Exercise devices and techniques

【発明の詳細な説明】 運動装置及び技術関連出願 本出願は、1995年6月23日付けで出願された米国特許出願第08／494,528号の一部継続出願である。 上記の米国特許出願は、1994年7月6日付けで出願された米国特許出願第08／271,022号の一部継続出願である。 上記の米国特許出願は、運動装置及び技術（EXERCISE APPARATUS AND TECHNIQUS）について、1993年7月9日付けで出願された米国特許出願第08／089,852号の一部継続出願である。 発明の背景 本発明は、制御された運動及び支持を実現する装置及びその方法を提供することである。 脚及び大腿、又は腕及び上腕のような関節接続された解剖学的肢体部分の支持器は公知である。 これらの支持器は、例えば、膝を中心とする大腿に対する脚部の動き、股関節を中心とする大腿及び胴部の動き、肩を中心とする腕及び胴体の動き、及び肘を中心とする上腕及び腕の動きを許容する継手部分を有している。 かかる支持器は、動きを制限するストッパを含むことができる。 １つの型式の運動装置において、運動装置を支持器状構造体に、又は装置の一部である支持器状の締結手段に取り付けるための措置が為されている。 この型式の支持器状の装置は、例えば、膝を中心とする脚部及び大腿の運動又は肘を中心とする腕及び前腕の運動を可能にし、又は制限するような、支持器を取り付けた部分の運動を許容し得るように肢体部分に取り付けられる。 従来技術の運動技術は、従来、等長性、等張性及び等運動性に分類される。 更なる第四の分類が最近、認められるに至っており、個別化した動的な可変抵抗力と称されている。 等長性を除いて、こうした技術の全ては、肢体の動きを利用して、負傷した筋肉を強化し、又は治療するものであり、これらの全ての技術には、その技術と関係した対応した運動装置がある。 従来技術の等運動性技術及び対応する運動装置の１つの型式は、機械作動式のものである。 患者は、患者の動作速度を予め設定した速度に保つ力によって患者の動きに抵抗するモータ制御の下、所定の範囲に亙って関節を動かし且つ屈曲させる。 この型式の装置は高価であり、また、床のような固定面に設置されているため、ある状況下にては、運動する部分の位置に適するように筋肉の力を制御することができないという欠点がある。 等張性運動装置は、重りと、患者がその重りに対して力を出し得るように、解剖学的部分にその重りを作用させる機構とを有している。 この型式の従来技術の運動装置には、次のような欠点がある。 即ち、（１）運動を行う肢体の位置に関係なく、同一程度の抵抗力を連続的に提供すること、（２）重りが持ち上がっているならば、患者が止まったときに、依然として力が加わること、（３）同軸方向（筋肉が短くなる方向）に一方向にしか作用しないことである。 動作に関係する、より新たな型式の従来技術の運動装置及び技術は、個別化された動的可変抵抗力である。 この装置は、モータの性能曲線を設定するため、肢体の強さを等運動的に測定するものである。 この曲線は、動作の程度及びその範囲と、その動作に対する抵抗力との関係である。 運動をする間に、この抵抗力は、その運動範囲に対応する距離に亙って、その曲線により設定された最大値の一定の％として提供される。 抵抗力は、この曲線に従うが、その力の最大値の１／ ４といった設定した程度である。 この技術を利用する装置において、その曲線を測定し且つ記録し、次に、運動中、フィードバック機構がその位置を検出し、その位置に対応する抵抗力の比率に対応した信号を発生させる。 この信号は、肢体に取り付けられた磁性粒子ブレーキを介して加えられる力の程度を制御する。 この技術を利用する装置は、1989 年9月26日付けで付与された米国特許第4,869,497号に開示されている。 この技術には、特定の状況下にて、次のような幾つかの不利益な点がある。 即ち、（１）動作が停止した後に、抵抗力を続くこと。 （２）開運動チェーン運動にしか適応し得ないこと、（３）適正な抵抗力を提供するためには、ある程度、 制御された動作速度に依存すること、（４）使用するとき、装置を患者にのみならず、特別な局所に固定すること。 （５）装置は大形で且つ１つの場所から別の場所に容易に動かすことができないこと、（６）患者がその上に座るか、又は立つ装置、又は地面に取り付けられた装置に取り付けた装置に対して筋肉を容易に絶縁し得ないから、ユーザは、身体の別の部分にてこ力を付与する可能性があるから、運動パターンを変更するときに他の筋肉を誤って使用する可能性があることである。 また、この技術は、柔軟性に極めて乏しく、また、急収縮又は遅収縮筋肉を個々に強化するといった特定の目的用に開発された抵抗プログラム、または、モータの性能曲線から逸脱するような仕方にて特定の筋肉を発達させるため、特定の肢体の位置に対応し得るように予め設定されたプログラムに対応することができない。 発明の概要 本発明の１つの目的は、新規な運動機構及び技術を提供することである。 本発明の別の目的は、足支持器、又は腕支持器のような、既存の支持器、又は特別設計の運動支持器に取り付けることのできる運動装置を提供し、また、その支持器を着用した人間の制御された運動を可能にすることである。 本発明の更に別の目的は、四肢、又は関節、又はその他の身体部分が損傷した人に対して制御された抵抗力による治療を可能にする、低廉で且つ容易に適用可能な技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、運動する部分の位置に対して予め制御された方法にて、関係付けられた動作に対する抵抗力を付与する新規な運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、ユーザが適正な動作範囲内で動くのを助ける新規な技術及び装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、動作中の苦痛を軽減する新規な装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、動作中、適正な関節の整合状態を保つ新規な装置及び方法を提供することである。 本発明の更に別の目的は、関節運動動作の機能障害を軽減する新規な装置及び方法を提供することである。 本発明の更に別の目的は、運動する部分の位置に対して予めプログラム化された方法にて関係付けられているが、速度と独立的に付与される動作に対する抵抗力を提供する運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、主として急収縮筋肉又は遅収縮筋肉を強化するか、 又は負傷した筋肉の特定の部分のみを強化するといった各種の目的のため、特別に設定した運動プログラムを可能にする新規な運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、ユーザが位置に関係した動作に対する抵抗力を付与する抵抗プログラムに沿って速度を変化させることができる動作を利用する新規な運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、運動を行う人間が動きを止めようとするとき、力を付与しないが、その運動を行う人間による動作速度と独立している新規な運動技術及び装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、患者にしか取り付けられず、患者がその上に座ったり立つ物には取り付けられないため、特定の筋肉を絶縁することを可能にする新規な運動技術及び装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、ユーザが検出された状況と筋肉の動作とを相関させ得るように像又はその他の検出されたプログラムに接続された新規な運動装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、スキー靴等のような装置が、負傷を生じさせる虞れがより少ないように制御された方向への動作に抵抗する有用な程度の動作を行うことを可能にする装置及び方法を提供することである。 本発明の更に別の目的は、運動する部分の位置に対応するが、必ずしも動作の全範囲に亙って平均的なモータの性能曲線には比例しないように療法士がプログラムを組んだ方法にて動作に対する抵抗が関係付けられ、特定の目的に合う構造とされた、新規な運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、開運動性チェーン運動、又は閉運動性チェーン運動の何れかに便宜に適用可能である多機能性の運動装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、動作を支援し又は望ましくない動作を防止し得るように、筋肉を電気的に刺激して、運動する部分の位置に対して制御された方法にて関係付けられた動作に対する抵抗力を組み合わせる技術及び装置を提供することである。 本発明の更に別の目的は、運動する部分の位置に対し予めプログラム化された方法にて関係付けられ且つ／又は電気的筋運動記録（ＥＭＧ）及び／又はその他の生物フィードバックの測定（例えば、力板）より少なくとも一部が制御された、電気的な筋肉の刺激を可能にする、運動装置及び技術を提供することである。 本発明の更に別の目的は、膝蓋骨大腿骨の痛みを軽減と且つ膝蓋骨大腿骨が痛む人の可動性を向上させる技術及び装置を提供することである。 本発明の上記及びその他の目的に従い、一つの実施の形態の運動装置は、身体部分の支持器具の一部とし、又はその支持器に取り付けることができる。 該支持器は、運動装置を肢体支持器に又はその他の身体部分の支持器に締結し、支持された四肢又は肢体又はその他の身体部分が関節を中心として曲がり又は伸長するのに必要な力の程度を制御する手段を含むことができる。 この締結手段は、パッドと、該パッドの位置を調節し、火傷の刺激のような身体の刺激又は傷を防止する手段とを有することができる。 一つの好適な実施の形態において、力の程度を制御する手段は、動作に対する所望の抵抗力を提供し得るように従来の支持器に取り外し可能に取り付けることのできる１つ以上の摩擦抵抗部材を備えている。 該摩擦抵抗部材は、次の何れかを備えることができる。 即ち、（１）一方向に自由に動き得るように解放し且つその反対方向に力に対する抵抗力を伴って動く機構、又は（２）その一方向又は両方向に制御された可変又は一定の抵抗力を付与する機構である。 動作量又は動作範囲を制御する可調節型ストッパ、又は制限部材を設けることもできる。 この抵抗力は、ばね又はモータ、延伸可能な部材、 空圧シリンダ等のような力部材により付与することができる。 動作に対する摩擦力を提供し得るように共に作用する摩擦部材及び加圧部材が好適な実施の形態にて使用され、その理由は、動作に対する抵抗力の程度を制御するため摩擦力を利用する機構は、（１）異なる程度の抵抗力となるように比較的容易に調節することができ、また、（２）運動する肢体動作に抵抗する以外の力を付与しないからである。 抵抗力の程度を調節する１つの技術は、互いに対して動く摩擦面に対して直角な圧力を調節するものである。 患者により付与された動作又は力が停止したときに抵抗力が停止、また、この運動装置は、その装置を使用する人間の動作に対する抵抗力を付与する以外、動いたり又は力を付与することがない。 一つの実施の形態において、膝支持器又は肘支持器は、回動点にて接続された第一及び第二の部分を備えている。 一つの使用状況において、この第一の部分は、第一の接続手段により脚部（脛骨及び腓骨）に取り付けることができ、また、 第二の部分は第二の接続手段により太股（大腿部）に接続される。 別の使用状況について、第一の部分は、第一の接続手段により、前腕（橈骨及び尺骨）に取り付け可能であり、第二の部分は、第二の接続手段により、腕（上腕骨）に取り付けられる。 その何れの使用状況においても、第一の部分における第一のレバーは、第一の接続手段に着脱可能にスナップ嵌めし、第二の部分における第二のレバーは、第二の接続手段に着脱可能にスナップ嵌めし、その２つのレバーは、回動点に中心がある摩擦制御モジュールに接続される。 この摩擦制御モジュールは、 第一及び第二の接続手段が抗して動く摩擦力又は抵抗力の程度を制御する。 ある実施の形態において、摩擦部材は、２つのレバーが動くとき互いに対して駆動される。 この摩擦程度は次のものにより制御される。 即ち、（１）ある実施の形態において、レバーの互いの動作方向に従い且つ／又はレバーの互いの位置に従って、ラチェット、傾斜路等のような機械的手段である。 （２）その他の実施の形態において、マイクロプロセッサ制御による圧力装置が基本的な全体圧力又は最小圧力と、圧力の変化との双方を制御し、異なる動作方向への動作の抵抗力を変化させる。 ２つの摩擦部材の間に直角の圧力を付与する締め付け機構により全体的な偏倚圧力を設定することができる。 ある実施の形態において、摩擦部材は、水平で且つ平坦なディスクであり、その他の場合、ディスクは、装置が移動するときの異なる位置にて異なる程度の摩擦力を提供し得るように所定の外形の面を有している。 更にその他の実施の形態において、摩擦部材はディスクではなく、同心状の球状面を有するその他の幾何学的形態をしている。 曲がり及び伸長する（又は時計方向又は反時計方向）の摩擦部材は、同心状リング内で隣接し得るようにし、又は互いの反対側の側部に設け、又は一方がもう一方の後になるようにし、或いは一方がもう一方の内に入るようにすることができる。 一つの実施の形態において、該摩擦部材は、既存の市販の支持器の一部であるスプリントに容易に接続可能とされている。 これらの摩擦部材は、レバーが伸長している制御モジュール内に収容されている。 該レバーは、支持器の標準的なスプリントに取り外し可能に取り付けられている。 この配置の場合、制御モジュールは、支持器を着用する人間によりその支持器に取り付けることができ、また、この制御モジュールは、制御モジュールを支持器に取り付けたままで運動するために使用し、また、運動した後に支持器を取り外さずに支持器から取り外すことができる。 しかしながら、この運動装置は支持器に固定する必要はなく、その他の力装置の代替物として運動チェアーの一部とし、又はより大きい運動装置の一部とし、幾つかの方向の任意の方向への幾つかの関節の動作に対する制御された抵抗力を付与し得るようにすることができる。 更に別の実施の形態において、摩擦力は、所定のプログラムに従って摩擦板を共に圧縮することで提供することができ、この場合、摩擦板の間の抵抗力を変化させる磁気的手段、又はその他の回転可能なねじ押し込み手段、又は液圧プランジャ手段、或いはその他の手段が使用される。 プログラムは、制御モジュールに組み込まれた機械式、又は電気式とし、或いは、恒久的に又は交換可能に記録し若しくはモジュールの外部から命令し得るものとすることができる。 この基本的なモジュールは、例えば、次のようなその他の型式の装置と共に使用し、又はその装置と協働するように使用し、或いはその一部として使用することもできる。 即ち、（１）抵抗力を伴い制御された程度の動作を提供し、これにより、非可撓性のスキー靴の場合に生じるような負傷を回避する、スキー靴等、 （２）例えば、クロス・カントリー・スキーをシュミレートする運動装置を使用する間に、地形の像のような、人間が運動している間の視覚的又はその他の感覚的な像を発生させるセンサ、（３）電気的に筋肉を刺激するような筋肉の刺激装置及び電気的な筋肉の刺激タイミングを設定し且つ／又はこれに応じて抵抗力を変化させるべくフィードバック装置内で使用される緊張性又は位相的な筋肉の収縮を電気的に筋運動記録する装置のような筋肉の刺激装置である。 同様に、筋・関節補強回復装置には、全体として、又は相対的に完全な運動環境を提供する装置を設けることができ、また、現在、等張性運動を可能にし得るよう重りが取り付けられたその他の同様の装置には、制御モジュールを設けて、 運動する解剖学的部分の位置に従って制御された抵抗力が付与されるようにすることもできる。 関節運動動作の機能障害が生ずるような関節の痛みを軽減し且つその関節を一層、良く使用し得るようにするため、プログラム化されたモジュールは、より弱い筋肉の動作に抗する、筋肉の動作に対する抵抗力を付与する。 本明細書において、「関節運動的」動作の機能障害とは、１つの関節を中心とする身体部分の通常の動作の結果、痛み／又は炎症／又は所望の動作に対して斜めの方向への動作といった症状的な状況が生じることを意味するものとする。 この抵抗力は、担当医師、理学療法士によってプログラム化され、より弱い筋肉又は作動筋が正常に機能し得るように、より強く且つ対抗する拮抗筋に対する抵抗力が付与されるようにする。 老人のような一般に身体が弱った人が歩くような動作を支え得るようにするため、プログラム化されたモジュールは、自然の力が加わる方向への動作に対する抵抗力を付与する。 例えば、支えなければ歩くことのできない人は、膝関節に取り付けられたプログラム化モジュールを備え、そのモジュールが、重力の影響を打ち消す抵抗力を介して膝が潰れるのを防止する。 その選択される抵抗力の程度は、その抵抗力が付与される位置又は角度における筋肉の強さに依存する。 抵抗力は、通常、患者の膝の関節が重力により又は重力に起因して、より顕著に曲がるに伴い、増大するようにプログラム化される。 上記の説明から、本発明の運動装置には次のような幾つか利点があることが理解できる。 即ち、（１）一方向への動作に対する制御された抵抗力を付与することができること、（２）高価な装置を必要とせずに、制御された治療プログラムを提供し得るように既存の支持器に容易にスナップ嵌めすることができること、 （３）この装置は、肢体の位置に依存する制御され且つ段階的に加えられる抵抗力を付与することができること、（４）制御された抵抗プログラムは、個人個人に合うように特別に設定し且つ運動装置内へ導入することにより制御可能であること、（５）抵抗力が動作速度と独立的であること、（６）ユーザが動作しようとしないとき、ユーザに装置から加わる力が存在せず、唯一の力は反発力だけであること、（７）この装置は、仮想現実、筋肉の刺激、生物フィードバック装置及び関節運動的な関節動作の不一致を軽減する装置における１つの構成要素として機能することが可能であることである。 図面の概要 本発明の上記及びその他の特徴は、添付図面を参照したとき、以下の詳細な説明から一層良く理解されよう。 添付図面において、 図１は、本発明は一つの実施の形態に従い支持器にて人間の太股及び脚部に取り付けられた運動組立体の部分斜視図である。 図２は、支持器に取り付けられた図１の運動組立体の一部分解図とした斜視図である。 図３は、制御モジュールと、本発明の一つの実施の形態に従い、該制御モジュールを支持器に取り付ける締結具との部分平面図である。 図４は、図３の締結具及び支持器の一部断面図とした端面図である。 図５は、本発明の更に別の実施の形態の一部分解図とした平面図である。 図６は、一部切欠き且つ断面図とした、図５の実施の形態の分解斜視図である。 図７は、図６の実施の形態の一部の平面図である。 図８は、図７の平面図に図示した、図５及び図６の実施の形態の部分の側面図である。 図９は、図５及び図６の実施の形態における別の部分の平面図である。 図１０は、図９に図示した図５及び図６の実施の形態における部分の側面図である。 図１１は、図５及び図６の実施の形態における別の部分の平面図である。 図１２は、図１１に図示した図５及び図６における実施の形態の部分の側面図である。 図１３は、図５及び図６の実施の形態の更に別の部分の平面図である。 図１４は、図１３に図示した図５及び図６の実施の形態における一部の側面図である。 図１５は、図５及び図６の実施の形態における更に別の部分の平面図である。 図１６は、図１５に図５及び図６の実施の形態における一部の側面図である。 図１７は、図５及び図６の実施の形態における一部の部分断面図である。 図１８は、本発明の更に別の実施の形態における部分分解断面図である。 図１９は、図１８の実施の形態における部分斜視図である。 図２０は、図１８の実施の形態にて使用されるプログラムディスクの平面図である。 図２１は、図２０のプログラムディスクの側面図である。 図２２は、図１８の実施の形態における一部であるリフター板の平面図である。 図２３は、図２２のリフター板の側面図である。 図２４は、図１８の実施の形態に使用されるリフター板基部の平面図である。 図２５は、図２４のリフター板の側面図である。 図２６は、図２４の板の一部の断面図である。 図２７は、図１８の実施の形態におけるハウジング部分の後側面図である。 図２８は、図２７のハウジングの右側面図である。 図２９は、図１８の実施の形態のローラ読み取り板の平面図である。 