本発明は、筋肉の増強に用いるトレーニング装置に関し、より詳しくは、運動機能に異常のない者のみならず運動機能に異常を有する者でも効率よく筋力増強を図れるという特徴を有する加圧筋力トレーニングを実行するのに適した加圧筋力トレーニング装置、及び加圧筋力トレーニング用のベルトに関する。
本願発明者である佐藤 義昭は、筋肉の増強を、容易に、安全に、且つ効率よく行えるようにする筋力増強方法を開発すべく、兼ねてから研究を行っており、その成果として平成５年特許願第３１３９４９号の特許出願を行い、特許第２６７０４２１号を受けるに至っている。 また、本願発明者は、この出願に基づく優先権を主張して米国出願を行い、米国で特許第６１４９６１８号を取得している。
また、本願発明者は、加圧筋力トレーニングについての研究を日々重ねており、加圧筋力トレーニング方法に用いる器具、装置に関し、特開平１０−８５３６１、特開平１０−８５３６２、特開２００４−２１５８５８、特開２００４−３１３４２３、特開２００５−５０９、特開２００５−６９２１などに記載の発明を創案している。
これらの出願に記載された筋力トレーニング方法は、以下に説明するような優れた効果から日本で急激に普及して来ており、また、国内外の医師、大学がその研究を行い、本願発明者を初めとする研究者達が多数の論文を発表するに到っている。
これらの特許に係る筋力増強方法は、腕又は脚の付け根付近を加圧して行う従来にはない特徴的なものである。 この筋力増強方法（本願では当該筋力増強方法を「加圧筋力トレーニング方法」と呼ぶ。なお、本願出願人は、加圧筋力トレーニング方法を、加圧トレーニング方法の名称で普及させているが、かかる名称と関係する、「加圧トレーニング」、「ＫＡＡＴＳＵ ＴＲＡＩＮＩＮＧ」、「ＫＡＡＴＳＵ」等の各標章は、出願人の商標である。）は、以下のような理論に基づいている。
筋肉には、遅筋と速筋とがあるが、遅筋はほとんど大きくなることがないため、筋肉を増強するには、遅筋と速筋のうち、速筋を活動させる必要がある。 速筋が活動することによって生じる乳酸の筋肉への蓄積がきっかけとなって脳下垂体から分泌される成長ホルモンには、筋肉をつくり、体脂肪を分解する等の効果があるから、速筋を活動させ疲労させてやれば、速筋の、ひいては筋肉の増強が行われることになる。
ところで、遅筋と速筋には、前者が、酸素を消費して活動するものであり、また、軽い負荷の運動を行えば活動を開始するのに対し、後者が、酸素がなくても活動するものであり、また、かなり大きな負荷をかけた場合に遅筋に遅れて活動を開始するという違いがある。 したがって、速筋を活動させるには、先に活動を開始する遅筋を早く疲労させる必要がある。
従来の筋力増強方法では、バーベルなどを用いた激しい運動を行わせることによって遅筋をまず疲労させ、次いで速筋を活動させることとしている。 このようにして速筋を活動させるには、大きな運動量が必要であるから、長い時間がかかり、また、筋肉及び関節への負担が大きくなりがちである。
他方、筋肉の四肢の付根付近の所定の部位を締付けて加圧し、そこよりも下流側に流れる血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、そこの筋肉に供給される酸素が少なくなるので、活動のために酸素を必要とする遅筋がすぐに疲労する。 したがって、加圧により血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、大きな運動量を必要とせずに、速筋の活動を早く生じさせることができるようになる。 より詳細にいえば、四肢の付根付近の所定の部位を締付けて加圧すると、その加圧力が適当である場合には、四肢の皮膚に近いところに存在し、また、動脈より薄く硬さ（加圧による力に抗する性能）に劣る静脈が閉まり、四肢のより深いところに存在し静脈よりも厚く硬さに優れた動脈は通常の状態に近い状態を維持した状態となる。 その状態を一定時間保つと、付根付近を締付けられた四肢の中には、動脈から供給されるものの静脈から出ていくことのできない血液が溜まった状態となり、通常は血液が流れ込まない毛細血管にまで血液が流れ込む。 それにより、付け根付近を締め付けられた四肢は、運動を激しく行っている状態と非常に近い状態となる。 このとき、静脈は閉じた状態となっているので、筋肉内で生成された乳酸が筋肉の外に出にくくなるため筋肉は疲労する。 また、激しく運動を行っているという情報を筋肉から伝えられた脳は、それが持っている生理的な作用により、筋肉を再生するために日常生活で生成される量はもとより、一般的な運動を行ったときの量を遥かに超える成長ホルモンを生成する。
つまり、加圧筋力トレーニング方法を実行すると、激しい運動を行ったときの状態を擬似的に作り出すことができるので、実際に行った運動量と比較してみた場合に遥かに筋肉を疲労させることができ、また、脳をいわば騙して大量の成長ホルモンを分泌させることができる。
このような機序により、筋肉における血流を阻害することによって、筋肉の飛躍的な増強を図ることができるようになる。
加圧筋力トレーニング方法は、この血流阻害による筋力増強の理論を応用したものである。 より詳細に言えば加圧筋力トレーニング方法は、四肢の少なくとも１つの基端付近の所定の位置に、そこよりも下流側に流れる血流を阻害させる適当な加圧力を与え、その加圧力によって筋肉に血流阻害による適切な負荷を与え、それによって筋肉の効率のよい増強を図るというものである。
加圧筋力トレーニング方法は、血流阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉の増強を行うものであるため、筋肉を増強するにあたって運動を行わなくてもよくなるという大きな特徴を有する。 この特徴により、加圧筋力トレーニング方法は、運動機能に異常のある者、例えば高齢者や、怪我を負っている者などの運動機能の回復に大きな効果がある。
また、加圧筋力トレーニング方法は、血流の阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉に与える負荷の総量を補償することができるので、運動と組み合わせる場合には、運動による負荷を従来よりも減らせるという特徴をもっている。 この特徴は、筋肉を増強するにあたって筋肉に行わせる運動量を減少させられることになるので、関節や筋肉の損傷のおそれを減少させられる、また、トレーニング期間を短縮できるようになる、といった効果を生む。
ところで、加圧筋力トレーニング方法を実行するには、増強を図ろうとする筋肉に流れる血流を阻害することが可能であり、また、血流の阻害の程度を正確に調節できる器具、或いは装置が不可欠である。
かかる器具、装置の研究の結果、本願発明者は、特開平１０−０８５３６１号の発明を行った。
この発明における加圧筋力トレーニング用のベルトは、中空の筒状とされた帯状部材と、帯状部材の内部に設けられた気密なガス袋を備えている。 ガス袋には外部から空気を送り込めるようにされ、また、ガス袋から外部に空気を放出することができるようになっている。 このベルトは、使用者の腕又は脚の基端付近の加圧部位に取付けて用いられるのであるが、その状態で、ガス袋の内部に空気を送り込み、また、ガス袋内から空気を抜くという制御を行える。 そのようにしてガス袋内の空気圧を変化させることにより、使用者の加圧部位に対して適切な締付け力が与えられることになる。
