椅子

この発明は、座体や背凭れ等の荷重支持体の張材の取り付け部を改良した椅子に関するものである。

事務用等として用いられる椅子の座体は、通常、骨格部を成す基板の上部にウレタン等のクッション材が配置され、クッション材の外側面から基板の外側縁部にかけてがシート状の張材によって覆われている。
この種の椅子の張材の取り付けに際しては、汚損時等に張材を交換性し易いことや、張材の全域に安定した張力を付与し易いことから、締付紐条を用いて張材の周縁部を基板の下面側で窄め、それによって張材をクッション材と基板に固定する手法が多く用いられている（例えば、特許文献１，２参照）。

特許文献１，２に記載の椅子は、クッション材の外側面と基板の外周縁部とを包み込む張材の周縁部に袋状の挿通孔が設けられ、その挿通孔に締付紐条が挿通されて、締付紐条の端部同士が基板の下面側で結束されるようになっている。 この椅子の下面側には、締付紐条の基板中心側への変位を規制する係止突起が設けられ、それによって張材の位置ずれが防止されている。
この椅子においては、締付紐条を基板の下面側でループ状に締め込んで端部同士を結束することにより、張材をクッション材と基板に容易に取り付けることができ、しかも、締付紐条の結束部の長さを管理することにより、張材に作用する張力のばらつきを少なくできるという利点がある。

特許文献１，２に記載の椅子においては、内側に窄まろうとする締付紐条を受け止める方向のみに係止突起が形成されている。 ところが、実際に張材をクッション材と基板とに張設してみると、締付紐条によって締め込まれる張材の周縁部が内側に窄まろうとする方向ばかりでなく、外側に拡がろうとする方向にも変位することが判明した。
この原因としては、例えば、基板やクッション材が平面視略矩形状である場合に、張材の周縁部が締付紐条によって締め込まれると、張材の周縁部上の基板やクッション材の角部付近に対応する部位が締付紐条によって最も強く引っ張られるが、張材の周縁部上の隣接する角部間の直線部付近に対応する部位では引っ張り力が相対的に弱くなることから、その部位が張材の張力によって部分的に外側に拡がろうとするように変位するものと予測される。

そこでこの発明は、締付紐条と張材の周縁部の変位を適切に規制できるようにし、張材の位置ずれを抑制することのできる椅子を提供しようとするものである。

この発明に係る椅子では、上記課題を解決するために以下の構成を採用した。
骨格部を成す基板と、該基板の表面側に配置されるクッション材と、少なくとも前記クッション材の外側面と前記基板の外周縁部とにかけて覆う張材と、該張材の周縁部に挿通され、該張材が前記クッション材の外側面と前記基板の外周縁部を覆った状態で、前記基板の裏面側で引き締められて端部同士を結束される締付紐条と、を有する荷重支持体を備えた椅子において、前記基板には、引き締められた前記締付紐条の基板中心方向の変位を規制する第１の係止手段と、引き締められた前記締付紐条の基板外側方向の変位を規制する第２の係止手段と、が設けられていることを特徴とするものである。
これにより、張材がクッション材の外側面と基板の外周縁部を覆った状態で、張材の周縁部に挿通された締付紐条が基板の裏面側で引き締められると、締付紐条の基板中心方向の変位が第１の係止手段によって規制されるとともに、締付紐条の基板外側方向の変位が第２の係止手段によって規制される。 したがって、張材の周縁部の内側に窄まろうとする変位だけでなく、外側に拡がろうとする変位も規制されるようになる。

前記基板は、四隅に角部を、角部同士の間に直線部を有する略矩形状に形成され、前記角部には前記第１係止手段が設けられ、少なくとも一部の前記直線部には、前記第２の係止手段が設けられるようにしても良い。
この場合、張材がクッション材の外側面と基板の外周縁部を覆った状態で、張材の周縁部に挿通された締付紐条が基板の裏面側で引き締められると、基板の角部では締付紐条が内側に窄まる方向に変位しようとし、基板の直線部の一部では張材が外側に拡がる方向に変位しようとする。 このとき、締付紐条の各変位が第１の係止手段と第２の係止手段によって規制される。 したがって、基板のどの部位においても張材の捲れを適正に防止することができる。