図３０は、図２８の板の側面図である。 図３１は、図１８の実施の形態に使用される調節ナットの側面図である。 図３２は、図３１の調節ナットの平面図である。 図３３は、図１８の実施の形態に使用されるボルトの断面図である。 図３４は、図１８の実施の形態に使用されるハウジングの後側面図である。 図３５は、図３４のハウジングの右側面図である。 図３６は、図１乃至図３５に示す前述した実施の形態に追加される支持器の実施の形態における簡略化した部分斜視図である。 図３７は、図３６の実施の形態の一部の側面図である。 図３８は、図３７の実施の形態の一部の平面図である。 図３９は、図３８の線３９−３９に沿った断面図である。 図４０は、図３８の実施の形態の一部の平面図である。 図４１は、図４０の線４１−４１に沿った断面図である。 図４２は、本発明の更に別の実施の形態の部分分解斜視図である。 図４３は、図４２の実施の形態における一部の斜視図である。 図４４は、図４２の実施の形態に使用可能である制御装置のブロック図である。 図４５は、図４４の実施の形態の一部のブロック図である。 図４６は、レバーアームの別の実施の形態の側面図である。 図４７は、図４６の実施の形態の線４７−４７に沿った部分分解端面図である。 図４８は、図４６のレバーと協働する別のレバーの側面図である。 図４９は、図４８の線４９−４９の方向に見た、図４８のレバーアームの斜視図である。 図５０は、図４６のレバーアームの平面図である。 図５１は、図４８のレバーアームの平面図である。 図５２は、図４６のハンドルクランプの可動部分の側面図である。 図５３は、線５３−５３の方向に見た、図５２のハンドルクランプの部分の側面図である。 図５４は、図４８のハンドルクランプの可動部分の側面図である。 図５５は、線５５−５５に沿った図５４のハンドルクランプの部分の側面図である。 図５６は、肘における本発明の使用状態を示す、本発明の別の実施の形態の斜視図である。 図５７は、本発明の一つの実施の形態に従って設計されたスキー靴の立面図である。 図５８は、本発明の一つの実施の形態に従って設計されたスキー靴の別の実施の形態の立面図である。 図５９は、本発明に従って設計されたスキー靴の更に別の実施の形態の立面図である。 図６０は、多数面運動装置の一部切り欠いた概略図的な立面図である。 図６１は、図６０の運動装置の一部を形成するプログラム装置のハウジングの断面図である。 図６２は、図６１のハウジングの端面図である。 図６３は、図６０の運動装置の実施の形態に使用される制御モジュールの一部の平面図である。 図６４は、図６３制御モジュールのハウジングの部分の端面図である。 図６５は、運動者の肢体の受け入れる開放位置にある図６０の運動装置の部分の簡略化した端面図である。 図６６は、図６３の多数面制御装置を使用する、運動装置組立体の部分立面図である。 図６７は、運動装置の更に別の実施の形態の概略図的な側面図である。 図６８は、図６７の運動装置の実施の形態の正面図である。 図６９は、単一面制御モジュールの一つの実施の形態の簡略化した断面側面図である。 図７０は、図６９の制御モジュールの端面図である。 図７１は、図６９及び図７０の制御モジュールを使用する運動装置の更に別の実施の形態の図である。 図７２は、図７１の運動装置の正面図である。 図７３は、図７１及び図７２に図示した型式の一組の運動装置の平面図である。 図７４は、太股に対する脚部の動作の抵抗力を変化させる、電気的に制御可能なモジュールを示す膝支持支持器の斜視図である。 図７５は、図７４の制御モジュールの一部の簡略化した分解斜視図である。 図７６は、図７４のモジュールの別の部分の斜視図である。 図７７は、車椅子にて使用し得るようにされた運動装置の斜視図である。 図７８は、スノーボードで使用すべく制御された抵抗力の支持体を利用するビンディングの斜視図である。 図７９は、一型式の運動装置の斜視図である。図８０は、本発明の一つの実施の形態にて有用である脛骨支持体の部分分解斜視図である。図８１は、図８０の脛骨支持体の一部の平面図である。図８２は、図８０の脛骨支持体の別の部分の平面図である。図８３は、図８０の脛骨支持体の更に別の部分の平面図である。図８４は、図８０の脛骨支持体の更に別の部分の平面図である。図８５は、図８０の脛骨支持体の更に別の部分の平面図である。図８６は、図８０の脛骨支持体の更に別の部分の平面図である。図８７は、図８０の脛骨支持体の更に別の部分の平面図である。図８８は、取り付け方法を図示する、支持器に取り付けられた状態における制御モジュールの一部の部分平面図である。図８９は、本発明の一つの実施の形態に有用なマイクロプロセッサ制御による装置のブロック図である。図９０は、本発明の実施に有用なフロー図である。図９１は、本発明の実施に有用な別のフロー図である。図９２は、本発明の実施に有用な更に別のフロー図である。図９３は、本発明の実施に有用な更に別のフロー図である。図９４は、本発明の実施に有用な更に別のフロー図である。図９５は、本発明の更に別の実施の形態を示す斜視図である。図９６は、本発明の一つの実施の形態に使用される電極の可能な配置状態を示す概略図である。図９７は、コンパクトな設計とされ、一方向にのみ抵抗力を付与する制御モジュールの更に別の実施の形態の簡略化した分解斜視図である。図９８は、別の角度から見た図９７の実施の形態の簡略化した部分分解斜視図である。図９９は、コンパクトな設計とされ、両方向に抵抗力を付与する制御モジュールの更に別の実施の形態の簡略化した分解斜視図である。図１００は、別の角度から見た図９９の実施の形態の簡略化した部分分解斜視図である。詳細な説明 図１において、肢体１２に取り付けられた運動組立体１０の一部分解図とした部分斜視図が図示されている。該運動組立体１０は、肢体支持器部分１４と、肢体支持器部分１４の各側部にそれぞれ１つずつ設けられた第一及び第二の運動モジュール１６Ａ、１６Ｂ（図１には１６Ａのみ図示）とを備えている。好適な実施の形態において、肢体支持器１４は、運動モジュール１６Ａ、１６Ｂのような１つ以上の取り外し可能な運動モジュールと協働する点を除いて、それ自体、本発明の一部ではない標準的な支持器である。この実施の形態において、支持器部分１４を膝を中心として限られた動作させるのに肢体１２が必要とする抵抗力を制御する脚部及び太股の支持器である肢体支持器部分１４に、取り外し可能な運動モジュール１６Ａ、１６Ｂが取り付けられている。好適な実施の形態において、動作に対する抵抗力は、摩擦力により付与される。肢体支持器１４は、第一の支持手段２０と、第二の支持手段２２と、２つの回動継手２４Ａ、２４Ｂ（図１には２４Ａのみ図示）とを備えており、第一の支持手段は太股に締結される一方、第二の支持手段は人間の脚部に締結されている。第一の支持手段の両側部（スプリント）の各々は、膝の筋肉により制限された動きを為し得るように２つの回動継手２４Ａ、２４Ｂの異なる一方により、第二の支持手段の両側部の該当する一方に接続されている。運動モジュール１６Ａは、制御組立体３０Ａと、第一のレバー組立体３２Ａと、第二のレバー組立体３４Ａとを備えている。これらの第一及び第二のレバー組立体３２Ａ、３４Ａは、その両側部にて制御組立体３０Ａに締結され、第一のレバー組立体３２Ａは、人間の太股と共に動き得るように第一の支持手段２０に締結し得るようにされており、第二のレバー組立体３４Ａは、人間の脚部と共に動き得るように第二の支持手段２２に締結され得るようにされている。運動モジュール１６Ａ、１６Ｂは略同一であり、また、レバー組立体３２Ａ、３４Ａも略同一であるため、本明細書において、運動モジュール１６Ａ及び組立体３４Ａについてのみ説明する。組立体３４Ａは、第一の付着部材３３Ａと、第二のスナップ止め部材３５Ａと、第一の締結具３７Ａと、第二の締結具３９Ａとを備えている。付着部材３３Ａ は制御モジュール３０Ａの一部に恒久的に取り付けられており、また、その溝内に下方支持手段２２のスプリント部材を受け入れ得るようにされた開放部分を有し、第二のスナップ止め部分３５Ａが、このスプリント部材の反対側部に嵌まり、締結具３７Ａ、３９Ａが、両部材３３Ａ、３５Ａを貫通して、その両部材を共に保持する。この配置において、第一及び第二のレバー組立体の付着部材は、制御モジュール３０Ａが関節２４Ａの上方にある状態にて、支持手段２０、２２の異なる一方の対応する部分の上を摺動することができる。参照番号３５Ａで示すようなスナップ止め部分、及び参照番号３２Ａで示すようなレバーにおけるその対応する部分は、次に、反対側部の上方を摺動し且つ参照番号３７Ａ、３９Ａのような締結具により付着部材３３Ａに締結されて、支持部材２０、２２の対応する部分によりレバーアームを保持する。締結具３７Ａ、３９Ａは、ボルト、ねじ、スナップ止めピン又はその他の任意の適当な締結具とすることができる。制御組立体３０Ａは、図１に図示しない、例えば、摩擦ディスクのような力抵抗部材と、異なる抵抗程度に設定可能である、図１の実施の形態の較正ダイアル４１とを備えている。レバー組立体３２Ａ、３４Ａは、制御組立体３０Ａの異なる可動部品に締結され、患者が膝を関節動作させるときに抵抗する力を運動モジュール１６Ａが制御し得るように、プログラム化された力の程度によってのみ互いに動くことができる。この配置において、制御組立体３０Ａは、第一及び第二のレバー組立体の動作を制御する一方、該第一及び第二のレバー組立体は、人間の膝筋肉が脚部を太股に対して動かすのに必要とされる力の程度を制御する。これらの２つの制御モジュール１６Ａ、１６Ｂは、支持器上の所定位置に容易にスナップ止めすることができ、患者は、便宜なスケジュールに従って運動することができる。制御モジュールにおける抵抗力の程度は、以下に説明する方法にて、担当医師が制御モジュールに設定することができる。図２において、運動組立体１０の斜視図が図示されており、この場合、肢体支持器部分及び取り外し可能な運動モジュール１６Ａ、１６Ｂを分解図とし、互いに略平行で且つ膝の両側部に配置され得るようにされた第一及び第二の回動継手２４Ａ、２４Ｂを有する右脚部支持器が図示されている。該第一及び第二の回動継手の各々は、運動モジュール１６Ａ、１６Ｂの対応する一方と協働する。回動継手２４Ａ、２４Ｂの各々は、２つの平行な太股スプリント部材２６Ａ、２６Ｂ の異なる一方を対応する対の脚部スプリント部材２８Ａ、２８Ｂに接続する。外側の回動継手２４Ａにおいて、制御モジュール３０Ａは、関節の上方により、第一のレバー組立体３２Ａは太股スプリント部材２６Ａと共に動き得るように締結され、第二のレバー組立体３４Ａは脚部スプリント部材２８Ａにスナップ止めされている。スプリント部材は、柔軟な骨組み体及びストラップにより共に接続されており、該柔軟な骨組体及びストラップは、脚部の周りにきつく留められており、スプリント部材は、それぞれ太股及び脚部と共に動く。回動点は、位置決め可能な有孔板２７Ａ（図２に図示せず）を有し、この有孔板は、参照番号２９ Ａのようなピンを有する基部（図２に図示せず）に対して配置可能である。該基部は、伸長及び曲げの双方において支持器の最大動作範囲を設定し得るように配置されている。支持器自体は、通常の使用時、前十字靭帯を過剰な回転又は伸長から保護し得るよう、太股の動きを制御することを目的とする。定期的に、運動組立体は、所定位置にスナップ止めし、制御されたプログラムに従って筋肉の療法運動を行うことができる。このプログラムは、医師又は療法士が設定するが、運動プログラムは、所定の計画に従って患者が１日数回、容易に実施することができる。摩擦程度は、脚部の伸長及び曲がりに対して相違するように調節することができ、幾つかの実施の形態において、力のプロファイルを装置にプログラム化して、運動に必要な所望の力に合うようにすることができる。勿論、このプログラム及び摩擦力は２つの運動モジュール１６Ａ、１６Ｂにて等しくなるように設定される。図２に図示するように、レバー３４Ａの参照番号３３Ａで示すような付着部材は、多数の異なるモードの膝支持器のスプリント部材を緩く受け入れる大きい開口部を有する。きつく取り付けるため、スナップ止め部材３５Ａは異なる寸法で出来ており、付着した部材の上方及び下方部分の内部に嵌まり、これにより、プラスチックの支持部材が緩いスペースを充填し、多数の異なる支持器に対して標準的な運動モジュールを使用することを可能にする。使用時、制御モジュール３０Ａは、２つのレバーアーム３２Ａ、３４Ａの間にてプログラム化された抵抗力の程度を提供し、運動中の動作に対してプログラム化した程度の抵抗力が提供されるようにする。プログラム化した抵抗力を選択するため、制御モジュール３０Ａは、方向に鋭敏な抵抗モードセレクタ手段を備えており、該セレクタ手段は、膝が曲がるときのように第一及び第二のレバーが共に動くとき、一方の抵抗プログラムを選択し、また、脚部が伸長して、レバーをその反対方向に動かすとき、別の抵抗プログラムを選択する。好適な実施の形態において、方向に鋭敏な抵抗モードセレクタは、レバーが一方向に動くとき一方の抵抗摩擦プログラムを選択し、レバーがその反対方向に動くとき、異なる抵抗摩擦プログラムを選択する。幾つかの実施の形態において、２つの運動モジュール１６Ａ、１６Ｂは、各々が支持器に締結されているが、互いには締結されていない。支持器の両側部に作用する力は、支持器自体のベルトにより均等とされる。しかしながら、その他の実施の形態において、その２つのモジュールは、剛性な部材により接続することができ、又は支持器は、その両側部を共に接続し、有害な捩れを生じさせる肢体の両側部に加わる不均等な力を防止し、以下に説明する脛骨支持ベルトを提供する剛性な部材を備えることができる。かかる剛性な部材は、レバー組立体３４Ａ 、３４Ｂの開口部内にスナップ止めするように配置されている。多数の接続具を使用することができ、また、レバーアーム３２Ａ、３２Ｂ又は支持器自体に接続することができる。図３には、中心ナット７４Ｃ（図３に図示せず）に可動に付着させた力抵抗動作を調節するダイアル３１を有する、クランプ止め部材３２、３４の一つの実施の形態に接続されたモジュール３０が図示されている。このため、ナットを締め付けて零点を設定し、また、ダイアルの針３３を零標識に設定することができる。こうした設定後、低圧を提供し得るようにナットを動かすと、加えるべき圧力又は抵抗力の程度の針に対して標識３３で表示される。この実施の形態において、クランプ止め手段３２Ａ、３４Ａは同一であり、支持器に形成された対応する４つの穴と整合された部材３２Ａ、３４Ａの各々の４ つの穴から成っている。図８から、これら４つの穴は、締結具により閉じられた状態で示す穴１８０乃至１８６であり、クランプ止め部材３２、３４を支持器部材に締結し、また、その４つの穴は、かかる締結具を使用せずに示してあるが、 実際には、ボルト及びナットの組み合わせ体のような締結具も含む。図４には、整合した開口部１８８、１９０を有するクランプ止め部材３２Ａの一端が図示されている。これらの開口部は、支持器２２の一部、及び支持器２２ 及びクランプ止め部材３２Ａを共に保持する締結具を受け入れる。支持器及びクランプ止め部材を共に保持する締結具は、ボルト及びナット、機械ねじ、ばね偏倚式プランジャ、又は急速接続可能であるその他の任意の型式の装置とすることができる。図４に最も良く図示するように、クランプ止め部材は、支持器の一部の周りに適合可能に嵌まるように底部に形成された開口部分を有している。図５において、その主たる部品として、調節ナット７０Ｆと、プログラムディスク６２Ｆ、６０Ｆと、内側及び外側リフター板８０Ｆ、８２Ｆと、傾斜路９０ Ｆと、内側及び外側レバー組立体３２Ｆ、３４Ｆとをそれぞれ有する制御モジュール３０Ｆの別の実施の形態が図示されている。これらは、上述の実施の形態にて説明したのと同様の方法にて、軸又はボルト７４Ｆの周りに上記の順序で配置されている。ウレタンディスク３００が記録器とリフター板との間に配置されて、皮革ディスク３０２が外側及び内側レバー組立体３２Ｆ及び３４Ｆを分離する。図６により明確に示るように、調節ナット７０Ｆは、軸又はボルト７４Ｆに捩込まれて、一次的調節としてその他の要素に圧力を加える。環状ディスク３０４ は調節ナット７０Ｆの周りで且つ該調節ナットに対して同心状に回転可能であり、調節ナット及びダイアル３０４の双方は、その上面に標識を備えている。この配置の場合、ナット７０Ｆは、その最大限度まで締め付けることができ、 ダイアル３０４を持ち上げて、下方に伸長する柱３０８を周穴３０６から非係合状態にする。周穴３０６は、対応する数にて且つ等間隔に外側記録器６０Ｆに形成されいる。ダイアルを持ち上げる間に、零インジケータを整合させ、次に、ダイアルが未だ記録器と係合している間に、ナットを零位置から緩めて所定の調節力にすることができる。この場合、ダイアルとナットとの間の標識は、調節ナットの緩みの程度を示し、このため、プログラム摩擦ディスクと記録器との間の一定の圧力を表示する。動作に対してプログラム化された抵抗力を付与するため、軸又はボルト７４Ｆ は、内側レバー組立体３４Ｆと共に回転可能に締結され、該軸又はボルトは、その最上端に楕円形の断面３１０を有する、一部平坦部材を形成する切欠き部分を備えている。この内側記録器ディスク及びポリウレタンディスク３００に形成された穴は、楕円形であり、軸７４Ｆの頂部における対応する楕円形部分（円筒形軸の一部を除去することにより形成される）と係合し、これにより、該軸及び内側レバーと共に動く。内側及び外側記録器は、異なる厚さを提供し得るように異なるテーパー付き面が形成されており、軸に沿って上下に自由に動いて、面（互いに回転し且つ上記テーパー付き部分の下方にある）に対して異なる程度の摩擦力が作用するのを防止する。指により共に係止された外側記録器６０Ｆ又は内側記録器６２Ｆの間の何れかに摩擦動作を提供するため、内側レバー組立体３２Ｆ（図５）は、傾斜路部材９ ０Ｆと共に回転可能に取り付けられている。その理由は、該内側レバー組立体は下方に伸長する柱３１０をその開口部３１２内に受け入れ、内側レバー組立体３ ４Ｆに対して動くからである（図６）。その理由は、該内側レバー組立体は、上述した実施の形態と同様の方法にてディスク３１２により分離されているからである。ハンドル傾斜路９０Ｆは周方向に隔たった複数の傾斜路部材９１Ｆ、９３ Ｆ、９５Ｆ、９７Ｆ、９９Ｆ、１０１Ｆを備えており、これらの傾斜路部材は、 内側及び外側リフター板８０Ｆ、８２Ｆに係合する位置に配置されている。これらのリフター板は、その底面に傾斜路を有しており、傾斜路は、傾斜路９０Ｆと選択的に係合し、リフター板８０Ｆの底部と傾斜路板９０Ｆとの間の合わせ面の方向に応じて、内側又は外側リフター板の何れかを持ち上げることができる。外側板８０Ｆを一方向に持ち上げると、ポリウレタンディスク３００が該外側板と外側記録器６０Ｆとの間で圧縮され、リフター板が外側組立体３２Ｆと共に回転するとき摩擦力を生じさせる。同様に、内側リフター板を持ち上げると、該内側リフター板は、ウレタンディスク３１２を更に内方に圧縮し、内側プログラム６２Ｆに対向させ、このため、組立体３２Ｆ、３４Ｆが互いに対して動くとき、リフター板８０Ｆ及び内側記録器６２Ｆのそれぞれ一方を動かす。このように、外側リフター板８０Ｆ又は内側リフター板８２Ｆの何れか一方に傾斜路板９０Ｆの傾斜路が係合し、該傾斜路を駆動する一方、そのもう一方は、 ポリウレタンディスク３００に対して動かず、内側及び外側プログラムディスク６０Ｆ、６２Ｆ（下方ハンドル３２Ｆと共に動く）のそれぞれ一方が、軸又はボルト７４Ｆの頂部における楕円形の断面部分３１０により拘束される。図７には、内側プログラムディスク又は記録器６２Ｆの平面図が図示されて６ １、常に、軸又はボルト７４Ｆ（図６）の楕円形部分３１０（図６）と係合した略楕円形部分３１６を示す。内方に伸長する開口部３１８は、以下に説明する方法にて、外側プログラムディスク又は記録器６０Ｆ（図６）に係合してこれらを駆動する働きをする。図８に最も良く図示するように、内側プログラムディスク、又は記録器６２Ｆ は、参照番号３２０Ｆで図示するように立ち上がった、立ち上がり部分と、下降した下降部分３２２Ｆを備えており、このため、該ディスクが内側リフター板８ ２Ｆ（図８に図示せず）に対して回転するとき、摩擦力が変化し、典型的に低く開始して最高値に増大し、その後、減少する制御可能なプログラムを提供する。このプログラムは、容易に交換可能であり、肢体が伸長する間に、運動を適宜に変化させ得るように療法士の選択により作成することができる。図９には内方に伸長する部材３２４を有する環状のリング状部分を備える外側プログラムリング６０Ｆの平面図が図示されている。内方に伸長する部材３２４ は、内側プログラムディスク６２Ｆ（図７）に形成されて半径方向に伸長する切欠き３１８（図７）に係合し得るようにされている。この配置により、外側プログラムディスクは、軸又はボルト７４Ｆの頂部と共に回転する内側プログラムディスクと共に回転するから、内側レバー組立体３４Ｆ（図６）と共に回転する。