しかしながら、かかるベルトにも改良すべき点が存在する。
本願発明者の研究によると、加圧筋力トレーニング用のベルトは、その全体が長さ方向に伸びるようになっている方が良い。 加圧筋力トレーニングは、安静状態を保つだけでも効果を生じるものではあるが、多くの場合運動を伴う。 加圧筋力トレーニングを実行する場合、腕又は脚の基端付近の加圧部位にベルトを固定するのであるが、その状態で運動を行うと、収縮して筋肉が太くなったとき、太くなったその筋肉にベルトが食い込み、ベルトから過剰な締付け力が加圧部位に与えられることがある。 このようなことを避けるには、ベルトが適度な伸縮性を持っているのが好ましいのである。 ベルトが伸縮性を有するのであれば、筋肉が太くなったときにベルトが伸び、それによりベルトが加圧部位に食い込むことを避けられる。 このような点から、ベルトは、伸縮性を有する材料で作られることが多いが、その結果、上述の如きガス袋を備えるベルトでは、ガス袋内に空気を送り込んだ場合におけるガス袋の膨張の方向が必ずしも加圧部位に向かわない場合が生じる。 ガス袋を有するベルトではガス袋内の空気圧の大小に基づいて使用者の加圧部位に対する締付け力の大小を制御するのが一般的であるため、ガス袋の膨張の方向がベルトの外側（本願において、「外側」の語は、ベルトを加圧部位に固定した場合における加圧部位から遠い側という意味で用いる。）に向かうのであれば、ガス袋内の空気圧に基づいて加圧部位に対する締付け力を制御することが難しくなる。
このような点を考慮し、上述の出願では、ガス袋の外側に沿わせるようにして、ガス袋の膨張の方向を内側（本願において、「内側」の語は、ベルトを加圧部位に固定した場合における加圧部位から近い側という意味で用いる。）に向かわせる邪魔板をベルトの内部に設けることとしている。
また、ガス袋の外側に線状乃至棒状の部材を、ガス袋の長さ方向で所定の間隔を空けながら多数配することにより、ガス袋の膨張の方向を内側に向かわせるようにしたベルトを本願発明者は発明し、特開２００４−３１３４２３で出願している。
邪魔板を用いる技術、線状ないし棒状の部材を用いる技術ともに、ガス袋の膨張方向を加圧部位の方向に規制するに一定の効果を上げる。
しかしながら、いずれの技術も、ガス袋の膨張方向を加圧部位の方向に規制することについて完全であるとは言い切れない。 本願発明者は、ガス袋の加圧部位以外の方向に向かう膨張の方向は外側だけではなく、ベルトの幅方向である横方向にもガス袋が膨張するということを最近見出した。
邪魔板を用いる技術、線状ないし棒状の部材を用いる技術はともに、ガス袋の横方向の膨張を防止することを視野に入れたものではないので、ガス袋のかかる横方向への膨張を防止できない。
本発明は、ガス袋を備える加圧筋力トレーニング用のベルトを、ベルトの使用時において、ガス袋の膨張方向が外側に向かうことと、横方向に向かうことをともに効果的に防止できるように改良することを目的とする。
かかる課題を解決するために、本願発明者は、以下のような加圧筋力トレーニング用のベルト（以下、単に、「ベルト」という場合がある。）を提案する。
本願発明は、所定の加圧力を使用者の四肢の１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる加圧筋力トレーニング用のベルトである。 そして、このベルトは、少なくともその一部が筒状とされ、且つ加圧部位を略１周以上できる長さとされた、伸縮性を有する帯状部材と、前記帯状部材を加圧部位に巻き付けた状態で、前記帯状部材の形状を維持できるようにされた固定手段と、前記帯状部材の筒状の部分の内部に配される、加圧部位を略１周以上できる長さとされ、気密であり、且つ外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたガス袋と、前記ガス袋の外側に配列された、板状の複数の小片と、前記小片の外側の面に、前記帯状部材の幅方向に沿うその長さ方向の中間で固定され、且つその両端部分を前記帯状部材の幅方向の両端部に当たる両縁部にそれぞれ固定された伸びない素材により形成の所定幅のテープと、を備えている。
このベルトは、ガス袋の外側に配列された板状の複数の小片と、小片の外側の面に、帯状部材の幅方向に沿うその長さ方向の中間で固定され、且つその両端部分を帯状部材の幅方向の両端部に当たる両縁部にそれぞれ固定された伸びない素材により形成の所定幅のテープを備えている。
本願に係るベルトでは、上述の小片の存在により、ガス袋に空気を入れた場合におけるガス袋の外側方向への膨張が防がれる。
また、上述のテープの存在により、小片自体の外側への移動が防止されるため、ガス袋に空気を入れた場合におけるガス袋の外側方向への膨張がより良く防がれる。 更に、テープの存在により、ガス袋の横方向への膨張が防がれる。 これは、ガス袋が横方向への膨張する場合には伸縮性を有する帯状部材もガス袋に押されてその幅方向に伸びてしまうため、帯状部材の幅方向への伸びを防止すればガス袋の横方向への膨張が防がれるという、ベルトの内部における膨張時のガス袋の振舞いを研究した本願発明者が見出した知見に基づくものである。 つまり、本願発明における複数のテープは、ガス袋の横方向への膨張と、ガス袋の外側への膨張とを防ぐという２つの機能を持ち、かかる機能によりガス袋の膨張の方向を内側に向かわせるものである。
また、上述のテープは、ガス袋の膨張の方向を内側に向かわせるものとはなっているが、ベルトがその長さ方向に伸びることを妨げない。 テープは、所定の間隔で帯状部材内に設けられることになるので、隣接するテープの間に位置する部分の帯状部材は、帯状部材の長さ方向に伸びることができるからである。 したがって、本願のベルトは、加圧部位にベルトを固定した状態で運動を行ったとしても、ベルトによって加圧部位に与えられる締付け力が過大になることを避けられる。
本願発明における小片は、ガス袋の外側に複数配列される。 各小片は、すべてが同じ形状でもよいし、そうでなくてもよい。 各小片の素材は、ガス袋の外側への膨張を防止できる程度の硬さが保証されるのであれば、どのようなものを選択してもよい。 例えば、小片は、樹脂によって作られる。 隣合う小片の間隔は同一であってもそうでなくてもよい。
前記小片は、前記ベルトにテンションを掛けていない状態では、隣合う前記小片同士の間隔が１０ｍｍ以下となるようにすることができる。 好ましくは、この間隔は５ｍｍ以下である。 隣接する小片は、ベルトにテンションが掛かっていない状態で互いに当接しているか、或いは多少重なり合う状態となっていても構わない。 小片同士が多少重なり合っていても、加圧部位の周りにベルトを巻き付ける場合に必要となるベルトの柔軟性も害さない。 他方、小片は、前記ベルトに適切なテンションを掛けた状態で、隣合う前記小片同士の間隔が１０ｍｍ以下となるようにするのがよい。 これは、ベルトにテンションの掛かっていない状態における小片の間隔、及びテンションを掛けた場合のベルトの伸び易さに基づいて決定することができる。 テンションが掛かっている状態（つまり、使用されているときの状態）のベルトにおける隣接する小片の隙間があまり大きいと、ガス袋の膨張方向を内側に向ける小片の機能が不十分となる可能性がある。 そこで、テンションが掛かっている状態における小片の間の隙間は、１０ｍｍ以下となるようにするのが好ましいのである。