前記第１の係止手段は、前記基板の裏面から裏方に突出する第１側壁と、該第１側壁の突出端の近傍から前記基板の外側方向に突出する第１突出壁と、を備え、前記第２の係止手段は、前記基板の裏面から裏方に突出する第２側壁と、該第２側壁の突出端の近傍から前記基板の内側方向に突出する第２突出壁と、を備えた構成としても良い。
この場合、締付紐条や張材の周縁部は、第１突出壁と第２突出壁によって確実に抜けを規制される。 また、締付紐条や張材の周縁部が、第１突出壁や第２突出壁に直接当接していない場合にも、締付紐条や張材の変位は第１側壁や第２側壁によって規制される。

前記基板の裏面には、当該基板の周方向に連続する凹溝が形成され、前記第１側壁は前記凹溝の内側の壁によって構成され、前記第２側壁は前記凹溝の外側の壁によって構成されるようにしても良い。
この場合、張材の取付時には、締付紐条や張材の周縁部を基板の周方向に連続する凹溝内に押し込みながら、締付紐条や張材の周縁部を第１突出壁や第２突出壁の内側に配置することができる。 したがって、張材の取り付けを容易に行うことができる。 また、締付紐条や張材の周縁部が基板の周方向に連続する凹溝内に配置されるため、張材はより捲れにくくなる。

前記第１突出壁と前記第２突出壁とは、前記締付紐条の延出方向に離間して相互に隣り合って配置されるようにすることが望ましい。
この場合、第１突出壁と第２突出壁の延出長さを延ばしても第１突出壁と第２突出壁の先端部同士が接触しなくなる。 このため、第１突出壁と第２突出壁の延出長さを充分に延ばし、締付紐条や張材の周縁部を取り付けるときに、第１突出壁と第２突出壁を撓み変形させ易くすることができる。 したがって、これによって張材の取り付けを容易にすることができる。

隣接して設けられる前記第１突出壁と前記第２突出壁とは、前記第１側壁と前記第２側壁の前記締付紐条の延出方向と交差する方向の離間幅のほぼ半分の長さとなる位置まで各先端部が延出していることが好ましい。
この場合、張材の周縁部と締付紐条の配置される領域の抜け方向の広い範囲が第１突出壁と第２突出壁によって覆われるため、張材の周縁部の脱落を有効に防止することができる。 また、張材を第１側壁と第２側壁の間に入れ込む作業も、第１突出壁や第２突出壁によって阻害されにくくなる。

前記第１突出壁と前記第２突出壁とは、先端部が相互に対向する位置に配置されるようにしても良い。
この場合、第１突出壁と第２突出壁の先端部が対向して配置されるため、締付紐条や張材の周縁部の変位方向が変化することがあっても、締付紐条や張材の周縁部は第１突出壁と第２突出壁のいずれか一方によって変位を確実に規制される。

前記第１突出壁と前記第２突出壁とは、先端部の一部が相互に対向しかつ残余の一部が前記締付紐条の延出方向に離間して配置されるようにしても良い。
この場合、締付紐条や張材の周縁部の変位方向が変化することがあっても、締付紐条や張材の周縁部は第１突出壁と第２突出壁のいずれか一方によって変位を確実に規制される。 また、第１突出壁と第２突出壁は先端部の一部のみが相互に対向し、残余の一部が締付紐条の延出方向に離間するように設けられているため、第１突出壁と第２突出壁が締付紐条の延出方向に沿って長く延出することになる。 このため、締付紐条や張材の周縁部を取り付けるときに、第１突出壁と第２突出壁を撓み変形させ易くなる。 したがって、これによって張材の取り付けを容易にすることができる。

この発明によれば、張材の周縁部の内側に窄まろうとする変位だけでなく、外側に拡がろうとする変位も適切に規制できるため、張材の位置ずれをより確実に抑制することができる。

この発明の第１の実施形態の椅子の側面図である。

この発明の第１の実施形態の椅子の脚部を取り去った状態での斜視図である。

この発明の第１の実施形態の基板の下面図である。

この発明の第１の実施形態の基板を下方の左斜め前方側から見た斜視図である。

この発明の第１の実施形態の座体の図３のＶ部分の拡大図である。

この発明の第１の実施形態の座体の図３のＶＩ−ＶＩ断面に対応する断面図である。

この発明の第１の実施形態の座体の図３のＶＩＩ−ＶＩＩ断面に対応する断面図である。

この発明の第２の実施形態の基板の要部の下面図である。

この発明の第３の実施形態の基板の要部の下面図である。

この発明の第３の実施形態の基板の要部の下面図である。

以下、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。 なお、以下の説明においては、椅子に正規姿勢で着座した人の正面が向く図中矢印ＦＲの指す向きを「前」と呼び、それと逆側の向きを「後」と呼ぶものとする。 また、「上」，「下」と「左」，「右」については、椅子に正規姿勢で着座した人の上方の図中矢印ＵＰの指す向きを「上」、それと逆側の向きを「下」と呼び、椅子１に正規姿勢で着座した人の左側の図中矢印ＬＨの指す向きを「左」、それと逆側の向きを「右」と呼ぶものとする。

