Rocking exercise apparatus

本発明は、座部を揺動させることで、前記座部に着座した使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置に関する。

従来、座部を揺動させることで、前記座部に着座した使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置が各種提案されている。 揺動型運動装置は、子供から老人まで利用可能な手軽な運動器具として、当初のリハビリ目的の医療施設から、一般家庭へと普及してきている。 そのような揺動型運動装置の典型的な従来技術としては、たとえば特許文献１〜３がある。

特許文献１に開示された腰痛予防訓練装置は、６軸パラレルメカニズムなどを用いて訓練者が跨がる形で着座する座席を前後方向、左右方向、上下方向の位置を変化可能とするとともに、一連の滑らかな揺動パターンを実現するようにしたものである。 特許文献２に開示された電動椅子は、椅子の円盤状座部を上下に浪打揺動させるとともに、座部を左右に往復回転させるようにしたものである。 特許文献３に開示されたバランス訓練装置は、１つのモータとリンクとにより、人が着座する座席を前後方向及び左右方向に揺動させるようにしたものである。

特許第３３９４８９０号公報

特開２００５−２４５６３８号公報

特開２００１−２８６５７８号公報

しかしながら、上記各装置は、何れも腰部と脚部とに運動効果を発揮するものであり、上半身に対してはダンベル等を用いて別途運動を行わなければならなかった。
本発明は上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、腰部や脚部とともに上半身に対して運動効果を発揮することができる揺動型運動装置を提供することにある。

上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、使用者が着座可能な座部と、この座部を揺動運動させる運動機構とを備えた揺動型運動装置において、前記座部の前方に配置され、前記使用者が把持する手綱と、前記手綱を伸縮させる伸縮機構と、を備えたものである。 この構成によれば、上半身の動きに対して手綱の伸縮により張力を発生させることにより、使用者にはバランスをとるための神経反射がおき、使用者の上半身（腕、胸、など）の筋活動が誘発され、上半身に運動効果を発揮することができる。

請求項２に記載の発明は、請求項１記載の揺動型運動装置において、前記伸縮機構は、モータと、前記モータにより回転駆動されるとともに前記手綱の基端が回転中心から径方向にずれた位置に固定された回転板と、から構成されたものである。 この構成によれば、モータの回転によって手綱の伸縮を容易に行うことができるとともに、伸縮の周期を容易に変更することができるようになる。

請求項３に記載の発明は、請求項２記載の揺動型運動装置において、前記伸縮機構は、前記座部に対して左右にそれぞれ設けられなるものである。 この構成によれば、左右の手綱の伸縮を一致又は不一致させることが可能となり、左右の手綱をそれぞれ別々に伸縮させることにより、使用者の上半身にひねりが発生し、体幹回旋に係わる筋のトレーニングを行うことができるようになる。

請求項４に記載の発明は、請求項１記載の揺動型運動装置において、前記伸縮機構は、揺動可能に支持されるとともに先端に前記手綱の基端が連結された第１部材と、第１端部が前記第１部材の基端に回動可能に連結されるとともに第２端部が前記運動機構に連結された第２部材とを備えたものである。 この構成によれば、前記運動機構による揺動運動によって前記第１部材を揺動させて前記手綱を伸縮させるため、手綱を伸縮させるための駆動源の増加を抑えることができ、コスト上昇を抑えることが可能となる。

請求項５に記載の発明は、使用者が着座可能な座部と、この座部を揺動運動させる運動機構とを備えた揺動型運動装置において、前記座部の前方には、伸縮性を有し前記使用者が把持する手綱が配置されてなるものである。 この構成によれば、座部の揺動によって該座部と上半身との間隔が変化することにより手綱が伸縮し、上半身の動きに対して手綱の伸縮により張力を発生させることにより、使用者にはバランスをとるための神経反射がおき、使用者の上半身（腕、胸、など）の筋活動が誘発され、上半身に運動効果を発揮することができる。

請求項６に記載の発明は、請求項５記載の揺動型運動装置において、前記伸縮性を有する手綱は、全体又は一部がゴムにより形成されてなるものである。 この構成によれば、伸縮性を有する手綱を容易に提供することができる。

請求項７に記載の発明は、請求項５記載の揺動型運動装置において、前記伸縮性を有する手綱は、全体又は一部がバネにより形成されてなるものである。 この構成によれば、伸縮性を有する手綱を容易に提供することができる。

請求項８に記載の発明は、請求項５〜７のうちの何れか一項に記載の揺動型運動装置において、前記手綱は着脱可能に形成されるとともに、前記座部は前記手綱の基端が連結される固定部材が複数設けられてなるものである。 この構成によれば、手綱を保持する姿勢が変わり、保持するために利用する筋がかわるため、トレーニングに変化をつけることができる。 また、腕の長さなど使用者の体格の個人差、腕の角度の設定の変更、等に対応することができる。