図１０に最も良く図示するように、外側プログラムディスク、又は記録器６０ Ｆは、参照番号３２８で図示するような立ち上がり部分と、参照番号３３０で図示するような下方部分とを有する所定の外形の面を備えている。該立ち上がり部分及び下方部分は、相違しており、これらの部分は、内側プログラムディスクにおけるように、数百分の１インチだけ相違しており、肢体が曲がる間に、外側プログラムディスクを選択したときに、圧力を変化させる。該リフター板、傾斜路、内側及び外側プログラムは、内側プログラムディスクが曲げを制御し、外側プログラムが伸長を制御するように逆にすることもできる。同様に、プログラムは、上面に記録する必要はなく、下面に付与して、また、協働する部材と係合し得るよう、上方又は下方に駆動される円錐形面の上に付与することもできる。図１１には、外側リフター板８０Ｆの平面図が図示されており、該外側リフター板は、以下に説明する方法にて、内側リフター板から持ち上げて自由にすることのできる、内方に伸長する部材を備えている。図１２の平面図に最も良く図示するように、リフター板は、傾斜路板９０Ｆ（図１５）と係合し得るようにした、その上面の傾斜路３５２、３５４、３５６のような傾斜路を備えている。リフター板の底面には、ウレタンディスク３００と係合し得るようにした複数の立ち上がり節状部分３６０がある。傾斜路板９０Ｆが、時計方向又は反時計方向の一方（好適な実施の形態において、曲げ方向である）に回転すると、外側リフター板は、上方に立ち上がって傾斜路板９０Ｆが該リフター板に対して動くのを許容する。このように、一方向への動作により、摩擦及び圧力がウレタン層３００に付与され、その反対方向に動くときは、摩擦及び圧力は付与されない。図１３には、内側の円形穴３５８を有する内側リフター板８２Ｆの平面図が図示されており、該内側円形穴は、軸又はボルト７４Ｆを受け入れて、該軸又はボルトに対して回転し得るようにされており、また、その外面には、開口部３６０ 、３６２、３６４を有しており、これらの開口部は、内方に伸長する部材３５０ 、３５２、３５６に係合して、外側部材が持ち上げられて自由にならない限り、 外側部材を回転させる。図１４に最も良く図示するように、内側リフター板は、ハンドル傾斜路９０Ｆ と係合し得るように上方に伸長する複数の傾斜路３７０、３７２、３７４と、ウレタンディスク３００と係合し得るように下方に伸長する複数の節状部分３８０ 、３８２、３８４とを備えている。これらの節状部分は、内側リングが動作する間に、ウレタン層３００に選択的に圧力を加えて、所定の圧力を生じさせる。図５乃至図１４のこの実施の形態において、抵抗動作に対する単一面、双方向の予めプログラム化した抵抗力が提供される。この抵抗力は、速度から独立し且つ可変範囲に亙るものである。図１５には、軸７４Ｆ（図６）を受け入れる中央開口部３７０を有する傾斜路ディスク９０Ｆと、内側円内にある周方向に隔たった複数の傾斜路９１Ｆ、９３ Ｆ、９５Ｆ、９７Ｆ、９９Ｆ、１０１Ｆと、外側円内にある複数の傾斜路１０３ Ｆ、１０５Ｆ、１０７Ｆ、１０９Ｆ、１１１Ｆ、１１３Ｆとの平面図が図示され、 内側円上にある傾斜路は、外側円上にある傾斜路と反対方向を向いており、このため、外側円上にある傾斜路は、外側リフター板８０Ｆを持ち上げ、内側円上にある傾斜路は内側板８２Ｆにある傾斜路と係合する。図１６に最も良く図示するように、ハンドル傾斜路９０Ｆは、図１６に図示した複数のポスト３７０、３７ ２により外側ハンドル３２Ｆに取り付けられる。こうしたポストは、外側ハンドル組立体３２Ｆに周方向に隔たった同様の開口部と係合し、外側ハンドル組立体及び傾斜路ディスク９０Ｆは共に動く。この配置において、ハンドル及び傾斜路ディスク９０Ｆが共に一方向に回転すると、傾斜路９７Ｆは、内側リフター板８２Ｆに係合し、これにより、内側及び外側板が共に相互に係止されているため、これらの板の双方を駆動する。しかしながら、ハンドルは内側板を持ち上げずに、外側リフター板を持ち上げる。その理由は、外側リフター板は、内側傾斜路が駆動可能に係合すると同時に、外側傾斜路の上方に乗り上げるからである。図１７には、図１５の断面図が図示されている。即ち、（１）傾斜路の内側リングにおける傾斜路９７Ｆの位置及び傾斜路の外側リングにおける傾斜路１０９ Ｆの位置、（２）傾斜路の外側リングにおける、参照番号３７６Ｆで示す勾配と傾斜路の内側リングにおける、参照番号３７８Ｆで示す勾配との差、（３）各傾斜路の頂部における平坦な部分とが図示されている。この構造により、リフター板を傾斜路に乗り上げ、次に、安定した位置にて停止し、その傾斜路がその安定的な平坦な部分にあり、下方に駆動し得るように、内側又は外側リフターの他方により保持される。図１８には、図５乃至図１７の実施の形態と同様の制御モジュール３０Ｇの別の実施の形態の一部分解図とした断面図が図示されており、該実施の形態は、その主要部品として、内側及び外側レバー組立体３２Ｇ、３４Ｇと、中心位置に配置された、相互に係合するボルト又は軸４４Ｇ、４７Ｇと、レバーを分離させるディスク４５Ｇと、第一及び第二の調節ナット７０Ｇ、７１Ｇと、第一及び第二のプログラムディスク６０Ｇ、６２Ｇと、第一及び第二の読み取り板６３Ｇ、６ ５Ｇと、第一及び第二のリフター板及び基部とを有する。第一のカムは、リフター基部８２Ｇと、リフター板６１０Ｇとを有し、第二のカムは、リフター基部８ １Ｇと、リフター板６１２Ｇとを有する。カム及びカム従動子を保持し且つその動作を制御するため、ボルト４４Ｇ、４ ７、及び対応するハウジング６２０Ｇ、６２１Ｇは協働する。外側レバー組立体３４Ｇは、内側ハウジング６２０Ｇからのポストに嵌まり得るようにその底部に形成された４つの穴６２３Ｇ（図２８に図示せず）を有する。回転要素の間の基部の摩擦は、調節ナット７１Ｇ、７０Ｇにより設定され、該調節ナットの少なくとも一方はボルト４４Ｇ、４７Ｇの上に螺着可能である。プログラムディスク６ ０Ｇ、６２Ｇは、ボルト４４Ｇ、４７Ｇ、レバー組立体３２Ｇ、カムリフター８ ２Ｇ、８１Ｇ、リフター板６１０Ｇ、６１２Ｇと共に回転する。読み取り板６０ ８Ｇ、６０９Ｇは、ハウジング６２０Ｇ、６２４Ｇ及び外側レバー組立体３４Ｇ と共に回転する。これにより、レバー板が係合し、レバー組立体が互いに対して移動するとき、摩擦板３１３、３１０に摩擦を生じさせる。この配置において、プログラムディスク又は摩擦ディスクは、一方が他方の後になるように、リフター基部（カム）及びリフター板（カム従動子部材）と共に配置されており、該リフター基部及びリフター板は、読み取りプログラムに係合する。レバーが一方向に動くと、下方組みのリフター板のような一組みの板が係合し、その反対方向に動くと、リフター板のもう一方が係合する。プログラムディスクは、容易に挿入し得るようにハウジング内に便宜に取り付けられている。ディスク３１２、３１０（図６）は、ポリウレタン部材とし、又は制御された摩擦を許容する別の材料とすることができる。図８の実施の形態において、該ハウジングは、（１）ハウジングカプラー６２ ２と、（２）図２８に図示するような共に螺着し、又は共にスナップ止めすることができる外側ハウジング６２４と、いう２つの部分を含むようにその中心位置にて分割されている。ボルト４４Ｇ、４７Ｇは、制御モジュールの中心付近にて一方がもう一方の内部に嵌まり得るようにされている。 ２つの調節ナット７１Ｇ、７０Ｇは、ハウジングが開口する場所である外面に配置されている。モジュールの２つの部分が分離したとき、調節ナットを個々に調節し、各ハウジングの半体とプログラムディスク６０Ｇ、６２Ｇとの間における摩擦を設定し、ナットを容易に交換することができる。更に、一方向への力が所望である場合、頂部部分を省略することができる。この実施の形態において、モジュールの２つの部分は、その部分の配置順序の点にて互いに逆であり、２組みのリフター基部、リフター板、プログラムディスク及び調節ナットの一方は、もう一方の逆となる。このことは、製造を簡略化するが、調節ナットに対する拘束具、又はねじ山を有するハウジングを分割して、 直ちに較正し且つ異なるプログラムディスクを容易に挿入し得るようにすることで迅速なアクセスを可能にする。プログラムディスを容易に挿入し得るようにたる、プログラムディスクは、２つの部分の各々における調節ナットの隣の位置に配置され、モジュールの部分の各々は、曲げ方向及び伸長方向の異なる一方への動作に対する抵抗力を制御する。リフト板８２Ｇを平面図で図示する点を除いて、底部の分解斜視図である図１ ９により明確に図示するように、調節ナット７０Ｇは、軸又はボルト４４Ｇに螺着され、調節ナット７１Ｇは、それぞれ上方及び下方部分の軸又はボルト４７Ｇ に螺着され、一次的な較正調節として他の要素に圧力を加える。これらの軸又はボルト４４Ｇは雌型スロットを有し、該雌型スロットは、２つのボルトを共に係合させ且つ回転させる雄型の平行四辺形部分を受け入れる。ナットは、２つの部分を個々に較正することを許容し、又プログラムディスク６２Ｇ、６０Ｇのようなハウジング又はその他の部材における標識と協働する標識を有している。ディスク６２Ｇ、６０Ｇは、ナット７１Ｇ、７０Ｇの一部を受け入れ、そのナットを所定位置に係止する穴を有しており、ディスク６２Ｇ、６０Ｇは、ボルト４７Ｇ、４４Ｇの同様の形状部分をそれぞれ受け入れて、ディスク６２Ｇ、６０ Ｇをそれぞれのボルトと共に回転することを可能にする細長いスロットを有している。調節ナット７０Ｇ、７１Ｇの双方、及びダイアルは、その位置を表示する標識をその頂部に有している。この配置において、ナット７０Ｇ、７１Ｇは、その最大程度まで締め付け、その後、緩めて、対応する下方に伸長する止め部３０８、３０９を記録器ディスクの外周に沿って等間隔で周方向に配置された穴内に非係合状態にして入れる。代替例において、等間隔に配置された周穴は、対応する記録器又はプログラムディスク６２Ｇ、６０Ｇではなくて、図６乃至図１５の実施の形態にて符号３０８で示した対応するダイアル３０４に形成することができる。このダイアルは、自在に回転する。かかるダイアル３０４（図６）を持ち上げる間、零標識をダイアルと整合させることができ、次に、ダイアルが未だ、その記録器と係合している状態にて、この零位置から所定の調節力まで緩めることができる。ダイアルとナットとの間の標識は、調節ナットの緩みの程度を表示し、従って、摩擦ディスクと記録器、又はプログラムディスクとの間の一定の圧力の程度を表示する。動作に対するプログラム化した抵抗力を付与するため、軸又はボルト４４Ｇ及び／又は４７Ｇは、それぞれ内側レバー組立体３２Ｇと共に回転し得るように締結されており、また、その上端に、略楕円形の断面を形成し得るように、平坦な側部を有する切欠き部分を有している。プログラムディスク６０Ｇ、６２Ｇ及びリフター基部８２Ｇ、８１Ｇにおける穴は、平坦な側部を有する略楕円形の側部を有し、対応する軸４７Ｇ、４４Ｇの頂部にて略楕円形部分（平坦な側部付き部分）に着座して、軸及び内側レバーと共に動く。内側及び外側記録器、又はプログラムディスク６２Ｇ、６０Ｇは、異なるテーパー付き面を有しており、異なる厚さを提供し、また、楕円形部分上にて上下に自由に動き、表面（互いに対して回転し、こうしたテーパー付き面の下方に位置する）における異なる程度の摩擦を防止する。リフター板６１０Ｇ、６１２Ｇの各々は、周方向に隔たった異なる複数の傾斜路部材（板６１０Ｇの上に参照番号３５０、３５２、３５４、３５６、３５８、 ３６０で図示されている）を有している。これらの傾斜路部材は、リフター基部８１Ｇ、８２Ｇ（リフター基部８２Ｇは、上方からの斜視図で図示）上の傾斜路（９１Ｇ乃至１０１Ｇは、リフター基部８２Ｇ上に図示）に係合する。リフター板は、リフター基部に形成された開口部３１３に入る部分３１１を有している。これらの部分は、傾斜路を係合状態に保つため、リフター板がリフター基部に対して回転するのを制限する。この回転が生ずると、リフター板は、傾斜路９１Ｇ 乃至１０１Ｇに沿って走行する傾斜路３５０乃至３６０により持ち上げることができる。外側リフター板６１２Ｇが一方向に持ち上げられると、ポリウレタンディスク３１０は、該板と外側読み取り装置６０９Ｇとの間で圧縮されて、リフター板がレバー外側組立体３２Ｇに対して回転し、また、読み取り装置がレバー組立体３ ４Ｇと共に回転するとき、摩擦を生じさせる。同様に、内側リフター板６１０Ｇ が持ち上げられると、該リフター板は、内側読み取り装置６０８Ｇと反対側のウレタンディスク３１２に押し付けられ、このため、組立体３２Ｇ、３４Ｇが摩擦ウレタンディスクに対して動く。このように、外側リフター板６１２Ｇ、又は内側リフター板６１０Ｇの何れかには、リフター基部の傾斜路が係合して、その板を動かす一方、そのもう一方は、ポリウレタンディスク３００、３１２の１つに対して動かない。内側及び外側プログラムディスク６０Ｇ、６２Ｇのそれぞれ一方は、下方ハンドル３２Ｇと共に動く。図２０には、略平坦な側部を有する楕円形部分３１６を示す、プログラムディスク又は記録器６０Ｇ又は６２Ｇが平面図で図示されている。この楕円形部分は、常に、対応する軸又はボルト４４Ｇ又は４７Ｇ（図２０に図示せず）の相補的な略楕円形部分と係合している。図２１に最も良く図示するように、内側プログラムディスク又は記録器６２Ｇ は、参照番号３２０Ｇで示すような２列の立ち上がり傾斜路部分及び下降部分を有している。この部分３２０Ｇは立ち上がっており、このため、この部分３２０ Ｇがリフター板８２Ｇ、８１Ｇ（図２１に図示せず）に対して回転すると、摩擦力が変化して、典型的に小さい値から開始して最高値まで増大し、その後、減少する、制御可能なプログラムを提供する。このプログラムは、容易に変更可能であり、肢体が伸長する間に、療法士の選択により、適当な運動の変化となるように作成することができる。例えば、参照番号３２１Ｇで図示するような、張力を保つ３つの板ばねが各プログラムディスクに形成されている。図２２において、図１９の外側リフター板８１Ｇの平面図が図示されている。このリフター板８１Ｇは、同様に以下に説明する方法にて分離し且つリフター基部８１Ｇ（図２４及び図２５）から自由となることのできる内方に伸長する部材も有している。図２３の平面図に最も良く図示するように、リフター板（６１２ Ｇ又は６１０）は、その上面に傾斜路（参照番号３５２、３５３、３５４、３５ ５、３５６）を有し、これらの傾斜路は、リフター基部８１Ｇ（図２４）上の対応する傾斜路に係合し得るようにしてある。傾斜路板が、時計方向又は反時計方向の一方（好適な実施の形態において、曲げ方向である）に回転するとき、リフター板６１２Ｇは、傾斜路板８１Ｇの方向に下降し又は動き、また、もう一方の方向に回転したとき、リフター板６１２Ｇ は上方に乗り上げて、リフター基部に対して該リフター基部８１Ｇの上方を動くことを許容し、読み取り板６０９Ｇがポリウレタンディスク３１０（図１９）に圧力を加えるようにする。このように、一方向に動くとき、ポリウレタン層３１ ０に摩擦力及び圧力が加わり、その反対方向に動くときは、かかる摩擦力及び圧力は加わらない。その他の部分において、傾斜路は、リフターディスク６１０Ｇ の上で逆となり、回転方向が逆になると、同様の方法にて切り込み得るようにする。軸７４Ｇ（図６）及び周方向に隔たった複数の傾斜路９１Ｆ、９３Ｆ、９５Ｆ 、９７Ｆ、９９Ｆ、１０１Ｆ、１０３Ｆ、１０５Ｆ、１０７Ｆ、１０９Ｆ、１１ １Ｆ、１１３Ｆ（図２４）を受け入れる中央穴３７０を有するリフター基部８１ Ｇの平面図が図２４に図示され、その立面図が図２５に図示されている。この配置において、基部傾斜路ディスク８１Ｇが共に、一方向に回転すると、傾斜路９ １Ｆ乃至１１３Ｆは、内側リフター板６１２Ｇ（図１９）に係合し、これにより、リフター板をポリウレタンディスク３１２内まで上方に駆動する。図２６において、図２４の線３６−３６に沿った断面図が図示され。次のものを示す。即ち、（１）傾斜路の位置、（２）参照番号１０４Ｃで示すような異なる勾配、（３）各傾斜路における底部の平坦部分３７６である。この構造体の場合、リフター板は、傾斜路まで上方に乗り上げ、次に、安定した状態にて停止し、傾斜路の内側又は外側リングのもう一方によってその安定的な平坦部分内に保持される。図２７及び図２８において、中央部分内にボルト４７Ｇ（図１８）を受け入れ得るようにした上方ハウジング部材６２４（図１９）の後方立面図及び右立面図が図示されており、この部材は、次のものを有している。即ち、（１）読み取り板６０９Ｇから突起７０１乃至７０４を受け入れるための内側切欠き（図３０） と、（２）ハウジング６２２上の外側止め部７０８に適合し得るようにした切欠き７０Ｇ（図２９）とである。図２９及び図３０に図示するように、読み取り板６０９Ｇ、６０８Ｇの各々は、ハウジング６２４の内側切欠き７０１乃至７０４ に係合して、これらの切欠きにより回転しないように保持される４つの異なる突出部７０１乃至７０４を有している。ローラ８００、８０１、８０２、８０３は、外側軌道及び内側軌道プログラム輪郭部分３２０Ｇ、３２１Ｇ（図２０及び図２１）に対して乗り上げ、これにより、ローラ板の後部を付勢して、ポリウレタンディスク３１０、３１２をリフター板６１０、６１２に押し付けて、リフター基部板８１Ｇ、８０Ｇが動く時プログラム化された動作が為されるようにする。内側及び外側軌道３２０Ｇ、３２１Ｇ（図２０及び図２１）は、ローラ８００ 乃至８０３に対向し、これらローラの内、２つ（８００、８０２）は、外側軌道３２０Ｇと整合し、もう２つ（８０１、８０３）は内側軌道３２３Ｇと整合している。 ２つのプラスチックディスク３００があり、その１つがプログラムディスク６０Ｇから分離して離れ（図６）、もう一方のディスク６２Ｇは、４つのローラを覆う。また、該ディスクは、該ローラに隣接するプラスチックディスクの張力を絶縁するスロットを有している。これらの２つのローラ及び２つの軌道は、 曲げ及び緊張という異なる方向への動作を行うためのものである。図３１及び図３２は、１つの平坦な張力調節ナット７０Ｇ、７１Ｇの側面図及び平面図であり、対応する内側のねじ穴８０６、８０８を有する状態にて図示されている。これらのナットは、その端部４７Ｇ、４４Ｇ（図１８）に相補的なスロット及び楔（適合し且つ係合する）を有している。図３３に最も良く図示するように、ボルト４７Ｇ、４４Ｇは、相互に係合する部分９００、９０２を有しており、これらの部分は係合して、ボルトを共に係止する一方、制御モジュールの頂部及び底部分が分離するように引き離すことを可能にする。適合するカバー９ ０１は、図面の平面図に、及び図３４及び図３５の断面図にそれぞれ図示されている。雄ねじは、個々の調節ナットを受け入れることにより、摩擦力を制御することを許容する。図２３及び図３５の別個のカバーは、その一方の側部のみを使用するならば、その２つの部分を閉じることができる。そのカバー９０１は、切欠き９０５（図２７及び図２８の底部分の対応する部分に適合する）により分離された、下方に伸長する止め部９０３を有している。図３６には、本発明による支持器の部分概略図が図示されている。この支持器は、例えば、脛骨支持体とすることのできる、２つの側部支持体９０４（支持器の左右側部を共に係止する）を有している。この目的のため、２つの側部支持体９０４は、剛性な相互係止支持器部分９０６と、クッション部分９０８とを有している。支持器部分９０６は、左右側部９１２Ａ、９１２Ｂを互いに対して所定位置に保ち、また、クッション部分９０８は、脛骨又はその他の身体部分を所定位置に保つ。剛性な部分９０６は、中心における可調節ロック９１０と、対応する締結具とを備えており、該締結具は、脚部支持器を係止するための側部９１２ Ａ、９１２Ｂを有している。クッション部分は、脚部に対して緊密に引き付け得るように調節可能である。図３７に最も良く図示するように、係止部分９１０は、支持体の側部９１８に形成された一連の穴９１６の何れかに嵌まるピン９１４を有している。ピン９１ ４を受け入れる整合穴９１６を選択することは、剛性な支持器部分９０６の頂部分の長さ（図３６）を決定する。クッションは、開口部９２２、９２４の異なる一方を貫通して伸長する異なる端部を有しており、該端部は、支持器の頂部の上方に亙って伸長し、例えば、ベルクロにより箇所９２６、９２８にてそれぞれ締結される。図３８乃至図４１に最も良く図示するように、側部９１８、９２０は、次のものを有する。即ち、（１）共に便宜に摺動し得るようにする開口部を有する相互にかみ合う頂部分と、（２）クッション９０８に対するベルクロ・フック・アンド・ループ締結具の一部（図３７）とである。図１５乃至図４１の実施の形態は、単一面、両方向への可変範囲の動作と、予めプログラム化された抵抗力（速度から独立した力）とを提供する。支持器を脚部に締結する手段は、図３ ６には図示されていないが、火傷の刺激のような身体の炎症又は傷を防止し得るようパッドの位置を調節する手段とを含むことができる。