Ferris wheel

本発明は観覧車に関するものである。

従来からこの種の観覧車としては、外周側に複数のゴンドラを配設して成る回転輪と、回転輪を回転自在に支持する支持脚体と、回転輪に備えてある周軌条を介して該回転輪を旋回駆動させる駆動装置とを備えたものが多数提供されている（たとえば特許文献１参照）。

ところで、近年では、回転輪の直径が非常に大きな大型の観覧車が提供されるようになっており、このような観覧車では特に台風等の強風時には該回転輪に対して非常に大きな風力が作用することから、回転輪を完全に固定しておくことが困難になるといった問題がある。 ここで、回転輪には航空灯を装着させておく必要があり、この航空灯が観覧車の頂部に位置するように回転輪を固定しておくのであるが、回転輪が強風で少しでも回転してしまえば航空灯の位置が頂部からずれてしまって具合が悪いものである。 この問題に対して、非常時にのみ回転輪をロープ等で拘束して対処しているのが現状であり、悪天候の中での煩雑な作業であるにもかかわわらず確実性も高いものとは言えないものであった。

実公平４−４７８９号公報

本発明は上記問題点に鑑みて発明したものであって、台風等の強風時にあっても確実に回転輪を停止状態に保持しておくことが可能な観覧車を提供することを課題とするものである。

上記課題を解決するために本発明の請求項１に係る観覧車は、外周部に複数のゴンドラ５を配設して成る回転輪２と、回転輪２を回転自在に支持する支持脚体３と、回転輪２に備えてある周軌条６を介して該回転輪２を旋回駆動させる駆動装置７とを備えた観覧車１であって、台風等の強風時に回転輪２を回転不能にさせる非常用ブレーキ装置８を備え、非常用ブレーキ装置８が、周軌条６の内外に対を成すように位置して周軌条６を内外から挟持する押圧体１７と、内外に対を成す押圧体１７間の距離を変更自在にする距離変更機構１８とを備えて成ることを特徴とする。 これによると、台風等の強風時には、あらかじめ備えた非常用ブレーキ装置８を作動させることで、従来のように回転輪２をロープ等で拘束するという煩雑且つ不確実な作業を強いられることも無く、確実に回転輪２を回転不能にさせて回転輪２の停止状態を保持できるのであり、強風により航空灯が観覧車１の頂部からずれるといった恐れを確実に回避できるのである。

また、距離変更機構１８を操作することで一対の押圧体１７による周軌条６の挟持の有無及び挟持の強さ（非常ブレーキの強さ）を容易に変更できるから、非常用ブレーキ装置８の操作が簡単であると共に、必要とされるブレーキ制動の大きさが異なる観覧車１に対して一の非常用ブレーキ装置８で対応できる。

また、請求項２に係る観覧車は、請求項１において、上記押圧体１７を側周部が押圧面１７ａとなる外形円状の弾性体で構成し、上記非常用ブレーキ装置８に弾性体を多段階の回転位置で固定する固定手段２２を備えたことを特徴とする。 これによると、固定手段２２によって押圧体１７の回転位置を変更することで、押圧体１７の周軌条６への押圧面１７ａを多段階に変更することができ、つまり、ある程度使用して押圧体１７を構成する弾性体の押圧面１７ａがすり減った場合に、押圧体１７の非常用ブレーキ装置８への回転位置を変更することで押圧体１７の側周面の他部位に新たな押圧体１７を簡単に形成できるのであり、すなわち、押圧体１７自体を取り替えることなく非常用ブレーキ装置８を長期に亙って使用できる。

また、請求項３に係る観覧車は、請求項１において、円盤状の回転輪２の厚み方向から見た観覧車１の正面視において支持脚体３の中心軸Ｃからの左右対称位置に一対の非常用ブレーキ装置８を固定したことを特徴とする。 これによると、非常用ブレーキ装置８で回転輪２にブレーキ制動をかけたときに回転輪２から受ける力を支持脚体３で左右にバランス良く支えることができ、つまり非常用ブレーキ装置８を介して回転輪２を拘束した支持脚体３に対して安定感を備えるようにできる。

本発明は、あらかじめ設けた非常用ブレーキ装置によって、従来のロープ等で回転輪を拘束することに比べて簡単な作業で且つ確実性をもって回転輪にブレーキ制動をかけることでき、台風等の強風時にも確実に回転輪を回転不能にさせて回転輪の停止状態を保持できて強風により航空灯が観覧車の頂部からずれるといった恐れを確実に回避できる、という利点を有する。