本願発明におけるテープは、上述したように、伸びない素材により構成される。 ここでいう「伸びない」という語は、実質的に伸びのないという程度の意味である。 テープは、布、樹脂によるシート等の適当な素材により構成することができる。 テープは小片のそれぞれに固定されるため小片と同じ数だけ必要となるが、各テープは同じものであってもそうでなくてもよい。 各テープの幅は長さ方向のすべての部分で同じであってもそうでなくてもよい。 各テープは、平行に並べられていてもよいしそうでなくてもよい。 隣合うテープの間の間隔は、すべて同一であってもそうでなくてもよい。
前記帯状部材の両縁部に固定される前記テープの両端部分の幅は、前記帯状部材の長さ方向における前記小片の長さ（この場合の小片の長さは、帯状部材の長さ方向における最大長さを意味する。）よりも小さくされていてもよい。 帯状部材の長さ方向における小片の長さは、帯状部材の外側への膨張を防止するという観点からすれば、あまり短くするのは好ましくない。 ところで、本願発明のベルトは、上述したように伸縮性を維持できるものではあるが、帯状部材の両縁部に固定されるテープの両端部分それ自体はベルトの伸縮性を邪魔する。 したがって、テープの両端部分の幅を帯状部材の長さ方向における小片の長さと同程度に大きくすると、ベルトの伸縮性に影響がでる場合がある。 テープの両端部分の幅を帯状部材の長さ方向における小片の長さよりも小さくすると、小片による帯状部材の外側への膨張の防止と、ベルトの伸縮性とを両立させることができる。
例えば、前記小片が矩形であり、前記小片のうちの対向する２辺のうちの一組が前記ベルトの長さ方向に平行である場合、テープの幅を一定とし、且つテープの幅を、帯状部材の長さ方向での小片の長さよりも小さくすることができる。
テープの帯状部材への固定の仕方は、テープの両端部分が帯状部材の両縁部に固定されるのであれば特に制限はない。 テープの帯状部材への固定の仕方は、例えば、帯状部材の構造によっても変化し得る。
例えば、前記帯状部材の筒状の部分は、外側に配される細長い外布と、内側に配される細長い内布とを備え、且つ外布と内布の幅方向の両端部にあたる両縁部を互いに接続されたものとなっている場合がある。 この場合、前記テープの両端部分は、前記外布と内布の前記両縁部に挟まれた状態で、前記帯状部材に固定されていてもよい。 この場合、外布と内布とテープの固定は、接着剤による接着、或いは、溶着又は融着によりこれを行うことができる。 こうすれば、テープの帯状部材への固定を容易に行える。
前記帯状部材の筒状の部分は、外側に配される細長い外布と、内側に配される細長い内布とを備え、且つ外布と内布の幅方向の両端部にあたる両縁部を縫合されたものとなっている場合がある。 この場合、前記テープの両端部分は、前記外布と内布の前記両縁部とともに縫合された状態で、前記帯状部材に固定することができる。 こうすれば、テープの帯状部材への固定を容易に行える。
本願発明によるガス袋は、その長さ方向に伸縮性を有するものとすることができる。 上述のように帯状部材にその長さ方向の伸縮性を与えても、ガス袋にその長さ方向の伸縮性がないとガス袋が帯状部材の伸縮性を妨げる可能性がある。 そのようなことを避けるには、ガス袋にも長さ方向の伸縮性を与えておけばよい。
なお、本願発明によるガス袋は、加圧部位の周囲を略１周以上できる長さとされる。 これは、加圧部位をその周囲の全方向からまんべんなく加圧できるようにするためである。 ガス袋の長さは、加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされるが、加圧部位の周囲の長さには個人差があり、また同一人物であってもトレーニングの結果などの要因により、ある程度以上の期間で見れば変化が生じる。 したがって、ガス袋の長さは、そのベルトを使用することが予定された人の加圧部位の周囲の長さよりも、例えば１０％から５０％程度の余裕をもって、多少長めに設定しておくのが好ましい。
以上説明した加圧筋力トレーニング用のベルトを応用して、以下のような加圧筋力トレーニング装置を構成することができる。
加圧筋力トレーニング装置は、所定の加圧力を使用者の四肢の少なくとも１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる少なくとも１つの加圧筋力トレーニング用のベルトと、ポンプを有する前記ベルトと組合わせて用いられる本体装置と、を有する。 そして、この加圧筋力トレーニング装置における前記ベルトは、少なくともその一部が筒状とされ、且つ加圧部位を略１周以上できる長さとされた、伸縮性を有する帯状部材と、前記帯状部材を加圧部位に巻き付けた状態で、前記帯状部材の形状を維持できるようにされた固定手段と、前記帯状部材の筒状の部分の内部に配される、加圧部位を略１周以上できる長さとされ、気密であり、且つ外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたガス袋と、前記ガス袋の外側に配列された、板状とされた複数の小片と、前記小片の外側の面に、前記帯状部材の幅方向に沿うその長さ方向の中間で固定され、且つその両端部分を前記帯状部材の幅方向の両端部に当たる両縁部にそれぞれ固定された伸びない素材により形成の所定幅のテープと、を備えており、前記本体装置は、それが有するポンプにより、前記ガス袋の内部に空気を送り込み或いは前記ガス袋から空気を抜けるようにされている。
図１は、本発明の第１施形態の加圧筋力トレーニング装置の全体構成を概略的に示す図である。
図２は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを示す斜視図である。
図３は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを示す断面図である。
図４は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを示す平面透視図である。
図５は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる本体装置の内部構成を概略で示す図である。
図６は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる制御装置のハードウエア構成図である。
図７は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる制御装置内に生成される機能ブロックを示す図である。