最初に、図１〜図７に示す第１の実施形態について説明する。
図１は、この実施形態の椅子１の全体構成を示す側面図であり、図２は、一部部品を取り去った椅子１を斜め下方から見た斜視図である。
これらの図に示すように、この実施形態の椅子１は、フロアＦ上に載置される脚部２と、脚部２の上端に設置されるボックス状の支基３と、着座者が着座する座体４と、支基３の上面に取り付けられ座体４を支持する座受部材５と、支基３から後部上方側に延出して座体４に着座した着座者の背中を支持する背凭れ部６と、を備えている。
脚部２は、キャスタ７ａ付きの多岐脚７と、多岐脚７の中央部より起立し昇降機構であるガススプリングを内蔵する脚柱８と、を備え、脚柱８の上端部に支基３が水平方向に回転可能に取り付けられている。 支基３には、脚柱８の昇降調整機構と背凭れ部６の傾動調整機構が内蔵されている。 背凭れ部６は、側面視略Ｌ字状の背凭れ支持フレーム９と、背凭れ支持フレーム９の後上部の前面に取り付けられ座体４に着座した着座者の背中を直接支持する背凭れ本体１０と、を備え、背凭れ支持フレーム９の前部下端が支基３内の傾動調整機構に連結されている。
なお、図１，図２中符号１１は、支基３上における背凭れ支持フレーム９の枢支軸であり、符号１２は、支基３の側面に突設された傾動調整機構の操作ノブである。 また、図１中の符号９０は、追加部品として座体４の左右両側の下面に取り付けられる肘掛けである。

図３は、座体４の下面図である。 この実施形態では、座体４がこの実施形態の椅子１の荷重支持体を構成している。
座体４は、骨格部を成す基板１３と、基板１３の上部に取り付けられるウレタン等から成るクッション材１４と、クッション材１４の外側面から基板１３の外周縁部に掛けてを覆う張材１５と、を備えている。 なお、図３においては、張材１５は図示の都合上仮想線で記載してある。

図４は、基板１３を斜め下方から見た斜視図である。
基板１３は、弾性を有する合成樹脂によって形成され、上面視では四隅が丸みを帯びた略長方形状とされている。 即ち、基板１３は、四隅に丸みを帯びた角部１３ａが設けられ、隣接する角部１３ａ同士の間にそれぞれ直線部１３ｂが配置された外形形状とされている。 基板１３は、後辺の中央領域を除く周縁部の下面に、補強リブを兼ねる連続した遮蔽壁１６が下方に向かって突設されている。 この遮蔽壁１６は、基板１３の下面が側方から見えるのを隠すとともに、基板１３全域の過大な撓み変形を規制するように機能する。 また、基板１３の下面の遮蔽壁１６よりも内側領域には、前後方向に延出する突出高さの低い複数の補強リブ２３…がほぼ等間隔に突設されている。

基板１３は、支基３上に固定された座受部材５に前後スライド可能に保持されている。 図２に示すように、基板１３の左側の側部には、座体４の前後位置をロックするためのロックレバー２１が傾動可能に取り付けられている。 座受部材５には、複数のロック孔３５が形成されており、ロックレバー２１の先端部が任意のロック孔３５に嵌入することによって基板１３のスライド位置がロックされるようになっている。 このロックレバー２１は、操作者が把持する解除操作ノブ２２が基端側に一体に形成されている。

図５は、図３のＶ部分を拡大して示した図であり、図６，図７は、図３のＶＩ−ＶＩ断面とＶＩＩ−ＶＩＩ断面に対応する断面を示した図である。
基板１３の周縁部の下面側に回り込んで配置される張材１５の周縁部１５ａには、周域方向に沿う袋状の挿通孔部１７が設けられている。 挿通孔部１７は、張材１５の周縁部１５ａの周方向の一部で破断され、その破断部分から締付紐条１８が挿通されている。 締付紐条１８は、張材１５がクッション材１４の外側面から基板１３の外周縁部に掛けてを包み込んだ状態において、張材１５の周縁部１５ａを基板１３の下面側で締め込み、その状態で両端部１８ａ，１８ａが所定の張力で結束される。