以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。 図１には、本発明の実施形態の例の観覧車１の正面図を示し、図２には観覧車１の側面図を示す。 便宜上、矢印ａ方向を前方、矢印ｂ方向を後方、矢印ｃ方向を左方、矢印ｄ方向を右方と称して説明する。

本例の観覧車１は、観覧車１の設置面２３から一対の支持脚体３が前後に間隔をあけて立設され、一対の支持脚体３の上端間に水平に架設された回転軸４に回転輪２が回転自在に枢支されている。 つまり、回転輪２は回転軸４廻りの略垂直面内で回動可能にされている。 ここで、支持脚体３は設置面２３から立設して上端で１箇所に集まるような複数の柱材３ａとこれら柱材３ａを一体に連結するトラス材３ｂとで形成されており、正面視で末広がり状の左右対称形状（つまり、左右方向の中心軸Ｃ（図１）に対して左右対称形状）に形成されている。 また前後一対の支持脚体３は回転輪２を境に線対称形状に形成されている。 また各支持脚体３には回転輪２の下部付近で前後方向に重なるような水平架橋３ｃが一体に形成されている。 回転輪２は略円盤形状に形成された骨組み体であり、その外周端部には多数のゴンドラ５が円周方向の所定間隔毎に吊り下げられて配設されている。 回転輪２の外周端部に吊持されたゴンドラ５は回転輪２の周囲のどの位置に移動しても常に鉛直姿勢を保持可能であり、略円周軌跡状のゴンドラ５の回転軌跡の下端部位にはゴンドラ５に遊戯者を乗降させるプラットフォーム９が設けられている。

回転輪２には回転軸４を中心とする無端リング状の周軌条６がその外周部に亙るように一体に形成されている。 詳しくは周軌条６は回転輪２の前面、後面にそれぞれ設けられている。 回転輪２は支持脚体３に設けた水平架橋３ｃ上に据付けた駆動装置７によって上記周軌条６が回転されることで一体に旋回駆動される。 本例では、駆動装置７は、回転輪２の厚み方向（すなわち前方または後方）から見るような観覧車１の正面視で、支持脚体３の中心軸Ｃからの左右対称位置に一対配設されており（図１）、回転輪２から受ける力（回転輪２の旋回駆動の際の反力等）を左右にバランス良く支持脚体３で支えることが図られている。 なお、周軌条６は回転輪２の厚み方向の両面（すなわち前面、後面）にそれぞれ設けられており、駆動装置７は各周軌条６に対応して前後の各支持脚体３にそれぞれ設けられている（図２）。

駆動装置７は、図３乃至図５のように、水平架橋３ｃに吸え付けた台座部１０と、駆動輪１１を回転自在に支持すると共に上記台座部１０に周軌条６の内外方向に揺動自在に設けた取付フレーム１２と、取付フレーム１２に取り付けられて周軌条６を内外方向から押圧転動して回転輪２に回転駆動力を与える内外１対の駆動輪１１とを有して構成される。 取付フレーム１２は、周軌条６に沿うように配置される主フレーム１２ａと、周軌条６の内側に配置される内側フレーム１２ｂと、周軌条６の外側に配置される外側フレーム１２ｃとを有し、主フレーム１２ａは一端部が台座部１０に枢支されると共に他端部が上方へ弾発付勢される弾性部材１３を介して台座部１０に支持されており、主フレーム１２ａには周軌条６の内側に配置する駆動輪１１を取り付けた内側フレーム１２ｂと周軌条６の外側に配置する駆動輪１１を取り付けた外側フレーム１２ｃとがその対向距離を調整可能にして取り付けられている。 駆動輪１１には空気入りタイヤが採用され、駆動源となるモータ１４の回転出力にて回転駆動可能にされている。 本例では、駆動輪１１は内側フレーム１２ｂに２つ、外側フレーム１２ｃに２つ設けられていて、それぞれ周軌条６を内外から挟持するように内外で１対の組みを作るようにして配置されており、モータ１４は上記１対の組みの駆動輪１１に対して１つずつ設けられている。 つまり１対の組みのうち一方の駆動輪１１はモータ１４の出力軸に連結されてモータ１４の回転出力が伝達されて回転駆動するようにされており、他方の駆動輪１１はチェーン等の連動手段を介してモータ１４の出力軸に連結されてモータ１４の回転出力が伝達されて回転駆動するようにされている。 なおモータ１４には旋回する回転輪２にブレーキ制動をかける通常ブレーキ機能が備えられている。 また、内側フレーム１２ｂと外側フレーム１２ｃとの対向距離の調整には四隅に架け渡した間隔保持材（タイロッド）１５の長さ調節で行うのであり、これにより内外に対を成す駆動輪１１が適度な挟持圧で周軌条６に接触して周軌条６を回転可能にしている。 また、主フレーム１２ａを上方付勢する弾性部材１３は、運転中の取付フレーム１２の振動を減衰させる役割のほかに、内外で対を成す駆動輪１１の周軌条６への挟持圧に重力の影響を及ぼさないようにする役割も有している。