関節的運動の機能障害を生じさせる関節の痛みを軽減し且つその関節の一層の使用を図るため、プログラム化されたモジュールは、より弱い筋肉の動作に抗する、筋肉動作への抵抗力を提供する。本明細書において、「関節的運動」の機能障害とは、関節を中心とする身体部分の通常の動作の結果、所望の動作に対してある角度を成す方向への痛み及び／又は炎症及び／又は動作が生ずることになる症状的な状況を意味するものとする。本発明を使用する際、この抵抗力は、主治医又は療法士によりプログラム化され、対抗するより強力な筋肉、即ち拮抗筋に対する抵抗力を付与して、より弱い筋肉、即ち作動筋が正常に機能することを可能にする。関節的運動の機能障害の幾つかの理由は、筋肉、又は太股筋肉が弱いこと、動作中、関節に圧縮力が作用すること、即ち、動作の付着性が制限されるために、 動作に十分、追従し得ないこと、又は動作に整合し得ないことにある。例えば、 膝蓋骨と大腿骨の痛みは、次の原因によって生じる。即ち、（１）内側広斜筋（ ＶＭＯ）、太股の膝腱又は太股の腸脛靭帯が弱いため、追従が十分でないこと、 （２）膝蓋骨、上部／下部膝蓋骨、狭小な大腿骨／滑車溝の軟化症、又は膝の内転、又は外転に起因して関節が圧縮されること、又は（３）膝蓋骨の運動性が不十分であるため、付着性が制限されることである。図１乃至図５５の実施の形態のモジュールを使用する膝腱抵抗力プログラムを適用することにより、中間膝及び側方向膝に安定性を持たせ、前方及び後方繊維組織の共収縮を少なくし且つ膝蓋骨と大腿骨の圧縮を軽減することが全て可能となる。力を増すための安全で且つ安定した抵抗力を付与する３つの異なる曲げプログラムがある。患者の状態に依存して、異なるプログラムを選択し、患者の必要性に合わせ且つその効果が最大限、発揮されるようにすることができる。次のような穏当な運動レベルを行う患者に対してＨＦＰ（一定の抵抗力又は平坦な面プログラム）を使用することができる。即ち、（１）チテアマスターにて静止サイクル又は足を踏んで一定のレベルで運動すること、（２）２ｍｐｈ以下の歩行、階段の上り下り、部分的なスクワット、椅子に座ったままの膝の曲げ及び足踏みである。 ＨＦＰを使用しつつ、こうした運動を行うことにより、圧縮による刺激及び炎症を伴わずに、膝の強さ、膝蓋骨の追従性及び膝蓋骨の運動性を安全に増大し、即ち、向上させることができる。弱いため、又は痛みの程度がひどいため、最小限の運動を行う患者に対してＨ ＩＰ（抵抗力が増大する）を利用することができる。このプログラムの選択は、 ためらいがちな患者、慎重な患者、信用しない患者、又は慢性病患者にとって理想的である。通常のストライドの距離及びリズムは、外来通院の場合、困難である。このため、運動速度を遅く保つ必要がある。所望の範囲の膝の曲がりが完了することは、必須のことであり、このため、患者は、各反復動作を「慎重に」完了させなければならない。例えば、老人のような一般に弱い人間が歩行する際の運動を支持することを許容するため、プログラム化されたモジュールは、自然の力の方向への動作に対する抵抗力を提供する。例えば、介護者がなければ歩行することのできない人は、 膝関節に配置されたプログラム化したモジュールを有し、このモジュールは、重力の作用を打ち消す抵抗力を介して膝が潰れるのを防止する。抵抗力の程度を選択することは、抵抗力が付与される位置又は角度における筋肉の強さに依存する。重力に伴い、又は重力のため、患者の膝関節がより曲がるとき、この抵抗力は通常、増大するようにプログラム化される。 ＨＤＰ（抵抗力軽減プログラム）は、高レベルの抵抗力及び速度にて運動動作を行おうとする患者に対して使用することができる。これは、内側広斜筋（ＶＭ Ｏ）における強さが重要な問題でない場合、閉運動チェーン動作を正常にする理想的な方法である。膝腱の動作を迅速に促進すれば、膝の曲げ又は偏心動作の初期の段階にて反復的に阻止することを通じて、外側広斜筋の引張り力を減少させ、このため、最初の膝の曲げ段階にて、膝蓋を対称に釣り合わせ且つ整合させることが可能となる。上述した本発明の幾つかの実施の形態は、２つの別個の動作範囲プログラムを介して抵抗力を付与することができ、このプログラムは、両方向（曲げ及び伸長）と独立的に、互いに設定した全体的な抵抗力を変化させる。このことは、運動装置を着用して、閉運動チェーン活動を行うとき、ユーザが予め設定した抵抗力パターンによる利点を享受し得ることを意味する。例えば、この装置を着用して閉運動チェーン動作を行う間、患者は、ゲートの「スウィング」位相中、膝が伸長したとき、適正な抵抗力を感じ、また、同一の膝を横断するようにゲートが「 ステップ・スルー」又は「プッシュ・オフ」する位相段階中、膝を曲げるときに適正な抵抗力を感じることができる。また、プログラムでパターン化された抵抗力は、診療所ではなくて、患者の家にて安全で保護され且つ適正な方法にて関節の全体に加えることができる。更に、両方向に変化する支持装置を通じて抵抗力を付与することにより、ユーザは、体重を支承する状況にて偏心状の収縮を増すことが可能となる。装置内におけるプログラムの位置のため、プログラムを変更することは容易である。このことは、プログラムを変更する人間にとってより便宜であり、プログラムを変更した後の組み立ての間違い（使用中の装置の誤作動の原因となる）の機会を少なくすることを意味する。この装置は、支持器から突出する程度が少なく、このことは、患者は運動のためにのみ装置を取り付けることに代えて、日常の歩行中に支持器を使用することを可能にする。このことは、支持器に設定された動作範囲内に患者が容易に入り得るようにするため、傾斜プログラムを使用することにより、初期の外来通院中、患者を助ける。ワンウェイクラッチ又はラチェット機構ではなくて、傾斜路係合装置を使用することは、その反対方向への全ての抵抗力を解消する一方、抵抗力のプログラミングが、一方向への動作範囲に亙って変化することを許容する。このことは、臨床医が患者の動作範囲内における最大の強度不足を絶縁し、次に、患者自身の家内で「安全」な方法にて、その絶縁された弱い範囲に対して適正な一定の抵抗力を付与することを許容する。また、このことは、患者が、より弱い運動範囲にて加えられた抵抗力に対してより迅速に対応することを許容する。更に、支持器を通じて関節の全体に各種範囲の抵抗動作を付与し得ることのため、臨床医は、動作に対する力が不均一となる、ユーザに特有の運動範囲プログラムを提供することができる。等張性の抵抗装置と異なり、本発明の幾つかの実施の形態は、動作が停止すると直ちに解除される抵抗力を発生させ、より安全な運動装置にする。また、等運動性装置でも、可変トルクモータ、又は液圧／空気圧を使用する抵抗器械に対応するから、これと同一の安全保護作用が得られるが、動作速度は予め設定した抵抗力に対して何ら影響しない、この実施の形態と異なり、動作速度がユーザに付与される抵抗力の程度に影響する。本発明のこの特徴は、患者にとって、所定の運動速度を遅くすることにより、痛み又は弱さに対応する必要がないことを意味する。運動範囲の最も弱い部分への抵抗力を小さくするために動作速度を遅くすれば、実際には、こうした最も弱い部分を強くすることを特に目的とするプログラムの効率が低下することになる。更に、本発明により発生された抵抗力は、同時に一方向に絶縁することができる。臨床的装置において、このことは、患者が膝靭帯の損傷から回復しつつある患者がより早期に運動することを可能にする。現在は、患者は安全に且つ適正に運動し得るのは、伸長動作（手術後６週間経過しなければ安全でない）ではなく、曲げ動作（手術後、２乃至３週間で安全である）しか行い得ないからである。本発明のもう一つの利点は、その寸法が比較的小さいことである。このことは、締結取り付け具を追加することにより、臨床医が従来の支持器を介して関節の全体に抵抗力を加えるという初めての機会を可能にする。このことは、臨床医が患者を教育し且つ医療施設の外部の自分自身の家にて適当な抵抗力の安全なパターンにて運動することを教えることを可能にする。また、このようにして、抵抗力を付与することは、神経筋肉の調和及び拮抗筋及び補助筋肉の発達を可能にし、その理由は、開放運動チェーン動作（抵抗装置が床に取り付けられる）ではなくて、閉運動チェーン動作（抵抗装置が患者に取り付けられる）にて患者に付与されるからである。図４２には、軸又はボルト７４Ｈと、内側レバー３４Ｈと、中央摩擦ディスク３８０Ｈと、上方ハンドル組立体３２Ｈと、電子プログラムモジュール３８２Ｈ とを有する別の制御モジュール３０Ｈの斜視図が図示されている。この実施の形態において、摩擦ディスク３８０Ｈは、下方ハンドル組立体３４Ｈにしっかりと且つ電気的に接続され、更に、上方ハンドル組立体３２Ｈに間欠的に電気的に接続されて、電気プログラム部分３８２Ｈと摩擦組立体（上方及び下方ハンドル組立体と、摩擦ディスク３８０Ｈとを有する）とを電気的に接続し、この配置の場合、ハンドル組立体と摩擦ディスクとの間の圧力は、曲げ及び伸長中、プログラム部分３８２Ｈにより制御される。ある実施の形態において、摩擦ディスクは、 別個のディスクではなくて、内側又は外側ハンドルの一部とすることができる。この実施の形態において、軸又はボルト７４Ｈは、内側ハンドル組立体３４Ｈ 、摩擦ディスク３８０Ｈ、外側ハンドル組立体３２Ｈに形成された整合した開口部３８４、３８６Ｈ、３８８を通じて捩込まれ、これらの装置を共に保持する。電子プログラム制御装置３８２Ｈは、上方ハンドル組立体３２Ｈと共に回転し得るように締結され且つ該上方ハンドル組立体と電気的に接続されている。一つの実施の形態において、下方ハンドル組立体３４Ｈは、磁性であり、面３ ８５Ｈを有している。この面３８５Ｈは、可変の磁力により内方に引っ張り得るようにされている。外側の導電性バンド３８７は、摩擦ディスク３８０Ｈの電気部分と選択的に協働し得るようにされている。また、互いに周方向に隔てられ且つ摩擦ディスク３８０Ｈの下方にある複数の開口部３９８Ｈが、貫通して伸長する導体と接触して、電気路を形成する。該電気路は、通常頂部から底部にディスク３８０Ｈを貫通する全ての導体を相互に接続する。別の実施の形態において、 モータ４２６は、ボルト７４Ｈに係合し、その出力軸はボールスクリューの形態にてボルトを駆動し、下方板又は内側板は、その中央開口部に、協働するねじを有しており、これらのねじは、ボールスクリュー及びナットの形態にてボルトのねじ山に係合し、モータが回転するとき、２つのレバーを互いに接近するように、又は離れるように動かす。摩擦ディスク３８０Ｈと協働して摩擦力を発生させるため、上方組立体３２Ｈ は、その外周の周りで周方向に隔たった位置にある複数の導体４００Ｈを備えており、これらの複数の導体は、摩擦ディスク３８０Ｈの表面を貫通する導体の異なる１つと電気的に接触し得るようにされている。その底面は、摩擦ディスク３ ８０Ｈの上面と周方向に係合する。これらの周方向導体４００Ｈは、電子制御モジュール３８２Ｈと電気的に接続され且つ隔たった位置にあり、このため、これらの導体は、摩擦ディスク３８０Ｈを貫通する導体のリング４０２Ｈと電気的に接続され、該導体４０２Ｈは、底部組立体３４Ｈの導電性バンド３８６Ｈに接触し且つ該導電性バンド３８６Ｈにより励起される。この配置の場合、導体４００ Ｈの１つに付与されたクロックパルスが下方組立体の導電性バンドを励起し、タイミングパルスを提供する。このタイミングパルスは、クロックパルスが電子制御パネル３８２Ｈにより提供されるタイミングと、外側及び内側レバー組立体３ ２Ｈ、３４Ｈの間の間隔の双方による影響を受ける。電子圧力制御モジュール３８２Ｈは、その下面にて強力な磁性コイルと電気的に接続されており、下方レバー組立体３４Ｈの磁性部分３８２Ｈを吸引し、これにより、そのコイルを通じてコンピュータモジュールからそのコイルを通じて伝達された電流に依存して、力を加減すると共に、２つの組立体３２Ｈ、３４Ｈを付勢して磁界を変化させる。このようにして、電子圧力制御モジュールは、曲げ及び伸長時の動作に対する摩擦力及び抵抗力を制御することができ、実際には、 動作を停止させ、又は部材が自由に動くように解放する電子ブレーキとして動くことができる。この抵抗力の変化は、電流の大きさ、又は負荷サイクルにおける変化、或いは、周波数、又はその他の任意の適当な変化によるものとすることができる。クロックパルスは、上方レバー組立体３２Ｈの底部まで伸長する導体の選択した一方を通じて付与され、電気信号は、選択された位置にて導体４０２Ｈを通じて伝達されたクロックパルスにより励起されたとき、導電性バンドを通じて下方組立体３４Ｈに戻る。このようにして、上方レバー組立体３２Ｈにおける導体の間隔により、クロックパルスの伝達が決まり、また、上方組立体を貫通する導体の間隔が不規則であるため、上方及び下方レバー組立体３２Ｈ及び３４Ｈの互いの位置に関するクロックパルスを再度受け入れるタイミングが決まる。このように、上方及び下方レバー組立体の互いの間隔、及びプログラム（以下に説明するように、電子制御組立体内にある）に対する間隔に関して上方電子組立体３８２ Ｈに付与されるコードが発生される。勿論、図４２の実施の形態のコードは、可動部材同士の電気的接触により発生される一方、その他の機構も使用することができる。例えば、磁性又は光学式読み取り装置が上方ハンドル組立体内にあり、標識が下方ハンドル組立体内にある状態にて、標識を検出する光学式、又は磁性式読み取り装置が使用される。更に、当該技術分野にて周知のその他の多くの技術を利用して、電子モジュール３８ ２Ｈに対してコード信号を提供することができる。同様に、多数の異なる機構を動作モジュール３８２Ｈに対する電子抵抗力によって利用し、動作に抵抗するときに付与される力の程度を制御することができる。例えば、ソレノイドへの圧力を制御すること、又は、上方及び下方レバー組立体を共に付勢するか、又はそれらを緩めるソレノイド形態による機械的な装置を締め付け又は緩めることが含まれる。更に、アナログ又は同様の方法にて圧力を変化させることに代えて、ソレノイド、又はその他の装置で完全なブレーキ力を付与するようにしてもよい。例えば、止め具を使用し、レバーの位置に従って、ブレーキ作用の周期を変化させるようにしてもよい。例えば、下方組立体に直接、 磁力を作用させることに代えて、軸７４Ｈは、ソレノイドコイルを通じて上方に伸長し、また、動作に対する抵抗力に比例して、ばねの偏倚力に抗して引っ張られ、又は解放されるようにし、又は、液圧、又は電圧制御装置を使用するようにしてもよい。図４３には、４２の線４３−４３に沿った図が図示されており、外側ハンドル組立体３２Ｈと、複数の半体４００Ｈ（複数の位置にてモジュール３８２Ｈ（図４２）への電気的接続部を貫通し且つ該接続部と係合し得るようにされている） とを示す。モジュール３８２Ｈは、レバー組立体３２Ｈに締結され且つレバー組立体と共に動き、貫通する導体４００Ｈに対する恒久的な電気的接続を可能にし、このため、電気抵抗プログラムは、こうした導体の一部を選択的に励起し、こうした導体の他方から信号を受け取る。図４４において、入力解読器４１２と、出力解読器４１４と、緩衝された並列−直列変換器４１６と、緩衝された直列−並列変換器４１８と、マイクロプロセッサ４２０と、タイミングパルス出力４２２と、相互接続されたドライバ４２４ と、磁性ブレーキコイル及び／又はモータ４２６とを有する抵抗プログラムモジュール３８２Ｈのブロック図が図示されている。マイクロプロセッサ４２０は、 緩衝された直列−並列変換器４１８、及び解読器４１４を通じてコード信号を外側レバー組立体３２Ｈ（図４２）内の出力導体に付与する。このコード信号は、摩擦ディスク３８０Ｈ（図４２）の上の導体を通じて相互作用し、内側レバー組立体３４Ｈの導電性縁部を通じて相互に接続し、該レバー組立体に一連のコードパルスを提供する。これらのパルスは、摩擦ディスク３８ ０Ｈのその他の導体４０２Ｈを通じて電気的に接続され、緩衝された並列−直列変換器４１６内の解読器４１２を介してマイクロプロセッサ４２０に対して外側及び内側レバー組立体３２Ｈ、３４Ｈの位置を表示する。この位置を記憶させたプログラムの値と比較し、このプログラムは、相互接続ドライバ４２４に信号を送り、該ドライバ磁性ブレーキコイル及び／又はモータ４２６を制御する。その結果、次の通りとなる。即ち、（１）一つの実施の形態において、磁性ブレーキコイル４２６に付与される電流が変化し、外側及び内側レバー組立体３２Ｈ、３ ４Ｈの間の吸引力をそのプログラムに従って変化させ、又は（２）別の実施の形態において、一定の電流が一定時間モータに付与され、ボルト７４Ｈは、モータの出力軸に捩込まれて、ボルトがモータから離れ、又は近づくに伴い、摩擦面を締め付け又は緩めることにより圧力を変化させる。磁界により提供される、表面間の吸引力が不十分であるときに、このモータが使用される。一つの実施の形態において、ディスプレイ４２３は、モニター上にて分析するための位置を提供し、第二のディスプレイ４２５は、一定のプログラムから患者に像を提供する。この後者のディスプレイは、像を含むスキーの勾配、及び摩擦モジュール（患者が支持器を動かすときに変化する）により提供される動作に対する抵抗力に関する会話型プログラムを含めることができる。更に、各眼の正面に１つある、２つの異なるディスプレイを使用して立体像及びイヤホンを通して音を提供することにより、仮想現実像を得ることができる。フィードバック信号を使用し、ユーザの動作に応答して像及び音のプログラムを選択することができ、このプログラムに従って、摩擦力を変化させることができる。図４５には、比較器４５０と、クロック４５２と、直列記憶装置４５４と、プログラム記憶装置４５６と、デジタル−アナログ変換器４５８とを有するマイクロプロセッサ４２０の関連する機能のブロック線図が図示されている。この比較器４５０は、緩衝された並列−直列変換器を通じて解読器４１２（図４４）から信号を受け取り、クロック４５０の制御の下、それらの信号を記憶装置４５４内に記憶させた信号と比較する。この比較において適合した信号を認識する結果、 信号は、比較器４５０からプログラム記憶装置４５６に付与される一方、該プログラム記憶装置４５６は、デジタル−アナログ変換器４５８に信号を送り、導体４６０におけるアナログ信号を変化される。クロック４５２は、出力導体４２２ から緩衝された直列−並列変換器４１８（図４４）にクロックパルスを送り、解読器４１４（図４４）にて解読し、外側レバー組立体３２Ｈ（図４２）内の導体４１０（図４４）に付与する。この配置において、コード信号は、伝達され且つ外側及び内側レバー組立体の位置と相関させて、レバーアームの位置及びその動作方向を示す。一方、このことは、磁性ブレーキコイルを制御し、従って、動作に対する抵抗力を制御するための位置と相関させた記憶プログラムを読み取る。この位置コードは、組み合わせ体を形成するように、各位置に対して均一に隔たった摩擦ディスクにおける導体間の接続部により提供される。これらの導体は、直線距離が異なっており、外側レバー組立体３２Ｈで同様の間隔にて協動する。この動作方向は、ノギスと同様に形成された導体における数値順序により示され、このため、増分動作の各々は、一方向への動作順序を示し、反対方向への動作増分は、同一の導体を逆の順序にて励起する。このことは、僅かに異なる間隔の導体と均一な間隔の導体とを組み合わせることにより行われる。図４２乃至図４５の実施の形態は、（１）単一面、双方向、可変範囲の動作及び予めプログラム化した抵抗力（電磁速度と独立する）を提供し、（２）更に、 ソレノイド、ステッパモータ又はその他の方法を使用して、読み取り板を作動させ、各方向に対する、マイクロプロセッサ制御装置からのコンピュータ発生プログラムに基づいて摩擦パッドに出入りさせる。この実施の形態は、次のような幾つかの有利な点がある。即ち、（１）コンピュータ発生によるプログラムは、臨床医、即ちユーザが任意の特製のプログラムを迅速に作成することを可能にし、このことは、無数の数のプログラムを選択することを可能にし、このため、患者はその特定の状況に特別に合った自分専用のプログラムを直ちに使用することができること、（２）臨床目的、発見事項、又は評価に基づいて、臨床医が具体的なプログラムを変更可能であること、（３） 増大した抵抗力の機能は、その装置を支持器装置に加えて大型の独立的な器械内に配置することを可能にすること、（４）センサは、抵抗力が所定のプログラムに従っているかどうかを判断し、所定のプログラムに合った信頼性を増し得るよう任意の調節を為すことが可能であることでる。図４６には、ディスク部分５００と、段状部分５０２と、クランプ部分５０４ とを有する外側レバー組立体３２Ｈの一つの実施の形態の側面図が図示されている。このディスク部分５００は、軸７４Ｆ（図６）を受け入れる中央開口部と、 傾斜路ディスク９０Ｆ（図６）からポストを受け入れて、図６に参照番号９０Ｆ で図示するような傾斜路ディスクに上方レバー組立体３２Ｆを保持し得るよう該中央開口部を取り巻く４つの開口部３１３とを有するディスク形をしている。