Portable abs for voluntary training equipment

本発明は、持ち運び可能な腹筋用自主訓練装置に関する。

負傷した手足のリハビリと再訓練のための機器とフィットネスの分野において、特定の筋肉部位を鍛える機械は、他の機器と、例えば電気刺激装置などの局所的な使用に同じように好適な装置と、平行して発達していった。

多くの機械や装置の一部は、各筋肉部位を鍛えることで知られており、またそれらを様々な種類の電気刺激装置と組み合わせることでも知られている。 使用目的を区別するために、大まかに二つのカテゴリーがあり、一般的な健康のためのものと、それよりもむしろ筋肉を強化するものとがあり、それぞれ「アイソキネティックマシン」と「心肺機能向上マシン」と呼ばれる。

アイソキネティック機器を使用する場合、特に事前に所定の錘の数値に調整されていない場合のリスクとして、使用者にとって訓練器具の最適な使用方法を同定するのは難しい場合がある。 実際には、これは、絶対的な答えなしに、行っている運動の目的に対応する筋肉の収縮とはなにか、さらにその訓練の特徴的なその他の要素、例えば繰り返しの回数、使っている筋肉が収縮していなければならない時間の長さ、一繰り返しから次に移るまでの間の時間の長さ、などを自分で評価しなければならないということである。

腹筋を鍛えるための装置は通常このタイプに含まれる。 使用者は、筋肉に所望の負荷をかける正しい位置をすぐには同定することができず、また同じ運動を同じように数回繰り返して同じ筋肉の収縮を達成するのは簡単ではない。

特にこの装置の種類において、電気刺激装置との組み合わせにより、電気刺激装置から筋肉の収縮が所望のレベルに達した際に、連続した刺激波をおくることで効果的な作用を提供することもできる。

当然ながら、正確な所望のレベルの筋収縮を同定することの難しさと運動を同じように繰り返すということの難しさは電気刺激装置の機能の効率に影響してしまい、最適な瞬間で知らせないこともあり得る。

これらの機器のその他の欠点として、実際にこれらはほとんどいつも、重たくさらに大きいということがある。 つまり、これらの機器は、特別なセンターやジムにしかなく、これらを利用するためには、使用者は上記のような場所に行かなければならない。 したがって、よくあるのが、時間的且つ手配上の問題のせいで、この装置を利用する必要のある人達がこの種のセラピーを諦めてしまうことである。

この機械の利用とは別に、個人またはグループのための腹筋運動はインストラクターの指示のもとで行われることが多い。 ジム利用者の間では、このような運動が最も人気がないことはよく知られており、そのため利用者は可能な限り避けようとする。 したがって、インストラクターの不在は、この運動を避ける尤もな理由になり、また所定の目的に対して役に立たないやり方で行ってしまうこともある。 さらには、指導なしでこれらの運動をすることは、経験不足に起因して、間違った姿勢や運動の選択で行ってしまい、何もしないよりも害を及ぼしてしまうこともある。

したがって、本発明の目的は、上述の欠点を克服することである。

これは、腹筋による筋肉の活動が所望のレベルに達すると表示する装置により達成されている。

本発明の主な利点は、使用者が、筋肉の収縮と運動時間を気にせずに彼らが運動を正しく実行することに集中出来ることである。

使用者が運動している際に、装置が指示し制御することは、間違いなく心理的な手助けであり、これは所定の目的を達成するために非常に重要である。 その分野の専門家が特別に計画した運動の質と段階さえも提案され、各使用者が最も可能な正確な方法で行えるようにしている。

さらに、この装置は持ち運び可能なため、使用者は彼らにとって最も都合のいい時間と場所で運動することができる。 持ち運び簡単なこの装置は、同時に床で運動する際に間違った姿勢をとることを防ぐ。

最後に、この装置が電気刺激装置と組み合わせてある場合、この装置に使われている腹筋の収縮が所定のレベルに達した瞬間に電気刺激装置が確実に使用者に知らせることになる。

本発明のさらなる利点と特徴は、後述の詳細な説明と添付の図面を参照することにより明らかになる。 添付の図面は、本発明の範囲を限定することなく示すものである。
図１は、一連の斜視図であり、それぞれ本発明の前面図（１ａ）、後面図（１ｂ）、側面図（１ｃ）である。
図２は、一連の図であり、それぞれ本発明の前面図（２ａ）、平面図（２ｂ）、側面図（２ｃ）である。
図３は、本発明の詳細な拡大図である。
図４は、使用中の本発明を、運動に対して時系列に示したものである。
図５は、本発明を使用する前に、位置決定をするために立っているところを示したものである。

