収縮フィルム、及びその作製方法

本開示の実施形態は、概してポリエチレン系収縮フィルムに関し、より詳細には、広域スペクトル放射吸収能力を有するポリエチレン系収縮フィルム、及びその作製方法に関する。

収縮包装は、一般に、包装を形成するために熱収縮フィルム中に物品を包装し、その後フィルムと物品との間に収縮及び密接な接触を引き起こすのに十分な熱にフィルムを曝露することにより、フィルムを熱収縮させることを含む。熱は、加熱された空気のような従来の熱源によって提供することができる。しかし、加熱された空気のような従来の熱源は一般に絶縁体であるため、熱伝達率が低い。これは、フィルムの必要なレベルの加熱を生成するために、非常に長い加熱空気トンネルをもたらす可能性がある。加えて、加熱された空気トンネルは、連続的に環境中へ熱を失う可能性がある。したがって、熱効率が低下する可能性がある。

したがって、代替となるポリエチレン系収縮フィルムが望まれる。

本明細書の実施形態に開示されるのは収縮フィルムである。フィルムは、上面、底面を有し、1つ以上の層を含むポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレンか、0.900g/cc〜0.965g/ccの密度、及び0.05g/10分〜15g/10分のメルトインデックスI2を有する線状低密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせ、ならびに任意に、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。

また、本明細書の実施形態に開示されるのは、収縮フィルムを作製する方法である。方法は、上面、底面を有し、1つ以上の層を含むポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレンか、0.900g/cc〜0.965g/ccの密度、及び0.05g/10分〜15g/10分のメルトインデックスI2を有する線状低密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせ、ならびに任意に、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムを提供することと、ポリエチレン系フィルムの上面上のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を形成することと、を含む。

本明細書の実施形態でさらに開示されるのは、多層収縮フィルムである。多層収縮フィルムは、上面及び底面を有するポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。

本明細書の実施形態でさらに開示されるのは、多層収縮フィルムである。多層収縮フィルムは、ポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムと、第1の外層と第2の外層との間に位置するコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。

本明細書の実施形態でさらに開示されるのは、多層収縮フィルムの作製方法である。方法は、上面及び底面を有するポリエチレン系フィルムであって、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムを提供することと、ポリエチレン系フィルムの上面上のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を形成することと、を含む。

本明細書の実施形態でさらに開示されるのは、多層収縮フィルムの作製方法である。方法は、ポリエチレン系フィルムであって、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムを提供することと、第1の外層と第2の外層との間のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を位置付けることと、を含む。

実施形態の追加の特徴及び利点は、以下の詳細な説明に記載され、一部はその説明から当業者に容易に明らかであり、または特許請求の範囲に従う詳細な説明及び添付の図を含む本明細書に記載の実施形態を実施することによって認識される。

上記及び下記の説明の両方は、様々な実施形態を説明し、特許請求の範囲に記載の主題の性質及び特徴を理解するための概要または枠組みを提供することを意図していることを理解されたい。付随の図は、様々な実施形態のさらなる理解を提供するために含まれ、本明細書に組み込まれ、その一部を構成する。図は、本明細書に記載の様々な実施形態を図示し、説明と一緒に、特許請求の範囲に記載の主題の原理及び施行を説明するのに役立つ。

ここで、収縮フィルム、多層フィルム、及びそれらの方法の実施形態を詳細に参照する。収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、多様な物品の包装に使用することができる。しかしながら、これは、本明細書に開示された実施形態の例示的な実装に過ぎないことに留意されたい。これらの実施形態は、上述したものと同様の問題の影響を受けやすい他の技術にも適用可能である。例えば、本明細書に記載された収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、大型輸送用袋、ライナー、袋、自立パウチ、洗剤用パウチ、サッシェなどの他の柔軟な包装用途に使用することができ、それらの全てが本実施形態の範囲内にある。

本明細書に記載の収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、エチレン系またはポリエチレン系である。用語「ポリエチレン系」または「エチレン系」は、本明細書において互換的に使用され、組成物が、組成物中に存在する全ポリマー重量に基づいて、50重量%超、少なくとも60重量%、少なくとも70重量%、少なくとも75重量%、少なくとも80重量%、少なくとも85重量%、少なくとも90重量%、少なくとも95重量%、少なくとも99重量%、少なくとも100重量%のポリエチレンポリマーを含有することを意味する。

本明細書の実施形態では、収縮フィルムは、上面、底面を有し、1つ以上の層を含むポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層が、低密度ポリエチレンか、線状低密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせ、を含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。本明細書に記載の収縮フィルムのポリエチレン系フィルムは、任意に、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせをさらに含み得る。いくつかの実施形態では、収縮フィルムは、単層収縮フィルムである。他の実施形態では、収縮フィルムは、多層収縮フィルムである。

本明細書の実施形態では、多層収縮フィルムは、上面及び底面を有するポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、低密度ポリエチレンを含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。本明細書に記載の多層収縮フィルムのポリエチレン系フィルムは、任意に、線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせをさらに含み得る。

本明細書の実施形態では、多層収縮フィルムはまた、ポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、低密度ポリエチレンを含む、ポリエチレン系フィルムと、第1の外層と第2の外層との間に位置するコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含み得る。本明細書に記載の多層収縮フィルムのポリエチレン系フィルムは、任意に、線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせをさらに含み得る。

いくつかの実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、該少なくとも1つの層またはコア層中に存在する全ポリマー重量に基づいて、5〜100重量%の低密度ポリエチレンを含む。上記の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、5〜95重量%、15〜95重量%、25〜95重量%、35〜95重量%、45〜95重量%、55〜95重量%、65〜95重量%、75〜95重量%、または80〜95重量%の低密度ポリエチレンを含み得る。他の例では、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、5〜45重量%、5〜40重量%、5〜35重量%、5〜30重量%、5〜25重量%、または5〜20重量%の低密度ポリエチレンを含み得る。

他の実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、該少なくとも1つの層またはコア層中に存在する全ポリマー重量に基づいて、5〜100重量%の線状低密度ポリエチレンを含む。上記の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、5〜95重量%、15〜95重量%、25〜95重量%、35〜95重量%、45〜95重量%、55〜95重量%、65〜95重量%、75〜95重量%、または80〜95重量%の線状低密度ポリエチレンを含み得る。他の例では、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、5〜45重量%、5〜40重量%、5〜35重量%、5〜30重量%、5〜25重量%、または5〜20重量%の線状低密度ポリエチレンを含み得る。

さらなる実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、該少なくとも1つの層またはコア層中に存在する全ポリマー重量に基づいて、5〜100重量%の低密度ポリエチレン及び5〜100重量%の線状低密度ポリエチレンを含む。上記の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、5〜50重量%、5〜45重量%、10〜45重量%、15〜45重量%、20〜45重量%、または25〜45重量%の低密度ポリエチレン、及び50〜95重量%、55〜95重量%、55〜90重量%、55〜85重量%、55〜80重量%、または55〜75重量%の線状低密度ポリエチレンを含み得る。他の例では、収縮フィルム及び多層収縮フィルムは、50〜95重量%、55〜95重量%、60〜95重量%、65〜95重量%、70〜95重量%、または70〜90重量%の低密度ポリエチレン、及び5〜50重量%、5〜45重量%、5〜40重量%、5〜35重量%、5〜30重量%、または10〜30重量%の線状低密度ポリエチレンを含み得る。

本明細書のいくつかの実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層または多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層はまた、LDPE樹脂の一方が、例えば比較的高いメルトインデックスを有し、他方が、例えば、より低いメルトインデックスを有し、より高度に分岐しているLDPE/LDPEブレンドを含み得る。収縮フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルムのコア層はまた、LLDPE/LLDPEブレンド、LDPE/LDPE/LLDPEブレンド、LLDPE/LLDPE/LDPEブレンド、ならびに熱収縮性フィルムに有用な他の組み合わせを含み得る。

低密度ポリエチレン(LDPE) 低密度ポリエチレンは、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、低密度ポリエチレンは、0.917g/cc〜0.930g/cc、0.917g/cc〜0.925g/cc、または0.919g/cc〜0.925g/ccの密度を有し得る。他の実施形態では、低密度ポリエチレンは、0.920g/cc〜0.935g/cc、0.922g/cc〜0.935g/cc、または0.925g/cc〜0.935g/ccの密度を有し得る。低密度ポリエチレンは、0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスまたはI2を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、低密度ポリエチレンは、0.1〜4g/10分、0.1〜3.5g/10分、0.1〜3g/10分、0.1g/10分〜2.5g/10分、0.1g/10分〜2g/10分、0.1g/10分〜1.5g/10分のメルトインデックスを有し得る。他の実施形態では、LDPEは、0.1g/10分〜1.1g/10分のメルトインデックスを有する。さらなる実施形態では、LDPEは、0.2〜0.9g/10分のメルトインデックスを有する。

低密度ポリエチレンは、10cN〜35cNの溶融強度を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、低密度ポリエチレンは、10cN〜30cN、10cN〜28cN、10cN〜25cN、10cN〜20cN、または10cN〜18cNの溶融強度を有し得る。他の実施形態では、低密度ポリエチレンは、12cN〜30cN、15cN〜30cN、18cN〜30cN、20cN〜30cN、または22cN〜30cNの溶融強度を有し得る。さらなる実施形態では、低密度ポリエチレンは、12cN〜28cN、12cN〜25cN、15cN〜25cN、15cN〜23cN、または17cN〜23cNの溶融強度を有し得る。

低密度ポリエチレンは、5〜20の分子量分布(MWDまたはMw/Mn)を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、低密度ポリエチレンは、5〜18、5〜15、5〜12、5〜10、または5〜8のMWDを有し得る。他の実施形態では、低密度ポリエチレンは、8〜20、10〜20、12〜20、15〜20、または17〜20のMWDを有し得る。さらなる実施形態では、低密度ポリエチレンは、8〜18、8〜15、10〜18、または10〜15のMWDを有し得る。MWDは、以下に概説する三重検出器ゲル浸透クロマトグラフィー(TDGPC)試験法に従って測定することができる。

LDPEは、過酸化物のような、フリーラジカル開始剤を使用して14,500psi(100MPa)を超える圧力で、当該技術分野で既知の任意のタイプの反応器または反応器構成を使用して、オートクレーブ及び/または管状反応器、またはそれらの任意の組み合わせにおいて部分的または完全にホモ重合または共重合された分岐状ポリマーを含み得る(例えば、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第4,599,392号を参照)。いくつかの実施形態では、LDPEは、その開示が本明細書に組み込まれるPCT特許公開第WO2005/023912号に記載されているような高レベルの長鎖分岐を付与するように設計された単相条件下のオートクレーブ法で作製することができる。好適なLDPEの例には、エチレンホモポリマー、及び例えば、酢酸ビニル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸、メタクリル酸、一酸化炭素、またはそれらの組み合わせで共重合したエチレンを含む高圧コポリマーを含み得るが、これらに限定されない。エチレンはまた、α−オレフィンコモノマー、例えば、プロピレン、イソブチレン、1−ブテン、1−ペンテン、1−ヘキセン、及びそれらの混合物などの少なくとも1つのC3〜C20α−オレフィンと共重合されてもよい。例示的なLDPE樹脂は、LDPE132I樹脂、LDPE621I樹脂、LDPE662I樹脂、またはAGILITY(商標)1000及び2001樹脂などのThe Dow Chemical Companyによって販売されている樹脂、EF412、EF602、EF403、またはEF601などのWestlake Chemical Corporation(Houston,TX)によって販売されている樹脂、PETROTHENE(商標)M2520またはNA940のようなLyondellBasell Industries(Houston,TX)によって販売されている樹脂、ならびにLDPE LD051.LQまたはNEXXSTAR(商標)LDPE−00328などのThe ExxonMobil Chemical Company(Houston,TX)によって販売されている樹脂が含まれ得るが、これに限定されない。他例示的LDPE樹脂は、参照により本明細書に組み込まれるWO2014/051682及びWO2011/019563に記載されている。