クランプ装置５０４は、支持器に迅速にクランプ止し得るようにされており、 該クランプ装置は、その目的のため、外方に伸長する（図４６の図面の内方に） 伸長するポスト５０６、５０８と、上方壁５１０と、上方壁に向けて途中まで伸長し、逆Ｃ字形の形態を形成する下方壁５１２とを備えている。段状部分５０２ は、下方レバー組立体３４Ｆ（図６）よりも上方に位置する外側レバー組立体３ ２Ｆ（図６）を受け入れ得るような角度にてディスク部分５００及びクランプ部分５０４を接続する。図４７には、Ｃ字形部分５３０と、対面する逆Ｃ字形部分５２６（これらの部分がクランプを形成する）とを示す、図４６の線４７−４７の方向に見た一部分解図とした斜視図的な端面図が図示されている。このＣ字形５３０は、頂部５１ ０と、内方に伸長する部分５２２（支持器の一側部の上を摺動する）とを有しており、逆Ｃ字形部分５２６は、内方に伸長する部分５２４（支持器の反対側を受け入れる）を有する。該部分５２６は、この第一の部分と適合し且つ開口部５２０（ポスト５０６を受け入れ得るようにし開口部た）と、ポスト５０８（図４７）を受け入れ得るように該開口部５２０に対して平行な同様の開口部とを有しており、その２つの部材を共にスナップ止めすることができる。実際には、ポスト５０６は、その一端にリテーナを有しており、該リテーナは、開口部５２０の張り出し部に嵌まり、 該リテーナは完全に引っ込まずに、支持器を受け入れ得る程度にのみ開くことができる。完全に挿入すると、ばね偏倚式止め具５２０が溝内にスナップ止めして、上方に引っ張ることによりこの溝から取り出すことができる。全体として、開口部５２０はＬ字形であり、下端からポスト５０６を把持して、ばね偏倚式ピン５２０を押すことにより取り外すことができる。図４８には、組立体３４Ｆと同様である内側レバー組立体３４Ｈの側面図が図示されているが、該内側レバー組立体は、クランプ止め機構５０４と同一であるクランプ止め機構５３０を備える点が異なる。但し、このクランプ止め部材は外側レバー組立体ではなくて、内側レバー組立体に対して使用し得るよう逆にしてある点が異なる。しかしながら、この段状部分は、内側レバー組立体３４Ｈのディスク部分５３４から下方に段を付ける必要がないから、この段状部分５３２の高さは比較的低い。図４９には、ボルト５０９を示す、図４８の線４９−４９の方向に見た一部分解図とした斜視図的な端面図が図示されている。ボルト５０９は、端部材５１１ をクランプ止めして、レバーアーム３２Ｈの作用と同様に端部材を保持し得る位置に配置されている。図５０乃至図５４には、第一のレバー３２Ｈの平面図と、第二のレバー３４Ｈ の平面図と、第一のレバー３２Ｈに対するクランプ止め機構の側面図と、第一のレバー３２Ｈに対するクランプ止め機構の底面図と、第二のレバー３４Ｈに対するクランプ止め機構の側面図と、第二のレバー３４Ｈに対するクランプ止め機構の底面図とが図示されている。これらの部分は、本発明のモジュールを脚部支持器に容易にクランプ止めすることを可能にする。図５２、図５３に図示した第二のクランプ止め部分は、図５０のレバー機構と係合し、２つの側部が共に動いて、支持器に対してクランプ止めし得るようにする。同様に、図５４及び図５５の第二の部部分は、図５１のレバー組立体と協動し、これらの部分が摺動して離れて共に支持器の上方にクランプ止めされるようにする。第一のレバー３２Ｈは、クランプ止め部分５２６内に嵌まり且つねじ５１９、 ５２５が許容する範囲内にてクランプ止め部分及びレバー組立体が共に摺動するのを許容するポスト５２１、５２３を備えている。同様に、第二のレバー部分は、図６４、図６５に図示するように、クランプ止め部分とレバー自体との間を伸長するポスト５１５、５１７を有しており、これらのポストは、その両者の間を摺動し、支持器の上方に嵌まり且つ共にスナップ止めすることを可能にする。図５６には、運動組立体１０Ａの斜視図が図示されている。この運動組立体１ ０Ａは、運動組立体１０（図１）の脚部支持器と同様の腕支持器を備える設計とされており、また、該運動組立体は、制御モジュール３０を受け入れ得るようにされている。該制御モジュールは、腕支持器を取り外さずに、腕１２Ａの運動を許容する同様の方法にて所定位置にスナップ止めすることができる。この腕支持器は、何れの点でも脚部支持器と同一であるが、その唯一の相違点は、動作範囲を設定する方法、及び膝の負傷ではなくて、肘の負傷の性質に対応し得るよう変更された動作抵抗力に対するプログラムである点である。この場合と同様に、レバー組立体が接近するか又は離れるように駆動されるかに依存して、異なる摩擦面が選択され、またこれらの面は、いずれの方向へも摩擦程度を変更し得るような輪郭とすることができる。図５７には、トウ部分１００２と、ヒール部分１００８と、後側部分１００４ と、課の付近にてトウ部分及び後側部分に接続されたそのレバーアームを有するモジュール３０とを備えるスキー靴１０００の立面図が図示されている。この実施の形態において、トウ部分１００６及び後側部分１００４は剛性であるが、これらの部分は、互いに対して可動であり、ヒール部分１００８は、固いヒールシートの間に可撓性材料を有し、このため、靴部分１００４は前後に動くことができる。モジュール３０を中心とする動作に対応し得るようにレバーアームは空所１００５、１００７内にて摺動する。図５８には、図５６の実施の形態と同様であるスキー靴１０００Ａの別の実施の形態が図示されている。その唯一の相違点は、剛性な後側部分１００４Ａとヒール部分との間にスペースがある状態で単一のモジュール３０Ｂが比較的剛性なヒール部分１００８Ａ部分に取り付けられている点である。通常のクランプによりヒール部分にクランプ止めされた剛性なトウ部分１００６Ａは、前後に動き得るように可撓性材料１００７Ａにより剛性な後側部分から分離されている。モジュール３０Ｂの単一のレバーアームは、摺動可能な部分１００５Ａ内まで上方に伸長し、モジュール自体は、ヒール１００８Ａに堅固に取り付けられたその第二の部分を有する。図５９には、図５７の実施の形態と同様であるスキー靴１０００Ｃの更に別の実施の形態が図示されているが、このスキー靴は、単一のアームにより共に接続された２つのモジュール３０Ａ、３０Ｂを有しており、剛性な底側部１００８Ｂ に対して靴の剛性な部分１００４Ｂが動く動作を更に変化させることを可能にし、これらの部分は、可撓性材料により接続されている。こうした実施の形態の何れにおいても、モジュール３０Ａは、仮想現実像が得られるようにコンピュータ機構に電気的に接続することのできるフィードバックセンサを有する型式とすることができる。図１乃至図５５の運動装置の実施の形態は、下肢支持器又は上肢支持器のような既存の支持器に取り付けることができ、その支持器を装用する人間に対して制御された運動を可能にするか、又は別の制御された抵抗力装置の一部とすることができる。これらは、下肢、又は関節若しくはその他の身体部分が負傷した人に対して抵抗力制御による治療を可能にし、その抵抗力は、運動する部分の位置に対して予め制御された方法にて関係付けられた動作である。これらは、運動する部分の位置に対して予めプログラム化された方法にて関係付けられるが、速度と独立的に付与される、動作に対する抵抗力を付与する運動装置及び技術を提供するものである。この装置は、主として速収縮筋肉、又は遅収縮筋肉を強化するか、又は、負傷した筋肉の特定の部分のみを強化するといった、各種の目的のため、特製の運動プログラムを可能にする。ユーザは、抵抗力プログラムに沿って速度を変化させ、このプログラムは、位置に関係した動作に対する抵抗力を提供するが、外力は発生させず、このため、ユーザが力を加えない限り、装置によって抵抗力は何ら付与されず、機構は、解放されるようにする。別の実施の形態において、運動装置は、像、又はその他の検出されたプログラムに接続され、このため、ユーザは、その検出された状況に筋肉の動作を相関付けることができる。この配置において、ユーザは、頭取り付けユニットのような陰極線管にスキーのような動作の像を形成し、スクリーンが地形を写し、このためユーザは、これに応じて自分の位置を調節することができる。センサは、ユーザの動作の結果を表示し、その動作に関連した制御された抵抗力を提供する。スキー靴等のような装置には、その運動装置を使用して、プログラム化した抵抗力が付与され、制御された方向への動作に対する保護され且つ有用な程度の抵抗力を提供する。運動中の動作に対する抵抗力は、予め制御された方法にて、運動をする部分の位置に関係付けられるが、位置と抵抗力との間の関係は、平均的なモータの性能曲線に比例せず、特定の目的に合うように形成される。この運動装置は、開運動性チェーン動作、又は閉運動性チェーン動作の何れにても便宜に使用することができる。一つの好適な実施の形態において、力の程度を制御する手段は、動作に対して所望の抵抗力を付与し得るように、従来の支持器、又はその他の締結具に取り外し可能に取り付け得る１つ以上の摩擦抵抗部材を有している。この摩擦抵抗部材は、次の何れかを備えることができる。即ち、（１）一方向に自由動作し得るように解放するが、その反対方向へは、力に対する抵抗力を伴ってのみ動く機構か、又は、（２）一方向又は双方向に制御された可変、又は一定の抵抗力を提供する機構である。一般に、動作量、又はその範囲を制御する可調節ストッパ、又は制御部材が設けられる。しかしながら、ばね、又はモータ、延伸部材、又は空圧シリンダ等のような力部材によって抵抗力を付与することもできる。好適な実施の形態にて、共に作用して、動作に対する摩擦力を提供する摩擦部材、及び圧力部材が使用される。その理由は、動作に対する抵抗力の程度を制御するために摩擦力を使用する機構は、互いに動く摩擦面に対して通常の圧力を調節することにより、異なる程度の抵抗力に合うように調節するのが比較的容易であるからである。好適な実施の形態において、膝支持器又は肘支持器は、回動点にて接続された第一の部分及び第二の部分を有している。一つの用途の場合、この第一の部分は、第一の接続手段により脚部（脛骨及び腓骨）に取り付け可能であり、第一の部分は、第二の接続手段により太股（大腿部）に接続される。別の用途の場合、第一の部分は、第一の接続手段により前腕（橈骨及び尺骨）に接続可能であり、第二の部分は、第二の接続手段により腕（上腕骨）に接続される。何れの場合でも、第一の部分における第一のレバーは、第一の接続手段に取り外し可能にスナップ止めされ、第二の部分における第二のレバーは、第二の接続手段上にスナップ止めされ、その２つのレバーは、回動点に中心がある摩擦力制御モジュールに接続される。この摩擦力制御モジュールは、第一及び第二の接続手段が抗して動く摩擦力を制御する。好適な実施の形態において、２つのレバーが動くに伴い、摩擦部材は互いに対して駆動される。この摩擦力は、次のように制御される。即ち、（１）一つの実施の形態において、ラチェット部材により行われ、このラチェット部材は、２つのディスクを１つの位置にて互いに対して付勢するが、別の位置にあるときは、 その２つのディスクを分離するように解放する。 （２）別の実施の形態において、ディスクを一方の動作方向に押し得るように係合した傾斜路を介して行われる。その反対方向への動作により、２つの部材の一方が傾斜路上にて下方に摺動することにより、その２つの部材が分離する。 （３）更に別の実施の形態において、マイクロプロセッサ制御の圧力装置を使用する。この圧力装置は、基本的な全体圧力又は最小圧力及び圧力変化の双方を制御し、異なる動作方向への動作に対する抵抗力を変化させる。全体的な偏倚圧力は、２つの摩擦部材の間に通常の圧力を付与する締付け機構によって設定することができる。幾つかの実施の形態において、摩擦ディスクは、水平で且つ平坦であり、別の実施の形態においては、その摩擦ディスクは、装置が動く異なる位置にて異なる程度の摩擦力を提供する。これらの曲げ及び伸長摩擦部材は、同心状リング内にて互いに隣り合うようにするか、又は、互いに反対側の側部にあるか、又は、一方が他方の後に位置するようにすることができる。好適な実施の形態において、摩擦部材は、既存の市販の支持器の部品であるスプリントに容易に接続される。これらの摩擦部材は、制御モジュール内に収容される（該制御モジュールからはレバーが伸長している）。これらのレバーは、支持器の標準型スプリントに交換可能に取り付けられる。この配置において、制御モジュールは、支持器を着用する人によって支持器に取り付けることができ、制御モジュールは支持器に取り付けられ、その支持器を取り外さずに、運動を行った後、支持器から取り外す。別の実施の形態において、摩擦力は、予定のプログラムに従って摩擦板を共に圧縮することにより提供することができる。これは、例えば、磁気又は回転可能なねじ押し込み手段、又は液圧プランジャ手段、又は摩擦板の間の力を変化させるその他の手段とすることができる。また、スキー靴等のようなその他の型式の装置と共にこの基本モジュールを使用して、制御された程度の動作及び抵抗力を付与し、これにより、非可撓性のスキー靴のような場合に生じるであろう負傷を防止することができる。同様に、かかる装置は、人が運動する間に、視覚的、又はその他の感覚像を形成するセンサを有することができる。その像は、例えば、クロスカントリースキーをシュミレートしつつ、人が運動装置を使用している間の地形の像が得られるようにすることができる。筋、関節補強回復装置を設けて、全体の、又は比較的完全な運動環境を提供し得るようにするか、又は、その他のより簡単な装置に制御モジュールを設けて、運動をしている解剖学的部分の位置に従って制御された抵抗力が付与されるようにすることもできる。図６０には、その主要部品として、第一のレバーアーム及びホルダ組立体１０ ５２と、第二のレバーアーム及びホルダ組立体１０５４と、制御モジュール１０ ６０とを有する多数面の運動装置１０５０の一部断面図とした簡略化した部分図が図示されている。この制御モジュール１０６０は、第一及び第二のレバーアームホルダ組立体１０５２、１０５４を図３、図１０乃至図６９の実施の形態と同様の方法にて接続し、図６０の運動装置は、肢体の両側部にて身体部分に締結して、その関節を中心として動くのに必要な力の程度を制御する。上記の実施の形態は、単一面内の回動動作のみを制御する一方、運動装置１０ ５０は、多数の異なる面及び方向への動作を制御して、身体の一方の部分が別の部分に対して為す回転動作、及び多数の異なる面内の回動動作、並びに身体部分間の回転動作と回動動作とを組み合わせることを可能にする。この実施の形態は、速度と独立的に制御される抵抗力を付与し、プログラマーの選択によって時間の関数として、又は位置の関数として、或いは速度の関数として抵抗力を変化させ得るようにプログラム化することが可能である。第一及び第二のレバーアーム及びホルダ組立体１０５２、１０５４の各々は、 それぞれ、２つのホルダ１０５６Ａ、１０５６Ｂの異なる一方、及び対応する第一のレバーアーム組立体１０５２、第二のレバーアーム組立体１０６２の異なる一方を有する。ホルダ１０５６Ａは、レバーアーム組立体１０５８に締結され且つ関節の側部（第二の身体部分に対して動く）に対して身体を保持する形状及び設計とされている。ホルダ１０５６Ｂは、レバーアーム組立体１０６２と共に動き得るようにレバーアーム組立体１０６２に締結され且つ第二の身体部分（関節を中心として動く）を保持し得る寸法及び形状とされている。第一及び第二のレバーアームとホルダ組立体１０５２、１０５４とを接続するモジュール１０６０は、関節と、又は２つの身体部分（互いに動く身体部分を接続する部分）を並置状態に取り付けられる。本明細書において、関節という語は、肘等のような従来の関節を含むのみならず、身体の一方の部分が別の部分に対して関節動作するのを許容し、又は制御するその他の身体部分をも含むものとする。このように、肘、又は膝に最も適したホルダは、図５９に図示してある一方、異なる形状及び寸法のホルダをレバーアーム組立体に締結し且つその他の身体部分に接続して、首、又は背中を中心とする調節動作を制御し得るようにすることも明らかである。第一及び第二のホルダ１０５６Ａ、１０５６Ｂは、同様であり、本明細書において、それぞれ接尾群Ａ、Ｂを付す点を除いて、その対応する番号で表示してある。このため、全体としてホルダ１０５６Ｂに関してのみ説明する。ホルダ１０５６Ｂは、管状のスリーブ壁１０６４Ｂと、ホルダ開口部１０６６ Ｂと、ヒンジ１０６８Ｂと、３つのラッチ部材１０７０Ｂ、１０７２Ｂ、１０７ ４Ｂとを備えている。スリーブ壁１０６４Ｂは、ヒンジ１０６８Ｂの周りを回動することによりスリーブ開口部１０６６Ｂの周りで開放し得るようにされている。閉じたとき、ラッチ部材１０７０Ｂ、１０７２Ｂ、１０７４Ｂは、該壁を閉じた状態に保持する。これらのラッチ部材は、フック・アンド・ループ式の織地ホルダ、又は任意の型式の機械式ラッチとすることができる。この配置の場合、２つのホルダ１０５６Ａ、１０５６Ｂは、関節、又はその他の身体部分（制御モジュール１０６０の制御、及び時間、位置又は速度に関して摩擦を変化させる適当なプログラムの制御の下、多数面内の動作を許容し得るように関節動作を制御する部分）の異なる側部に取り付けることができる。第一のレバーアーム１０５８は、第一のレバー本体１０７６と、プログラムユニット１０７８とを有する。第一のレバー本体１０７６は、ホルダ１０５６Ａに取り付け得るようにされ、また、プログラム部分１０７８を堅固に取り付け得るようにした支持体である。この支持体は、図６０に図示した管状の形状のような任意の形状とすることができるが、平坦な形状、又は丸い形状とし、或いはその他の任意の適当な形状とすることができる。プログラムユニット１０７８は、第一の摩擦面１０８０と、駆動ユニット１０ ８２と、ハウジングユニット１０８８とを備えている。このプログラムユニットは、自在継手及び摩擦面（制御モジュールが１０６０の一部である）と協動し得るように取り付けられる。この配置の場合、駆動ユニット１０８２は、プログラムの制御の下、第一の摩擦面１０８６に力を加える、この第一の摩擦面は、自在継手１０８４の摩擦面１０８６と係合し、２つのレバーアームとホルダ組立体１ ０５２、１０５４との間で加えられた力に対する抵抗力を変化させる。この駆動ユニットの制御は、空圧式又は電動式とし、また、コンピュータの制御の下、ステッピングソレノイド又は空圧、或いは液圧ピストンの方法にて駆動ユニット１ ０８２を作動させることができる。自在継手１０８４は、摩擦面を有するシリンダを備え、該摩擦面１０６０が完全な円に沿って係合する状態にてプログラムユニット１０７８内で拘束状態に保持される。摩擦面の間の圧力変化を最大にする実施の形態において、摩擦面は、 均一にすることができるが、他方、厚さ、又は摩擦率の何れかの点にて摩擦面を変化させることを利用して、第一のレバーアーム及びホルダ組立体１０５２と、 第二のレバーアーム及びホルダ組立体１０５４との間の角度が異なる状態にて抵抗力をプログラム化することができる。制御モジュール１０６０及び第一のレバーアーム組立体と協動するため、第二のレバーアーム組立体１０６２は、第二のレバー本体１１００と、自在継手ユニット１１０２とを備えている。該本体部分１１００は、管状であり且つスリーブ１０５６と共に動き得るように該スリーブに締結されており、またその一端にて自在継手ユニット１１０２に接続されている。該自在継手ユニット１１０２は、自在継手軸部１００６と、ばね１１０４と、 リテーナリング１１０８と、止め部材１１０６とを有する制御装置１０６０の一部のハウジングを備えている。止め具１１１０は、軸部１１０６の上にあり且つ自在継手ユニット１１００の端部にてリテーナリング１１０８に対し上方に押し付けられており、このため、ばねは、軸部１１０２を偏倚させる。軸部１１０２ の他端は自在継手ユニット１０７８（第一のレバーアーム１０５８により保持されている）内で自在継手ボールに締結されている。この配置の場合、軸部１１０ ６は、多少の余裕を有し、ばね１１０４の力に抗して内方に偏倚させることができるが、摩擦ディスク１０８０と接触しており且つ自在継手部材１０７８内に拘束されている。制御モジュール１０６０は、自在継手１０８４の一部を形成する端部ボールを備えている。該ボールの直径は自在継手ユニット１０７８の端部に形成された開口部よりも大きく、第一のレバーアーム１０５８の一部として拘束されるが、軸部１１０６（止め具１００６及び第二のレバーアーム１０６２のリテーナリング１１０８内に伸長し且つこれらにより保持されている）に接続される。この配置の場合、駆動ユニット１０８２により押し付けられる摩擦面１０８０は、制御されたプログラムに従って２つのレバーを分離させようとする力に抗する抵抗力を制御する。ハウジング１０９４から伸長する自在継手の球状部分の頂部には、複数の標識１０９２がある。また、該駆動ユニットの端部には、これらの標識を検出し且つ導体１０９１に信号を送るセンサ１０９０が取り付けられている。