図８は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを使用者の右脚に取付ける手順を示す平断面図である。
図９は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを使用者の右腕に取付ける手順を示す斜視図である。
図１０は、第２実施形態による加圧筋力トレーニング用のベルトの構造を示す断面図、及び平面透視図である。
図１１は、第２実施形態の加圧筋力トレーニング用のベルトの加圧部位への取付け手順を示す図である。
以下、図面を参照して、本発明の好ましい第１、第２実施形態について説明する。 両実施形態の説明では、同一の対象には共通の符号を付すこととし、共通する説明は省略することとする。
≪第１実施形態≫
図１は、本発明の第１実施形態による加圧筋力トレーニング装置の全体構成を概略的に示す図である。
図１に示したように、この実施形態の加圧筋力トレーニング装置は、ベルト１００と、本体装置２００とを備えて構成される。 ベルト１００はそれぞれ、例えばゴムチューブにより形成の接続管３００により本体装置２００に接続できるようになっている。
この実施形態におけるベルト１００は、図１に示したように複数、より詳細には４つとされている。 ベルト１００が４つとなっているのは、加圧筋力トレーニング方法を実施する者（使用者）の両腕、両脚のそれぞれに１本ずつのベルト１００を固定できるようにするためである。 ベルト１００のそれぞれは、使用者の両腕及び両脚の基端付近の所定の部位（加圧部位）に対してそれぞれ固定して用いられる。
４つのベルト１００のうち、ベルト１００Ａは腕用（腕に巻きつけて腕の加圧部位を加圧するためのもの。）、ベルト１００Ｂは脚用（脚に巻きつけて脚の加圧部位を加圧するためのもの。）である。 なお、ベルト１００の数は必ずしも４つである必要はなく、１つ以上であれば幾つでも構わない。 腕用のベルト１００Ａと脚用のベルト１００Ｂは、必ずしも同数である必要はない。 また、複数人に対して一度に加圧筋力トレーニングを行う場合には、ベルト１００は４つを超える場合がある。
この実施形態におけるベルト１００は、図１、図２、図３、及び図４に示したように、構成されている。 図２は脚用のベルト１００Ｂの一実施形態を示す斜視図であり、図３は同ベルト１００Ｂをその長さ方向に切断した状態を示す断面図である。 図４は、同ベルト１００Ｂの後述するガス袋がある部分の後述する第１帯状部材の構成を示す平面透視図である。
この実施形態におけるベルト１００は、加圧部位を囲むようにして四肢のいずれかに取付けられるものであり、加圧部位に対して所定の締付け力を与えるものであり、且つ後述のようにして、腕又は脚の所定の部位に対して与える締付け力を変化させられるようにされている。
腕用、脚用に関わらずベルト１００はそれぞれ、ともに帯状に形成された第１帯状部材１１０、及び第２帯状部材１２０と、接続部材１３０とを備えて構成されている。
接続部材１３０は、第１帯状部材１１０の基端側（接続部材１３０に近い側）及び第２帯状部材１２０の基端側（接続部材１３０に近い側）にそれぞれ接続されている。 接続部材１３０は、第１帯状部材１１０を通すことのできる孔を備えており、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では矩形のリング形状に構成されている。 第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０は、矩形の接続部材１３０の対向する２辺にそれぞれ取付けられている。
第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０と接続部材１３０を合わせたベルト１００の全長は、加圧筋力トレーニング方法を実施する者の加圧部位の外周の長さに応じて決定すればよい。 ベルト１００の全長は、最低でも使用者の加圧部位の外周の長さより長いことが必要となるが、この実施形態におけるベルト１００の全長は、使用者の加圧部位の外周の長さの２倍程度（予定される加圧部位の外周の長さの２倍±２０％の長さ）となるようにされている。 このような条件を想定されるすべての使用者に対して満足させるべく、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂはともに、全長の異なる複数のサイズのものが準備されている。
この実施形態による腕用のベルト１００Ａの全長は、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して決定してあり、具体的には５０ｃｍ程度とされている。 また、脚用のベルト１００Ｂの全長は、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して決定してあり、具体的には８０ｃｍ程度とされている。
第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０では、前者が後者よりも長くされている。 第１帯状部材１１０は、その長さが、使用者の加圧部位を１周以上できる長さとされている必要がある。 この実施形態による腕用のベルト１００Ａの第１帯状部材１１０の長さは、必ずしもこの限りではないが、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して、４０ｃｍ程度とされている。 他方、腕用のベルト１００Ａの第２帯状部材１２０の長さは、１０ｃｍ程度とされている。 また、この実施形態による脚用のベルト１００Ｂの第１帯状部材１１０の長さは、必ずしもこの限りではないが、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して、６５ｃｍ程度とされている。 他方、脚用のベルト１００Ｂの第２帯状部材１２０の長さは、１５ｃｍ程度とされている。 なお、腕用のベルト１００Ａの場合も、脚用のベルト１００Ｂの場合も、第２帯状部材１２０は、手で掴むのに不都合がない程度の長さがあればよい。 この条件と、第１帯状部材１１０の長さが満たすべき、加圧部位の周囲よりも長くなければならないという条件と、ベルト１００の全長が満たすべき、使用者の加圧部位の外周の長さの２倍程度という条件を考慮して、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の長さを決定することができる。