線状低密度ポリエチレン(LLDPE) いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、測定可能または実証可能な長鎖分岐を欠き得るポリマー主鎖を有する。本明細書中で使用される場合、「長鎖分岐」は、コモノマー組み込みの結果である、任意の短鎖分岐よりも長い鎖長を有する分岐を意味する。長鎖分岐は、ポリマー骨格の長さとほぼ同じ長さか、匹敵する長さであってもよい。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、測定可能または実証可能な長鎖分岐を有し得る。例えば、いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.001長鎖分岐/10,000炭素〜3長鎖分岐/10,000炭素、0.001長鎖分岐/10,000炭素〜1長鎖分岐/10,000炭素、0.05長鎖分岐/10,000炭素〜1長鎖分岐/10,000炭素の平均で置換されている。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、1長鎖分岐/10,000炭素未満、0.5長鎖分岐/10,000炭素未満、または0.05長鎖分岐/10,000炭素未満、または0.01長鎖分岐/10,000炭素未満の平均で置換されている。長鎖分岐(LCB)は、13C核磁気共鳴(13C NMR)分光法のような業界で既知の従来技術によって決定することができ、例えばRandallの方法を用いて定量することができる(Rev.Macromol.Chem.Phys.,C29(2&3),p.285−297)。使用可能な他の2つの方法には、低角度レーザー光散乱検出器(GPC−LALLS)と結合したゲル浸透クロマトグラフィー、及び示差粘度計検出器(GPC−DV)と結合したゲル透過クロマトグラフィーが含まれる。長鎖分岐検出のためのこれらの技術の使用、及び基礎をなす理論は、文献に十分に記載されている。例えば、Zimm,B.H.及びStockmayer,W.H.,J.Chem.Phys.,17,1301(1949)、ならびにRudin A.,Modern Methods of Polymer Characterization,John Wiley&Sons,New York(1991),pp.103−112を参照。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、均一に分岐した、または不均一に分岐した、及び/またはユニモーダルもしくはマルチモーダル(例えば、バイモーダル)ポリエチレンであってもよい。本明細書で使用される「ユニモーダル」は、GPC曲線におけるMWDが複数の成分ポリマーを実質的に示さない(すなわち、ハンプス、ショルダー、またはテールが存在しないか、またはGPC曲線において実質的に識別可能である)。言い換えれば、分離の程度はゼロまたは実質的にゼロに近い。本明細書で使用される「マルチモーダル」は、2つ以上の成分ポリマーを示すGPC曲線におけるMWDを指し、ここで一方の成分ポリマーは、他方の成分ポリマーのMWDに対してハンプス、ショルダー、またはテールとして存在することさえあり得る。線状低密度ポリエチレンは、エチレンホモポリマー、エチレンと少なくとも1つのコモノマーとのインターポリマー、及びそれらのブレンドを含む。適切なコモノマーの例は、α−オレフィンを含み得る。適切なα−オレフィンは、3〜20個の炭素原子(C3−C20)を含むものを含み得る。例えば、α−オレフィンは、C4−C20α−オレフィン、C4−C12α−オレフィン、C3−C10α−オレフィン、C3−C8α−オレフィン、C4−C8α−オレフィン、またはC6−C8α−オレフィンであってもよい。いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ペンテン、1−ヘキセン、4−メチル−1−ペンテン、1−ヘプテン、1−オクテン、1−ノネン、及び1−デセンからなる群から選択される。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ヘキセン、及び1−オクテンからなる群から選択される。さらなる実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、1−ヘキセン、及び1−オクテンからなる群から選択される。さらなる別の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、1−オクテンである。さらなる別の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、実質的に線状エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、1−オクテンである。いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、1−ブテンである。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレンに由来する単位を50重量%より多く含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。50重量%より多い全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、エチレンに由来する単位を、少なくとも60重量%、少なくとも70重量%、少なくとも80重量%、少なくとも90重量%、少なくとも92重量%、少なくとも95重量%、少なくとも97重量%、少なくとも98重量%、少なくとも99重量%、少なくとも99.5重量%、50重量%超〜99重量%、50重量%超〜97重量%、50重量%超〜94重量%、50重量%超〜90重量%、70〜99.5重量%、70〜99重量%、70〜97重量%、70〜94重量%、80〜99.5重量%、80〜99重量%、80〜97重量%、80〜94重量%、80〜90重量%、85〜99.5重量%、85〜99重量%、85〜97重量%、88〜99.9重量%、88〜99.7重量%、88〜99.5重量%、88〜99重量%、88〜98重量%、88〜97重量%、88〜95重量%、88〜94重量%、90〜99.9重量%、90〜99.5重量%、90〜99重量%、90〜97重量%、90〜95重量%、93〜99.9重量%、93〜99.5重量%、93〜99重量%、または93〜97重量%、を含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。線状低密度ポリエチレンは、1つ以上のα−オレフィンコモノマーに由来する単位を30重量%未満含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。30重量%未満の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、1つ以上のα−オレフィンコモノマーに由来する単位を、25重量%未満、20重量%未満、18重量%未満、15重量%未満、12重量%未満、10重量%未満、8重量%未満、5重量%未満、4重量%未満、3重量%未満、0.2〜15重量%、0.2〜12重量%、0.2〜10重量%、0.2〜8重量%、0.2〜5重量%、0.2〜3重量%、0.2〜2重量%、0.5〜12重量%、0.5〜10重量%、0.5〜8重量%、0.5〜5重量%、0.5〜3重量%、0.5〜2.5重量%、1〜10重量%、1〜8重量%、1〜5重量%、1〜3重量%、2〜10重量%、2〜8重量%、2〜5重量%、3.5〜12重量%、3.5〜10重量%、3.5〜8重量%、3.5〜7重量%、または4〜12重量%、4〜10重量%、4〜8重量%、または4〜7重量%、を含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。コモノマー含量は、核磁気共鳴(「NMR」)分光法に基づく技術のような任意の適切な技術を用いて、例えば参照により本明細書に組み込まれる米国特許第7,498,282号に記載されている13C NMR分析によって測定することができる。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、エチレンに由来する単位を少なくとも90モル%含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。少なくとも90モル%の全ての個々の値及び部分範囲が本明細書に含まれ、本明細書に開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、エチレンに由来する単位を、少なくとも93モル%、少なくとも95モル%、少なくとも96モル%、少なくとも97モル%、少なくとも98モル%、少なくとも99モル%含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。または、代わりに、線状低密度ポリエチレンは、エチレンに由来する単位を、85〜99.5モル%、85〜99モル%、85〜97モル%、85〜95モル%、88〜99.5モル%、88〜99モル%、88〜97モル%、88〜95モル%、90〜99.5モル%、90〜99モル%、90〜97モル%、90〜95モル%、92〜99.5モル%、92〜99モル%、92〜97モル%、95〜99.5モル%、95〜99モル%、97〜99.5モル%、または97〜99モル%含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。線状低密度ポリエチレンは、1つ以上のα−オレフィンコモノマーに由来する単位を15モル%未満含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。15モル%未満の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、1つ以上のα−オレフィンコモノマーに由来する単位を、12モル%未満、10モル%未満、8モル%未満、7モル%未満、5モル%未満、4モル%未満、または3モル%未満含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。または、代わりに、線状低密度ポリエチレンは、1つ以上のα−オレフィンコモノマーに由来する単位を、0.5〜15モル%、0.5〜12モル%、0.5〜10モル%、0.5〜8モル%、0.5〜5モル%、0.5〜3モル%、1〜12モル%、1〜10モル%、1〜8モル%、1〜5モル%、2〜12モル%、2〜10モル%、2〜8モル%、2〜5モル%、3〜12モル%、3〜10モル%、3〜7モル%含み得るエチレン/α−オレフィンコポリマーである。コモノマー含量は、核磁気共鳴(「NMR」)分光法に基づく技術のような任意の適切な技術を用いて、例えば参照により本明細書に組み込まれる米国特許第7,498,282号に記載されている13C NMR分析によって測定することができる。

適切な線状低密度ポリエチレンの他の例には、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第5,272,236号、米国特許第5,278,272号、米国特許第5,582,923号、米国特許第5,733,155号、及びEP2653392にさらに定義されている、実質的に線状のエチレンポリマー、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第3,645,992号におけるものなどの、均一に分岐した線状エチレンポリマー組成物、米国特許第4,076,698号に開示されている方法に従って調製されたものなどの、不均一に分岐したエチレンポリマー、及び/または参照により本明細書に組み込まれる(米国特許第3,914,342号または米国特許第5,854,045号に開示されているものなどの)それらのブレンドが含まれる。いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、例えば、ELITE(商標)5100Gまたは5400G樹脂、ELITE(登録商標)AT6401、ATTANE(商標)4201または4202樹脂、AFFINITY(商標)1840、DOWLEX(商標)2020、2045G、2049G、または2685樹脂を含む、The Dow Chemical Companyによって販売されているELITE(商標)、ELITE(商標)AT、ATTANE(商標)、AFFINITY(商標)、FLEXOMER(商標)、またはDOWLEX(商標)樹脂;例えば、EXCEED(商標)1012,1018または1023JA樹脂、及びENABLE(商標)27−03、27−05、または35−05樹脂を含む、Exxon Mobil Corporationによって販売されているEXCEED(商標)またはENABLE(商標)樹脂;例えば、LLDPE LF1020またはHIFOR Xtreme(商標)SC74836樹脂を含む、Westlake Chemical Corporationによって販売されている線状低密度ポリエチレン樹脂;例えば、PETROTHENE(商標)GA501及びLP540200樹脂、ならびにALATHON(商標)L5005樹脂を含む、LyondellBasell Industriesによって販売されている線状低密度ポリエチレン樹脂;例えば、SCLAIR(商標)FP120及びNOVAPOL(商標)TF−Y534を含む、Nova Chemicals Corp.によって販売されている線状低密度ポリエチレン樹脂;例えば、mPACT(商標)D139またはD350樹脂、及びMARFLEX(商標)HHM TR−130樹脂を含む、Chevron Phillips Chemical Company,LLCによって販売されている線状低密度ポリエチレン樹脂;例えば、BORSTAR(商標)FB 2310樹脂を含む、Borealis AGによって販売されている線状低密度ポリエチレン樹脂、を含み得る。

線状低密度ポリエチレンは、当業界で知られている任意のタイプの反応器または反応器構成、例えば、流動床気相反応器、ループ反応器、攪拌タンク反応器、バッチ式反応器を並列、直列、及び/またはそれらの任意の組み合わせを用いて、気相、液相、またはスラリー重合方法、またはそれらの任意の組み合わせを介して作製され得る。いくつかの実施形態では、気相またはスラリー相反応器が使用される。適切な線状低密度ポリエチレンは、参照により本明細書に組み込まれるWO2005/111291A1の15〜17ページ及び20〜22ページに記載されている方法に従って製造することができる。本明細書に記載の線状低密度ポリエチレンを作製するために使用される触媒は、チーグラー・ナッタ、クロム、メタロセン、拘束幾何形状、またはシングルサイト触媒を含み得る。いくつかの実施形態では、LLDPEは、チーグラー・ナッタ触媒を用いて作製された線状ポリエチレンを指すznLLDPEか、チーグラー・ナッタ触媒を用いて作製された線状ポリエチレンを含み得る、uLLDPEもしくは「超線状低密度ポリエチレン」か、メタロセンまたは拘束幾何触媒ポリエチレンを用いて作製されたLLDPEを指すmLLDPEかであり得る。いくつかの実施形態では、ユニモーダルLLDPEは、単段重合、例えばスラリー、溶液、または気相重合を使用して調製することができる。いくつかの実施形態では、ユニモーダルLLDPEは、溶液重合を介して調製することができる。他の実施形態では、ユニモーダルLLDPEは、スラリータンク内でのスラリー重合を介して調製することができる。別の実施形態では、ユニモーダルLLDPEは、ループ反応器中で、例えば単段ループ重合方法で調製することができる。ループ反応器方法は、WO2006/045501またはWO2008/104371にさらに記載されている。マルチモーダル(例えば、バイモーダル)ポリマーは、2つ以上の別々に調製されたポリマー成分の機械的ブレンドによって作製するか、多段重合方法で、原位置で調製することができる。機械的ブレンド及び原位置での調製の両方。いくつかの実施形態では、マルチモーダルLLDPEは、多段、すなわち2つ以上の段重合で、または単段重合で単一、複数、または二元触媒を含む1つ以上の異なる重合触媒の使用によって、原位置で調製することができる。例えば、マルチモーダルLLDPEは、同じ触媒を使用する少なくとも2段重合で製造され、例えば、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第8,372,931号に開示されているようなシングルサイト触媒またはチーグラー・ナッタ触媒を使用することができる。したがって、例えば、2つの溶液反応器、2つのスラリー反応器、2つの気相反応器、またはそれらの任意の組み合わせを、米国特許第4,352,915号(2つのスラリー反応器)、同第5,925,448号(2つの流動床反応器)、及び同第6,445,642号(ループ反応器、続いて気相反応器)に開示されているように、任意の順序で使用することができる。しかしながら、他の実施形態では、マルチモーダルポリマー、例えば、LLDPEは、参照により本明細書に組み込まれるEP2653392 A1に開示されているように、ループ反応器中でのスラリー重合、続いて気相反応器中での気相重合を用いて作製することができる。

本明細書の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.900〜0.965g/ccの密度を有する。0.900〜0.965g/ccの全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.910〜0.935g/cc、0.910〜0.930g/cc、0.910〜0.927g/cc、0.910〜0.925g/cc、または0.910〜0.920g/ccの密度を有する。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.915〜0.940g/cc、0.915〜0.935g/cc、0.915〜0.930g/cc、0.915〜0.927g/cc、または0.915〜0.925g/ccの密度を有する。さらなる実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.930〜0.965g/cc、0.932〜0.950g/cc、0.932〜0.940g/cc、または0.932〜0.938g/ccの密度を有する。本明細書に開示される密度は、ASTM D−792に従って決定される。