該センサは、 第一のレバーアーム及びホルダ組立体と、第二のレバーアーム及びホルダ組立体との互いに対する位置を表示する信号を導体１０９１に発生させる。この信号はコンピュータに送ることができる一方、該コンピュータは、その信号を駆動ユニット１０８２に送って圧力を制御し、これにより、その位置にて付与される摩擦抵抗力を制御する。該制御モジュール１０６０は、駆動装置１０８２と、第一の摩擦面１０８０と、第二の摩擦面１０８６と、自在継手１０８４と、保持装置１０８８と、センサ１０９０と、標識１０９２と、軸部１１０６とを有し且つこれらと協動する。この配置において、制御モジュール１０６０は、第一のレバーアーム及びホルダ組立体と第二のレバーアーム及びホルダ組立体とを相互に接続し、動作の位置に従い、また、ある実施例においては、動作のタイミング又は速度に従って、付与すべき抵抗力の程度を制御し、又は、第一のレバーアーム及びホルダ組立体の第二のレバーアーム及びホルダ組立体に対する位置に関する情報を中央プロセッサに提供する。図６１及び図６２には、それぞれ、制御モジュール１０６０（図５９）と協動し、運動装置１０５０（図６０）（外側ハウジング壁１１２０と、円筒形ブッシュ１１２２と、リテーナリング１１２４と、外ねじ付きリテーナユニット１１２ ６とを有する）により形成される、摩擦抵抗力の程度を制御するハウジング１０ ９４のそれぞれ縦断面図及び端面図が図示されている。リテーナリング１１２４ は、壁１１２０を閉じるような寸法とされ、また、該リテーナリングは、湾曲した内部と、開口部とを有しており、該開口部は、自在継手１０８６の球状部分を回転可能に拘束し得るようにされている。該リテーナナット１１２６は、壁１１ ２０の内ねじ１１２８と協動し、リテーナリングを所定位置に保持し、自在継手１０８６の円筒形部分を回転可能に拘束し、該自在継手が摩擦面と協動し得るようにする。この摩擦面は、図６０にて参照番号１０８０で図示する球に対して相補的な形状とされている。ブッシュは、駆動ユニット１０８２（図６０）を受け入れ且つ拘束し得るようにされている一方、該駆動ユニットは、摩擦面１０８０ により付与される外方への圧力を制御するソレノイドを保持する。図６３及び図６４には、駆動ユニット１０８２と、第一の摩擦面１０８０と、 自在継手１０８４と、自在継手用の軸部１１０６と、リテーナリング１１０８とを有する制御モジュール１０６０の縦断面図及び端面図が図示されている。ソレノイド１１３０は、ステップ状に作動して、第一の摩擦面１０８０を自在継手１ ０８４における摩擦面１０８６に押し付ける。軸部１１０６は、第二のレバーアーム及びハウジング１０５４（図６０）に対する継手を提供するが、この実施の形態において、回動方向又は円方向への動作に対する抵抗力は、第一の摩擦面１０８４と第二の摩擦面１０８６との相互接触面により提供される。ソレノイド１１３０から反対方向を向き且つ第二のアーム組立体を超えて伸長するボール継手の側部には、複数の標識１０９２がある。これらの標識は、物理的センサにより検出される物理的な突起とし、又はフォトセル機構により検出される光学的標識とし、第一のレバーアーム及びホルダ組立体１０５２及び第二のレバーアーム及びホルダ組立体１０５４の互いに対する位置に関する信号を送るようにすることができる。軸部１１０６は、リテーナリング１１０８を有し、このリテーナリングは、該軸部を第二のレバーアーム組立体１０６２内に保ち得るように該軸部の動作を制限する。図６５には、互いに取り付けられた第一のレバー本体１０７６と、第一のホルダ１０５６Ａとを有する第一のレバーアーム及びホルダ組立体１０５２の端面図が図示されている。自在継手１０８４及び軸部１１０６はレバーアーム組立体１ ０７６から伸長している。ホルダ１０５６Ａは、開口部の線１０６６Ａにてその合わせラッチ部材内にスナップ嵌めする、参照番号１０７０Ａで示したラッチ部材と、身体部分を中心として共にスナップ嵌めするヒンジ１０６８Ａと、２つの半管状のシリンダ部材とを備えている。この構造の場合、ホルダ１０５６Ａは、 開放し、例えば、太股のような身体部分の上にスナップ嵌めし、制御モジュールは、例えば、膝関節のような関節の上に嵌まり、第二のホルダが開き且つ所定位置にスナップ嵌めし、このため、第一及び第二のレバーアームは、関節の両側部にて身体部分に取り付けられ、その動作に対する抵抗力を制御する。図６０乃至図６５の実施の形態は、多数面、多方向、可変動作範囲の予めプログラム化した電磁抵抗力（速度から独立している）を提供する。この実施の形態は、湾曲した読み取り板を湾曲したボール継手に対して出入りさせるためソレノイド、ステッパモータ、空圧シリンダ、液圧シリンダ、ボールスクリュー機構又はその他の任意の手段を使用する。この湾曲したボール継手は、ボール継手とその湾曲した板との間の摩擦又は電磁界を使用して、一方のレバーアームをもう一方に対する多方向、多数面の動作に対する抵抗力の程度を変化させる。その間、 予め設定されたコンピュータ利用プログラムにより制御されるハウジングに対して装置の軸の動作を保つ。このプログラムは、三次元的な３つの面の動作範囲に沿って、その方向に関係なく、各角度における抵抗力を設定する。図６０乃至図６５の実施の形態において、股関節又は肩部のような多数面関節にて接続された部分に対して多数面の抵抗力が付与される。また、この実施の形態を使用して、片側における動作を阻止することができる。これは、例えば、事故による左脳の機能障害のある発作患者は、立ち上がり、着座、又は横になる姿勢のとき基端関節（左股関節のような）の動きが阻止され、左股関節の外転、伸長又は回転の多方向動作パターンにおいて、その機能障害を修正し、また、右肢体の感覚、動作性及び強さを増す。更に、例えば、股関節を伸長させる間における、膝の伸長の痙直を少なくし得るようにする、肢体の完全な動作中、神経筋肉のタイミングを通じてその他の末端関節の多方向の動作パターンを容易にし、又は阻止することができる。図６６には、対応する複数の関節における複数の個々の運動ユニット１０５０ Ａ乃至１０５０Ｆを有する更に別の運動装置１２００が図示されている。これらのユニット１０５０Ａ乃至１０５０Ｆの各々は、全体として図６０のユニット１ ０５０に対応して、同一の方法にて作動し、制御モジュール１０６０Ａ乃至１０ ６０Ｆのレバー保持組立体１０５２Ａ乃至１０５２Ｆ、１０５４Ａ乃至１０５４ Ｅの対応する１つを備えている。これらのユニットは、肩の中心、肩、肘及び背中（そのユニットが取り付けられる）を中心とする物により力に対する抵抗力を制御するが、首のようなその他の関節も制御可能である。この配置において、関節の各々は、運動の目的に応じて制御することができる。図４４、図４５に関して説明したようなスポーツをシュミレートする会話型装置に像を提供するため、 スクリーン１２０２を使用することができる。図６７には、支持基部１１４６と、空圧ピストンのような伸長可能なピストン１１４４と、参照番号１１４８Ａ乃至１１４８Ｍで表すような身体部分のホルダと、制御モジュール１１４２Ａ乃至１１４２Ｆのような、運動中に動く関節に配置された、本明細書に記載した実施の形態による制御モジュールとを有する運動装置の概略図的な側面図が図示されている。このピストン１１４４は、上方又は下方に広がり得るように自在型の取り付け具により、基部１１４６に取り付けられ、また、制御モジュール１１４２Ｄを介して背もたれ及び座部と連通する。関節を中心とする動作を許容するため、（１）背もたれは、制御モジュール１ １４２Ｃにてショルダレスト部と連通し、また制御モジュール１１４２を通じてヘッドレスト部と連通している。 （２）上方腕の支持体の末端は、制御モジュール１１４２を介して下方アーム支持体と連通している。 （３）座部は、制御モジュール１１４２Ｅを介して下方脚部と及び制御モジュール１１４２を介して脚乗せと連通している。この配置は、身体の主要な関節の各々にて、制御された圧力に対する制御された関節動作を許容する。使用時、患者は、背もたれホルダ１１４Ａ、座部ホルダ１１４８Ｆ、１１４８ Ｇ、下方脚乗せホルダ１１４８Ｅ、１１４８Ｄ、足乗せホルダ１１４８Ｃ、１１ ４８Ｂを介して所定位置に締結することができる。ヘッドレスト部、ショルダレスト部及び肘掛けは、ホルダ１１４８Ｌ、ホルダ１１４８Ｋ、ホルダ１１４８Ｇ 、ホルダ１１４８１、ホルダ１１４８Ｈをそれぞれ介して患者に締結される。図６８に図示するように、運動装置１１４０は、ピストン１１４４により持ち上がることにより、患者を立った姿勢にて所定位置に締結することができる。その何れの位置にあるときも、図６０乃至図６５の実施の形態に関して上述したように関節の位置を固着し、器械に対する抵抗力を制御する。図６９及び図７０には、ハウジング１１５２と、ステッパモータ１１５４、１ １５６と、摩擦制御軸１１５８と、リテーナ板１１６２と、摩擦パッド１１６０ とを有する制御モジュール１１５０の別の実施の形態の縦断面図及び端面図が図示されている。この配置において、摩擦部材１１５８は、１つのホルダに締結して、該ホルダの摩擦動作を制御し得るようにされており、ステッパモータ１１５ ２は、プログラマーに対して一定の位置に配置されている。従って、中央ユニットが関節における摩擦力を制御し、運動に対する制御された抵抗力を付与する。また、この制御モジュールは、図６０乃至図６８の実施の形態におけるように、 自在継手の２つの係合部分の間の圧力を制御するために使用することもできる。図７１には、チェア１１６４と並置する状態にて静止型ユニット１１６６に取り付けられた制御モジュール１１５０が図示されており、このため、制御装置１ １５０は、座部１１６３と、下方脚部支持部１１６１とを接続する継手１１６２ を制御し、このため、患者は、モジュール１１５０の制御の下、膝関節の運動を行うことができる。図７１には、脚乗せ１１６１の周りを把持するが、参照番号１１７４で図示するようなより後方の位置にある把持部を示す、チェア１１６４ の側面図が図示されている。このユニットは、腕の運動のために使用することができ、下方ユニットは、脚の運動のために使用することができる。図７３には、周方向に隔たった４つの制御ユニット１１６６Ａ乃至１１６６Ｄ と、隣接するチェア１１６４Ａ乃至１１６４Ｄとを有し、単一の中央制御コンピュータ１１７２が幾つかのモジュール（脚の運動又は腕の運動等をするとき、個々の患者を受け入れることができる）を制御する中央制御コンソールが図示されている。図６０乃至図６８の実施の形態において、多関節、多面、多方向、可変範囲の動作で、予めプログラム化された電磁抵抗運動（速度と独立している）を実現することができる。一般に、その他の実施の形態の有利な点に加えて、この有利な点は、その他の関係する関節に対し、関節の動作範囲を組み合わせた各々について関節の各々に付与される予め設定した抵抗力に基づいて、コンピュータ制御による予め設定した抵抗力を多数の関節に付与する機能を備える点である。この実施の形態は、予め設定した広い範囲の動作に亙って曲げ及び伸長の双方を提供し、また、その各々に対して適当な抵抗力を付与することができる。この実施の形態は、テレビジョン像、又はシュミレートした動作の有無に関係無く、仮想現実動作の実施の形態、及び全身運動に特に有効である。図６０乃至図６８の実施の形態は、立ち上がり又は座った状態の何れかにてヘルメットを着用する種類の動作、多関節、多数面、多方向、可変動作範囲、予めプログラム化した電磁抵抗力（速度と独立している）の仮想現実性を実現するものであり、また、図７１乃至図７３の実施の形態は、所望であるならば、仮想現実を伴って、単一面、多方向、可変動作範囲、予めプログラム化した制御（速度から独立している）を可能にする。コンピュータ像を利用するヘルメット又は眼鏡着用により、プログラムのコンピュータ監視と調和させた像が得られ、上述したように各関節に対する所定の多数関節の抵抗力を変化させることができる。各関節に対する動作範囲は、次のものに基づいて、抵抗値を設定する多数のプログラムの１つにより設定される。即ち、（１）選択された関節の動作位置の範囲、 及びその選択された関節に対するその他の全ての関節の動作位置の範囲、（２） 選択された関節に接続した肢体の動く方向、及びその他の肢体が選択された関節に対して動く方向、（３）仮想現実をビデオ型式で三次元的に調和させることである。機能的な閉運動チェーン動作の像を人工的に発生させることのできるビューアを使用することにより、運動する者は、ハイキング又はその他の運動の環境を見ることができ、そのシュミレートされたハイキング又は漕ぐ動作又はスキー等における運動する者の動作に従って抵抗力が調節される。図７４には、支持器部分１４Ｂと、左右の運動モジュール１６Ｃ、１６Ｄとをそれぞれ有する更に別の運動組立体１０Ｅが図示されている。図１及び図２の実施の形態と同様に、制御モジュール１６Ｃ、１６Ｄは、保護し且つ／又は運動する関節を中心とする支持器の２つの部分を相互に接続する。図７４の実施の形態において、運動組立体１０Ｅは、膝の支持器１４Ｂに適用し得るようにされているが、運動モジュール１６Ｃ、１６Ｄは、肘支持器等のようなその他の型式の支持器と共に使用することができ、また、制御された抵抗力が２つの方向に付与されるその他の型式の運動装置にも使用することができる。支持器１４Ｂは、多数の標準的な支持器の任意のものとすることができ、それ自体は、本発明の一部ではない。該支持器は、膝支持器に典型的な方法にて、当該技術分野にて公知の方法にて回動継手２４Ｅ、２４Ｆにより共に接続された第一の支持手段２０Ｅと、第二の支持手段２２Ｅとを備えている。これらの制御モジュール１６Ｃ、１６Ｄの各々は、回動継手２４Ｅ、２４Ｆのそれぞれの１つの上方に亙って相互に接続し得るようにされている。右側および左側運動モジュール１６Ｃ、１６Ｄは同一であるから、右側モジュール１６Ｃについてのみ説明する。制御モジュール１６Ｃは、制御組立体３０Ｊと、第一のレバー組立体３２Ｊと、第二のレバー組立体３４Ｊとを備えている。これらの第一及び第二のレバー組立体３２Ｊ、３４Ｊは、その両側部にて制御組立体３０Ｊに締結されており、第一のレバー組立体３２Ｊは、第一の支持手段２０Ｅに締結して、人間の太股と共に動き得るようにされており、第二のレバー組立体は、第二の支持手段２２Ｅに締結されて、人間の脚部と共に動き得るようにされている。第一のレバー組立体３２Ｊは、第一のレバーアーム１３８４と、該第一のレバーアームに形成されたスロット１３８６と、位置決めボルト１３８８と、位置センサ１３９０とを備えている。該スロット１３８６は、第一の支持手段２０Ｅに形成された同様のスロットと整合可能であり、該スロットは、該同様のスロットに対して位置決めし且つ位置決めボルト１３８８により所定位置に可動に締結することができる。該位置センサ１３９０は、第一のアーム１３８４に取り付けられて、第一の支持部分２０Ｅの支持器の第二の支持部分２２Ｅに対する位置を検出し、これにより、肢体、又はその関節を中心とする身体部分の伸長及び曲げの程度を検出するために使用される。第二のレバー組立体３４は、同様に、第二のアーム１３９２と、スロット１３ ９４と、位置決めボルト１３９６と、アクチュエータ１３９８とを備えている。この配置において、第二のアームは、第二の支持部材２２Ｅに形成された同様のスロットと整合したそのスロット１３９４を有し、ナット１３９６により可動に締結される。アクチュエータ１３９８が反対側側部におけるセンサ１３９０と一直線で且つ直径方向に対向する状態にて制御モジュール３０Ｊに対面し且つ該制御モジュールに接触する。該アクチュエータ１３９８は圧力を調節し、センサ１ ３９０は、関節を取り巻く部材の間の角度を検出する。制御モジュール３０Ｊは、軸７０Ｊと、第一の摩擦ディスク及びパッド１４０ ０と、第二の摩擦ディスク及びパッド１４０２とを備えている。該アクチュエータは、パッドを摩擦ディスクに押し付けて、摩擦ディスクとパッドとの間の力を変化させ、これにより、肢体又はその他の身体部分が関節を中心として動く動作に対する抵抗力を変化させる。このスロット及びボルトの配置は、アクチュエータセンサ及びモジュールが１つのユニットとして動くことを許容し、曲げ及び伸長中、関節の偏心動作が調節可能であるようにする。図７５には、第一のレバー組立体３２Ｊの一部、及び第一のレバーアーム１３ ８４と、該レバーアームに形成された第一のスロット１３８６とを有する制御モジュール３０Ｊの一部が図示されている。この図に図示するように、制御組立体３０Ｊは、摩擦ディスク１４０６と、軸７４Ｊと、軸の頭部１４０８と、軸ナット１４１０と、第一のアームの基部材１４１２とを備えている。該軸頭部１４０ ８は、円筒形の軸７４Ｊの直径よりも大きい側部を有する正平行四辺形である。軸７４Ｊは、軸の端部ナット１４１０の中央タップ穴内のねじ部分に係合して、 摩擦ディスク１４０６を基部１４１２に対して保持するねじ付き端部１４１４を有している。軸７４Ｊの直径と略等しい寸法とされた整合穴が摩擦ディスク及び基部１４１２を貫通して伸長し、軸が貫通し且つそのねじ端部の上方に亙りナット１４１０をねじ込むことにより、締め付けるための整合した開口部を提供する。平行四辺形の形状をした穴１４１６は、摩擦ディスク１４０６がアーム１３８ ４と共に回転し得るように頭部１４０８を受け入れ得る寸法とされている。図７６には、第二のレバーアーム１３９２と、アクチュエータ１３９８に対するホルダ１４１０（図７４）と、第二の支持手段２２Ｅに締結するためのスロット１３９４とを有する内側レバー３４Ｊの概略図的な斜視図が図示されている。制御組立体３０Ｊは、環状支持リング１１７４と、摩擦基部及びパッド１４００ とを備えている。アクチュエータ１３９８は、摩擦基部及びパッド１４０２（図７４）を摩擦ディスク１４０６に対し、またパッド１４００に押し付け、この状態は、電気的に制御されたプログラムに従って行われ、予めプログラム化した方法にて、第一及び第二のレバー３４Ｊ、３２Ｊが互いに移動しないように摩擦抵抗力の程度を変化させ得るようにして行われる。センサ１３９０のような位置信号を検出するのに適した光学センサは、バージニア州24060−3100、ブラックバークの1213ノースメインストリートのリットン・インダストリース（Litton Industries）のポリ化学事業部から部品Ｎｏ.Ｆ03 573−2として入手することができる。この線形センサは、デジタル信号を提供し、このデジタル信号はコンピュータ（図７４に図示せず）に接続して戻すことができる。アクチュエータ１３９８内で使用されるような適当なアクチュエータは、アイオワ州50010、アメスの2500ノースループドライブのEDGE・テクノロジース・インコーポレーテッド（EDGE Technologies，Inc.）の子会社であるエテラマ・プロダクツ・インコーポレーテッド（ETRAMA Products,Inc.）からカタログ番号50／6ｍとして販売されているようなものを入手することができる。図７７には、４つの車輪１４２２Ａ乃至１４２２Ｄと、背もたれ１４２６と、 座部１４２４とを有する車椅子１４２０の斜視図が図示されている。この座部は、人間がフレームにより４輪に支持され、また背もたれ１４２６に寄りかかっている間に、水平方向支持体１４２４に座ることを可能にする従来の方法にてフレームに支持されている。肘掛けが参照番号１４４２Ａ、１４４２Ｂで図示するように各側部に設けられている。また、該車椅子１４２０は、第一の対の左右制御モジュール１４３８Ａ、１４ ３８Ｂと、対応する対の運動軸１４３６Ａ、１４３６Ｂと、対応する対の把持部１４３４Ａ、１４３４Ｂとを備えている。これらの制御モジュール１４４０Ａ、 １４４０Ｂは車椅子のフレームの両側部に取り付けられており、また、予めプログラム化した方法にて水平軸線に沿って動作に対する抵抗力を提供し得るようにフレームに取り付けられている。これらは、任意のその他の制御モジュールの方法にて、又は図７４乃至図７６の制御モジュールの方法にて設計することができる。制御モジュール１４３８Ａ、１４３８Ｂは、両腕の双方を受け入れ得るように椅子の両側部にて椅子のフレームの間に取り付けられており、モジュール１４３ ８Ａは、右腕の横方向外方への動きを受け入れ、モジュール１４３８Ｂは左腕の外方への動きを受け入れ得るような位置に配置されている。これら２つのモジュールは垂直軸線を有し、水平方向腕運動軸１４３６Ａ、１４３６Ｂの対応する一方をアームの軸の一端にてフレームに接続する。該把持部１４３４Ａ、１４３４ Ｂは、対応する腕運動軸に取り付けられて、車椅子に座った人間が制御モジュールを中心として制御された腕の運動を行うのに便宜な把持部を提供する。手を横方向外方に動かすのに伴って、予めプログラム化した程度の抵抗力を提供することができる。更に、モジュール１４３８Ａ、１４３８Ｂは、同様の構造の対応する制御モジュールに取り付けることができるが、独立的にプログラム化可能であり、これらのモジュールは、水平方向で且つモジュール１４３８Ａ、１ ４３８Ｂの軸線に対して横断状の軸線を有する。