この実施形態では、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂのいずれも、必ずしもそうなっている必要はないが、長さ方向のすべての部分で第１帯状部材１１０の幅が同じとなるようにされており、第２帯状部材１２０でも同様とされている。 また、この実施形態では、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂのいずれも、必ずしもそうなっている必要はないが、第１帯状部材１１０の幅と第２帯状部材１２０の幅が同じになっている。 第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅はともに、加圧部位が腕か脚かということを考慮して適宜決定すればよい。 例えば、腕用のベルト１００Ａであれば、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅はともに、３ｃｍ〜３．５ｃｍ程度、脚用のベルト１００Ｂであれば、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅は５ｃｍ〜５．５ｃｍ程度とすればよい。
第１帯状部材１１０は、その外側面を厚布１１１により、その内側面を薄布１１２により構成されている。
第１帯状部材１１０の厚布１１１は、その基端側で、接続部材１３０と接続されている。 第１帯状部材１１０と接続部材１３０の接続はどのようにして行ってもよいが、例えば、図３に示したように、接続部材１３０の孔に通して折り返した厚布１１１の基端を、折り返しの手前の厚布１１１に重ねて縫合することによって、それを行うことができる。 第２帯状部材１２０と接続部材１３０の接続も、第１帯状部材１１０と接続部材１３０の接続と同様になされている。
厚布１１１は、この実施形態では３ｍｍ程度の厚さとされた布でありある程度の張りを有している。 厚布１１１は、その長さ方向に伸縮性を有している。 薄布１１２は、この実施形態では０．５ｍｍ程度の厚さとされた布である。 薄布１１２は、ベルト１００を使用者の加圧部位に固定したときに使用者の加圧部位に当接するものであるため、使用者の肌に対する触感に優れた柔らかい素材が採用されている。 薄布１１２もまた、その長さ方向の伸縮性を備えている。 厚布１１１と薄布１１２がともに伸縮性を有するため、第１帯状部材１１０は、その長さ方向の伸縮性を有する。
厚布１１１の外側面は、後述する第２面ファスナ及び第３面ファスナと着脱可能に固定できる面となっており、実質的に、面ファスナ（第１面ファスナ）として機能するようになっている。 厚布１１１の先端側（接続部材１３０から遠い側）の内側面には、これには限られないが長さが４〜５ｃｍとされた第２面ファスナ１１３が取付けられている。 第２面ファスナ１１３は、ベロクロテープにより構成されている。
厚布１１１と、薄布１１２は、その幅方向の両端部である両縁部を、この実施形態では、縫合によって接続されている。 図４で示した破線Ｓ上で厚布１１１と、薄布１１２は縫合されている。 厚布１１１と、薄布１１２は、接続部材１３０から所定の長さまでの部分は、その両縁部のみが接続されている。 したがって、接続部材１３０側からその部分までの第１帯状部材１１０は筒状になっている。 筒状とされた第１帯状部材１１０の内部に、ガス袋１１４が配されている。
ガス袋１１４は、少なくともその長さ方向に伸縮性を有する気密な細長い袋である。 ガス袋１１４は、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では生ゴムにより構成されている。 図２に示したように、ガス袋１１４は、接続管３００の一端と接続されている。 接続管３００を第１帯状部材１１０の内部に導けるようにすべく、厚布１１１と薄布１１２の幅方向の両縁部における上述の縫合は、接続管３００を通す部分については行われていない。 ガス袋１１４の内部には、接続管３００を介して、本体装置２００から空気が送り込まれ、また、ガス袋１１４内部の空気は、本体装置２００により抜かれる。 ガス袋１１４に対するこのような空気の出し入れは、本体装置２００が行う。
ガス袋１１４の長さは、加圧部位の周りを少なくとも一周できるようなものとされる。 この実施形態では、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して、腕用のベルト１００Ａが有するガス袋１１４の長さは３５ｃｍ程度とされ、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して、脚用のベルト１００Ｂが有するガス袋１１４の長さは５５ｃｍ程度とされている。 ガス袋１１４の長さは、例えば、加圧部位の周の長さの１０％〜５０％増し程度の範囲で決定すればよい。
ガス袋１１４の外側には、図３及び図４に示したように、小片１１５と、テープ１１６が存在する。
小片１１５は、後述するように空気を入れられることによって膨張するガス袋１１４の膨張の方向を内側に規制するための板状の部材である。 この機能を発揮できる程度に硬い素材で、小片１１５は形成されている。 小片１１５は、この実施形態では、必ずしもこの限りではないが、樹脂により形成されている。
小片１１５は、多数存在するが、必ずしもこの限りではないがこの実施形態ではすべての形状が同じとされ、また、必ずしもこの限りではないがその形状は矩形とされている。 小片１１５は、この実施形態では、必ずしもこの限りではないが、隣合うもの同士の間に多少隙間を開けた状態で、等間隔で配されている。 小片１１５は、その横方向（ベルト１００の幅方向）の長さが平面視した場合におけるガス袋１１４の幅の６０〜１００％程度、縦方向（ベルト１００の長さ方向）の長さが横方向の長さと同程度、となるようにされている。 もっとも、小片１１５の縦横の長さはこれには限られない。
テープ１１６は、第１帯状部材１１０の幅方向に延びる帯状の部材である。 後述するような方法でテープ１１６のそれぞれは各小片１１５に固定されている。 したがって、テープ１１６は、小片１１５と同数存在する。 必ずしもこの限りではないが、この実施形態のすべてのテープ１１６は同じものとされている。
テープ１１６は、伸びない素材により形成されている。 テープ１１６は、布によっても構成できるが、この実施形態ではしなやかで且つ伸びのない樹脂製の膜材によって構成されている。 この実施形態では、必ずしもこの限りではないが、テープ１１６の幅は長さ方向のすべての部分で同一とされている。 テープ１１６の長さは、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では、第１帯状部材１１０の幅に等しくされている。 テープ１１６の幅は、小片１１５の縦方向の長さより短くなるようにされている。 テープ１１６の幅は、テープ１１６を後述のように厚布１１１及び薄布１１２に縫合するのに不都合がない程度に細くすることができるが、この実施形態では、これには限られないが、小片１１５の縦方向の長さの２０〜７０％の範囲となるようにされている。
テープ１１６は、その長さ方向の中間部分で小片１１５と固定されている。 テープ１１６は、小片１１５の外側に位置するようにされる。 テープ１１６と小片１１５の固定は、どのように行ってもよく、例えば接着によって行ってもよいが、この実施形態では、縫合によりこれを行っている。 より具体的には、テープ１１６と小片１１５は、テープ１１６の幅方向の中心線上で縫合されている。