本明細書の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.05g/10分〜15g/10分のメルトインデックスまたはI2を有する。0.05g/10分〜15g/10分の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.05g/10分〜10g/10分、0.05g/10分〜5g/10分、0.1g/10分〜3g/10分、0.1g/10分〜2g/10分、0.1g/10分〜1.5g/10分、または0.1g/10分〜1.2g/10分のメルトインデックスを有する。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、0.2g/10分〜15g/10分、0.2g/10分〜10g/10分、0.2g/10分〜5g/10分、0.2g/10分〜3g/10分、0.2g/10分〜2g/10分、0.2g/10分〜1.5g/10分、または0.2g/10分〜1.2g/10分のメルトインデックスを有する。メルトインデックスまたはI2は、ASTM D1238に従って、190℃、2.16kgで決定される。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、6〜20のメルトインデックス比、I10/I2を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、7〜20、9〜20、10〜20、12〜20、または15〜20のメルトインデックス比、I10/I2を有し得る。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、20未満、15未満、12未満、10未満、または8未満のメルトインデックス比、I10/I2を有し得る。さらなる実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、6〜18、6〜16、6〜15、6〜12、または6〜10のメルトインデックス比、I10/I2を有し得る。さらなる別の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、7〜18、7〜16、8〜15、8〜14、または10〜14のメルトインデックス比、I10/I2を有し得る。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、20〜80のメルトインデックス比、I21/I2を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、20〜75、20〜70、20〜65、20〜60、20〜55、20〜50、25〜75、25〜70、25〜65、25〜60、25〜55、25〜50、30〜80、30〜75、30〜70、30〜65、30〜60、30〜55、30〜50、35〜80、35〜75、35〜70、35〜65、35〜60、または35〜55g/10分のメルトインデックス比I21/I2を有し得る。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、50未満、47未満、45未満、42未満、40未満、35未満、30未満のメルトインデックス比I21/I2を有し得る。さらなる実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、20〜40、20〜37、22〜37、22〜35、25〜35、または25〜30のメルトインデックス比、I21/I2を有し得る。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、10.0未満のMw/Mn比を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、線状低密度ポリエチレンは、9.0未満、7.0未満、6.0未満、5.5未満、5.0未満、4.5未満、4.0未満、または3.8未満のMw/Mn比を有し得る。他の実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、2.0〜10.0、2.0〜8.0、2.0〜6.0、2.0〜5.5、2.0〜5.0、2.0〜4.5、2.0〜4.0、2.2〜6.0、2.2〜5.5、2.2〜5.0、2.2〜4.5、2.2〜4.0、2.5〜6.0、2.5〜5.5、2.5〜5.0、2.5〜4.5、または2.5〜4.0のMw/Mn比を有し得る。さらなる実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、3.0〜5.5、3.0〜4.5、3.0〜4.0、3.2〜5.5、3.2〜5、または3.2〜4.5のMw/Mn比を有し得る。Mw/Mn比は、以下に概説するように、従来のゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)によって決定することができる。

いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、1.5〜6.0のMz/Mw比を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。線状低密度ポリエチレンは、下限1.5、1.75、2.0、2.5、2.75、3.0、または3.5〜上限1.65、1.85、2.0、2.55、2.90、3.34、3.79、4.0、4.3、4.5、5.0、5.25、5.5、5.8、6.0の範囲であり得る。例えば、いくつかの実施形態では、線状低密度ポリエチレンは、1.5〜5.5、1.5〜5.0、1.5〜4.0、1.5〜3.5、1.5〜3.0、または1.5〜2.5のMz/Mw比を有し得る。

任意のポリマー 本明細書の実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、任意に、中密度ポリエチレン(MDPE)か、高密度ポリエチレン(HDPE)か、またはそれらの組み合わせを含み得る。いくつかの実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、ポリマー組成物の5〜100重量%のMDPEを含み得る。5〜100%の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の25〜100重量%、30〜100重量%、35〜90重量%、40〜85重量%、40〜80重量%のMDPEを含み得る。他の実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の1〜30重量%、1〜20重量%、1〜15重量%、1〜10重量%のMDPEをさらに含み得る。さらなる実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の5〜10重量%のMDPEをさらに含み得る。

いくつかの実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、ポリマー組成物の5〜100重量%のHDPEを含み得る。5〜100%の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の25〜100重量%、30〜100重量%、35〜90重量%、40〜85重量%、40〜80重量%のHDPEを含み得る。他の実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の1〜30重量%、1〜20重量%、1〜15重量%、1〜10重量%のHDPEをさらに含み得る。さらなる実施形態では、収縮フィルムまたは多層収縮フィルムは、ポリマー組成物の5〜10重量%のHDPEをさらに含み得る。

いくつかの実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、ポリマー組成物の50重量%以下の中密度ポリエチレン(MDPE)、高密度ポリエチレン(HDPE)、またはそれらの組み合わせを含み得る。他の実施形態では、収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層及び多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムのコア層は、ポリマー組成物の40重量%以下の中密度ポリエチレン(MDPE)、高密度ポリエチレン(HDPE)、またはそれらの組み合わせを含み得る。

MDPEは、エチレンホモポリマー、またはエチレンとα−オレフィンとのコポリマーであってもよい。適切なα−オレフィンは、3〜20個の炭素原子(C3−C20)を含むものを含み得る。例えば、α−オレフィンは、C4−C20α−オレフィン、C4−C12α−オレフィン、C3−C10α−オレフィン、C3−C8α−オレフィン、C4−C8α−オレフィン、またはC6−C8α−オレフィンであってもよい。いくつかの実施形態では、MDPEは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ペンテン、1−ヘキセン、4−メチル−1−ペンテン、1−ヘプテン、1−オクテン、1−ノネン、及び1−デセンからなる群から選択される。他の実施形態では、MDPEは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ヘキセン、及び1−オクテンからなる群から選択される。

MDPEは、0.923g/cc〜0.935g/ccの密度を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、MDPEは、0.923g/cc〜0.934g/cc、0.923g/cc〜0.932g/cc、または0.923g/cc〜0.930g/ccの密度を有し得る。他の実施形態では、MDPEは、0.925g/cc〜0.935g/cc、0.928g/cc〜0.935g/cc、または0.929g/cc〜0.935g/ccの密度を有し得る。MDPEは、0.05g/10分〜5g/10分のメルトインデックスまたはI2を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、MDPEは、0.05g/10分〜2.5g/10分、0.05g/10分〜2g/10分、0.05g/10分〜1.5g/10分のメルトインデックスを有し得る。他の実施形態では、MDPEは、0.05g/10分〜1.1g/10分のメルトインデックスを有する。さらなる実施形態では、MDPEは、0.1〜0.9g/10分のメルトインデックスを有する。

いくつかの実施形態では、MDPEは、2.0〜8.0の分子量分布(MWD)を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、MDPEは、2.0〜7.5、2.0〜7.0、2.0〜6.5、2.0〜6.0、2.0〜5.5、2.0〜5.0、2.0〜4.5、2.0〜4.0、2.0〜3.8、2.0〜3.6、2.0〜3.4、2.0〜3.2、または2.0〜3.0のMWDを有し得る。他の実施形態では、MDPEは、2.2〜4.0、2.4〜4.0、2.6〜4.0、2.8〜4.0、または3.0〜4.0のMWDを有し得る。さらなる実施形態では、MDPEは、3.0〜8.0、3.5〜8.0、3.5〜7.5、3.5〜7.0、4.0〜7.0、または4.0〜6.5のMWDを有し得る。

MDPEは、当業界で知られている任意のタイプの反応器または反応器構成、例えば、流動床気相反応器、ループ反応器、攪拌タンク反応器、バッチ式反応器を並列、直列、及び/またはそれらの任意の組み合わせを用いて、気相、液相、またはスラリー重合方法、またはそれらの任意の組み合わせによって作製され得る。いくつかの実施形態では、気相またはスラリー相反応器が使用される。いくつかの実施形態では、MDPEは、並列または直列の二重反応器モードで動作する溶液方法で作製される。MDPEは、高圧フリーラジカル重合方法によっても作製され得る。高圧フリーラジカル重合によりMDPEを調製する方法は、参照により本明細書に組み込まれるU.S.2004/0054097に見出すことができ、オートクレーブまたは管状反応器ならびにそれらの任意の組み合わせで行うことができる。本明細書に記載のMDPEを作製するために使用される触媒は、チーグラー・ナッタ、メタロセン、拘束幾何形状、シングルサイト触媒、またはクロム系触媒を含み得る。例示的な適切なMDPE樹脂は、DOWLEX(商標)2038.68GまたはDOWLEX(商標)2042GなどのThe Dow Chemical Companyによって販売されている樹脂、PETROTHENE(商標)L3035のようなLyondellBasell Industries(Houston,TX)によって販売されている樹脂、The ExxonMobil Chemical Company(Houston,TX)によって販売されているENABLE(商標)樹脂、MARFLEX(商標)TR−130などのChevron Phillips Chemical Company LPによって販売されている樹脂、ならびにHF513、HT514、及びHR515などのTotal Petrochemicals & Refining USA Inc.によって販売されている樹脂が含まれ得る。他の例示的なMDPE樹脂は、参照により本明細書に組み込まれるU.S.2014/0255674に記載されている。

HDPEはまた、エチレンホモポリマー、またはエチレンとα−オレフィンとのコポリマーであってもよい。適切なα−オレフィンは、3〜20個の炭素原子(C3−C20)を含むものを含み得る。例えば、α−オレフィンは、C4−C20α−オレフィン、C4−C12α−オレフィン、C3−C10α−オレフィン、C3−C8α−オレフィン、C4−C8α−オレフィン、またはC6−C8α−オレフィンであってもよい。いくつかの実施形態では、HDPEは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ペンテン、1−ヘキセン、4−メチル−1−ペンテン、1−ヘプテン、1−オクテン、1−ノネン、及び1−デセンからなる群から選択される。他の実施形態では、HDPEは、エチレン/α−オレフィンコポリマーであって、α−オレフィンは、プロピレン、1−ブテン、1−ヘキセン、及び1−オクテンからなる群から選択される。使用されるコモノマーの量は、本開示を所有する当業者には明らかであるように、温度及び圧力のような加工条件、ならびにテロマーの存在または非存在などの他の要因を考慮して、選択された所望の密度のHDPEポリマー及び特定のコモノマーに依存するであろう。

HDPEは、0.935g/cc〜0.975g/ccの密度を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、HDPEは、0.940g/cc〜0.975g/cc、0.940g/cc〜0.970g/cc、または0.940g/cc〜0.965g/ccの密度を有し得る。他の実施形態では、HDPEは、0.945g/cc〜0.975g/cc、0.945g/cc〜0.970g/cc、または0.945g/cc〜0.965g/ccの密度を有し得る。さらなる実施形態では、HDPEは、0.947g/cc〜0.975g/cc、0.947g/cc〜0.970g/cc、0.947g/cc〜0.965g/cc、0.947g/cc〜0.962g/cc、または0.950g/cc〜0.962g/ccの密度を有し得る。HDPEは、0.01g/10分〜100g/10分のメルトインデックスまたはI2を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、HDPEは、0.01g/10分〜5g/10分、0.01g/10分〜4g/10分、0.01g/10分〜3.5g/10分、0.01g/10分〜3g/10分、0.01g/10分〜2.5g/10分、0.01g/10分〜2g/10分、0.01g/10分〜1.5g/10分、0.01g/10分〜1.25g/10分、または0.01g/10分〜1g/10分のメルトインデックスを有する。他の実施形態では、HDPEは、0.05g/10分〜5g/10分、0.1g/10分〜5g/10分、0.1g/10分〜5g/10分、1.0g/10分〜10g/10分、1.0g/10分〜8g/10分、1.0g/10分〜7g/10分、または1.0g/10分〜5g/10分のメルトインデックスを有する。さらなる実施形態では、HDPEは0.3〜1.0g/10分のメルトインデックスを有する。

HDPEは、当業界で知られている任意のタイプの反応器または反応器構成、例えば、流動床気相反応器、ループ反応器、攪拌タンク反応器、バッチ式反応器を並列、直列、及び/またはそれらの任意の組み合わせを用いて、気相、液相、またはスラリー重合方法、またはそれらの任意の組み合わせによって作製され得る。いくつかの実施形態では、気相またはスラリー相反応器が使用される。いくつかの実施形態では、HDPEは、並列または直列の二重反応器モードで動作する溶液方法で作製される。本明細書に記載のHDPEを作製するために使用される触媒は、チーグラー・ナッタ、メタロセン、拘束幾何形状、シングルサイト触媒、またはクロム系触媒を含み得る。HDPEは、ユニモーダル、バイモーダル、及びマルチモーダルであり得る。市販されている例示的なHDPE樹脂には、例えば、The Dow Chemical Company (Midland,MI)から入手可能な、ELITE(商標)5940G、ELITE(商標)5960G、HDPE 35454L、HDPE82054、HDPE DGDA−2484NT、DGDA−2485 NT、DGDA−5004 NT、DGDB−2480 NTのような樹脂、Equistar Chemicals,LPのL5885及びM6020HDPE樹脂、LyondellBasell Industries(Houston,TX)のALATHON(商標)L5005、ならびにChevron Phillips Chemical Company LPのMARFLEX(商標)HDPE HHM TR−130が含まれる。他の典型的なHDPE樹脂は、参照により本明細書に組み込まれるU.S.7,812,094に記載されている。

コーティング層−接着剤 本明細書の実施形態では、コーティング層は接着剤を含み、接着剤内に近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含有するのに適したあらゆる接着剤を含み得、接着剤は、ポリエチレン系収縮フィルム中に存在する1つ以上の層の表面上へコーティングされ得る。接着剤は、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の少なくとも一部にわたって高放射透過率を有し得、低ヘイズを示し得る。いくつかの実施形態では、接着剤は、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線の90%超の透過率及び5%以下のヘイズ値を有し得る。

