に印加する電圧を発生できるようにスイッチング素子４４をＯＮ／ＯＦＦするためのＯＮ／ＯＦＦデータを記憶するものである。 このデータは、接続する商用電源４１の周波数によって異なり、日本国内で使用する場合は５０Ｈｚと６０Ｈｚの商用電源用に２種類用意され、このデータで生成されるデータ信号の長さは、商用電源４１の半サイクル分にあたるデータ分を記憶し、その周波数は約１６ＫＨｚとなるように設定されている。 そして、制御手段５３は、商用電源４１の周波数に対応したデータを記憶手段５３ａより呼び出し、次の平滑回路５４へと出力するデータ信号（ｃ）（図５（ｃ））を作成する。 そのデータ信号（ｃ）は、電源同期タイミング検出回路５１より入力されたパルスの中点（交流電源のゼロボルト点）より計時を開始し、最初のデータのＯＦＦ時間が経過した後に、呼び出したＯＦＦ時間とＯＮ時間のデータに基づいてパルスを生成する。 そして、半サイクル分のパルスを出力し終わったら、次の電源同期タイミング検出回路５１より入力されたパルスを待って、再び呼び出したＯＦＦ時間とＯＮ時間のデータに基づいてパルスを生成する動作を繰り返すことで加熱が続けられる。

また、主制御手段６から送られてくるパワー信号６ａに対応して、マグネトロン３１の発振する高周波出力を変更するには、制御手段５３から出力するデータ信号（ｃ）のパルスのＯＮ，ＯＦＦする時間の比率を次のように変更する。 変更は、要求のある高周波出力に対応した電流が抵抗５２ａに流れるように、入力電流検出回路５２の検出した電流値が小さい場合はマグネトロン３１に印加する電圧を高くするようにデータ信号（ｃ）のＯＮ時間の比率を長くして、マグネトロン３１が発振する高周波出力を大きくするように動作する。 また、検出した電流が大きい場合はマグネトロン３１に印加する電圧を小さくするようにデータ信号のＯＮ時間の比率を短くして、マグネトロン３１が発振する高周波出力を小さくするように動作するものである。 そして、比率の変更は緩やかに行い、最終設定出力への変更は概ね１秒程度かけて行いマグネトロン３１が異常発振しないようにしている。

前記記憶手段５３ａに記憶するデータの特徴は、マグネトロン駆動用電源３０の出力が、マグネトロン３１が最大の高周波出力で発振し、マグネトロン３１を発振させた時に最大限に力率と効率を向上できる電源（図５（ｈ））を生成するためのデータである。 具体的には、力率と効率を向上するために商用電源４１の電圧が低い正弦波の裾野にあたる図５（ａ）のＡ部では、マグネトロン３１の通電率を高めるために、スイッチング素子４４のＯＮ時間の比率を長くして（図５（ｅ）に示す）高圧トランス４６の二次側コイルの誘導電圧を早く上昇（維持）させ、マグネトロン３１のヒータ３１ａの温度を早く上昇させ、マグネトロン３１の発信開始を早くしている。

また、電源効率を向上させるために、商用電源４１の電圧が低い正弦波の裾野にあたる図５（ａ）のＡ部から急激に電圧が上昇（図５（ａ）のＢ部）した後、電圧変動がなだらかになる頂点部分の図５（ａ）のＣ部では、必要以上の電圧がマグネトロン３１に加わらないように、頂点部分のＣ部の手前（電圧が急激に上昇しているＢ部の後半）からスイッチング素子４４のＯＮ時間の比率を短くして（図５（ｅ）に示す）マグネトロン３１に印加される電圧の上昇率を押え、頂点部分のＣ部では必要以上の電圧（マグネトロン３１に印加される印加電圧がマグネトロンの発振電圧（約４ｋＶ）を越すと急激に電流が流れる）が印加されないようにしている（マグネトロンに印加される電圧波形を図５（ｈ）に示す）。

高周波出力の変更は、データ信号（ｃ）の全パルスのＯＮ，ＯＦＦする時間の比率を同じ比率で変更することで、マグネトロン３１に印加される電源の力率と電源効率は低下することはない。