一方、これらのモジュールは、 アーム運動軸１４３６Ａ、１４３６Ｂの対応する一方に接続して、これらの腕運動軸がモジュール１４３６Ａ、１４３６Ｂの対応する一方の制御の下、及び追加的なモジュールの下、垂直方向に向けて外方に動き、運動する人に対して２°の動作を提供する所定の抵抗力パターンを伴って動くことができる。このように、 単一面の２つにおいて、２つの直径方向制御モジュールを共に接続し、三次元的な多数面の運動動作を提供し得るようにする。同様の方法にて、背もたれ１４２６は、この背もたれの各側部に１つずつ設けられた２つのモジュール１４４０Ａ、１４４０Ｂによりフレームに接続される。これら２つのモジュールは、車椅子のフレームと背もたれ１４２６との間の接続部を形成し、背もたれ１４２６を後方に押して、これにより股関節を中心とする運動を可能にする。脚部の運動を可能にするために、制御モジュール１４２８Ａ、１４２８Ｂは水平軸線を有する両側部にてフレームに取り付け、脚部支持軸１４３２Ａ、１４３ ２Ｂの対応する一方をフレームに接続して、その間にて制御された抵抗力が付与される。足乗せ１４３０Ａ、１４３０Ｂは、対応する脚部支持軸１４３０Ａ、１ ４３０Ｂの両端に接続されて、制御モジュール１４２８Ａ、１４２８Ｂの対応する一方により付与される抵抗力に抗して人間の脚を上方に旋回させる。運動機構は車椅子に関連して多数の肢体について図示したが、これらの運動機構は、通常の椅子、ベッド、又は立った姿勢の人間を支持するフレーム体のようなその他の型式の人間を支持する構造体にも利用することができる。こうした全ての型式の構造体において、運動するための一方向又は二方向への運動パターンを回動点にて制御モジュールにより提供し、その制御モジュール内のプログラムに従って動作に対する抵抗力を付与することができる。図７８には、上述した制御モジュールを使用し、基部１４５２と、靴ラッチ１ ４５４と、脚部ラッチ１４５６とを有するスノーボードのビンディング１４５０ の斜視図が図示されている。該基部１４５２は、一定の位置にてスノーボードに取り付け得るようにされており、靴ラッチ１４５４（ヒンジ止めされ且つ靴の正面部分の基部１４５２に対して所定位置に締結し得るようにしてある）を支持する。該脚部締結具１４５６は、軸１４５８（取り付け具１４６０、１４６２を互いに調節可能に接続する）により、靴締結具１４５４に取り付けられている。取り付け具１４６０は、靴ラッチ１４５６に堅固に固定され、取り付け具１４ ６２は靴締結具１４５４に堅固に接続されている。軸１４５８は、取り付け具１ ４６０を中心として垂直軸線に沿って摺動可能な位置に配置され、その下端には、三次元的制御モジュール１４６４を有し、自在継手の動作に対して、軸１４５ ８と靴部分１４５４との間にて制御された予めプログラム化した抵抗力を提供する。このように、軸１４５８は、制御モジュール１４６４内の一点を中心として任意の方向に回動し、使用中、身体がスノーボードに対して動くのを許容する。モジュール１４６４は、図６３のモジュール１０６０と同一の方法にて設計されている。この代替例において、該モジュールは、図７４乃至図７６に開示した制御モジュールのような２つの二次元的制御モジュールを備えることができ、これらの制御モジュールは、互いに対して直角に取り付けられ、一方がｘ軸線を中心とする回動動作を提供し、もう一方が横ｙ軸線を中心として回動動作を提供するようにする。この回動動作は、上述した方法にて所定の抵抗力による抵抗を受け、動作を許容する一方にて、事故の可能性を軽減する。この抵抗力は調節し、 堅固な支持力を提供し、スノーボードにおける体重の移動を可能にするが、負傷を回避し得るように幾つかの位置では弾性的に延伸するようにする。図７９には、上述した制御モジュールを使用する立ち上がり運動装置１４７０ が図示されている。この運動装置は、床の上に着座し得るようにした静止部材１ ４７２Ａ、１４７２Ｂを有する静止フレームと、部材１４７１を有する回動フレームと、肩及び背フレーム１４７６とを備えている。回動フレームの部材１４７ １は、方形の断面を有する鋼管であり、静止フレーム１４７２及び肩及び背フレーム１４７６に回動可能に接続された矩形部分を有する。肩及び背フレーム１４７６は、背もたれ１４８６と、平坦な板状の背もたれ１ ４８６の頂部の取り付けられた左右の肩フック１４８４Ａ、１４８４Ｂとを備えている。この配置において、運動をする人は、その背中を平坦な板状の背もたれ１４８６に押し付け、肩支持部１４８４Ａ、１４８４Ｂがそれぞれ、左右の肩の上方に亙って曲線状に伸長し、このため背もたれ及び肩支持部１４７６は、運動をする人と共に動くことができる。背もたれ１４７６は、15.24ｃｍ（６インチ）と152.4ｃｍ（５フィート）の間の範囲の垂直寸法を有して、比較的小形であるため、その通常の位置に立つとき、背中と共に曲がり、床に接触しない。床に接触せずに捻り動作を可能にするため、肩及び背もたれ１４７６は、制御モジュール１４７４により回動フレーム１４７１に取り付ける。制御モジュール１４７４は、肩及び背もたれを保持し、且つ上半身を捻る人に対して、フレームの回動動作中、異なる角度の予めプログラム化した抵抗力を付与する。 １つの運動として、股関節を曲げ得るようにするため、回動フレーム１４７１ は、それぞれ制御モジュール１４７８Ａ、１４７８Ｂによつて静止フレーム１４ ７２Ａ、１４７２Ｂに股関節を中心として上方の中央位置にて回動可能に取り付けられて、肩もたれ１４８４Ａ、１４８４Ｂを保持する人が靴先に触れるという１つの動作をするとき、体を曲げることを可能にする。腕の運動を可能にするため、把持機構１４７８Ａ、１４７８Ｂが左右の手の位置に配置され、制御モジュール１４８０Ａ、１４８０Ｂによって、肩及び背もたれに取り付けられている。このため、人は、その腕を上方及び下方に回すことによりその腕を運動させることができる。スクワット動作のため、捻りフレームは、レール１４７５Ａ、１４７５Ｂで形成され、これらのレールは、対応する各側部にてスリーブにより背中及び肩の支持体に摺動可能に取り付けられ、また、制御モジュール１４７６Ａ、１７７４Ｂ 及び１４７６Ａ、１４７６Ｂにより取り付けられて、機構内に立つ人が膝を曲げて、上方及び下方にスクワット動作し得るようにする一方、肩及び背もたれ１４ ７６は、下方への動きを許容する。制御モジュールの全ては、制御された運動パターンを提供し得るように調節可能である。図８０には、本発明による支持器の概略図的な分解斜視図が図示されている。この支持器は、両側支持体９０４Ａを有しており、この支持体は、支持器の左右の側部を共に接続する、図３６の脛骨支持体と同様の脛骨支持体を有する。この目的のため、両側支持体９０４Ａは、剛性な相互係止支持器部分９０６Ａと、クッション部分９０８Ａと、それぞれ左右の側部分９１３Ａ、９１３Ｂとを備えている。支持器部分９０６Ａは、左右の側部９１３Ａ、９１３Ｂを互いに所定位置に接続し、例えば、脛骨のような身体部分をクッション部分９０８Ａが所定位置に支持し得るように配置する。この目的のため、剛性な部分９０６Ａは、摺動可能な締結具９１０Ａと、２つのねじ式係止リング９１５Ａ、９１５Ｂと、割り型フェルール１５０９と、雌ねじ付きの受け入れソケット９１７と、縮径した軸部分１ ５１２と、ねじ付の中空の基部分９０６Ａとを備えている。該縮径した軸部分１ ５１２はねじ付の中空の基部分９０６Ａに嵌まり、受け入れソケット９１７を基部分９０６Ａの上にねじ込んだとき、その間にてフェルール1５０９を付勢する。該摺動可能な締結具９１０は、所定位置まで動かしてクッション部分９０８Ａ を配置し且つねじ付の係止リング９１５Ａ、９１５Ｂと共に、所定位置に係止されるようにする。クッション部分９０８Ａは、ロック９１０の下方に伸長する部分に取り付けられ、ロック９１０Ａにより１つの位置から別の位置に動かし、脛骨の上方に亙って配置され得るようにする。該クッション部分は、底部クッション部分１５００ と、頂部支持体１５０２とを備えており、該頂部支持体は、クッション１５００ が患者の皮膚に押し付けられた状態で身体部分を所定位置に保持するのに十分に剛性である。剛性な支持体１５０２から上方に伸長するソケット１５０４は、係止部材９１０Ａからボール継手を受け入れる。該ソケットは、そのボール継手の周りで回動可能であるが、横方向に且つ長手方向への所定位置に保持されている。支持器に取り付けるアダプター３２Ｌに形成された、参照番号１５０６で示すような内方に穿孔した開口部を通じて螺着ねじ１５０７を部材９１３Ａ、９１３ Ｂに対して付勢させることができる。図８１には、左側部支持体９１３Ｂの側面図が図示されており、該左側部支持体９１３Ｂは、雄ねじが設けられた第一の端部１５０８と、接続部分１５１０と、縮径した支持器部分１５１２とを有する。ねじ付端部１５０８は、支持器がアダプターの開口部に嵌まり得るようにされており、この場合、支持器は、ねじ付端部により保持され、支持器部分を形成し得るように外方に伸長し且つ内方に湾曲する接続部分１５１０を支持する。縮径部分１５１２は、中空の雄ねじ付支持器部分９１９内に嵌まって、支持器の剛性な中心部分９０６Ａに対する相互係合接続部を形成し得るようにされている。この雌ねじ付の受け入れソケット９１７は、縮径軸部分１５０２と、接続部分１５１０との間にて右側部材９１３Ｂの上に配置されており、また、該ソケットは、その内部に、基部分９０６Ａの雄ねじ付部分９１９の端部を受け入れる雌ねじ付凹所１５１４と、縮径凹所とを備えており、該縮径凹所は、フェルール１ ５０９の端部に係合し、該端部を縮径１５１２と中空部分９１９の内壁との間にて付勢し、受け入れソケット９１７を中空部分９１９の雄ねじにねじ込んだとき、その両者を共に係止する。図８２には、右側部支持体９１３Ｂの正面図が図示されており、中央の円筒形軸１５０２が左側部材１９１３Ａの対応する寸法の開口部内に嵌まり、その他端に、ソケット９１７を有する剛性な中央部分９０６Ａを形成する。図８３には、左側部材９１３Ａの平面図が図示されており、該左側部材は、雄ねじ付の軸９０６Ａと、部分９０６Ａの中心軸線を貫通して長手方向に伸長する内側穴１５２０と、側部材９１３Ａの面に対して垂直な面内にある一対のスロット（その一方を参照番号１５２２で図示）と、接続部分１５２４と、ねじ付端部を有する一端の取り付け部分１５２６とを有する。取り付け部分１５２６のねじ付端部は、アダプター内に挿入され且つ端部１５０８に対して平行に上方に伸長し、接続部分は、垂直に伸長する端部１０６Ａとの接続部を提供する。雄ねじ９ ０６の間の距離は、雌ねじ付シリンダ９１７に係合可能な寸法とされている。該シリンダは、該軸１５０２と、内側の穴１５２２との間にてフェルール１５２６ を押し付けて、軸を該穴１５２０内の一定の位置に強固に保持することにより、 側部９１３Ａ、９１３Ｂとの間の距離を調節する。図８４には、部材９０６Ａの上方に亙って該部材の上を可動である円筒形のスリーブ部材１５３０と、下方に伸長する軸１５３２と、ボール１５３４とを有する位置決め部材９１０Ａが図示されている。該ボール１５３４は、下方に伸長する剛性な部材１５３２により、スリーブ１５３０に締結され且つ緩衝された脛骨支持体９０８Ａ内に着座している。図８５には、位置決め部材９０８Ａの平面図が図示されている。該位置決め部材は、ソケット１５０４を有しており、該ソケットは、スライド１５３０を動かすことにより、スリーブ９０８Ａを部材９０６Ａに沿って横方向に調節可能に可動であるようにボール１５３４を受け入れ得るようにされている。図８７には、脛骨支持体９０８Ａの平面図が図示されており、ボール１５３４ を受け入れるソケット１５０４を示し、該ボールは、その頂部を通じて押すことにより挿入し且つ所定位置に係止することができる。図８６には、リング９１５ Ａの雌ねじ付のリングが図示されており、このリングは、リング９１５Ｂと同一である。こうした狭小なリングを推し進めることにより、該リングを軸９０６Ａ に沿って動かすことができる。これらのリングは、スリーブ１５３０を緊密に拘束することを目的とする。この機構において、図８０に最も良く図示するように、２つの側部９１３Ａ、 ９１３Ｂをアダプター３２Ｌ及び３４Ｌに形成された穴に挿入し、その側部に止め具を押し付けることにより、所定位置に保持することができる。スリーブ９１ ０は、クッション１５００が適正に配置される迄、２つのリング９１５Ａ、９１ ５Ｂを推し進めることにより、患者に適した位置に配置することができる。 ２つの部材９１３Ａ、９１３Ｂは、穴１５２０内で軸１５０２によりしっかりと締結することができる。この長さは、調節可能であり且つ軸９０６Ａのねじの上で雌ねじ付スリーブ９１７を推し進めることにより、その２つを共にしっかりと引き寄せることができ、フェルール１５１４が軸１５０２の外面と開口部１５２０の内壁との間に緊密な摩擦シールを形成し、軸１５０２を開口部内にしっかりと保持するようにする。その保持する距離は、穴３２Ｌ、３４Ｌの間の長さに適したものとし、その２つの側部１５２６、１５１０が互いに対して平行となるようなものとする。図８８には、第一及び第二のレバーアーム３２Ｋ、３４Ｋが図示されており、 これらのレバーアームは、膝支持器のそれぞれ第一及び第二の２６Ｋ、２８Ｋに締結されている。これら２つのレバー部分３２Ｋ、３４Ｋは、そのそれぞれの中央ディスク１５３０、１５３２を重ね合わせ且つ膝関節の上方に亙って制御モジュールと相互に接続させてある。制御モジュール７４Ｋのボルトは、その一部のみが図示されている。これらのレバー部分は、図４６乃至図４９に関して説明したのと同様の方法にて支持器部分の上方にスナップ嵌めし得るようにしてあり、その唯一の相違点は、単一のボルトがレバーの２つのスナップ止め部分を共に保持し、ボルト１５３ ４が第一の部分を保持し、この第一の部分は、レバーアーム３２Ｋに対するディスク部分を有する第二の部分に対し、支持器の部分に亙ってスナップ嵌めされている。ボルト１５３６は、レバーアーム３４Ａの２つの部分を支持器の上方に亙って保持する。また、２対のロック１５０６の一方は、一端部分９１３Ａ（図８ ０）に係合し、２つの側部支持体９０４Ａ（図８０）の一方の側部を所定位置に保持する。図８９には、マイクロプロセッサ１５４０と、組み合わせた陰極線管１５４２ と、プリンタ１５４４と、モデム１５４６と、複数のセンサ１５４８Ａ乃至１５ ４８Ｆと、複数の作動装置１５５０Ａ乃至１５５０Ｇとを有するマイクロプロセッサの制御装置のブロック図が図示されている。 ＣＲＴ及びキーボードを組立体１５４２、プリンタ１５４４、モデム・コンピュータの相互接続部分１５４６は全てマイクロプロセッサと電気的に接続されて、情報をマイクロプロセッサ内に伝送し且つマイクロプロセッサから遠方のステーション又は遠隔のステーションのユーザの何れかに情報を呼び出すことを可能にする。センサ１５４８Ａ乃至１ ５４８Ｆは、次のことを表す信号をマイクロプロセッサに送る。即ち、（１）１ つの関節を中心とする肢体の位置又は１つの関節を中心とするその他の身体部分の位置、（２）筋緊張電気的作用により表された筋肉の状態及び／（３）足が床を打つ状態、又は身体部分の特定の加速度の程度又は環境からの温度等を表示する外部のトランスデューサーからの信号のような、動作タイミングである。作動装置１５５０Ａ乃至１５５０Ｇは、次のことを行うことが出来る。即ち（ １）ユーザが使用する制御モジュール及びユーザの位置における記録された異なるプログラムに従って抵抗力を変化させること、又は、（２）これらの作動装置が電気的に接続されるマイクロプロセッサ１５４０内のデータと共に電気的筋運動信号又は超音波信号を付与し、又は加熱等を行うこと。センサ１５４８Ａ乃至１５４８Ｆはマイクロプロセッサ１５４０に信号を送り、このマイクロプロセッサは、データをアクセスするために使用することができる一方、該データは、タイミング又は振幅などに関してアクチュエータを制御するために使用することができる。マイクロプロセッサと操作者とを連通させるため、遠隔ステーションには、ディスプレイ及び入力手段の双方が設けられている。例えば、陰極線管は、マイクロプロセッサからのデータを表示することができ、また、データは、テープ又はその他の任意の手段により入力することも可能であるが、操作者は、キーボードを介してデータを入力することができる。その代替例において、マイクロプロセッサは、プリンタ１５４４にプリントアウトする情報を送ることができる。遠隔プリント又は映像化、或いは別のマイクロプロセッサ等へのデータの送信のため、モデムを電気的に接続し、遠方のユーザが、ユーザへの運動又は治療法の提供に伴う作用の一部を共有し得るようにする。好適な実施の形態において、マイクロプロセッサ１５４０は、小型のブロック・マイクロプロセッサ・コア・モジュールと称され、２つの直列ポートを有するＺワールド・エンジニアリングＺ−180マイクロプロセッサを有するマイクロプロセッサと、モトローラ6800周辺インターフェース・ドライブと、バス・コネクタと、タイム／データ・クロックと、監視タイマーと、及び停電検出器とを含む。このマイクロプロセッサは、カルフォルニア州95616、デイビィス、1724ピカソ通りのＺワールド・エンジニアリング（Z-world Engineering）から購入することができる。筋肉の動作を強化するため、所定の時点にて筋肉を刺激すべく、ＥＭＳ作動器１５５０Ａは、一カ所以上の場所にて皮膚に押し付けることのできる電極を有し、当該技術分野にて公知の方法にて選択的に筋肉を刺激する。この筋肉の刺激を利用し、筋肉を強化し、又は脛骨のような身体部分の２つの側部にて強さが等しくない筋肉の弾力を等しくすることができる。このように、患者は、等しくない筋肉の強さにより脚部を捻挫することなく、運動することができる、即ち、支持器等を着用したままで歩くことができる。筋肉の刺激を単独で使用し、患者がさもなければ歩行し得ないようなときでも歩行することが可能になる。特定の状態下にて膝の曲がる患者は、膝の曲がりを回避すべく適当な時点にて信号を受けることができる。時間を設定した順序にて幾つかの筋肉を刺激し、その順序のタイミングは、踵が床を打ったときの風の衝撃を測定し、又は制御モジュールが装着された支持器に対し特定量の応力が付与される等の状況により設定することができる。この刺激信号は、１つ以上の発生源により制御することが可能である。例えば、関節に加わる力と共に、関節が曲がる特定の位置、又はそれ自体、又は力又は角度位置、或いはその他の任意の検出技術と共に、筋肉の動作により発生した筋緊張性の電気的作用のようなものとすることができる。上述したように、制御モジュールの抵抗力を変化させることで筋肉に刺激を与えることができる。このように、力又は筋緊張性作用の特定レベル、及び関節の位置にて、その抵抗力を変化させて、膝支持器内における制御モジュールの抵抗力を増大させることにより、更なる支持力を提供し、特定の状況下にて膝が曲がるのを防止することができる。これと共に、筋肉自体から受け取った信号に基づいて、刺激により更なる筋肉繊維を回復させるか、又はその一つの代替例として、筋肉を強化することもできる。このように、マイクロプロセッサは、センサ及びアクチュエータと共に、モジュールを曲げるのに必要な力、また、外部のトランスデューサに体重が加わるような状態、足が地面を打つときのような特定の衝撃からの時間、及び筋肉の作用により発生された信号に基づいて、モジュール内の抵抗力を制御することができる。この抵抗力を利用して、膝の曲がりの防止のような支持力を提供し、又は運動に対する制御された抵抗曲線を提供することができる。この抵抗力は、電気的にプログラム化し、又はマイクロプロセッサの検索ケーブル内に記憶させ、トランスデューサからの信号で呼び出し、又はマイクロプロセッサにより計算することができる（計算用のある種の簡単な曲線の場合）。選択された筋肉を電気的に刺激する行うトランスデューサは、使用可能なその他の市販の装置もあるが、例えば、米国のミネソタ州55432、ミネアポリス、700 0中央通りNEのメドトロニック（Medtronic）が製造し且つメドトロニック・インコーポレーテッド（Medtronic Inc.）から市販されているレスポンドII（RESP OND II）モデルのような幾つかの市販の装置の任意のものとすることができる。運動のため、又は障害のある人が動作するときの介添え手段として、筋肉を電気的に刺激することを利用する技術は、多数の出版物に記載されている。