適切な接着剤の例には、ポリウレタン接着剤、酢酸ビニル接着剤、アクリル酸系接着剤、ポリオレフィンプラストマー及びエラストマー、ゴム(スチレン/ブタジエンゴム、ニトリル/ブタジエンゴム、熱可塑性ゴム、天然ゴム、エチレン/プロピレン/ジエンゴムなど)、及び他の熱安定性プラスチック(エポキシ、熱硬化性シリコーン、ポリカーボネート(「PC」)、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン(「ABS」)、耐衝撃性ポリスチレン(「HIPS」)、ポリエステル、ポリアセチル、熱可塑性ポリウレタン(「TPU」)、ナイロン、イオノマー(例えば、SURLYN(商標)イオノマー樹脂)、ポリ塩化ビニル(「PVC」))、及び2つ以上のこれらの熱可塑性物質のブレンド、及び/またはPC及びABSなどの熱硬化性樹脂を含み得る。

いくつかの実施形態では、接着剤は、ポリウレタン、アクリル酸系エポキシ、またはポリオレフィンエラストマー化学に基づき、溶媒、例えば、水で、または100%の固形物(無溶媒システムとしばしば称される)として送達され得る。適切なポリウレタンの例には、それらの構造成分として、少なくとも1つのジオール及び/またはポリオール成分、ならびに/または少なくとも1つのジ−及び/またはポリイソシアネート成分、ならびに/または少なくとも1つの親水化基を含む少なくとも1つの成分、ならびに/または任意に、モノ−、ジ−及び/またはトリアミン官能及び/またはヒドロキシルアミン官能化合物、ならびに/または任意に、他のイソシアネート反応化合物を含有するポリウレタンを含む。

適切なジオール−及び/またはポリオール成分は、イソシアネートと反応性がある少なくとも2つの水素原子を有する化合物を含み得る。特定の例には、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリラクトンポリオール、及びポリアミドポリオールを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、2〜4個のヒドロキシル基、2〜3個のヒドロキシル基、または単に2個のヒドロキシル基を有する。もちろん、そのような化合物の混合物もまた可能である。

適切なジ−及び/またはポリイソシアネート成分の例には、各分子中に少なくとも2つの遊離イソシアネート基を有する有機化合物を含み得る。例えば、ジイソシアネートY(NCO)₂、Yは、4〜12個の炭素原子を有する2価の脂肪族炭化水素ラジカル、6〜15個の炭素原子を有する2価のシクロ脂肪族炭化水素ラジカル、6〜15個の炭素原子を有する2価の芳香族炭素ラジカル、または7〜15個の炭素原子を有する2価の芳香脂肪族炭化水素ラジカルを表す。特定の例には、テトラメチレンジイソシアネート、メチルペンタメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、1,4−ジイソシアナート−シクロヘキサン、1−イソシアナート−3,3,5−トリメチル−5−イソシアナートメチル−シクロヘキサン(イソホロンジイソシアネートまたはIPDIとしても知られている)、4,4′−ジイソシアナート−ジシクロヘキシル−メタン、4,4′−ジイソシアナート−ジシクロヘキシルプロパン−(2,2)、1,4−ジイソシアナートベンゼン、2,4−ジイソシアナートトルエン、2,6−ジイソシアナートトルエン、4,4′−ジイソシアナート−ジフェニルメタン、2,2′−及び2,4′−ジイソシアナート−ジフェニルメタン、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、p−キシリレンジイソシアネート、p−イソプロピリデンジイソシアネート、及びこれらの化合物の混合物が含まれ得る。例示的ポリイソシアネートには、イソシアネート基に連結するラジカル中にヘテロ原子を含有し、かつ/または各分子中に3個以上のイソシアネート基の官能性を有する化合物を含む。第1のものは、例えば、単一の脂肪族、シクロ脂肪族、芳香脂肪族、及び/または芳香族ジイソシアネートを改質することによって得られ、ウレトジオン、イソシアヌレート、ウレタン、アロファネート、ビウレット、カルボジイミド、イミノオキサジアジンジオン、及び/またはオキサジアジントリオン構造を有する少なくとも2つのジイソシアネートを含むポリイソシアネートである。各分子中に3個以上のイソシアネート基を有する非改質ポリイソシアネートの例として、例えば、4−イソシアナートメチル−1,8−オクタンジイソシアネート(ノナントリイソシアネート)が挙げられ得る。

少なくとも1つの親水化基を含む適切な成分の例には、ジアミン化合物またはジヒドロキシル化合物などのスルホン酸またはカルボキシレート基を含有する成分を含み得、それらの化合物は、ナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、N−(2−アミノエチル)−2−アミノエタンスルホン酸のtert.−アミン塩、N−(3−アミノプロピル)−2−アミノエタンスルホン酸、N−(3−アミノプロピル)−3−アミノプロパンスルホン酸、N−(2−アミノエチル)−3−アミノプロパンスルホン酸、類似のカルボン酸、ジメチロールプロピオン酸、またはジメチロール酪酸などのスルホン酸またはカルボキシレート基を追加で含有する。酸は、スルホン酸またはカルボキシレートとしてそれらの塩形態で使用され得る。少なくとも1つの親水化基を含む他の適切な成分は、非イオン親水作用を有し、The Dow Chemical Companyから入手可能な例えば、CARBOWAX(商標)メトキシポリエチレングリコール(MPEG)750などのアルコールまたはアミン上で開始されるエチレンオキシドポリマーまたはエチレンオキシド/プロピレンオキシドコポリマーに基づくモノ−または二官能ポリエーテルを含み得る。これらは、水系ポリウレタンまたはポリウレタン分散物が、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を分散するために使用される場合、特に有用であり得る。

適切なモノ−、ジ−、三官能アミン及び/またはモノ−、ジ−、三官能ヒドロキシルアミンの例には、エチルアミン、ジエチルアミン、異性プロピル及びブチルアミン、高級線状脂肪族モノアミン、ならびにシクロヘキシルアミンなどのシクロ脂肪族モノアミンなどの脂肪族ならびに/または脂環式1級及び/または2級モノアミンを含み得る。他の例には、エタノールアミン、N−メチルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、1,3−ジアミノ−2−プロパノール、N−(2−ヒドロキシエチル)−エチレンジアミン、N,N−ビス(2−ヒドロキシエチル)−エチレンジアミン、及び2−プロパノールアミンなどのアミノアルコール(1つの分子中にアミノ及びヒドロキシル基を含有する化合物)を含み得る。さらなる例には、1,2−エタンジアミン、1,6−ヘキサメチレンジアミン、1−アミノ−3,3,5−トリメチル−5−アミノメチルシクロヘキサン(イソホロンジアミン)、ピペラジン、1,4−ジアミノシクロヘキサン、ビス−(4−アミノシクロヘキシル)−メタン、及びジエチレントリアミンなどのジアミン及びトリアミンを含み得る。

適切なイソシアネート反応化合物の例には、エタノール、ブタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、イソブタノール、ベンジルアルコール、ステアリルアルコール、2−エチルエタノール、シクロヘキサノールなどの2〜22個のC原子を有する脂肪族、シクロ脂肪族、または芳香族モノアルコール、ならびにブタノンオキシム、ジメチルピラゾール、カプロラクタム、マロン酸エステル、トリアゾール、ジメチルトリアゾール、tert.−ブチル−ベンジルアミン、及びシクロペンタノンカルボキシエチルエステルなどの遮断薬を含み得る。

いくつかの実施形態では、接着剤は、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第4,687,533号、同第4,873,307号、同第4,898,919号、同第6,133,398号、同第6,630,050号、同第6,709,539号、及びWO1998/058003に記載されるものなどの100%の固形物または水中の分散物のいずれかとしての1つの成分ポリウレタン接着剤である。適切な1つの成分ポリウレタン接着剤の例には、100%の固形物としてのイソシアネートまたはシラン末端湿気硬化ポリウレタンプレポリマーが含まれるが、これらに限定されない。1つの成分ポリウレタン接着剤の他の例には、例えば、水または他の適切な溶媒中の分散物としてのポリウレタン、アクリル、ポリエチレン、エチル酢酸ビニル、または酢酸ビニルを含み得る。1つの成分ポリウレタン接着剤分散物は、例えば、25〜65%の固形物(もちろん、分散物中の他の固形物の量%が使用され得る)を含む。これらの分散物は、当該技術分野で周知の架橋剤を用いて任意に硬化され得る。適切な1つの成分ポリウレタン接着剤の市販される例には、The Dow Chemical Company(Midland,MI)から入手可能なADCOTE(商標)89R3または331を含む。

他の実施形態では、接着剤は、2つの成分ポリウレタン接着剤であり、第1の成分は、イソシアネート末端プレポリマーを含み、第2の成分は、ポリエステルポリオール(脂肪族または芳香族)、ポリエーテルポリオール(脂肪族または芳香族)、またはそれらのブレンドなどの活性水素(すなわち、H原子がO、N、またはS原子に結合している)を有するイソシアネート反応種を含み使用される。イソシアネート末端プレポリマーは、過剰の単量体または重合体イソシアネート(脂肪族、芳香族、またはそれらのブレンド)と、ポリエーテルポリオール(脂肪族または芳香族)、ポリエステルポリオール(脂肪族または芳香族)、またはそれらの混合物との反応によって製造され得る。成分は、所望の最終使用特性を提供するために選択され得る。それらの所望の最終使用特性を含む追加の2−成分ポリウレタン接着剤の詳細は、参照により本明細書に組み込まれるUS5,603,798、US8,410,213、及びWO/2006/042305に見出すことができる。適切な2つの成分ポリウレタン接着剤の市販される例には、例えば、ADCOTE(商標)545−75EA+触媒F、301A+350A、811A+触媒811B(または触媒F)、545−80+触媒F(またはF−854)、1640+反応物F、または3307+CR820(またはCR857)を含み得る。

いくつかの特定の実施形態では、接着剤は、ヒドロキシル末端イソシアネートプレポリマー及びイソシアネート末端反応種に基づく2つの成分ポリウレタン配合である。追加の2つの成分ポリウレタン接着剤は、参照により本明細書に組み込まれる第7,232,859号、第7,928,161号、第8,598,297号、及び第8,821,983号に記載されている。

いくつかの実施形態では、接着剤は、エポキシ接着剤であり得る。適切なエポキシ接着剤の例には、少なくとも1つのエポキシ樹脂及び少なくとも1つのアミン化合物を含むものを含み得る。アミン化合物は、脂肪族またはシクロ脂肪族ジ−またはポリアミン及びポリイミンから選択され得る1つ以上の1級及び/または2級アミノ基を有し得る。適切なエポキシ接着剤は、全てが参照により本明細書に組み込まれるU.S.4,916,187、同第5,629,380号、同第6,577,971号、同第6,248,204号、同第8,618,204号、及びWO/2006/093949に記載されている。

いくつかの実施形態では、接着剤は、アクリルポリマーであり得る。本明細書中で使用される場合、「アクリルポリマー」は、アクリルモノマーに由来する50%超の重合単位を有するポリマーを指す。アクリル樹脂を含有するアクリル樹脂及び乳濁液は、当該技術分野で一般的に既知であり、参考文献は、The Kirk−Othmer,Encyclopedia of Chemical Technology,Volume 1,John Wiley & Sons,Pages314−343,(1991),ISBN 0−471−52669−X(v.1)であるべきであろう。

アクリル樹脂を形成するために使用され得る適切なモノマーの例には、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ブチルメタクリレート、ヘキシルメタクリレート、2−エチルヘキシルメタクリレート、ノニルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、プロピルメタクリレート、フェニルメタクリレート、及びイソボルニルメタクリレートなどの1〜12個の炭素原子を有するメタクリル酸アルキル;メチルアクリレート、エチルアクリレート、プロピルアクリレート、イソプロピルアクリレート、ブチルアクリレート、イソブチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、2−エチルヘキシルアクリレート、ノニルアクリレート、ラウリルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソデシルアクリレート、フェニルアクリレート、及びイソボルニルアクリレートなどのアルキル基中で1〜12個の炭素原子を有するアクリル酸アルキル;スチレン;α−メチルスチレン、t−ブチルスチレン、ビニルトルエン、アクリル酸、及びメタクリル酸などのアルキル置換スチレンを含み得る。適切なアクリルポリマーの例には、全てThe Dow Chemical Companyから入手可能なROBOND(商標)PS−90、ROBOND(商標)PS−2000、ROBOND(商標)PS−7860、ROBOND(商標)DF−9850、またはBASF Corporationから入手可能なACRONAL(商標)V−215を含み得る。

いくつかの実施形態では、接着剤は、1つ以上の担体中で懸濁されるアクリルポリマーを含み得る。接着剤は、コーティング方法を用いてアクリル樹脂を送達するために、接着剤の全重量に基づいて25〜90%の1つ以上の担体を含有し得る。担体は、酢酸エチル、トルエン、及びメチルエチルケトンなどの水または溶媒を含み得るが、これらに限定されない。