テープ１１６の両端は、その両端部を、厚布１１１及び薄布１１２の両縁部とそれぞれ縫合されることで、第１帯状部材１１０の両縁部と固定されている。 第１帯状部材１１０を製造する場合には、厚布１１１と、小片１１５が固定されたテープ１１６と、薄布１１２とを重ね、これらをまとめて上述の破線Ｓ上で縫合すればよい。
このような構成により、ガス袋１１４の外側には、小片１１５が配列され、小片１１５の外側にはテープ１１６が配列される。 この実施形態では、テープ１１６はすべて平行であり、また、隣接する小片１１５の間の間隔は、ベルト１００にテンションが掛かっていない状態で１０ｍｍ以下、好ましくは５ｍｍ以下となるようにされている。 この実施形態では、その間隔は３〜４ｍｍである。 もっとも、隣接する小片１１５間の間隔はなくてもよく、また、隣接する小片１１５はその端部が多少（例えば、１ｍｍ程度）重なっていてもよい。 また、隣接する小片１１５の間の間隔は、ベルト１００に適切なテンションが掛かっている状態で１０ｍｍ以下、好ましくは５ｍｍ以下となるようにされている。
第２帯状部材１２０は、簡単にいうと、第１帯状部材１１０からガス袋１１４を除いた構成となっている。
第２帯状部材１２０は、その外側面を厚布１２１により、その内側面を薄布１２２により構成されている。 第２帯状部材１２０の厚布１２１と薄布１２２は、第１帯状部材の厚布１１１と薄布１１２のそれぞれと同様の素材により構成されている。
厚布１２１と、薄布１２２は、この実施形態では縫合により接続されている。
厚布１２１の外側面は、第２面ファスナ１１３と着脱可能に固定できる面となっており、実質的に、面ファスナ（第４面ファスナ）として機能するようになっている。 厚布１２１の先端側（接続部材１３０から遠い側）の内側面には、これには限られないが長さが４〜５ｃｍとされた第３面ファスナ１２３が取付けられている。 第３面ファスナ１２３は、ベロクロテープにより構成されている。
次に、本体装置２００の構成について説明する。
本体装置２００は、ガス袋１１４に気体を送り込めるとともに、ガス袋１１４から気体を抜くことのできるものとされている。 本体装置２００は、ガス袋１１４に気体を送込み、或いは気体を抜くことについての制御を、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では自動的に行うようになっている。 ガス袋１１４に気体を送り込めるとともに、ガス袋１１４から気体を抜くことのできるものであり、また、上述の自動的な制御を行えるようになっているのであれば、本体装置２００の構成はどのようなものであってもよい。 本体装置２００は、例えば、特開２００７−１２５２５４、特開２００５−５８５４４、特開２００５−６９２１に開示のものを用いることができる。
一例となる本体装置２００の構成を概略的に示したのが、図５である。 図５に示したように、本体装置２００は、４つのポンプ２１０と、制御装置２２０とを備えて構成されている。 なお、この実施形態では、本体装置２００はケースを備えておりその内部にポンプ２１０と制御装置２２０を内蔵するようになっている。 ケースの外側には入力装置が設けられているが、その図示は省略する。
４つのポンプ２１０のそれぞれは、４つのベルト１００のうちの１つとそれぞれ対応付けられている。
ポンプ２１０は、その周囲にある空気を取り込み、これを後述のポンプ接続口２１１を介して外部へ送る機能を備えている。 ポンプ２１０は、また、弁２１２を備えており、弁２１２を開放することで、ポンプ２１０内部の気体を外部へ排出できるようになっている。 ４つのポンプ２１０はともに、ポンプ接続口２１１を備えており、これに接続された接続管３００を介してガス袋１１４へと接続されている。 ポンプ２１０が気体を送れば、ガス袋１１４に気体が送り込まれ、ポンプ２１０が弁２１２を開放すればガス袋１１４から気体を抜くことができる。 なお、弁２１２は必ずしもポンプ２１０に設けられている必要は無く、ポンプ２１０からガス袋１１４に至る経路のいずれかに設けられていれば足りる。
ポンプ２１０には、また、図示を省略の圧力計が内蔵されており、それによりポンプ２１０内の空気の空気圧を測定できるようになっている。 ポンプ２１０内の空気圧は、当然にガス袋１１４内の空気圧に等しい。
制御装置２２０は、ポンプ２１０を制御するものである。 制御装置２２０は、弁２１２を閉じた状態でポンプ２１０を駆動させて空気をベルト１００のガス袋１１４へ送り、或いはポンプ２１０が備える弁２１２を開放してガス袋１１４内の空気を抜くという制御を行う。 つまり、制御装置２２０は、弁２１２の開閉を含めたポンプ２１０の制御を行うものとなっている。
制御装置２２０の内部構成図を概略で図６に示す。 制御装置２２０は、コンピュータを内蔵しており、ＣＰＵ４０１、ＲＯＭ４０２、ＲＡＭ４０３、インタフェイス４０４を、バス４０５で接続してなる。
ＣＰＵ４０１は中央処理部であり、制御装置２２０全体の制御を行うものである。 ＲＯＭ４０２は、この制御装置２２０で実行される後述の処理を行うに必要なプログラム、データを記録しており、ＣＰＵ４０１は、このプログラムに基づいて処理の実行を行うようになっている。 このＲＯＭ４０２は、例えばフラッシュＲＯＭによって構成することができる。 ＲＯＭ４０２に代えて、或いはＲＯＭ４０２とともに、上述のプログラムやデータを記録するハードディスクなどの他の記録媒体を制御装置２２０が備えていてもよい。 ＲＡＭ４０３は、上述のプログラムを実行するための作業領域を提供するものである。 インタフェイス４０４は、入力装置からの入力を受付け、また制御装置２２０からの指示を４つのポンプ２１０のそれぞれに送る機能を有している。
ＣＰＵ４０１が上述のプログラムを実行することにより、制御装置２２０の内部には、図７に示した如き機能ブロックが生成される。
制御装置２２０には、入力情報解析部４１１、制御データ生成部４１２、制御データ記録部４１３、出力制御部４１４、制御部４１５が含まれている。
入力情報解析部４１１は、入力装置からの入力をインタフェイス４０４から受付けてその内容を解析するものである。 入力情報解析部４１１が解析した内容についてのデータは制御データ生成部４１２、又は制御部４１５へと送られるようになっている。
制御データ生成部４１２は、弁２１２の開閉を含めたポンプ２１０の制御を行うための制御データを、入力情報解析部４１１から受付けたデータに基づいて生成するものである。 制御データ生成部４１２は、生成した制御データを制御データ記録部４１３へ記録するようになっている。
制御データ記録部４１３は、制御データ生成部４１２から受付けた制御データを記録するものである。 この実施形態における制御データ記録部４１３には、４つのポンプ２１０のそれぞれに対応付けられた制御データが一組となるようにして記録される。 また、この実施形態における制御データ記録部４１３には、４つのポンプ２１０についての制御データを一組としたものが複数組記録できるようになっている。 この一組のデータは、加圧筋力トレーニングを行う際に両腕と両脚の加圧を制御するためのデータである。 この複数組のデータは、複数人分のデータとすることができる。 この場合、誰が加圧筋力トレーニングを行うかということに応じてその加圧筋力トレーニングを行う使用者のデータを呼び出すようにする。 複数組のデータは、また、加圧筋力トレーニングを行う特定の１人の者についてのデータとすることができる。 この場合、その１人の者が例えば体調に応じて異なるデータを呼び出すようにすることができる。 複数組のデータは、１人のための複数通りのデータを複数人分含んでいてもよい。