ところで、本例の観覧車１の回転輪２の外周端部には航空灯が取り付けられており、観覧車１の運転停止状態では航空灯が観覧車１の頂部（最上部分）に位置するように回転輪２が停止される。 通常天候時では運転停止された回転輪２はそのままの位置に位置し続ける。 しかしながら、台風など強風が吹き荒れるような荒天時には回転輪２にかかる風圧によって運転停止状態にある回転輪２が回転する恐れがあるため、本例では上記台風などの強風時に運転停止状態にある回転輪２を確実に回転不能にするロック装置である非常用ブレーキ装置８が設けられている。 非常用ブレーキ装置８としては、たとえば駆動装置７のモータ１４に通常ブレーキ以上の強力なブレーキ機能（旋回する回転輪２にブレーキ制動をかける機能と停止状態にある回転輪２を回転不能にロックさせる機能）を備えたブレーキ付モータを用いることもできるが、これだとコスト高になる恐れもあるので、本例では、駆動装置７のモータ１４はそのままに、別個に回転輪２の周軌条６にブレーキ制動をかける非常用ブレーキ装置８を設けてある。

非常用ブレーキ装置８は、駆動装置７と同様に、支持脚体３に設けた水平架橋３ｃ上に据付けられ、観覧車１の正面視で左右方向の中心軸に対して左右方向の対称位置に一対配設されており（図１）、また、回転輪２の前後の各周軌条６に対応して前後の各支持脚体３にそれぞれ配設されている（図２）。 この非常用ブレーキ装置８は、図３、４及び６のように、支持脚体３の水平架橋３ｃに据え付けた据付フレーム１６と、この据付フレーム１６に取り付けられて周軌条６の内外に対を成すように位置して周軌条６を内外から挟持する押圧体１７と、押圧体１７間の距離を変更自在にする距離変更機構１８とを有して構成されている。 詳しくは、本例の非常用ブレーキ装置８は各駆動装置７の左右方向の中央側に隣接してそれぞれ配設されている。 据付フレーム１６は、水平架橋３ｃに略垂直に立設する柱部１６ａと、柱部１６ａに上端と駆動装置７の台座部１０とを連結する斜柱部１６ｂとで構成されている。 距離変更機構１８は、据付フレーム１６の上端に回転自在に枢支した一対の支持アーム１９と、各支持アーム１９の間に架設された長さ変更可能なロッド材２０とを有して構成されている。 なお、ロッド材２０は、上下で逆ねじ状の雌ネジ孔を有したナット体２０ａと、各支持アーム１９に一端が枢支されて他端がナット体２０ａの雌ネジ孔にその上下から螺合された一対のボルト軸体２０ｂとで構成され、六角形状の断面を有したナット体２０ａをレンチやスパナ等の工具を用いて回動させることでナット体２０ａに対して各ボルト軸体２０ｂが突没自在に位置されてロッド材２０の全長が変更可能にされている。 押圧体１７は側周部が押圧面１７ａとなる外形円状の弾性体（具体的には中実タイヤ状のゴム体）で構成されており、各支持アーム１９の先端に回転不能状態にして軸支されている。

この非常用ブレーキ装置８は、通常時には、図６（ｂ）のように、距離変更機構１８を操作してロッド材２０の長さを長くしておき、各押圧体１７を周軌条６に略接触しないように位置しておく。 詳しくは、このときには、周軌条６の外側に位置した押圧体１７は据付フレーム１６の下端部に設けた台状の載置部２１に載置されて荷重支持がされると共に、周軌条６の内側に位置した押圧体１７はロッド材２０を介して載置部２１に荷重支持がされており、つまり内外に位置した一対の押圧体１７の荷重は回転輪２にはかけられずにそれぞれ据付フレーム１６、ひいては支持脚体３で支持されるようにされている。 一方、強風時等の非常時には、図６（ａ）のように、距離変更機構１８を操作してロッド材２０の長さを短くし、一対の押圧体１７間の距離を小さくさせて、内外に位置した一対の押圧体１７で周軌条６を内外から挟持させることで、周軌条６にブレーキ制動をかけるようにするのである。