いくつかの実施形態では、接着剤は、アクリルモノマーに基づいて0.1〜6.0%のパーセンテージで1つ以上の好適な界面活性剤を用いて乳化されるアクリルポリマーを含み得る。適切な界面活性剤の例としては、エトキシル化アルコール;スルホン化、硫酸化、及びリン酸化アルキル、アラルキル、及びアルカリールアニオン界面活性剤;コハク酸アルキル;スルホコハク酸塩アルキル;ならびにN−アルキルサルコシネートを含むが、これらに限定されない。代表的な界面活性剤は、アルキル及びアラルキル硫酸塩のナトリウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩、ならびにモノ−、ジ−、及びトリエタノールアミン塩、ならびにアルカリールスルホネートの塩である。界面活性剤のアルキル基は、合計で約12〜21個の炭素原子を有してもよく、不飽和であってもよく、いくつかの実施形態では、脂肪族アルキル基であってもよい。硫酸塩は、1分子当たり1〜50個のエチレンオキシドまたはプロピレンオキシド単位を含有する硫酸エーテルであってもよい。いくつかの実施形態では、硫酸エーテルは2〜3個のエチレンオキシド単位を含有する。他の代表的な界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウリルエーテル硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、C₁₄₋₁₆オレフィンスルホン酸ナトリウム、アンモニウムパレス25硫酸塩、ミリスチル硫酸ナトリウム、アンモニウムラウリルエーテル硫酸塩、モノオレアミドスルホコハク酸二ナトリウム、ラウリルスルホコハク酸アンモニウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、スルホコハク酸ジオクチルナトリウム、トリエタノールアミンドデシルベンゼンスルホネート、及びN−ラウロイルサルコシン酸ナトリウムを含み得る。

適切な界面活性剤のさらなる例は、The Dow Chemical Company,Midland,MichからのTERGITOL(商標)界面活性剤;ソルビタンモノラウレートについては、Croda International,Snaith,East Riding of Yorkshire,UKからの、非イオン性界面活性剤、SPAN(商標)20;ポリオキシエチレン40ソルビトールセプタオレエート、すなわちPEG−40Sorbitol Septaoleateについては、Croda International,Snaith,East Riding of Yorkshire,UKからの非イオン界面活性剤、ARLATONE(商標)T;ポリオキシエチレン80ソルビタンラウレート、すなわちPEG−80Sorbitan Laurateについては、Croda International,Snaith,East Riding of Yorkshire,UKからの非イオン性界面活性剤、TWEEN(商標)28;AkzoNobel,Amsterdam,The NetherlandsによってEMCOL(商標)、及びWITCONATE(商標)のような商標名で販売されている製品;Sasol,Hamburg GermanyによるMARLON(商標);Cytec Industries Inc,Woodland Park,N.J.によるAEROSOL(商標);HAMPOSYL(商標)The Dow Chemical Company,Midland,Mich;ならびにBASFによってSTANDAPOL(商標)の商品名で販売されているエトキシル化アルコールの硫酸塩を含み得る。

本明細書の実施形態では、接着剤は、ポリオレフィン接着剤であり得る。いくつかの実施形態では、接着剤は、参照により本明細書に組み込まれるU.S.8,536,268に記載されているポリプロピレン系エラストマー接着剤などのポリプロピレン系エラストマー接着剤である。いくつかの実施形態では、接着剤は、ポリエチレン系接着剤である。他の実施形態では、接着剤は、ポリエチレン系エラストマー接着剤である。

いくつかの特定の実施形態では、ポリエチレン系エラストマー接着剤は、エチレン/α−オレフィンブロックコポリマー、粘着付与剤、及び任意に油を含む接着剤組成物を含み得る。追加の情報は、参照により本明細書に組み込まれるWO/2013/148041及びWO/2014/172179に見出すことができる。本明細書中で使用される場合、「組成物」は、組成物を含む材料(複数可)、ならびに組成物の材料から形成される反応生成物及び分解生成物を含む。本明細書中で使用される場合、用語「エチレン/α−オレフィンブロックコポリマー」、「オレフィンブロックコポリマー」または「OBC」は、エチレン/α−オレフィン多ブロックコポリマーを意味し、化学的または物理的特性によって異なる2つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメントによって特徴付けられる重合形態でのエチレン及び1つ以上の共重合可能なα−オレフィンコモノマーを含む。用語「インターポリマー」及び「コポリマー」は、用語エチレン/α−オレフィンブロックコポリマー及び本段落に記載される類似の用語について、本明細書で互換的に使用され得る。

コーティング層−放射線吸収材料 コーティング層は、必ずしも連続的に各領域のスペクトル波長範囲全体にわたるわけではないが、3つのスペクトル波長範囲全ての放射線を吸収する材料を含む。例えば、近赤外線波長は、700nm〜3000nm内の波長のいずれかを広く包含する。いくつかの実施形態では、材料は、例えば、1000nm〜1800nmで効率的に、かつ例えば、1800nm〜3000nmの波長でより弱く近赤外線放射を吸収し得る。「効率的な」吸収によって、材料が、1×10³〜1×10⁵の吸収断面積を有することが意味される。例えば、黒鉛質炭素は、40個の単層を有する場合、100%吸収し得るように、高度に効率的な吸収断面積を有し得る。

様々な実施形態では、材料は、例えば、700nm、750nm、800nm、850nm、900nm、950nm、1000nm、1050nm、1100nm、または1150nmの最小波長、ならびに例えば、1000nm、1050nm、1100nm、1150nm、1200nm、1250nm、1300nm、1350nm、1400nm、1450nm、1500nm、1550nm、1600nm、1700nm、1800nm、2000nm、2500nm、及び3000nmの最大波長によって制限される範囲の波長の近赤外線放射を効率的に吸収し得る。

同様に、可視波長は、390nm〜700nm内の波長のいずれかを広く包含する。いくつかの実施形態では、材料は、400nm〜600nmで効率的に、かつ600nm超〜700nmの波長でより弱く可視放射を吸収し得る。様々な実施形態では、材料は、例えば、390nm、400nm、425nm、450nm、475nm、500nm、525nm、550nm、575nm、または600nmの最小波長、ならびに例えば、450nm、475nm、500nm、525nm、550nm、575nm、600nm、625nm、650nm、675nm、及び700nmの最大波長によって制限される範囲の波長の可視放射を効率的に吸収し得る。

同様に、紫外線波長は、10nm〜390内の波長のいずれかを広く包含する。いくつかの実施形態では、材料は、200〜300nmで効率的に、かつ10〜200nmの波長でより弱く紫外線放射を吸収し得る。様々な実施形態では、材料は、例えば、10nm、25nm、50nm、75nm、100nm、125nm、150nm、175nm、200nm、225nm、250nm、275nm、及び300nmの最小波長、ならびに例えば、100nm、125nm、150nm、175nm、200nm、225nm、250nm、275nm、300nm、325nm、350nm、375nm、及び390nmの最大波長によって制限される範囲の波長の紫外線放射を効率的に吸収し得る。近赤外線、可視、及び紫外線波長範囲の全ては、本明細書における前述の最小値と最大値の任意の組み合わせによって支配されてもよい。前述の例示的な吸収範囲は、単一の材料の使用によって、または代わりに、複数の材料(例えば、3つのスペクトル波長範囲全ての放射線を吸収する2つ、3つまたは4つの材料)の使用によって達成され得る。

近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、必ずしも連続的に各領域のスペクトル波長範囲全体にわたるわけではないが、3つのスペクトル波長範囲全て(近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲)で少なくとも3%の吸収(97%の透過率)を有し得る。いくつかの実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、必ずしも連続的に各領域のスペクトル波長範囲全体にわたるわけではないが、3つのスペクトル波長範囲全てで、少なくとも5%(95%の透過率)、少なくとも10%(90%の透過率)、少なくとも15%(85%の透過率)、少なくとも20%(80%の透過率)、少なくとも25%の吸収(75%の透過率)を有し得る。他の実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、近赤外線波長で、少なくとも5%(95%の透過率)、少なくとも10%(90%の透過率)、少なくとも15%(85%の透過率)、少なくとも20%(80%の透過率)、少なくとも25%の吸収(75%の透過率)、少なくとも50%の吸収(50%の透過率)、少なくとも60%の吸収(40%の透過率)、または少なくとも75%の吸収(25%の透過率)、可視波長範囲で、少なくとも5%(95%の透過率)、少なくとも10%(90%の透過率)、少なくとも15%(85%の透過率)、少なくとも20%(80%の透過率)、少なくとも25%の吸収(75%の透過率)、少なくとも50%の吸収(50%の透過率)、少なくとも60%の吸収(40%の透過率)、または少なくとも75%の吸収(25%の透過率)、ならびに紫外線波長範囲で、少なくとも5%(95%の透過率)、少なくとも10%(90%の透過率)、少なくとも15%(85%の透過率)、少なくとも20%(80%の透過率)、少なくとも25%の吸収(75%の透過率)、少なくとも50%の吸収(50%の透過率)、少なくとも60%の吸収(40%の透過率)、または少なくとも75%の吸収(25%の透過率)を有し得る。

好適な材料の例には、カーボンブラック、構造化ナノカーボン、タール、アニリンブラック、オースチンブラック、またはそれらの組み合わせを含むが、これらに限定されない。材料は、接着剤に分散または溶解され得る。

例示的なカーボンブラック材料には、アセチレンブラック、チャンネルブラック、炉ブラック、ランプブラック、アイボリーブラック、バインブラック、サーマルブラック、強化カーボンブラック(SAFカーボンブラック、ISAFカーボンブラック、HAFカーボンブラック、EPCカーボンブラック、FEFカーボンブラック、HMFカーボンブラック、HCFカーボンブラック、MCFカーボンブラック、RCFカーボンブラック、SCFカーボンブラック、LFFカーボンブラック、SRFカーボンブラック、FTカーボンブラック、またはMTカーボンブラックなど)、及びC.I.Pigment Black6(PBk6)として色指数で記載されるカーボンブラック材料を含み得る。いくつかの実施形態では、カーボンブラックは、酸酸化され得る。

市販のカーボンブラック製品の例には、#44、#45、#55、#600、#960、及び#2300(全ての商品番号はMitsubishi Chemical Corporationのカーボンブラック製品)、#201及び#1204(両方の商品番号はShowa Denkoのカーボンブラック製品)、#G GPF、#100FEF、#S SRF、及び#SL SRF−LM(全ての商品番号はHokutan Shojiのカーボンブラック製品)、#200HAF、#10FEF、#50SRF、及び#55 GF(全ての商品番号はNittetsu Kagakuのカーボンブラック製品)、ならびにAsahi #55、Asahi #60H、Asahi #70、及びAsahi #80(全ての商品番号はAsahi Thermalのカーボンブラック製品)を含む。

本明細書の実施形態では、カーボンブラックは、2〜7500nmの平均一次粒子サイズを有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、カーボンブラックは、50〜1000nm、100〜1000nm、100〜750nm、100〜700nm、100〜650nm、または100〜600nmの平均一次粒子サイズを有し得る。他の実施形態では、カーボンブラックは、5〜100nm、10〜100nm、15〜100nm、15〜95nm、15〜90nm、15〜85nm、または15〜80nmの平均一次粒子サイズを有し得る。さらなる実施形態では、カーボンブラックは、1000〜7500nm、1000〜7000nm、1000〜6500nm、または1000〜6000nmの平均一次粒子サイズを有し得る。

本明細書の実施形態では、構造化ナノカーボンは、0.1〜20nmの平均一次粒子サイズの長さを有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、構造化ナノカーボンは、0.5〜20nm、1〜20nm、2〜20nm、5〜20nm、7〜20nm、または10〜20nmの平均一次粒子サイズの長さを有し得る。他の実施形態では、構造化ナノカーボンは、0.1〜18nm、0.1〜15nm、0.1〜13nm、または0.1〜10nmの平均一次粒子サイズの長さを有し得る。

アニリンブラックは、C.I.Pigment Black1(PBk1)として色指数で記載されるもののようなブラックアニリン誘導体の酸化縮合混合物である。酸化縮合反応条件に応じて、それはいくつかの種類の中間体及び副生成物の混合物として生じる。その合成は、例えば、40〜60℃の反応温度で1〜2日間塩酸アニリン及びアニリンを酸化縮合し、得られた反応生成物を硫酸で酸性化された重クロム酸塩溶液に短期間浸漬して、完全な酸化縮合を確保し、黒色の混合物を得ることによって達成され得る。他の好適なアニリンブラック及びそれらの作製方法は、参照により本明細書に組み込まれるWO/2012/099203に見出すことができる。

市販のアニリンブラック製品の例には、Monolite Black B、Monolite Black BX、及びMonolite Black XBE−HD(全ての商品名はICIのアニリンブラック製品)、No.2 Super Black、No.2 Aniline Black、及びNo.25 Aniline Black(全ての商品名はTokyo Shikizaiのアニリンブラック製品)、Diamond Black #300及びDiamond Black S(両方の商品名はNoma Kagakuのアニリンブラック製品)、Diamond Black S(商品名はDaito Kasei Kogyoのアニリンブラック製品)、ならびにPaliotol Black D0080、Paliotol Black K0080、Paliotol Black L0080、Xehal Light Black SNT、Thermosolid Supra Black SNT、及びPigment Black A(全ての商品名はBASFのアニリンブラック製品)を含む。

オースチンブラックは、瀝青炭から製造され得る。市販のオースチンブラック製品の例には、Keystone Filley & Mfg.Co.の製品であるMineral Black 325 BA及びCoal Fillers Co.の製品であるAustin Black 325を含み得る。

タールには、例えば、FCCタール、コールタール、エチレン分解タール、または水素化コールタールを含み得る。タールは、石炭、石油、ピート、または木材から製造され得る。市販のタール製品の例には、Konark Tar Products Private Limitedから入手可能なタール製品を含み得る。

使用するのに適した構造化ナノカーボンの例には、例えば、多層カーボンナノチューブ、単層カーボンナノチューブ、グラフェン、バッキーボール(フラーレン)、または近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する他のナノカーボン材料を含み得、これらの用途に使用され得る。