５４は平滑回路で、制御手段５３から出力されたデータ信号（ｃ）を平滑する回路である。 平滑回路５４では、図５（ｄ）の信号ｇに示すように、データ信号（ｃ）のパルスのＯＮ時間の比率がＯＦＦ時間より短いほど平滑後の電圧値は低い値を示し、ＯＮ時間の比率がＯＦＦ時間より長いほど平滑後の電圧値は高い値を示す。 平滑回路５４は、データ信号（ｃ）の変化に対応して平滑した電圧値が変化できるように時定数を１ｍsec以下になるように回路乗数を決定している。

５５はＯＮタイミング検出回路で、スイッチング素子４４がＯＮからＯＦＦした後にスイッチング素子４４に印加されている電圧がゼロになるのを検知して、次にスイッチング素子４４がＯＮすることが可能となるタイミングを図５（ｄ）の信号ｆとして出力するものである。 この信号ｆは、三角波の形状をした周波数２０〜４０ＫＨｚの信号である。

５６は基準発振回路で、制御手段５３より出力したデータ信号（ｃ）を平滑回路５４によって変換された図５（ｄ）の信号ｇと、ＯＮタイミング検出回路５５から出力された図５（ｄ）の信号ｆとを比較して、各々の信号が交わった点をスイッチング素子４４のＯＮ時間とＯＦＦ時間と決定（図５（ｅ）に示す）し、そのスイッチング素子４４のＯＮ時間とＯＦＦ時間する周波数は、マグネトロン３１を効率よく発振できるように２０ＫＨｚ〜４０ＫＨｚの高周波を出力する。

スイッチング素子４４のＯＮ時間とＯＦＦ時間の決定は、平滑回路５４によって平滑した信号ｇの電圧値が高いと信号ｆとの交点が三角波の頂点側に振れるためスイッチング素子４４のＯＮ時間の比率が短くマグネトロン３１に印加される電圧は低くなる。 また、平滑した信号ｇの電圧値が低いと信号ｆとの交点が三角波の底辺側に振れるためスイッチング素子４４のＯＮ時間の比率が長くなりマグネトロン３１に印加される電圧は高くなる。

５７は駆動回路で、基準発振回路５６からの信号を基にスイッチング素子４４を駆動できる信号に変換するものである。 その出力波形は図５（ｅ）に示す。

次に、高圧トランス４６の二次側コイルがレアショートした場合、そのレアショートを検出する手段の構成について説明する。

７１は電圧検出手段で、高圧トランス４６の一時側コイルに印加される電圧（共振電圧）を検出するものである。 ７２は基準電圧切替手段で、設定される高周波出力に応じて電圧検出手段７１で検出する高圧トランス４６の一次側コイルに印加される共振電圧が特定の値より大きくなるのを判定する閾値となる基準電圧を設定するものである。 その基準電圧は設定される高周波出力に応じて設けられたもので、加熱の途中に設定の高周波出力が変更になる場合は、高周波出力を低い値から高い値に変更する場合は基準電圧を即変更し、高周波出力を高い値から低い値に変更する場合は一定の遅延時間（ここで設定されている遅延時間は１秒間）を設けた後に基準電圧を変更するようにしている。 この遅延時間は、マグネトロンの発振している出力を緩やかに変更するために有する時間で、入力電流検出回路５２で検出している消費電力（電流）が最終的に変更される出力に対応した値に安定するまでに有する時間である。 なお、基準電圧は、設定される高周波出力に応じて設けても良いし、高周波出力をブロックに分けてブロックに応じて設けても良い。

７３は比較手段で、電圧検出手段７１の検出値が基準電圧切替手段７２で設定した電圧より大きくなった場合にスイッチング素子４４の動作を停止する信号を駆動回路５７に出力するものである。