このように、本例の観覧車１では、台風等の強風時には、あらかじめ備えた非常用ブレーキ装置８を作動させることで、従来のように回転輪２をロープ等で拘束するという煩雑且つ不確実な作業を強いられることも無く、確実に回転輪２を回転不能にさせて回転輪２の停止状態を保持できるようにされている。 したがって、強風により航空灯が観覧車１の頂部からずれるといった恐れは確実に回避可能にされている。 また、この非常用ブレーキ装置８は、距離変更機構１８を操作するといったことで、一対の押圧体１７による周軌条６の挟持の有無及び挟持の強さ（非常ブレーキの回転輪２へのブレーキ制動の強さ）を容易に変更できるから、非常用ブレーキ装置８の操作が簡単であると共に、必要とされるブレーキ制動の大きさが異なる観覧車１に対して一の非常用ブレーキ装置８で対応できる利点も備えている。 また、本例では、観覧車１の回転輪２に非常用のブレーキ制動をかけることを、駆動装置７を変更せずに別個にユニット化された非常用ブレーキ装置８を観覧車１に配置することで可能にしているから、既存の観覧車１にもユニット化した非常用ブレーキ装置８を付設して容易にその回転輪２に非常用のブレーキ制動をかけるようにできる利点も有している。 また、非常用ブレーキ装置８は、回転輪２の厚み方向（すなわち前方または後方）から見るような観覧車１の正面視で、支持脚体３の中心軸Ｃからの左右対称位置に一対配設されているから、回転輪２にブレーキ制動をかけたときに回転輪２から受ける力（ブレーキ制動の反力）を左右にバランス良く支持脚体３で支えることが可能にされており、つまり非常用ブレーキ装置８を介して回転輪２を拘束した支持脚体３に対して安定感を備えるようにできるという利点も有している。

また、本例の非常用ブレーキ装置８にあって、上記外形円状の各押圧体１７は固定手段２２によって多段階の回転位置で固定可能にされている。 本例の固定手段２２としては、図４のように、支持アーム１９に固定したスプライン軸２２ａと、押圧体１７の中央部に設けたスプライン軸受２２ｂとで構成され、スプライン軸２２ａに対してスプライン軸受２２ｂを多段階の回転位置で嵌合することで、押圧体１７が多段階の回転位置で取付け可能にされている。 無論、固定手段２２としては、押圧体１７の中央部にスプライン軸２２ａを一体に固定し、支持アーム１９に設けたスプライン軸受２２ｂに上記スプライン軸２２ａを多段階の回転位置で嵌合する構造を採用してもよい。 このように固定手段２２によって外形円状の押圧体１７の回転位置を変更可能にしたことで、押圧体１７の周軌条６への押圧面１７ａをその側周面に多段階に変更して形成することができるのであり、つまり、非常用ブレーキ装置８をある程度使用すると押圧体１７を構成する弾性体の押圧面１７ａはすり減ってくるのであるが、この場合に押圧体１７の非常用ブレーキ装置８への回転位置を変更することで、押圧体１７の側周面の他部位に新たな押圧体１７を簡単に形成できるのであり、すなわち、押圧体１７自体を取り替えることなく非常用ブレーキ装置８の長期に亙る使用が可能にされている利点も有している。

本発明の実施の形態の例の観覧車の正面図である。

同上の観覧車の側面図である。

同上の観覧車の要部の正面図である。

図３の上面図である。

図３の要部の側面図である。

同上の非常用ブレーキ装置であって、（ａ）は作動中の非常用ブレーキ装置の正面図であり、（ｂ）は非作動中の非常用ブレーキ装置の正面図である。

符号の説明

１ 観覧車 ２ 回転輪 ３ 支持脚体 ３ｃ 水平架橋 ５ ゴンドラ ６ 周軌条 ７ 駆動装置 ８ 非常用ブレーキ装置 １７ 押圧体 １７ａ 押圧面 １８ 距離変更機構 １９ 支持アーム ２０ ロッド材 ２１ 載置部 ２２ 固定手段