本明細書の実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、コーティング層に分散または溶解され得る。いくつかの実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、ポリオレフィンメルトにおいて分散を促進するために相溶化され得る。好適な相溶化剤には、8〜24個の炭素原子の脂肪酸、エトキシル化脂肪酸、及び脂肪酸エステル;8〜24個の炭素原子のフタル酸エステル;ソルビタンエステル;モノグリセリド;鉱物油、シリコーン油;ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールなどのポリアルキレングリコール、ならびに上述の混合物を含み得るが、これらに限定されない。もちろん、そのカーボンブラックをポリオレフィンメルトにおいて、薬剤を有しない対応するカーボンブラックよりも分散可能にする能力がある他の好適な相溶化剤が使用され得る。いくつかの実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、2つの成分接着剤システムのうちの1つの成分に分散または溶解され得る。

本明細書の実施形態では、コーティング層は、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する0.01重量%〜30重量%の材料を含み得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、コーティング層は、0.01重量%〜27.5重量%、0.01重量%〜25重量%、0.01重量%〜22.5重量%、0.01重量%〜20重量%、0.01重量%〜17.5重量%、0.01重量%〜15重量%、0.01重量%〜12.5重量%、0.01重量%〜10重量%、0.01重量%〜7.5重量%、0.01重量%〜5重量%、0.01重量%〜4重量%、または0.01重量%〜2.5重量%の量の近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含むことができる。

コーティング用途 本明細書に記載のコーティング層は、当該技術分野で既知の方法によって適用され得、例えば、押出コーティング、または幕、グラビア印刷、ブラシ、ワイヤ巻き線ロッド、ナイフオーバーロール、浸漬、及び/またはフレキソ印刷コーティングなどの標準水性コーティング技術によって含み得る。コーティング層をフィルムに適用する他の例には、例えば、噴霧コーティング、フレキソ印刷プリント、インクジェットプリント、輪転グラビア印刷プリント、スクリーンプリント、及び/またはオフセットプリントなどのプリントを含み得る。いくつかの実施形態では、コーティング層は、押出コーティングによって形成される。他の実施形態では、コーティング層は、フレキソ印刷プリントによって形成される。

コーティング層は、0.1〜100ミクロンの範囲のコーティング厚を有するように形成され得る。0.1〜100ミクロンの全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示される。例えば、いくつかの実施形態では、コーティング層は、1、5、10、15、20、30、40、50、60、70、80、または90ミクロンの下限から5、10、20、30、40、50、60、70、80、90、95、または100ミクロンの上限のコーティング厚を有し得る。他の実施形態では、コーティング層は、0.1〜15、0.1〜10ミクロン、または0.1〜5ミクロンの範囲のコーティング厚を有し得る。

添加剤 ポリエチレン系フィルムは、1つ以上の他のポリマー及び/または1つ以上の添加剤などの追加の成分をさらに含み得る。このような添加剤には、帯電防止剤、色向上剤、色素、潤滑剤、充填剤、顔料、一次抗酸化剤、二次抗酸化剤、加工助剤、UV安定剤、アンチブロック、スリップ剤、粘着付与剤、難燃剤、微生物剤、臭気低減剤、抗真菌剤、及びそれらの組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。ポリエチレン系フィルムは、ポリエチレン系フィルムの全重量に基づいて、そのような添加剤を合わせて約0.01〜約10重量%含有し得る。

フィルム 本明細書に記載の収縮フィルムは、単層または多層収縮フィルムであり得る。いくつかの実施形態では、単層フィルムが開示される。他の実施形態では、多層フィルムが開示される。単層または多層フィルムは、本明細書で前述したようなポリエチレン系フィルムを提供することと、単層フィルムまたは多層フィルムを製造するためにポリエチレン系フィルムの上面上にコーティング層を形成することと、によって調製することができる。

いくつかの実施形態では、収縮フィルムは、上面、底面を有し、1つ以上の層を含むポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレンか、0.900g/cc〜0.965g/ccの密度、及び0.05g/10分〜15g/10分のメルトインデックスI2を有する線状低密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせ、ならびに任意に、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。

いくつかの実施形態では、多層収縮フィルムは、上面及び底面を有するポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムと、ポリエチレン系フィルムの上面上に配置されているコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。

いくつかの実施形態では、多層収縮フィルムは、ポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムが、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを有する、ポリエチレン系フィルムと、第1の外層と第2の外層との間に位置するコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層と、を含む。適切な単層または多層フィルム構造物、または単層または多層フィルム構造物に見出されるポリエチレンブレンドの他の例は、参照により本明細書に組み込まれるU.S.2014/074468、U.S.7,939,148、またはU.S.8,637,607に見出すことができる。

本明細書のいくつかの実施形態では、単層または多層収縮フィルム中に存在するポリエチレン系フィルムはまた、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する0.01重量%〜30重量%の材料を含む1つ以上の層を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、ポリエチレン系フィルムは、0.01重量%〜27.5重量%、0.01重量%〜25重量%、0.01重量%〜22.5重量%、0.01重量%〜20重量%、0.01重量%〜17.5重量%、0.01重量%〜15重量%、0.01重量%〜12.5重量%、0.01重量%〜10重量%、0.01重量%〜7.5重量%、0.01重量%〜5重量%、0.01重量%〜4重量%、または0.01重量%〜2.5重量%の量の近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含むことができる。フィルム中に存在する材料は、前述のように近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する。近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する適切な材料はまた、前述される。いくつかの実施形態では、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料は、カーボンブラックを含む。

本明細書の実施形態では、本明細書に記載の多層収縮フィルムは、コア層と少なくとも1つの外層との間に配置された1つ以上の中間層をさらに含み得る。いくつかの実施形態では、多層収縮フィルムは、コア層と第1の外層との間に配置された1つ以上の中間層を含み得る。他の実施形態では、多層収縮フィルムは、コア層と第2の外層との間に位置する1つ以上の中間層を含み得る。さらなる実施形態では、多層収縮フィルムは、コア層と第1の外層との間、及びコア層と第2の外層との間に位置する1つ以上の中間層を含み得る。1つ以上の中間層は、LDPE、LLDPE、MDPE、HDPE、またはそれらのブレンドなどのエチレン系ポリマーを含み得る。適切なLDPE、LLDPE、MDPE、HDPE樹脂は、本明細書に前述されている。いくつかの実施形態では、1つ以上の中間層は、近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料も含み得る。1つ以上の中間層は、硬化層、追加の収縮層、または収縮層もしくは硬化層でない追加の層を含み得る。そのような追加の層は、例えば、当該技術分野で一般的に既知のように、障壁層または結合層のような異なる機能性を付与することができる。

第1及び第2の外層は同じであっても異なっていてもよく、A表皮層が厚さにおいて同じまたは異なり得るが、組成における構造が対称であるABAフィルム構造か、A及びCが厚さにおいて同じまたは異なり得るが、構造において組成が非対称であるABCフィルム構造かを有し得る。

少なくとも1つの外層とコア層の厚さ比は、収縮フィルムの光学的及び機械的特性を維持するのに適した任意の比とすることができる。いくつかの実施形態では、少なくとも1つの外層とコア層の厚さ比は、1:5〜1:1、1:4〜1:1、1:3〜1:1、1:2〜1:1、または1:1.5〜1:1であってもよい。少なくとも1つの外層とコア層の厚さ比はまた、パーセンテージによって捕捉することもできる。例えば、いくつかの実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約50重量%〜約95重量%を構成する。他の実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約60重量%〜約90重量%を構成する。さらなる実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約65重量%〜約85重量%を構成する。

多層フィルムが第1及び第2の外層の間に配置されたコア層を含むさらなる実施形態では、第1及び第2の外層とコア層の厚さ比は、収縮フィルムの光学的及び機械的特性を維持するのに適した任意の比とすることができる。いくつかの実施形態では、第1及び第2の外層とコア層の厚さ比は、1:10〜1:1、1:5〜1:1、または1:4〜1:1であってもよい。第1及び第2の外層とコア層の厚さ比はまた、パーセンテージによって捕捉することもできる。例えば、いくつかの実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約50重量%〜約95重量%を構成する。他の実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約60重量%〜約90重量%を構成する。さらなる実施形態では、コア層は、全フィルム厚さの約65重量%〜約85重量%を構成する。第1及び第2の外層は、等しい厚さを有し得、あるいは、不均一な厚さを有し得る。本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは100ミクロン以下の全フィルム厚さを有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層または多層フィルムは、75ミクロン以下、50ミクロン以下、45ミクロン以下、40ミクロン以下、または35ミクロン以下の全フィルム厚さを有し得る。本発明の単層または多層フィルムに考慮される最小の厚さはないが、現在の製造装置の実際的な考慮では、最小の厚さは少なくとも8ミクロンであろうことを示唆する。

本明細書の実施形態では、収縮フィルムの少なくとも1つの外層または多層収縮フィルムの第1及び第2の外層は、LDPE、LLDPE、MDPE、HDPE、またはそれらの組み合わせを独立して含み得る。適切なLDPE、LLDPE、MDPE、HDPE、またはそれらの組み合わせは、本明細書において既に記載されている。いくつかの実施形態では、少なくとも1つの外層は、LLDPEを含む。他の実施形態では、少なくとも1つの外層は、LDPE及びLLDPEを含む。さらなる実施形態では、少なくとも1つの外層は、50〜100重量%のLLDPEを含む。

本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、配向され得る。いくつかの実施形態では、単層フィルム及び/または多層フィルムは、一軸配向され得る。一軸延伸は、従来のテンターを使用して、または異なる速度で回転するローラー間の長さ方向のような、長さ方向配向装置で行うことができる。フィルム処理技術の一般的な議論は、“Film Processing,”Chs.1,2,3,6&7,edited by Toshitaka Kanai and Gregory Campbell,2013に見ることができる。また放物線経路のテンター内でのストレッチを開示するWO2002/096622も参照。

他の実施形態では、単層フィルム及び/または多層フィルムは、二軸配向され得る。いくつかの実施形態では、単層フィルム及び/または多層フィルムは、その最高融点未満で二軸配向され得る。本明細書におけるフィルムの最高融点は、DSCによって決定される最高温度の融解ピークを使用することによって決定することができる。フィルムは、テンターフレーミング、二重バブル、トラップされたバブル、テープ配向、またはそれらの組み合わせなどの方法を使用して、二軸配向され得る。いくつかの実施形態では、フィルムは、ダブルバブルまたはテンターフレーミング方法を使用して二軸配向され得る。本明細書に記載のフィルムは、製造及び配向ステップが分離可能な操作、ならびに製造及び配向が操作自体の一部として同時にまたは逐次的に行われる操作に(例えば、ダブルバブル技術またはテンターフレーミング)、一般的に適用可能であると考えられる。

本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、架橋され得る。いくつかの実施形態では、電子ビームを用いて架橋させることができる。他の実施形態では、フィルムは、Warrenによって米国特許第4,957,790号に記載されているようなトリアリルシアヌレートを含むプロラド剤のような架橋剤、及び/またはEvertらによって米国特許第5,055,328号に記載されているようなブチル化ヒドロキシトルエンのような抗酸化剤架橋阻害剤を用いて配合することができる。

単層フィルム及び/または多層フィルムの1つ以上の層は、1つ以上の他のポリマー及び/または1つ以上の添加剤などの追加の成分をさらに含み得る。例示的なポリマー添加剤は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるZweifel Hansら、“Plastics Additives Handbook,” Hanser Gardner Publications, Cincinnati, Ohio,5th edition (2001)に記載されている。このような添加剤には、帯電防止剤、色向上剤、色素、潤滑剤、充填剤、顔料、一次抗酸化剤、二次抗酸化剤、加工助剤、UV安定剤、アンチブロック、スリップ剤、粘着付与剤、難燃剤、微生物剤、臭気低減剤、抗真菌剤、及びそれらの組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。単層フィルム及び/または多層フィルム中に存在する添加剤の総量は、層の約0.1結合重量%〜約10結合重量%の範囲であり得る。

本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、一次チューブを共押出しし、一次チューブを配向させてフィルムを形成することによって製造し得る。いくつかの実施形態では、この方法は、多層一次チューブを共押出しし、多層一次チューブを配向させて多層フィルムを形成することを含む。他の実施形態では、この方法は、単層一次チューブを押出しし、単層一次チューブを配向させて単層フィルムを形成することを含む。単層収縮フィルムの製造は、米国特許公開第2011/0003940号に記載されており、その開示は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。フィルム製造方法はまた、米国特許第3,456,044号(Pahlke)、米国特許第4,352,849号(Mueller)、米国特許第4,820,557号及び第4,837,084号(いずれもWarren)、米国特許第4,865,902号(Golikeら)米国特許第4,927,708号(Herranら)、米国特許第4,952,451号(Mueller)、ならびに米国特許第4,963,419号及び同第5,059,481号(いずれもLustigら)に記載されており、それらの開示は参照により本明細書に組み込まれる。

いくつかの実施形態では、収縮フィルムの作製方法は、上面、底面を有し、1つ以上の層を含むポリエチレン系フィルムであって、ポリエチレン系フィルムの少なくとも1つの層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、0.900g/cc〜0.965g/ccの密度、及び0.05g/10分〜15g/10分のメルトインデックスI2を有する線状低密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせ、ならびに任意に、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムを提供することと、ポリエチレン系フィルムの上面上のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を形成することと、を含む。

他の実施形態では、多層収縮フィルムの作製方法は、上面及び底面を有するポリエチレン系フィルムであって、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを含む、ポリエチレン系フィルムを提供することと、ポリエチレン系フィルムの上面上のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を形成することと、を含む。