ここで、基板１３の外周縁部の下面には、周方向に沿う凹溝１９が形成され、その凹溝１９内に張材１５の周縁部１５ａが締付紐条１８とともに嵌入されるようになっている。 凹溝１９は、基板１３の下面から下方に突出する環状の第１側壁２４と、その第１側壁２４の外側に離間した位置において基板１３の下面から下方に突出する環状の第２側壁２５と、によって形成されている。 この実施形態では、第１側壁２４の一部は遮蔽壁１６の付根部側に連続して形成されている。 逆に言えば、遮蔽壁１６は第１側壁２４の突出端に連続して形成されている。

第１側壁２４のうちの、基板１３の各角部１３ａに対応する領域と、直線部１３ｂに対応する領域には、第1側壁２４の突出端の近傍から基板１３の外側方向に突出する複数の第１突出壁２６が設けられている。 一方、第２側壁２５のうちの、基板１３の左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂに対応する領域には、第２側壁２５の突出端の近傍から基板１３の内側方向に突出する複数の第２突出壁２７が設けられている。
この実施形態においては、第１側壁２４と第１突出壁２６が、引き締められた締付紐条１８の基板中心方向の変位を規制する第１の係止手段を構成し、第２側壁２５と第２突出壁２７が、引き締められた締付紐条１８の基板外側方向の変位を規制する第２の係止手段を構成している。

左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂに対応する領域に設けられている第１突出壁２６と第２突出壁２７とは、凹溝１９の（締付紐条１８の）延出方向に所定距離離間して相互に隣り合って配置されている。 つまり、第１突出壁２６と第２突出壁２７とは凹溝１９を挟んで千鳥状に配置されている。
ここで、左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂに対応する領域に隣接して設けられる第１突出壁２６と第２突出壁２７とは、図５に示すように、凹溝１９の溝幅のほぼ半分の長さとなる位置まで各先端部が延出している。

この実施形態の椅子１において、基板１３上にクッション材１４を配置してこれらに張材１５を取り付ける場合には、最初に、クッション材１４の外側面と基板１３の外周縁部とに張材１５を包み込むように被せ、基板１３の下面側において、張材１５の周縁部１５ａを締付紐条１８とともに基板１３の凹溝１９内に嵌入させる。 このとき、各角部１３ａと後部側の直線部１３ｂでは、締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａとを、第１突出壁２６のみを乗り越えて凹溝１９内に押し入れ、左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂでは、締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａとを、第１突出壁２６と第２突出壁２７を乗り越えて凹溝１９内に押し入れる。

次に、この状態において、張材１５の周縁部の挿通孔部１７から引き出された締付紐条１８の両端部を専用器具を用いて引き締め、その状態で締付紐条１８の両端部を相互に結束する。 なお、締付紐条１８の引き締めは、作業者が手作業で行うことも可能である。 こうして、締付紐条１８の両端部が引き締められると、基板１３の各角部１３ａと後部の直線部１３ｂに対応する領域では、締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａが基材中心方向に変位しようとし、基板１３の左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂに対応する領域においては、一部では締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａが基材外側方向に変位し、他の一部では基材中心方向に変位しようとする。 このとき、締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａの基板中心方向の変位は第１側壁２４と第１突出壁２６とによって規制され、締付紐条１８と張材１５の周縁部１５ａの基板外側方向の変位は第２側壁２５と第２突出壁２７とによって規制される。

以上のように、この実施形態に係る椅子１においては、座体４の基板１３の下面に、第１の係止手段である第１側壁２４と第１突出壁２６に加えて、第２の係止手段である第２側壁２５と第２突出壁２７が適正位置に設けられているため、張材１５の周縁部１５ａの内側に窄まろうとする変位だけでなく、外側に拡がろうとする変位も適切に規制することができる。 このため、張材１５の種々の方向の捲れをより確実に抑制することができる。

特に、この実施形態に係る椅子１では、上面に重ねられるクッション材１４の肉圧の厚い基板１３の左右両側の直線部１３ｂと前部側の直線部１３ｂに、第２側壁２５と第２突出壁２７が設けられているため、締付紐条１８の締め付けに伴う張材１５の周縁部１５ａの外側に拡がろうとする変位を適切に規制することができる。

また、この実施形態に係る椅子１においては、第１の係止手段が第１側壁２４と第１突出壁２６とによって構成され、第２の係止手段が第２側壁２５と第２突出壁２７とによって構成されているため、凹溝１９からの張材１５の周縁部１５ａの抜けを第１突出壁２６と第２突出壁２７とによって確実に規制することができるうえ、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａが、第１突出壁２６や第２突出壁２７に直接当接していない場合にも、締付紐条１８や張材１５の変位を凹溝１９の壁である第１側壁２４と第２側壁２５によって規制することができる。