本実施例は、以上の構成からなり、次にその動作について図６を用いて説明する。 図６は、高周波出力７００Ｗと高周波出力２００Ｗに対応した高圧トランスの二次側コイルが正常時の一次側コイルに印加される共振電圧の波形と、二次側コイルがレアショートした異常時の一次側コイルに印加される共振電圧の波形と、前記異常を検出するため前記共振電圧の変化を検出する閾値となる基準電圧を表したものである。 具体的には、高周波出力が７００Ｗを出力している時、高圧トランス４６の一次側コイルに印加される正常時の共振電圧波形（イ）と二次側コイルがレアショートを起こした異常時の共振電圧波形（ロ）と前記異常を検出するための閾値となり基準電圧切替手段７２で設定される基準電圧Ａと、高周波出力２００Ｗを出力している時、高圧トランス４６の一次側コイルに印加される電圧が正常時の共振電圧波形（ハ）と二次側コイルがレアショートを起こした異常時の共振電圧波形（ニ）と前記異常を検出するための閾値となり基準電圧切替手段７２で設定される基準電圧Ｂを示したものである。

被調理物を温めるのに、被調理物（図示無し）を加熱室１７のテーブルプレート２０に載置しドア２を閉める。 ドア２を閉めた後、ドア２に設けられた操作パネル３の表示部５ａを見ながら操作部５ｂで高周波加熱を選択して、加熱強さを示す高周波出力と加熱時間を設定する。 そして、操作部５ｂの加熱開始用スタートボタン（図示せず）を押して加熱を開始する。 以下の説明は、高周波出力を７００Ｗ、加熱時間を１分と入力された場合について説明する。

主制御手段６は、加熱を開始するために、入力された高周波出力が７００Ｗであることを、パワー信号６ａにデータを入力してマグネトロン駆動用電源３０内の制御手段５３に送信して設定する。 そして、主制御手段６は、回転アンテナ駆動手段２３に信号を送り、回転アンテナ１９を回転させ、冷却手段６２へも信号を送り送風を開始する。 制御手段５３はパワー信号６ａを受けて、記憶手段５３ａに記憶してあるデータのうち、電源の周波数に対応した方のデータを呼び出してデータ信号（ｃ）を生成し出力する。 なお、電源周波数の検出は製品が電源に接続された時に、接続した商用電源４１の周波数の検出を終了している。 また、基準電圧切替手段７２へも出力する高周波が７００Ｗである出力情報を送り、基準電圧切替手段７２では出力７００Ｗに対応した基準電圧Ａを設定する。

加熱開始直後は、マグネトロン３１のヒータ３１ａを早期に加熱して早期に発振を可能にするために、記憶手段５３ａに記憶してあるマグネトロン３１の発振出力が最大出力となるデータからデータ信号（ｃ）を生成し、それによって生成された高い電圧がマグネトロン３１に印加される。 そして、ヒータ３１ａがまだ完全に温まる前に、マグネトロン３１に印加する電圧を下げる方向にデータ信号（ｃ）のＯＮ時間の比率を下げ、不要な電流の流れるのを防止している。

その詳細な動作は、マグネトロン３１に電圧を印加した後、入力電流検出回路５２により入力電流を検出し続け、検出値が電流換算で３Ａ以下の間は、加熱開始後に出力したデータ信号（ｃ）のＯＮ時間とＯＦＦ時間の比率を継続し、検出電流が３Ａ以上になるとデータ信号（ｃ）のＯＮ時間の比率を下げてマグネトロン３１に印加する電圧を低下する。 その後、設定された高周波出力７００Ｗに見合った電流値が得られるように、データ信号（ｃ）のＯＮ時間とＯＦＦ時間の比率を変更する。 ただし、目標の入力電流の値に対して、検出する電流値との差が大きいときはデータ信号（ｃ）のＯＮ時間とＯＦＦ時間の比率の変更幅を大きくし、差が小さくなると比率の変更幅も小さくする。