制御部４１５は、入力情報解析部４１１、制御データ生成部４１２、出力制御部４１４の全体的な制御を行うものであり、また、後述するモードの制御を行う機能を有する。 制御部４１５は、また、加圧筋力トレーニングを実行する際に、制御データ記録部４１３から一組の制御データを読み出して、それを出力制御部４１４に送る機能を有している。
出力制御部４１４は、制御データに基づいてポンプ２１０を制御する機能を有している。 出力制御部４１４にポンプ２１０を制御させながら、加圧筋力トレーニングが実行される。
次いで、この本体装置２００を用いて加圧筋力トレーニングを行う方法について説明する。
まず、制御データを作成する。
本発明の本体装置２００は、制御モードと、トレーニングモードの２つのモードを実行するようになっている。 制御データの作成は、制御モードで行われる。
制御モードとトレーニングモードのいずれを選択するかということについての入力は、入力装置によって行う。 入力装置から制御モードとトレーニングモードのいずれを選択するかという情報が入力されると、インタフェイス４０４を介してそれを受付けた入力情報解析部４１１はその情報を制御部４１５に送る。 それにより、制御部４１５が制御モード又はトレーニングモードを開始する。
この本体装置２００では、制御モードが実行されているときに入力装置を操作することによって、制御データを生成するために必要な情報を入力することができる。 入力された情報は、インタフェイス４０４、入力情報解析部４１１を経て、制御データ生成部４１２に送られる。 制御データ生成部４１２は、入力された情報に基づいて制御データを生成し、それを制御データ記録部４１３に送る。 制御データ記録部４１３は、そのデータを記録する。 上述したとおり、この実施形態における制御データは、４つのポンプ２１０のそれぞれに対応した４つのデータが一組となるようにされている。 制御データは、ポンプ２１０内の空気圧を、経時的にどのように変化させるかということを示すデータである。
この実施形態では、４つで一組の制御データを複数組制御データ記録部４１３に記録するので、必要な回数だけ上述の処理を繰り返す。 このように、この実施形態では、いわゆるオーダーメイドで加圧筋力トレーニングを実施する各個人に適した制御データを生成するようになっている。
なお、制御データは、代表的な、或いは汎用的なものを、本体装置２００の出荷時に予め制御データ記録部４１３に記録しておいてもよい。 制御データ記録部４１３に予め記録しておく制御データは、１つでも複数でもよい。
制御データが生成されたら、本体装置２００とベルト１００を接続管３００を介して接続する。 次いで、ベルト１００を、使用者の腕と脚の加圧部位に巻付けて固定する。
ベルト１００の加圧部位への固定の仕方は以下の通りである。
［自分の脚にベルトを取付ける場合］
脚用のベルト１００Ｂの自分の脚への取付けは、図８に示したようにして行う。 図８（Ａ）〜（Ｃ）は、右脚の加圧部位にベルト１００Ｂを取付ける手順を示す図である。 なお、右脚は断面を上から見た状態とされており、図中の上が使用者の前方である。
脚用のベルト１００Ｂの自分の脚への取付けを行うには、まず、図８（Ａ）に示したように、ベルト１００Ｂの第１帯状部材１１０の先端を接続部材１３０の孔に潜らせることによって第１帯状部材１１０によって作ったループの中に、使用者の右脚を入れる。 この場合には、まず上述の如きループを作ってからそのループの中に右脚を入れ、ベルト１００Ｂを脚の基端方向に摺り上げるとこの作業を行い易い。
その状態で、使用者は、右手で持った第１帯状部材１１０の先端を矢印ＲＨの方向へ引っ張り、また、左手で持った第２帯状部材１２０の先端を矢印ＬＨの方向へ引っ張る。 そうすると、第１帯状部材１１０で作られた上述のループは小さくなり、ベルト１００Ｂには適度なテンションがかかる。
この状態で、使用者は、左手で持った第２帯状部材１２０を更に引っ張り、図８（Ｂ）に示したようにして、第２帯状部材１２０の内側面の先端にある第３面ファスナ１２３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。
次いで、使用者は、右手で持った第１帯状部材１１０を、図８（Ｂ）の矢印ＲＨに示した方向に更に引張り、図８（Ｃ）に示したようにして、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。 なお、使用者の脚が細い場合、或いは通常よりもベルト１００Ｂに強いテンションを掛けたためベルト１００Ｂが通常よりも伸びた場合には、第１帯状部材１１０の先端が第２帯状部材１２０の先端に乗り上げる場合がある。 この場合には、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第２帯状部材１２０の外側面の厚布１２１に固定すればよい。
以上のようにして、使用者は、自分の右脚にベルト１００Ｂを固定できる。
自分の左脚にベルト１００Ｂを固定する場合には、図８に示した手順を、図８に示したのと鏡像の関係を保ちながら行えばよい。
［自分の腕又は脚に他人にベルトを取付けてもらう場合］
この場合には、自分の脚にベルト１００Ｂを取付けるのと同じ作業を、自分の脚又は腕に対して、ベルト１００Ａ又はベルト１００Ｂを用いて他人に行ってもらえばよい。
［自分の腕に自分でベルトを取付ける場合］
この場合には、上述の場合と多少異なるベルトの取付け手順が必要となる。 その手順を図９を用いて説明する。
自分の腕に自分でベルト１００Ａを取付ける場合には、まず、ベルト１００Ａの第１帯状部材１１０の先端を接続部材１３０の孔に潜らせることによって、図２に示したような状態で、第１帯状部材１１０によってループを作る。
次に、そのループの中にいずれかの腕を入れて（図９（Ａ））、逆側の手でベルト１００Ａを腕の基端付近まで摺り上げる（図９（Ｂ））。 このとき、第１帯状部材１１０が体の中心に近い側に位置し、第２帯状部材１２０が体の中心から遠い側に位置するようにする。
この状態で、使用者は、第１帯状部材１１０の先端を第１帯状部材１１０によって作られたループに腕が通されている側の手で握る（図９（Ｃ））。 このとき第１帯状部材１１０の先端をその手で握っている側の腕は、肘の部分で肩方向に折り曲げられた状態となる。
その状態で使用者は、第１帯状部材１１０によって作られたループに通された腕の逆側の手で第２帯状部材１２０を握り、第２帯状部材１２０をループに通された腕の外側下方に向けて引っ張る（図９（Ｄ））。 このとき、上述したように、ループに腕が通されている側の手で第１帯状部材１１０が握られているので、ベルト１１０Ａが腕の加圧部位の周りで回転することはない。 この状態で、図８（Ｂ）に示したのと同様の方法で、第２帯状部材１２０の内側面の先端にある第３面ファスナ１２３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。