さらに、この実施形態に係る椅子１では、基板１３の下面に、基板１３の周方向に連続するように凹溝１９が設けられ、その凹溝１９の内側の壁によって第１側壁２４が構成されるとともに、凹溝１９の外側の壁によって第２側壁２５が構成されているため、張材１５の取付時には、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａを基板１３上の凹溝１９内に連続的に押し込みながら、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａを第１突出壁２６や第２突出壁２７の内側に容易に配置することができる。 このため、張材１５の取り付けを容易に行うことができる。 さらに、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａが連続した凹溝１９内で変位規制されることから、張材１５の捲れをより生じにくくすることができる。
ただし、基板１３の下面には必ずしも連続した凹溝１９を形成しなければならないものではなく、図８に示す第２の実施形態のように、幅の狭い第１側壁１２４と第２側壁１２５とを、締付紐条１８の延出方向に沿うように基板１１３の下面に間欠的に突設し、第１側壁１２４と第２側壁１２５の各突出端の近傍に第１突出壁１２６と第２突出壁１２７をそれぞれ連設するようにしても良い。

また、この実施形態に係る椅子１においては、直線部１３ｂに設けられる第１突出壁２６と第２突出壁２７とが締付紐条１８の延出方向に離間して相互に隣り合って配置されているため、第１突出壁２６と第２突出壁２７の先端部同士の接触を招くことなく、第１突出壁２６と第２突出壁２７の延出長さを充分に延ばすことができる。 このため、締付紐条１８や張材１５の周縁部の取り付けに際して、第１突出壁２６と第２突出壁２７を容易に撓み変形させることができる。 したがって、これによって張材１５の取り付けを容易にすることができる。

特に、この実施形態の場合、直線部に隣接して設けられる第１突出壁２６と前記第２突出壁２７とが、凹溝１９の溝幅（第１側壁２４と第２側壁２５の離間幅）のほぼ半分の長さとなる位置まで各先端部が延出しているため、凹溝１９の広い範囲を第１突出壁２６と第２突出壁２７によって閉塞して、凹溝１９内からの張材１５の周縁部１５ａ（締付紐条１８）の脱落を有効に防止することができる。 また、この実施形態のように、第１突出壁２６と第２突出壁２７の各先端部を、凹溝１９の溝幅のほぼ半分となる位置まで延出させた場合にも、最低限、締付紐条１８が通過できるように設定しておけば、張材１５の周縁部１５ａを凹溝１９内に入れ込む作業を第１突出壁２６と第２突出壁２７によって阻害されることもない。

図９は、この発明の第３の実施形態の基板２１３の要部の下面を示す図である。
この実施形態では、直線部に設けられる第１突出壁２２６と第２突出壁２２７が、先端部が相互に対向する位置に配置されている。
この実施形態の場合、第１突出壁２２６と第２突出壁２２７の先端部が対向して配置されるため、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａの変位方向が変化することがあっても、第１突出壁２２６と第２突出壁２２７のいずれか一方によって締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａの変位を確実に規制される。

図１０は、この発明の第４の実施形態の基板３１３の要部の下面を示す図である。
この実施形態では、直線部に設けられる第１突出壁３２６と第２突出壁３２７が、先端部の一部が相互に対向しかつ残余の一部が締付紐条１８の延出方向に離間するように配置されている。
この実施形態では、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａの変位方向が変化することがあっても、第１突出壁３２６と第２突出壁３２７のいずれか一方によって締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａの変位を確実に規制することができる。
また、第１突出壁３２６と第２突出壁３２７は先端部の一部のみが相互に対向し、残余の一部が締付紐条１８の延出方向に離間しているため、第１突出壁３２６と第２突出壁３２７が締付紐条１８の延出方向に沿って長く延出することになる。 このため、締付紐条１８や張材１５の周縁部１５ａを取り付けるときに、第１突出壁３２６と第２突出壁３２７を容易に撓み変形させることができる。 このため、張材１５の取り付けを容易にすることができる。

なお、この発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更が可能である。 例えば、上記の実施形態は、荷重支持体が座体である実施形態であるが、同様の構造を背凭れ部の背凭れ本体に採用することも可能である。

１ 椅子 ４ 座体（荷重支持体）
１３ 基板 １４ クッション材 １５ 張材 １８ 締付紐条 １９ 凹溝 ２４ 第１側壁 ２５ 第２側壁 ２６ 第１突出壁 ２７ 第２突出壁