さらなる実施形態では、多層収縮フィルムの作製方法は、ポリエチレン系フィルムであって、第1の外層と第2の外層との間に位置するコア層を含み、コア層が、0.917g/cc〜0.935g/ccの密度、及び0.1g/10分〜5g/10分のメルトインデックスI2を有する低密度ポリエチレン、ならびに任意に線状低密度ポリエチレンか、中密度ポリエチレンか、高密度ポリエチレンか、またはそれらの組み合わせを有する、ポリエチレン系フィルム提供することと、第1の外層と第2の外層との間のコーティング層であって、接着剤、ならびに近赤外線、可視、及び紫外線スペクトル波長範囲の放射線を吸収する材料を含む、コーティング層を位置付けることと、を含む。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の方法は、ポリエチレン系フィルムの表面をコロナ処理し、その後コーティング層を形成することをさらに含む。他の実施形態では、本明細書に記載の方法は、ポリエチレン系フィルムの上面をコロナ処理することをさらに含む。さらなる実施形態では、本明細書に記載の方法は、ポリエチレン系フィルムのコア層をコロナ処理することをさらに含む。コーティング層は、本明細書で前述したように形成され得、噴霧、コーティング、プリント、またはそれらの組み合わせによって含み得る。

本明細書に記載の単層収縮フィルム及び/または多層収縮フィルムは、45度光沢、全ヘイズ、1%交差方向(CD)割線モジュラス、1%機械方向(MD)割線モジュラス、CD収縮張力、MD収縮張力、穿刺抵抗、ダートドロップ衝撃強度、CD収縮%、及び/またはMD収縮%からなる群から選択される、少なくとも1つの特性を示し得、以下に記載する個々の値または範囲を有する。すなわち、特性の任意の組み合わせは、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムによって示され得る。例えば、いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも50%の45度光沢を示し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも55%、60%、65%、または70%の45度光沢を有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、15%未満の全ヘイズ値を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、14%、12%、または10%未満の全ヘイズ値を有し得る。本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、5%〜15%、5%〜14%、5%〜12%、または5%〜10%の全ヘイズ値を有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、43,000psi以上の1%CD割線モジュラスを有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、44,000psi以上、45,000psi以上、50,000psi以上、または55,000psi以上の1%CD割線モジュラスを有し得る。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、38,000psi以上の1%MD割線モジュラスを有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、40,000psi以上、45,000psi以上、48,000psi以上、50,000psi以上、または55,000psi以上の1%MD割線モジュラスを有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも0.7psiのCD収縮張力を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも0.8psi、0.9psi、または1.0psiのCD収縮張力を有し得る。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも10psiのMD収縮張力を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも12psi、15psi、18psi、または20psiのMD収縮張力を有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも2.0J/cm³の破壊抵抗を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも2.2J/cm³、少なくとも2.4J/cm³、少なくとも2.6J/cm³、少なくとも2.8J/cm³、少なくとも3.0J/cm³、少なくとも3.5J/cm³、または少なくとも4.0J/cm³の穿刺抵抗を有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも300gのダートドロップ衝撃強度を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、少なくとも350g、少なくとも400g、少なくとも450g、少なくとも500g、または少なくとも525gのダートドロップ衝撃強度を有し得る。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、0%〜25%のCD収縮%を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、1%〜25%、3%〜25%、1%〜20%、3%〜20%、5%〜20%、5%〜18%、または5%〜15%のCD収縮%を有し得る。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、25%〜90%のMD収縮%を有し得る。全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、開示される。例えば、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、25%〜85%、25%〜80%、25%〜75%、25%〜70%、または25%〜65%のMD収縮%を有し得る。他の実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、40%〜90%、40%〜85%、40%〜80%、40%〜75%、40%〜70%、50%〜90%、50%〜80%、50%〜75%、または50%〜70%のMD収縮%を有し得る。

本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、当該技術分野で一般的に知られている任意の目的に使用し得る。そのような使用には、透明性収縮フィルム、照合収縮フィルム、収縮フードフィルム、大型輸送用袋、ブロックボトムバッグ、及び自立パウチフィルム、ライナーフィルム、機械方向配向フィルム、シロバッグ、及びおむつ圧縮包装袋が含まれるが、これらに限定されない。このようなフィルムを製造するために、異なる方法を使用し得る。適切な変換技術には、インフレーションフィルム押出方法、キャストフィルム押出方法、垂直または水平フォーム充填、及びシール方法が含まれるが、これらに限定されない。そのような技術は、一般に周知である。いくつかの実施形態では、フィルムは、インフレーションフィルム押出方法を使用して製造し得る。インフレーションフィルム押出方法は、ダイまでの通常の押出成形方法と本質的に同じである。インフレーションフィルム押出方法におけるダイは、一般に、パイプダイと同様の円形開口部を有する直立シリンダである。直径は数センチメートルから3メートルを超え得る。溶融したプラスチックは、ダイの上の一対のニップロールによってダイから上方に引っ張られる(必要な冷却量に応じて、ダイの上4メートルから20メートル以上まで)。これらのニップローラの速度を変えると、フィルムのゲージ(壁の厚さ)が変わるであろう。ダイの周りにはエアーリングが座している。エアーリングは、フィルムが上方に移動するときにそれを冷却する。ダイの中央には、圧縮空気を押出円形プロファイルの中心に押し込み、気泡を作り出す空気出口がある。これは、押し出された円形断面をある比率(ダイ直径の倍数)だけ拡張する。「ブローアップ比」または「BUR」と呼ばれるこの比率は、元の直径のほんの数%〜200%を超え得る。ニップロールは、気泡を、気泡の円周の1/2に等しい幅(「レイフラット」と呼ばれる)の二重層に平らにする。このフィルムをスプールしたり、プリントしたり、形を整えたり、袋や他の物品に熱シールし得る。ある場合には、所望よりも多い層数を生成することができるインフレーションフィルムラインを使用し得る。例えば、5層のラインを使用して、3層の収縮フィルムを製造し得る。そのような場合、収縮フィルム層の1つ以上は、2つ以上の副層を含み、各副層は、同一の組成を有する。

いくつかの実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、照合収縮フィルムとして使用し得る。照合収縮フィルムは、家庭用、食品用、健康用、または飲料用の製品、特にボトル、缶、タブなどのような容器に包装された製品を包むために使用し得る。製品が多数の本質的に同一の容器で出荷される場所では、照合収縮フィルムの使用は、製品の損傷を防止し、輸送中に製品を安全に保つのに役立つ。一般的用途は、飲料輸送市場にある。照合収縮フィルムは、化学薬品などのような工業製品を包むためにも使用され得ることが理解されるであろう。

家庭用、食品用、健康用、または飲料製品を包むために、単層及び/または多層フィルムは、物品群、例えば水ボトルの周りに巻きつけられ、次に物品の周りのラップを収縮させて包装を形成する。例えば、米国特許第3,545,165号を参照のこと。物品の周りのラップを収縮させるために、物品は熱トンネルに供給され得、ここでレーザービームが、フィルムの吸収スペクトルと一致するように調節されたレーザービームの波長で、フィルムを熱収縮させるために使用され得る。例えば、適切な熱トンネル及び収縮ラップフィルム方法は、本明細書に提出され、その開示が参照により本明細書に組み込まれる「Laser Heat Film Processing」と題された同時係属米国出願第62/085,781号、整理番号25059.112.000に記載されている。包装の閉鎖端部(「ブルズアイ」として知られている)は、包装の移動方向の端部にある。包装業界では、製造される包装とそれを製造する機械の両方にとって、美学はますます重要な問題になっている。フィルムが包装の端の周りで収縮すると、円形の開口部「ブルズアイ」を残し、しわがなくなるはずである。

他の実施形態では、本明細書に記載の単層フィルム及び/または多層フィルムは、収縮フードフィルムとして使用し得る。収縮フードフィルムは、輸送前にパレット化された荷物に使用することができる。フィルムは、典型的には予備成形され、負荷の上、緩やかに配置される。フィルムは、次いで、荷重を上下に平行移動するレーザービームのアレイによって加熱される。加熱すると、フィルムは収縮し、パレット化された荷重に密接に適合する。本明細書に記載のフィルムと組み合わせてレーザービームを使用することにより、フィルムを収縮させるために使用されるエネルギーを低減することができる。この場合、フィルムは、フィルムを収縮させるのに十分な熱を発生させるのに十分な長さだけレーザー光に曝される。この技術は、ガスまたは電気加熱収縮装置よりも少ないエネルギーを使用し得る、よりコンパクトな包装ラインを可能にする。もちろん、これらは本明細書に記載の単層膜及び/または多層膜の用途の単なる例である。

試験方法 特に断りのない限り、以下の試験方法が使用される。全ての試験方法は、本開示の出願日現在のものである。

密度 密度は、ASTM D792、方法Bに従って測定される。

メルトインデックス メルトインデックスまたはI₂は、190℃、2.16kgでASTM D1238に従って測定される。メルトインデックスまたはI₁₀は、190℃、10kgでASTM D1238に従って測定される。メルトインデックスまたはI₂₁は、190℃、21.6kgでASTM D1238に従って測定される。

全(全体)ヘイズ 全ヘイズは、ASTM D1003−07に従って測定される。試験にはHazegard Plus(BYK−Gardner USA;Columbia,Md.)を使用する。各試験について、5つの試料を試験し、平均を報告する。試料寸法は「6インチ×6インチ」である。

45°光沢 45°光沢は、ASTM D2457−08に従って測定される。5つの試料を試験し、平均を報告する。試料寸法は約「10インチ×10インチ」である。

ダートドロップ衝撃強度 ダートドロップ衝撃強度は、ASTM−D 1709−04、方法Aに従って測定される。

1%割線モジュラス、引張破断強度、及び引張破断伸び% 1%割線モジュラス、引張破断強度、及び引張破断伸び%は、ASTM D882−10に従ってインストロン万能試験機を用いて、機械方向(MD)及び交差方向(CD)で測定される。1%割線モジュラス、引張破断強度、及び引張り破断伸び%は、それぞれのサンプルが「1インチ×6インチ」のサイズである、各方向の5つのフィルム試料を用いて決定される。

エルメンドルフ引裂強度 エルメンドルフ引裂強度は、ASTM D−1922、方法Bに従って測定される。

穿刺抵抗 穿刺抵抗は、Sintech Testworksソフトウェアバージョン3.10を備えたInstron Model4201で測定される。標本サイズは6インチ×6インチであり、平均穿刺値を決定するために4回の測定が行われる。フィルムは、フィルム製造後40時間、及びASTM制御実験室(23℃及び50%相対湿度)で少なくとも24時間調整される。100ポンドのロードセルを丸い標本ホルダーと共に使用する。標本は直径4インチの円形標本である。穿刺プローブは、最大移動距離7.5インチの、1/2インチ直径の研磨されたステンレススチールボール(2.5インチロッド上)である。ゲージの長さはなく、プローブは標本に可能な限り接近しているが接触していない。プローブは、プローブが試料に接触するまでプローブを上昇させることによってセットされる。その後、プローブが試料に接触しなくなるまで、プローブを徐々に下げる。その後、クロスヘッドはゼロに設定される。最大移動距離を考慮すると、距離は約0.10インチとなる。使用されるクロスヘッド速度は10インチ/分である。厚さは、標本の中央で測定される。フィルムの厚さ、クロスヘッドの移動距離、及びピーク荷重は、ソフトウェアによる穿刺の決定に使用される。穿刺プローブは、各標本の後に「キムワイプ」を用いて洗浄する。

収縮張力 収縮張力は、Y.Jin,T.Hermel−Davidock,T.Karjala,M.Demirors,J.Wang,E.Leyva,及びD.Allen,“Shrink Force Measurement of Low Shrink Force Films”,SPE ANTEC Proceedings,p.p.1264(2008)に記載される方法に従って測定される。フィルム試料の収縮張力は、温度ランプ試験によって測定され、フィルムフィクスチャーを備えたRSA−III動的機械分析装置(TA Instruments; New Castle, Del.)で実施される。フィルム試料は、「幅12.7mm」及び「長さ63.5mm」であり、試験のために機械方向(MD)または交差方向(CD)のいずれかでフィルム試料からダイカットされる。フィルム厚さは、Mitutoyo Absoluteデジメーターインジケーター(Model C112CEXB)によって測定する。このインジケーターは最大測定範囲が12.7mmで、分解能は0.001mmを有する。各フィルム標本上の異なる位置における3つの厚さ測定値の平均値及び標本の幅を、フィルムの断面積(A)を計算に用い、ここで、収縮フィルムテストで使用されたフィルム標本の「A=幅×厚さ」。測定には、TA Instrumentsの標準的なフィルム張力固定具を使用する。RSA−IIIのオーブンは、ギャップと軸方向力をゼロにする前に、少なくとも30分間25℃で平衡化されている。初期ギャップは20mmに設定されている。次いで、フィルム標本を上部及び下部の固定具の両方に取り付ける。典型的には、MDの測定には1プライのフィルムのみが必要である。CD方向の収縮張力は典型的に低いため、信号対雑音比を改善するために、測定ごとに2プライまたは4プライのフィルムが積み重ねられる。そのような場合、フィルムの厚さは全プライの合計である。この作業では、MD方向に単層使用し、CD方向に2プライ使用している。フィルムが25℃の初期温度に達した後、上部固定具を手動で上下させて−1.0gの軸力を得る。これは、試験の開始時にフィルムの座屈や過度の伸張が起こらないようにするためである。その後、テストが開始される。一定の固定具間隙は、測定全体にわたって維持される。温度ランプ上昇は、25℃〜80℃の間で90℃/分の速度で開始し、続いて80℃〜160℃で20℃/分の速度で開始する。フィルムが収縮するにつれて、80℃〜160℃のランプの間に、力変換器によって測定された収縮力が、さらなる分析のために温度の関数として記録される。「ピーク力」と「収縮力ピークの開始前のベースライン値」との差は、フィルムの収縮力(F)と考えられる。フィルムの収縮張力は、フィルムの断面積(A)に対する収縮力(F)の比である。