次に、第１帯状部材１１０の先端を握っていたループに腕が通されている側の手を放し、第１帯状部材１１０の先端を逆側の手で握り、第１帯状部材１１０の先端を、ループを通されている側の手の下を体の外側に向かって引っ張ることにより第１帯状部材１１０に所望のテンションを掛ける（図９（Ｅ））。 そして、その状態で、図８（Ｃ）に示したようにして、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。 このとき、必要に応じて、第１帯状部材１１０の第２面ファスナ１１３を、第２帯状部材１２０の外側面の厚布１２１に固定してもよいのは、上述の場合と同様である。
以上のようにして、自分の腕への自分でのベルト１００Ａの取付が終わる（図９（Ｆ））。
この状態で本体装置２００をトレーニングモードにし、加圧筋力トレーニングを行う。 本体装置２００にトレーニングモードを実行させるには、上述したように、入力装置を適当に操作すればよい。
トレーニングモードが開始されたら、加圧筋力トレーニングを行う者は、入力装置を操作して自分用の４つで一組とされた制御データを選択する。 自分用の制御データが複数ある場合には、自分の体調等を考慮して、適当な制御データを選択する。 この制御データの選択も、入力装置を用いて行う。 入力装置によりどの制御データを選択するかという情報が入力されると、この情報はインタフェイス４０４、入力情報解析部４１１を経て、制御部４１５に送られる。 制御部４１５は、この情報によって選択された制御データを制御データ記録部４１３から読出して出力制御部４１４に送る。 出力制御部４１４は、制御データに基づいてポンプ２１０を制御する。 ポンプ２１０は、圧力計でポンプ２１０内の空気圧を測定しながら、ポンプ２１０内の空気圧を、制御データで示されたように自動的に保ち、ひいてはガス袋１１４内の空気圧を適当に保つ。
ガス袋１１４内の空気圧が増すに連れてガス袋１１４は膨張する。 ここで、ガス袋１１４の外側への膨張は、小片１１５とテープ１１６により押さえられ、また、ガス袋１１４の横方向への膨張は、テープ１１６により幅方向への膨張を抑制された第１帯状部材１１０によって抑えられる。 したがって、ガス袋１１４の膨張方向は、内側に向かうことになる。
ガス袋１１４の空気圧をどの程度の大きさとするか、また、どの程度の時間継続させるかは、使用者の年齢、性別、運動歴、体調等によって異なるが、これは、上述した制御データにより適当に制御されることになる。 加圧を行われた使用者の腕又は脚では、加圧部位よりも下流側における血流が制限された状態となり、当該腕又は脚には運動を行わせた状態が擬似的に再現される。 なお、腕と脚はこの実施形態では同時に加圧されることがないようになっている。
以上のようにして加圧筋力トレーニングが実行される。 ベルト１００により加圧部位に締付け力が与えられているとき、使用者は安静を保っていてもよいし、軽くてもよいので運動を行っても良い。
なお、使用者が運動を行う場合には、接続管３００を、途中で切り離せるようにしておくとよい。 この場合、ベルト１００側の接続管には、弁を設けるなど、ガス袋１１４内の空気が漏れ出さないようにするための機構を設けておくとよい。
加圧筋力トレーニングが終了したら、使用者はベルトを取外す。
≪変形例≫
変形例にかかるベルトは、第１実施形態のベルトと略同様のものである。
第１実施形態のベルトは、縫合により、テープ１１６と、厚布１１１と、薄布１１２を固定していた。
変形例にかかるベルトは、テープ１１６と、厚布１１１と、薄布１１２を接着により固定することとしている。 かかる接着は、例えば、図４における破線Ｓよりも第１帯状部材１１０の両縁部方向に位置するすべての範囲で行えばよい。
また、テープ１１６と、厚布１１１及び薄布１１２の固定は、接着に代えて融着又は溶着により行うことができる。 この場合には、例えば、テープ１１６、厚布１１１、薄布１１２のそれぞれを、熱可塑性樹脂により形成すればよい。 この場合における融着又は溶着の範囲は、上述した接着の場合と同様とすることができる。
≪第２実施形態≫
第２実施形態の加圧筋力トレーニング用のベルト５００を、図１０に示す。 図１０の上側に、ベルト５００の長さ方向に沿った断面図が、下側にベルト５００の平面透視図が示されている。
第２実施形態のベルト５００は、要するに、第１実施形態のベルト１００から、第２帯状部材１２０を除いたものとなっている。
ベルト５００は、第１実施形態の第１帯状部材１１０と同様に、厚布１１１、薄布１１２、第２面ファスナ１１３、ガス袋１１４、小片１１５、テープ１１６、接続部材１３０を備えている。 ベルト５００におけるこれらの各要素は、基本的に第１実施形態の第１帯状部材１１０に含まれていた各要素と同様である。
異なるのは、ベルト５００を構成する厚布１１１と薄布１１２の長さである。 厚布１１１と薄布１１２の長さは、ベルト５００の長さと等しくされる。 ベルト５００の長さは、加圧部位の１周を超えるものであることが必要であり、一般的には、加圧部位の略２周程度までの長さとすることができる。 厚布１１１と薄布１１２の長さは、上述の範囲で決定されたベルト５００の長さにしたがって決定される。 この実施形態では、ベルト５００、及び厚布１１１と薄布１１２の長さは、加圧部位の周の長さの３０％増し程度とされている。
ベルト５００の第２面ファスナ１１３は、第１実施形態の場合と異なり、厚布１１１の先端に設けられている。
第２実施形態のベルト５００は、第１実施形態で説明したのと同様の本体装置及び接続管とともに使用され、加圧筋力トレーニング装置を構成する。 第２実施形態のベルト５００を含む加圧筋力トレーニング装置の使用方法は第１実施形態の加圧筋力トレーニング装置の使用方法と基本的に変わらない。
第２実施形態のベルト５００の使用方法のうち、第１実施形態のベルトと使用方法が異なるのは、ベルト５００の加圧部位への取付け方法である。 かかる取付け方法を、図１１を用いて説明する。
このベルト５００は、図１１（Ａ）、図１１（Ｂ）に示したようにして、加圧筋力トレーニングを行う者の腕又は脚の基端付近の加圧部位に巻き付けられる。 図１１（Ａ）及び図１１（Ｂ）におけるＬは、加圧筋力トレーニングを行う者の腕の断面を示す。 なお、図１１において、ベルト５００の構造は、簡略化して示している。
図１１（Ａ）に示したように、ベルト５００を腕に巻き付ける場合には、一端（接続部材１３０の存在する側）を腕の所定の部分に当接させた状態でベルト５００に腕Ｌの周囲を一回りさせる。
そして、図１１（Ｂ）に示したように、ベルト５００の他端を接続部材１３０に通してから折り返し、更に図１１（Ｂ）中の矢印方向にベルト５００の他端を引張り、所定のテンションを掛け腕に巻き付けた状態でベルト５００の先端に設けられた第２面ファスナ１１３を厚布１１１の適当なところに固定する。 これにより、ベルト５００が腕に固定される。 |