以上は正常時の制御回路５０の動作説明である。 次に、高圧トランス４６の二次側コイルでレアショートを起こした異常時の動作について説明する。

高圧トランス４６の二次側コイルでレアショートを起こすと一次側コイルの入力電流が低下する。 本実施例で説明した上記回路構成を備えた制御手段５３は、入力電流検出回路５２によって検出している入力電流が低下すると、設定された高周波出力に対応した入力電流を維持するように、低下した入力電流を上昇させるためスイッチング素子４４のＯＮ時間の比率を長くさせる。 そのため、電圧検出手段７１で検出する共振電圧は、高圧トランス４６の二次側コイルがレアショートを起こすと高い値を検出する。 そして、高周波出力毎に基準電圧切替手段７２にて設定される基準電圧（基準電圧Ａ）に対して、共振電圧が正常時の共振電圧波形（イ）から異常時の共振電圧波形（ロ）に示すように電圧検出手段７１にて検出する、比較手段７３にて閾値となる基準電圧Ａより検出される共振電圧の検出電圧が高くなると、スイッチング素子４４の動作を停止する信号を駆動回路５７に出力しマグネトロン３１の発振を停止する。

次に、加熱途中にて高周波出力の設定を変更した時、基準電圧切替手段７２にて設定される基準電圧の変更タイミングについて説明する。

共振電圧は、高圧トランス４６が正常時に一次側コイルに印加される値より、前述したように高圧トランス４６の二次側コイルがレアショートした時に一次側コイルに印加される電圧が高くなる。 そのため、基準電圧切替手段７２にて設定される基準電圧は、正常時の共振電圧より高い電圧値が設定され、異常時にはその基準電圧より共振電圧が高くなることでレアショートを検出している。 この基準電圧は、高周波出力が大きくなるに従って正常時の共振電圧も大きくなるので、閾値となる基準電圧の値も発振する高周波に応じて大きくしてある。 例えば、図６に示すように高周波出力が２００Ｗの時の基準電圧Ｂに対して、高周波出力が７００Ｗの時は２００Ｗ時より高い基準電圧Ａを設定している。

以上の構成で、加熱途中にて高周波出力を２００Ｗから７００Ｗの高い設定へと変更した場合、基準電圧切替手段７２は基準電圧Ｂから基準電圧Ａに即切替えても、高周波出力２００Ｗに設定している時の基準電圧Ｂに対して高周波出力７００Ｗに設定している時の基準電圧Ａは高く、正常時は、高圧トランス４６の一次側コイルに印加される７００Ｗに対応した共振電圧も基準電圧Ａより高くなることは無い。

また、加熱途中にて高周波出力を７００Ｗから２００Ｗの低い設定へと変更した場合、基準電圧切替手段７２は２００Ｗに対応した基準電圧Ｂへの切替えを行うのに一定の遅延時間を備えていることで、マグネトロン３１に印加される電圧を急激に変更すること無く、徐々に高周波出力を低い設定へと変化させた時でも、マグネトロン３１の発信が２００Ｗの出力で安定し、高圧トランス４６の一次側コイルに印加され共振電圧も安定するまでの間は、基準電圧は高周波出力が７００Ｗに対応した基準電圧Ａを維持し、前記安定するまでの時間を遅延時間として設けることで、遅延時間経過後に基準電圧を高周波出力２００Ｗに対応した基準電圧Ｂに変更することで、基準電圧に対して正常時の共振電圧が逆転することは無い。

また、加熱している時の高周波出力に対応して一次側コイルに印加される電圧を常に検出しているので、もし、高圧トランス４６の二次側コイルがレアショートした時は、直に異常を検出することが可能となる。

被調理物の加熱は前記動作を繰り返すことで安定して加熱が行われ、加熱時間の１分が経過すると、主制御手段６より制御手段５３と各負荷に停止命令がでて、加熱を終了する合図と共に加熱を終了する。

以上説明したように、本実施例によれば、加熱中にマグネトロン３１の出力を変更しても高圧トランス４６の二次側コイルでレアショートが発生していると誤判定することは無く、信頼性の高い高周波加熱調理器を提供することができる。

３０ マグネトロン駆動用電源３１ マグネトロン４４ スイッチング素子４５ 共振コンデンサ４６ 高圧トランス５０ 制御回路５２ 入力電流検出回路５３ 制御手段７１ 電圧検出手段７２ 基準電圧切替手段７３ 比較手段