CD&MD%収縮 フィルム試料の4インチ×4インチ標本をフィルムホルダーに入れ、次いで所望の温度で30秒間熱油浴に浸漬する。使用される油はDow Corning 210Hである。30秒後、フィルムホルダー/試料を取り出し、冷却させ、次いで標本を機械方向及び交差方向の両方で測定する。MDまたはCDのいずれかの収縮率%は、試料の最初の長さLo、対、上記の手順ごとに高温油浴中に新たに測定された後の長さLfの測定値から計算された。

溶融強度 溶融強度は190℃で測定される。Goettfert Rheotens71.97(Goettfert Inc.;Rock Hill,S.C.)を用いて、長さ30mm、直径2mmの、平坦な入口角(180度)を備えたGoettfert Rheotester 2000キャピラリーレオメーターで溶融供給した。ペレットをバレル(L=300mm、直径=12mm)に供給し、圧縮し、10分間溶融させた後、与えられたダイ直径における38.2s⁻¹の壁せん断速度に相当する0.265mm/sの一定のピストン速度で押出す。押出物は、ダイ出口の100mm下方に位置するレオテンの車輪を通過し、2.4mm/s²の加速率で車輪によって下方に引っ張られる。車輪に作用する力(cN)は、車輪の速度(mm/s)の関数として記録される。溶融強度は、ストランド破断前のプラトー力(cN)として報告される。

三重検出器ゲル透過クロマトグラフィー(TDGPC) 高温TDGPC分析は、145℃に設定されたALLIANCE GPCV2000装置(Waters Corp.)で実施される。GPCの流速は1mL/分である。注入量は218.5μLである。カラムセットは、4つの混合Aカラム(20μm粒子、7.5×300mm、Polymer Laboratories Ltd)からなる。

検出は、CHセンサーを備えたPolymerChARのIR4検出器、λ=488nmで動作する30mWアルゴンイオンレーザーを備えたWyatt Technology Dawn DSP Multi−Angle Light Scattering(MALS)検出器(Wyatt Technology Corp.,Santa Barbara,Calif.,USA)、及びWatersスリーキャピラリー検出器を使用することによって達成される。MALS検出器は、TCB溶媒の散乱強度を測定することによって較正される。フォトダイオードの正規化は、重量平均分子量(Mw)32,100g/mol、及び多分散度(分子量分布、Mw/Mn)が1.11の高密度ポリエチレンであるSRM1483を注入することによって行われる。1,2,4−トリクロロベンゼン(TCB)中のポリエチレンについて、−0.104mL/mgの比屈折率増分(dn/dc)が使用される。

従来のGPC較正は、580〜7,500,000g/molの範囲の分子量を有する、20の狭いMWD、ポリスチレン(PS)標準(Polymer Laboratories Ltd.)で行われる。ポリスチレン標準ピーク分子量は、以下の式を使用してポリエチレン分子量に変換される。

A=0.39で、B=1である。Aの値は、115,000g/molのMwを有する線状高密度ポリエチレンホモポリマー(HDPE)を使用することによって決定される。HDPE参照物質はまた、100%の質量回収率及び1.873dL/gの固有粘度を仮定することによってIR検出器及び粘度計を較正するためにも使用される。

200ppmの2,6−ジ−tert−ブチル−4−メチルフェノール(Merck,Hohenbrunn,Germany)を含有する蒸留した「Baker Analyzed」グレードの1,2,4−トリクロロベンゼン(J.T.Baker,Deventer,The Netherlands)が、試料調製のため、ならびにTDGPC実験のために溶媒として使用される。HDPE SRM1483は、U.S. National Institute of Standards and Technology(Gaithersburg,Md.,USA)から入手される。

LDPE溶液は、試料を穏やかに攪拌しながら160℃で3時間溶解させることによって調製する。ポリスチレン標準を同じ条件下で30分間溶解する。試料濃度は1.5mg/mLであり、ポリスチレン濃度は0.2mg/mLである。

MALS検出器は、異なる散乱角θで試料中のポリマーまたは粒子からの散乱信号を測定する。基本的な光散乱方程式( M. Anderson, B. Wittgren, K. G. Wahlund, Anal.Chem.75,4279(2003)から)は以下のように書くことができる。

式中、R_θは過剰Rayleigh比であり、Kは光学定数であり、これは、とりわけ、比屈折率増分(dn/dc)に依存し、cは、溶質の濃度であり、Mは分子量、R_gは回転半径、及びλは入射光の波長である。光散乱データからの分子量及び旋回半径の計算は、ゼロ角度への外挿を必要とする(P.J.Wyatt,Anal.Chim.Acta272,1(1993))。これは、sin²(θ/2)の関数として(Kc/R_θ)^1/2をプロットすること、いわゆるデビープロットによって行われる。分子量は、縦軸の切片及び曲線の初期勾配からの旋回半径から計算することができる。第2のビリアル係数は無視できると仮定される。固有粘度の数は、粘度及び濃度検出器信号の両方から、各溶出スライスにおける特定の粘度及び濃度の比をとることによって計算される。

ASTRA4.72(Wyatt Technology Corp.)ソフトウェアを使用して、IR検出器、粘度計、及びMALS検出器から信号を収集し、計算を実行する。

計算された分子量、例えば、絶対重量平均分子量Mw(abs)、及び絶対分子量分布(例えば、Mw(abs)/Mn(abs))は、上記1つ以上のポリエチレン標準から誘導された光散乱定数、及び0.104の屈折率濃度係数dn/dcを用いて得られる。一般に、質量検出器応答及び光散乱定数は、約50,000ダルトンを超える分子量を有する線形標準から決定されるべきである。粘度計の較正は、製造業者によって記載された方法を使用して、または代わりに、標準参照物質(SRM)1475a、1482a、1483、または1484aなどの適切な線形標準の公表値を使用して、実施することができる。クロマトグラフィー濃度は、第2のビリアル係数効果(分子量に対する濃度効果)に対処するのに十分に低いと仮定される。

TDGPCから得られたMWD(abs)曲線は、絶対重量平均分子量Mw(abs)、絶対数平均分子量Mn(abs)、及びwの3つの特性パラメータで要約される。ここでwは「重量分率GPC(abs)によって決定されるように、ポリマーの全重量に基づいて106g/モルより大きい分子量の重量分率」として定義される。

方程式の形では、パラメータは以下のように決定される。「log M」と「dw/d log M」の表からの数値積分は、通常、台形ルールで行われる。

、及び

従来のゲル透過クロマトグラフィー ゲル浸透クロマトグラフィーシステムは、Polymer Laboratories Model PL−210またはPolymer Laboratories Model PL−220計器からなる。カラム及びカルーセル区画は140℃で操作する。3つのPolymer Laboratoriesの10ミクロンMixed−Bカラムが使用されている。溶媒は1,2,4−トリクロロベンゼンである。試料は、200ppmのブチル化ヒドロキシトルエン(BHT)を含有する50ミリリットルの溶媒中に0.1グラムのポリマーの濃度で調製される。160℃で2時間軽く攪拌することによってサンプルを調製する。使用する注入容量は100マイクロリットルであり、流速は1.0ml/分である。

GPCカラムセットの較正は、個々の分子量間で少なくとも1桁の分離を有する6種の「カクテル」混合物中に配置された、580〜8,400,000の範囲の分子量を有する21の狭い分子量分布のポリスチレン標準で行われる。標準は、Polymer Laboratories(Shropshire,UK)から購入する。ポリスチレン標準は、分子量が1,000,000以上の場合は50ミリリットルの溶媒中0.025グラムで、1,000,000未満の分子量の場合は50ミリリットルの溶媒中に0.05グラムで調製される。ポリスチレン標準を80℃で溶解する。30分間穏やかに攪拌しながら加えた。狭い標準混合物を最初に流し、分解を最小にするために最高分子量成分を減少させる順序で行う。ポリスチレン標準ピーク分子量は、以下の式(Williams and Ward, J. Polym.Sci.,Polym.Let.,6,621(1968)に記載される):M_{ポリエチレン}=0.4316×(M_{ポリスチレン})を使用してポリエチレン分子量に変換される。Viscotek TriSECソフトウェアバージョン3.0を使用して、ポリエチレン等価分子量計算を行う。

数平均分子量、重量平均分子量、及びz平均分子量は、以下の式に従って計算される。

式中、Mnは数平均分子量であり、Mwは重量平均分子量であり、Mzはz平均分子量であり、Wf_iは分子量M_iを有する分子の重量分率である。

示差走査熱量測定(DSC) TA DSC Q1000のベースライン較正は、ソフトウェアの較正ウィザードを使用して実行される。最初に、ベースラインは、アルミニウムDSCパンに試料を入れずに−80℃〜280℃細胞を加熱することによって得られる。その後、ウィザードの指示に従ってサファイア標準が使用される。次いで、約1〜2mgの新鮮なインジウム試料を、試料を180℃に加熱し、試料を120℃で10℃/分の冷却速度で冷却し、試料を120℃の等温で1分間保持し、続いて試料を120℃〜180℃、10℃/分の加熱速度で加熱することにより解析した。インジウム試料の融解熱及び融解の開始を決定し、融解開始時には156.6℃から0.5℃以内、融解熱については28.71J/gから0.5J/g以内であることが確認される。次に、脱イオン水を、DSCパン内の新しい試料の小滴を25℃〜−30℃、10℃/分の冷却速度で冷却することによって分析する。試料を−30℃の等温で2分間保持し、10℃/分の加熱速度で30℃に加熱する。融解の開始を決定し、0℃から0.5℃以内であることを確認する。次いで、ポリマー試料を177°Fの温度で薄フィルムにプレスする。約5〜8mgの試料を秤量し、DSCパンに入れる。閉じた雰囲気を確保するために、蓋はパンにクリンプされている。試料パンをDSCセルに入れ、次に約100℃/分の高速でポリマー融点より約30℃高い温度まで加熱する。試料をこの温度で5分間保持する。次いで、試料を10℃/分の速度で−40℃まで冷却し、その温度で5分間等温に保つ。結果として、試料は、溶融が完了して2次加熱曲線を生成するまで、10℃/分の速度で加熱される。融解熱は2次加熱曲線から得られる。ポリエチレン樹脂の結晶化度%は、以下の式を用いて計算される。

透過率%/吸光度 透過/吸収測定は、Perkin Elmer Lambda950走査二重モノクロメーターを用いて行い、180nm〜3000nm走査することができる。この装置には、60mmの一体球付属品が取り付けられており、全透過率測定が可能である。このモードでは、分光計は、透過した全ての光に加えて曇ったフィルムまたはコーティングの全ての前方散乱光を測定することができる。透過または前方散乱されない光は、各波長でフィルムに堆積される光エネルギーとして測定することができる。フィルムの透過率がレーザーラインの波長で低い場合、かなりのレーザーエネルギーが吸収されて熱に変換され、各波長におけるフィルムの吸収度を測定することができる。積分球の入口開口部にフィルムを置かないことによってバックグラウンドを収集した。スペクトル収集条件は以下のように、5nmのスリット、1nm/pt、媒体走査速度であった。フィルムを2インチ×2インチのサイズに切断した。フィルムを積分球の入口ポートに直接取り付け、吸光度単位で測定した。それぞれのフィルムの少なくとも2つの領域を測定して、関連するレーザー波長での吸収を決定した。吸光度単位(A)は、透過率(T)(「透過率%」または「透過率%」としても知られている)と直接的に数学的に関連しており、次の式で表される。

本明細書に開示される寸法及び値は、列挙された正確な数値に厳密に限定されるものとして理解されるべきではない。代わりに、別段の指定がない限り、そのような各寸法は、列挙された値及びその値を取り巻く機能的に同等の範囲の両方を意味することを意図している。例えば、「40mm」として開示された寸法は、「約40mm」を意味することが意図されている。

相互参照または関連する特許もしくは出願、ならびに本出願が優先権または利益を主張する特許出願または特許を含む、本明細書に引用された全ての文書は、明示的に除外されるかまたは限定されない限り、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。任意の文書の引用は、本明細書に開示または請求された任意の発明に関する先行技術であること、またはそれ単独で、もしくは他の任意の参考文献(複数可)との任意の組み合わせで、そのような任意の発明を教示、示唆、または開示することを認めるものではない。さらに、本明細書中の用語の任意の意味または定義が、参照により組み込まれた文書における同じ用語の任意の意味または定義と矛盾する限り、本明細書中のその用語に割り当てられた意味または定義が適用される。

本発明の特定の実施形態を図示し説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、様々な他の変更及び修正を行うことができることは、当業者には明らかであろう。したがって、添付の特許請求の範囲において、本発明の範囲内にあるそのような変更及び修正を全て網羅することが意図されている。