添付の図面に係る本発明は、持ち運び可能な腹筋用自主訓練装置であって、床で腹筋を鍛えるための装置１と前記装置１に組み込まれた電子制御部２を有する。

電子制御部２は、少なくとも一つの指導プログラムと共にソフトウェア２２を持ち、実行するプログラムの特徴を表示する表示画面２１と、プログラムを正しく行うための指導手段２３と、所定の筋収縮の達成の検知手段２５とを有する。

ソフトウェア２２が複数の指導プログラムを有する好ましい理論上の形態の場合、電子制御部２は実行するプログラムの選択手段２４を持つ。 プログラムは、その分野の専門家によって用意され、周期的にアップデートされ、さらに段階性を有することで、全ての使用者の要件に適応することができる。

機器１０をより効果的にするのに役立つ付属品が電気刺激装置３で、少なくとも一対の電極３１と電子制御部２に組み込まれた電気刺激パルス用の調節手段３２からなり、電気刺激装置３は、所定の筋収縮を検知する検知手段２５によって起動される。

所望の筋収縮に到達した場合、ソフトウェア２２は、筋収縮に到達した姿勢を使用者が保持する時間と、電気刺激パルスの送信（電気刺激装置３が付いていれば）と、一繰り返しから次の繰り返しの間の時間と、繰り返しの回数とを制御することができる。

指導手段２３は、同じ作用でさらに本発明の概念から逸脱しない範囲の種々の形態から出来ていてよい。 しかしながら、指導手段２３は電子制御部２に同時にある必要はなく、例えば音響アラーム２３ａ、音声指示器２３ｃと視覚的アラーム２３ｂが示される。

したがって、電気刺激装置３のあるなしに関わらず、指導手段２３の存在はきつくて退屈な運動を本能的に避けようとすることを解決し、一方で、所定の筋収縮を検知する検知手段２５は、選択した運動が正しく行われていることを保証しているため、当該機器１０では使用者がジムに行けない時であっても最も効果的な腹筋の運動を達成できるのは明らかである。

所定の筋収縮を検知する異なる種類の検知手段２５があってもよく、それらは機器１０が電気刺激装置３を有する時により重要である。 一般的に、それらは一つの装置１に組み込まれたセンサー２５ａを有していてもよく、装置１の全ての動きまたは歪みを検知することができ、装置１は所定の筋収縮の達成と対応している。

添付の図面において、センサー２５ａは床に対する装置１の回転を検知し、電気刺激装置３がある場合には、所定の筋収縮の達成に対応する数値に到達した時に限りパルスを発生させ、または単純に指示手段２３を通して、運動指導条件に達したことを知らせる。

また、検知手段２５は、少なくとも一つのセンサー２５ｂからできていてもよく、センサー２５ｂは電気刺激装置３がある場合には電極３１に設置できる。 したがって使っている筋肉と接して、所定の筋収縮が達成された時は直接検知するように設計され、さらに電気刺激パルスを発生させる。 このようにすると、電気刺激パルスを任意の収縮に対して好適な瞬間に加え、または電気刺激装置３がない場合は、使用者には単純に指示手段２３を通して筋収縮が達成されたことを伝える。

使用者が立った状態での機器１０の位置設定を容易にするために、少なくとも一つの調節可能な肩紐４（または似たような付属品、例えば紐やベルト）と背筋を維持するように設計されたバックレスト５を有する。

好ましい実施形態では、電気刺激装置３は電極３１を支持し機器１０の使用を容易にするように設計されたベルト３３を有する。

説明されてきた本発明は、本発明の概念を逸脱することなく変更また変型してもよい。 さらには、本発明の細部は技術的に同様な要素に置き換えることもできる。

当然ながら、実際には変更や改変は可能で、すべて特許請求の範囲で網羅している。

図１は、一連の斜視図で、それぞれ本発明の前面図（１ａ）、後面図（１ｂ）、側面図（１ｃ）である。

図２は、一連の図で、それぞれ本発明の前面図（２ａ）、平面図（２ｂ）、側面図（２ｃ）である。

図３は、本発明の詳細な拡大図である。

図４は、使用中の本発明で、それぞれ（４a）と（４ｂ）は運動に対して時系列に示したものである。

図５は、本発明を使用する前に、位置決定をするために立っているところを示したものである。

符号の簡単な説明

１０ 持ち運び可能な腹筋運動用機器１ 持ち運び可能な腹筋用自主訓練装置２ 電子制御部３ 電気刺激装置