例えば、 1983年7月のvol.63、No.7、1116乃至11120頁のフィジカル・セラピー（PHYSICAL THERAPY）にバージョッド（Bajd）及びその他の者が掲載した「麻痺患者に対する歩行介添え装置として４チャンネルの電気的刺激装置の使用（The Use of a F our Channel Electrical Stimulator as an Ambulatory）」、1988年1月のvol.6 8、No.1、45乃至50頁のフィジカル・セラピーにデリット及びその他の者が掲載した「前方十字靭帯手術後の太股の筋肉組織の電気的励起による共収縮（Electr ically Elecitated Co-Contraction of Thigh Musculature After Anterior Cru ciate Ligment Surgery）」、1983年6月のvol.63、No.6、915乃至920頁のフィジカル・セラピーにコリー（Corrier）及びその他の者が掲載した「健康な人における電気的刺激による筋肉強度の向上（Muscular Strength Development By Ele ctrical Stimulation in Healthy Individuals）」。適用の条件は、バージニア州22314-1488、アレクサンドリア、111ノース・フェアファックス通りのアメリカン・フィジカル・セラピー・アソシエーション（American Physical Therapy Association）から市販されているアメリカン・フィジカル・セラピー・アソシエイション、ＩＳＢＮ・No.912452-77-3の電気療法の章における、「理学療法における電気療法用語集（Electrotherapeutic Therminology in Physical Therap y）」に詳細に説明されている。電極は、一般に、約101.6ｍｍ×50.8ｍｍ（4インチ×2インチ）の平坦な可撓性の織地材料内で筋肉の上方に配置され、その底面からは電極が突出している。これらの電極は、ビンディング又はストラップのような任意のその他の適当な手段により、又は支持器に取り付けることにより所定位置に保持することができる。パルス時間は、環境に従って変化するが、一般に、1/2マイクロ秒乃至750マイクロ秒の範囲内にある。周波数は、１乃至50ミリアンペアの範囲の電流に対して毎秒750パルスの周波数まで直流電流の間で変化させることができ、電圧は50乃至300ボルトである。特に好適な電圧及び電流は、一般に、担当理学療法士、又は医師が決定するが、典型的な値は、電気療法用語に関する上述したマニュアルに記載されている。生物フィードバック・トランスデューサは、ニューヨーク州12992、No.380ウェスト・チャジィ、RR・No.1・Rt.9Nのソート・テクノロジー・リミテッド（Thou ght Technology Ltd.）から市販されているマイオトラック・ラピック・スキャン・トランスデューサ（Myotrac Rapic Scan transducers）、又はマサチュセッツ州02135、ボストンの342ウェスト街のサイボーグ・コーポレーション（Cyborg Corporation）からモデルNo.Ｊ53二重携帯型ＥＭＧとして販売されているサイボークＥＭＧ、Ｊ33携帯型ＥＭＧとすることができる。生物フィードバック・トランスデューサ１５４８ＡとＥＭＳ装置１５５０Ａとを絶縁するため、２位置リレースイッチ１５５２が、導体１５５４における制御信号を通じてマイクロプロセッサにより制御され、リレー接点を電気的筋肉装置に対する導体１５５６に対して接続し、選択した周波数及び出力にてマイクロプロセッサ１５４０で表示された時間にて高電圧信号が印加されるようにする。導体１５５４の制御信号が存在するとき、生物フィードバック１５４８Ａの装置からの生物フィードバック信号は、導体１５５８及びリレースイッチ１５５２の常閉接点を介して導体１５６０を通じてマイクロプロセッサに送られる。この配置の場合、信号は、予めプログラム化した時点にて筋肉を刺激し得るよう筋肉に定期的に付与することができ、その予めプログラム化した時間は、次のようにする。即ち、筋肉の収縮がその最大程度となったことが生物フィードバック信号により表示されたとき、制御モジュールの抵抗力に対して肢体が完全に作用可能であるようにし、又は制御モジュールから反対方向に支持体により歩行を続けることができ、又は制御モジュールの更なる抵抗力に抗して歩行を続けることが可能であるようにする。外部の音響／視覚的装置１５５０Ｆを、運動又は療法が行われている間に、療法士が見ることのできるモニタとすることができる。スクリーンを患者の背中又はベルトに取り付け、又は図６６に参照番号１２０２で示すような仮想現実ヘッドマスクに接続し、運動又は強化と調和するように音及び立体像を提供することができる。使用する仮想現実ディスプレイの構成に有用な装置は、英国アルダーショット、ISBN・0-88736-862-XのＪＥＴ出版、ジェレミー・トンプソン（Jerem y Thompson）編集による世界の研究プロジェクト・ダイレクトリー（Internatio nal Directory of Research Projrcts）の「仮想現実（Virtual Realty）」の欄に記載されている。図９０には、零設定点を得るための最大数のステップにより力を減少させる開始ステップ１５６０と、コンピュータの記憶装置内のデータ検索表から適当なデータを取り出すステップ１５６２と、所望の出力に達し得るように制御モジュールにパルスを送るステップ１５６４とから成る単一面の制御モジュールを制御するソフトウェアのブロック線図１５６１が示してある。図４２乃至図４５及び図７４乃至図７６に図示したような電気的に制御される制御モジュールの任意のものを使用することができる。マイクロプロセッサ１５４０（図９０）からデータを入手するため、一連のステップ１５６２は、入力データがポートを読み取るステップ１５６６と、データが変化したか否かを判断するステップ１５７０と、新たな角度に必要とされる増分値を求めるべきデータ表を計算し又は読み取るステップ１５７２とを含む、補助ルーチンを含む。ステップ１５６６は、モジュールの制御装置から単一面のモジュールの位置に関して質問する。この読み取りは、決定ステップ１５６８にて予想される値の範囲と比較し、その値が妥当でないならば、プログラムはステップ１５６６に戻る。妥当であるならば、次に、決定ブロック１５７０はデータを受け取り、そのデータを最後の読み取り値と比較する。その値が同一であるならば、プログラムは再度ステップ１５６６に戻る。変化が生じているならば、新たなアドレスを使用してデータ表を読み取り、制御モジュール内の抵抗値を変化させ且つその値を一連のステップ１５６４に送る値を提供する。適正な値を選択するため、補助ルーチン１５６２のステップで要求された増分的変化を決定ステップ１５７４に付与し、このステップにて、抵抗値が大きいか小さいかを判断する。抵抗値が大きいならば、信号がステップ１５７６に送られて、適正なレベルに達するためのパルスの増大数を計算する。これらのパルスは、ステップ１５７８にて使用され、アクチュエータ内のステッピングモータが新たな位置まで動き、これにより、制御モジュール内の動作に対する新たな抵抗力を提供する。他方、抵抗値が低下したならば、適正なレベルに達するのに必要なパルスを計算すべくステップ１５８０に信号を付与する。この数は、ステップ１ ５８２により出力減少パルス端子に付与され、レバーアームが新たな位置に動き、これにより、ユーザの動作に対する抵抗力を小さくする。図９１には、左右側部の膝位置のセンサを読み取るステップ１５８６と、踵の圧力を測定するステップ１５８８と、左右の手の位置のセンサのもう一方を検出するステップ１５９０と、ステップ１５８６、１５８８、１５９０から受け取った読み取り値を使用して、マイクロプロセッサ１５４０内の検索表から信号を入手するステップ１５９２と、マイクロプロセッサから信号を受け取り且つ左側の抵抗値を変化させるステップ１５９４と、信号を受け取り且つ右側の抵抗力を変化させるステップ１５９６と、電気信号により筋肉を刺激するステップ１５９８ とを含み、その後、そのループを繰り返してステップを続行し、筋肉が所定の周波数にて繰り返し刺激されるようにする。この検索表は、ある値に対し、その伝送された言葉内で０ビットを提供し、左右の側部の抵抗値モジュールが不変であるようにし、即ち、異なる値にて各々変化して、筋肉を刺激し又は刺激しないようにすることができる。例えば、ある患者は、その膝の筋肉をより強く電気的に刺激することができないことがある。かかる場合、検索表から送られた言葉は、ＥＭＳ刺激に対する０ 値を有するものの、左右の抵抗値の値は、その２つの抵抗値を膝の支持器の各側部にて等しく保つのに十分に大きいが、膝の曲がりを防止する程度である。他方、その他の患者には、筋肉の刺激信号しかないことがある。利用すべき特定の値は、療法士が設定し且つ事前に患者を試験することにより、コンピュータ内に予めプログラム化しておく。図９２には、ＥＭＧ信号及び踵圧力の信号に応答して抵抗力を変化させ、歩行中の最大収縮のような筋肉の状態を検出するためのプログラム１６００が示してある。次に、このプログラムは、検索表から使用すべき抵抗値の力又は刺激の値を決定することができる。プログラム１６００は、踵の圧力を測定するステップ１６０２と、電気的な筋運動記録値を測定するステップ１６０４と、ステップ１６０２、１６０４からのアドレスに基づいて制御語、又は一連の語を検索するステップ１６０６と、ステップ１６０８にて示された右又は左側部の抵抗力の一方を変化させるステップと、右側又は左側の抵抗力の上記以外の一方を変化させるステップ１６１０と、筋肉を刺激するステップ１６１２とを含む。この場合にも、選択された制御語は、 変化させるべき抵抗力の何れに対して、又は、療法士が提供する予め記録された情報に従って付与すべき筋肉の刺激電気信号に対しても零値である。このため、 このプログラムは、患者がさもなければ歩行することのできないとき、患者が歩行し得るようにする運動ルーチンに対して使用することができる。この装置は、 最大値を示す筋肉からの信号、及び患者が１つのステップのどの部分を行っているのかを表示する、圧力トランスデューサからの時間位置を表示する信号の双方に応答して、刺激信号のタイミングを設定することができる。図９３には、次のことを行うステップ１６１６を含むプログラム１６１４が示してある。即ち、（１）踵の圧力又は身体部分の動作の加速度のような身体部分又はその他の関連する検出力を検出することと、（２）これに応答して信号を付与することとであり、また、（１）制御モジュールにより付与された時間−抵抗力パターンを制御し、必要であるならば、筋肉を刺激する電気信号を付与するタイミングを制御するステップ１６１８を含む。この配置において、刺激信号の抵抗力及びタイミングの双方は、膝に加わる圧力の程度、踵に加わる圧力、又は同様の動作を表示するものにより制御することができる。このように、膝蓋が弱い患者の動作のような捻り動作を検出し、弱い筋肉を刺激し、これにより、各側部の圧力を等しくし且つ／又は抵抗力を変化させることにより矯正することが可能となる。筋肉を刺激するタイミング及びその程度並びに抵抗力の変化を制御する制御語を得るため、プログラム１６１６のグループは、膝のような身体部分の一側部の位置を検出するステップ１６２２と、身体部分の反対側の位置を検出するステップ１６２６と、踵の圧力を検出するステップ１６２４と、身体部分の両側部の一方に加わる圧力を検出するステップ１６２０と、２つの身体部分の上記以外の部分に加わる圧力を検出するステップ１６２８とを含む。これと同一の配置を使用して、両脚部のような２つの身体部分の状態を検出することが可能であるが、追加的な踵センサを含むことも考えられる。この情報は、ステップ１６１８のグループに付与される一方、該ステップは制御語に応答して、筋肉を刺激し且つ／又は制御モジュールの適当な抵抗力を変化させる。この目的のステップ１６１８のグループは、（１）マイクロプロセッサ１５４０の内部記憶装置内に予め記憶させた検索表にて、療法士が要求し且つ予めプログラム化した制御語を検索し、その制御語を制御モジュールに逐次、付与するステップ１６３０と、（２）右側又は左側の何れかに加わる抵抗力の程度、 及び付与すべき筋肉の刺激の種類を設定する一連のステップ１６３２、１６３４ 、１６３６とを含む。図９４には、筋肉の電気的活性、踵の圧力及び膝支持器に加わる圧力からの生体フィードバックに基づいて、抵抗力の変化且つ筋肉の刺激程度及びそのタイミングを制御するプログラム１６３８のフロー図が図示されている。この目的のため、プログラム１６３８は、適正な測定を行うプログラムステップ１６４８及び抵抗力の必要な変化を判断し、抵抗力を変化させ且つ筋肉を刺激するステップ１ ６５０から成る一群のステップを含む。適正な測定データを提供するため、一群のステップ１６４８は、踵の圧力を測定するステップ１６４２と、電気的な筋肉活性を測定するステップ１６４４と、 一側部における膝の圧力を測定するステップ１６４０と、反対側の膝に加わるトルク圧力を測定するステップ１６４６とを含む。こうした信号は、一群のステップ１６５０に付与されて、適当な矯正を行う。一群のステップ１６５０は、電気的筋活性値及び圧力値に基づいて制御表内で制御語を検索し、その値を付与して支持器の右側部又は左側部に加わる抵抗力を変化させ、一連のステップ１６５４、１６５６、１６５８で示すように、筋肉を刺激するステップ１６５２を含む。図９５には、膝支持器のような支持器の両側部を形成し得るよう、継手１６Ｎ 、１６Ｍで接続された上方支持器部分２６Ｃと、下方支持器部分２８Ｃとを有する運動装置又は支持装置１０Ａの斜視図が図示されている。該支持器の両側部は、図８０に図示したものと同様の脛骨支持体９０４Ｂにより共に接続されている。足の上に配置される支持器の底部には、歩行状態を表示する、図９９に図示したようなトランスデューサ１５４８Ｆがある。このトランスデューサは、比較的柔軟なクッション材料内に埋め込まれた圧力トランスデューサとすることができる。該トランスデューサ自体は、図８９に関して説明する。図９６には、測定及び刺激まために脚部の上に配置された電極１５５２、１５ ５４、１５５６、１５５８、１５６０を有する、脚部１５５０の簡略化した部分図が図示されている。これらの位置及び電極自体は、従来通りであり、全体として、その上面にピン接続具に対するソケットを有しており、電極１５５２は大腿部の神経の上方に亙って刺激するために使用されるマイナスの電気を付与する１ つのソケットを有し、電極１５５４は、電気的な筋運動記録信号を測定する３つのソケットを有し、電極１５５６は、内側広斜筋と股関節クリースとの中間の位置に配置された、刺激に使用されるマイナス電気の２つのソケットを有し、電極１５５８は、電極１５５４と協働して電気的な筋活性信号を測定する３つのソケットを有し、電極１５６０は、プラスの電極１５５６及びその他のマイナスの電極１５５２と協働して、内側広斜筋の上方に亙り、マイナスの電気を付与する１つのソケットを有している。図９７及び図９８には、制御モジュール１６Ｐの別の実施の形態の簡略化した２つの分解斜視図が図示されており、該制御モジュールは、下方アーム３４Ｐと、軸７４Ｐと、軸接続具７３Ｐと、上方アーム３２Ｐと、一方向リフター板８０ Ｐと、ウレタン圧力パッド３０Ｐと、ディスク８２Ｐと、可調節ナット７０Ｐとを備えている。モジュール１６Ｐは寸法が小さく、一方向への動作に対してプログラム化された抵抗力を付与する。この目的のため、該モジュールは、一方向に係合するが、その反対方向には係合しない持ち上げ板を有する。このモジュールは、抵抗プログラムが配置される位置のため、及び該抵抗プログラムがその他の部材と組合わさっているため、コンパクトである。図９７に最も良く図示するように、調節ナット７０Ｐは、軸又はボルト７４Ｐ の端部に捩込まれ、締め付けて、一方向への動作に対する較正された程度の圧力及び抵抗力を付与し得るようことができる。調節ナットには圧力の標識を設けることができる。ディスク８２Ｐは、その長手方向スロット３１６Ａ内で軸７２の一部にキー止めされて下方アーム３４Ｐと共に回転するが、調節ナット７０Ｐは、ディスクのウレタンの摩擦３０Ｐ、リフター８０Ｐ及び上方アーム３２Ｐに対して動く。下方リフター板８２Ｐは、図９８に最も良く図示するように、上方アーム３２Ｐと一体に形成されており、該リフター板は、複数の傾斜路を有し、その傾斜路の幾つかは、傾斜路９１Ｐ、９７Ｐとして示してある。また、上方リフト板８０Ｐは、図９７に最も良く図示した、参照番号３５０Ｐで示す複数の傾斜路を有している。この２つのリフター板における傾斜路は互いに対面しており、このため、リフター板８２Ｐにおける傾斜路９１Ｐ、９７Ｐ（図９８）の傾斜路は、上方リフター板８０Ｐの傾斜路３５０Ｐ（図９７）のような傾斜路の方を向いている。プログラム部分６０Ｐは、下方アーム３４Ｐの上面と一体に形成されており、 該プログラム部分は、プログラム抵抗部分６１Ｐ（図９８）を有している。読み取り部分は上方アーム３２Ｐの下面に一体に形成されており、該読み取り部分は、読み取り突起８０１Ｐを有している。この配置において、上方及び下方リフター板が、一方向に回転するときに係合すると、上方アーム３２Ｐの下面に一体に形成された読み取り突起８０１Ｐは、プログラム６１Ｐの対応する１つに対して動いて、レバーが互いに対して一方向に動くとき、図１９の実施の形態に関して一層良く説明したように、動作に対するプログラム化した抵抗力を付与する。その反対方向に回転したとき、摩擦力が軽減されるように、傾斜路は非係合状態となる。図９９には、一方向にのみプログラムを提供するが、傾斜路又はリフト板を必要としないモジュール１６Ｒの更に別の実施の形態の簡略化した部分斜視図が図示されている。この実施の形態に図示するように、下方アーム３４Ｒ、ボルト又は軸７４Ｒ、上方アーム３２Ｒ、ポリウレタン抵抗ディスク３０Ｒ、キー止めしたディスク８２Ｒ及び調節ナット７０Ｒは、図９７、図９８の実施の形態と略同一の方法で配置され、上方アーム３２Ｒの下方部分の読み取り突起８０１Ｒは、 上方及び下方アームが互いに対して動くとき、プログラムに係合可能な位置に配置される。これらの実施の形態において、その他の場合と同様に、調節ナット７ ０Ｒは、ボルト又は軸７４Ａの頂部まで進み、キー止めした摺動可能なディスク８２Ｒ及びポリウレタンパッド３０Ｒに対し下方に押し付けられ、読み取り操作するための制御された圧力を付与する。図１００には、プログラム６１Ｒを有する下方アーム３４Ｒを備える同様の配置が図示されている。このプログラムは、上方アーム３２Ｒ、及び下方アーム３ ４Ｒが調節ナット７０Ｒ、キー止めしたディスク８２Ｒ及びポリウレタンディスク３０Ｒにより付与される制御された偏倚圧力の下、互いに対して回転するとき、読み取り突起８０１Ｒ（図９９）に係合する位置に配置される。しかしながら、ボルト７４Ｒを下方アーム３４Ｒに取り付ける取り付け部７３Ｒは、ワン・ウェイクラッチ７３Ｒである。このクラッチは、軸７４Ｒが一方向に回転するのは許容するが、軸が反対方向には回転しないよう保持し、このため、下方アーム３ ４Ｒがキー穴３１６Ｒに係合し、軸に対して動くとき、キー止めしたパッド８２ Ｒが上方アーム３２Ｒに対して回転する。このとき、クラッチは係止されるが、 軸３４Ｒ及びキー止めしたディスク８２Ｒは、クラッチの係止が解除されたときに自由に回転し、レバーは、反対方向に向けて互いに対して移動する。ディスク８２Ｒが速度突起８０１Ｒに対して動かないとき、該速度突起はプログラム６１Ｒに対して動き、摩擦力が低下するため、圧力は降下する。その理由は、ポリウレタン抵抗パッド３０Ｒは上方アーム３２Ｒの上面とディスク８２Ｒ の下面との間を動かずに、アーム３２Ｒと回転可能なディスク８２Ｒと共に単一体として動くからである。このとき、軸７４Ｒは、ワン・ウェイクラッチ７３Ｒ 内で回転する。このワン・ウェイクラッチ７３Ｒは、コネチカット州06517、ハムデンの375モース通り、ハイ・プレシジョン・インコーポレーテッド（High Pr escision，Inc.）からミニ・クラッチ（MINI-CLUTCH）という商標名で販売されているワン・ウェイ・クラッチを含む任意の適当な市販のモデルとすることができる。上記の説明から、本発明の運動装置は、次のような幾つかの有利な点があることが理解できる。即ち、（１）両方向への動作に対する時間的に制御された抵抗力を提供すること、（２）高価な装置を必要とせずに、制御された治療プログラムを提供し得るよう既存の支持器に容易にスナップ止め嵌めすることができること、（３）肢体の位置に依存する制御され且つ増減する抵抗力を付与することができること、（４）制御された抵抗プログラムは、個人に合うように設定し、運動装置内に組み込むことで制御可能であることである。本発明の一つの好適な実施の形態に関して多少、具体的に説明したが、本発明から逸脱せずに、好適な実施の形態の多数の改変例及び変更が可能である。このため、添付した請求の範囲内において、本発明は、具体的に説明した以外の形態にて実施可能であることが理解できる。

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