請求項９に記載の発明は、請求項１〜７のうちの何れか一項に記載の揺動型運動装置において、前記手綱は前記座部の左右にそれぞれ設けられてなるとともに、前記使用者が足先を掛ける輪部を有するあぶみとして使用可能に形成されてなるものである。 この構成によれば、手綱のみを備えた、即ち価格の上昇を抑えた揺動型運動装置において、その手綱により誘発される筋活動による上半身のトレーニングと、鐙により、揺動運動を行ううえで下半身の姿勢を適切に保持可能となり、安定して正しい姿勢で運動すること、下半身の筋を鍛えることが可能となる。

請求項１０に記載の発明は、請求項１〜８のうちの何れか一項に記載の揺動型運動装置において、前記手綱はループ状に形成されてなるものである。 この構成によれば、使用者は違和感を覚えることなく生馬に騎乗したときと同様の乗馬姿勢を執ることができる。

本発明によれば、腰部や脚部とともに上半身に対して運動効果を発揮することが可能な揺動型運動装置を提供することができる。

（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態を図１〜図７に従って説明する。
図１（ａ）に示すように、揺動型運動装置１０の脚部１１は図示しない床面に載置され、その脚部１１の上端には運動機構としての駆動装置１２が固定されている。 駆動装置１２の上部には、馬の背や鞍を模した形状で使用者が着座する座部１３が固定されている。 駆動装置１２は、座部１３を前後方向及び左右方向に揺動するように構成されている。 駆動装置１２は、脚部１１の上端と座部１３との間に設けられたカバー１４により被覆されている。 カバー１４は、伸縮自在な布地などからなり、駆動装置１２による座部１３の揺動を許容する。 尚、カバー１４を複数の部材から構成してもよい。

座部１３の上面前方（図において左側）には操作器１５が設けられており、この操作器１５に備えられた図示しないスイッチの操作によって、駆動装置１２の起動，停止，動作状態の変更などが指示される。 また、座部１３の前端にはチューブ状に形成された左右一対の手綱１６が設けられている。 一対の手綱１６の基端は座部１３に形成された一対の挿通孔１３ａを介して座部１３の内部にそれぞれ挿入されるとともに、その座部１３の先端に内蔵された一対の伸縮機構１７にそれぞれ連結されている。 一対の手綱１６の先端には使用者が把持するために略環状に形成された把持部１８がそれぞれ取着されている。

図１（ｂ）は、左側の伸縮機構１７を示し、右側の伸縮機構１７は対称に形成されている。 伸縮機構１７の伸縮用モータ２１は、座部１３内部に固定されており、その伸縮用モータ２１の出力軸（図示略）には回転板２２が固定されている。 そして、手綱１６の基端は、回転板２２に固定された連結部２３と連結されており、その連結部２３が固定された位置は、回転板２２の回転中心に対して偏心している。 従って、モータ２１の駆動により回転板２２が回転されると、手綱１６の基端から挿通孔１３ａまでの長さが変化する。 即ち、伸縮機構１７は、挿通孔１３ａから先端までの手綱１６の長さ、即ち露出している手綱１６を実質的に伸縮するようになっている。

駆動装置１２の概略を図２〜図４に従って説明する。
図１に示す脚部１１の上面には、図３に示すように、矩形板状のベース３１が固定されており、図２に示すように、ベース３１には前後方向一対の軸支板３２が立設されている。 その軸支板３２には、可動架台３３の前後方向両端部に垂設された一対の連結板３４が対向配置され、軸支板３２と連結板３４は前後方向に沿って延びる支軸３５によってそれぞれ回動可能に連結されている。 支軸３５は、ベース３１の左右方向中央に配置されるとともに前後２箇所に配置されて可動架台３３を左右方向に回動可能に支持するものである。

図２に示すように、可動架台３３は連結リンク３６を介してその可動架台３３の上方に配置され前記座部１３が取着される台座３７が前後方向に沿って揺動可能に支持されている。 詳述すると、図４に示すように、可動架台３３の左右両側にはそれぞれ前後方向に沿って延びる一対の側板４０が設けられている。 図３に示すように、連結リンク３６は、前方に配置された前リンク３６ａと、後方に配置された後リンク３６ｂとから構成されている。 図２に示すように、前リンク３６ａの下端部は側板４０の前端部に設けた下軸ピン４１ａに軸着され、前リンク３６ａの上端部は、台座３７の前端部に設けた上軸ピン４２ａに軸着されている。 また、後リンク３６ｂの下端部は側板４０の後端部に設けた下軸ピン４１ｂに軸着され、後リンク３６ｂの上端部は台座３７の後端部に設けた上軸ピン４２ｂに軸着されている。 前後の各下軸ピン４１ａ，４１ｂは、連結リンク３６を左右方向Ｙの軸線回りに回動可能に支持する左右軸を構成しており、これによって、台座３７は左右軸回りに図２の矢印Ｍで示す前後方向に往復回転移動可能となっている。 また、図４に示すように、台座３７は、連結リンク３６により可動架台３３と一体的に左右方向に回動する。 従って、台座３７は、可動架台３３を支持する支軸３５周りに図４の矢印Ｎで示す左右方向に回転往復移動可能となっている。

また、前後の各下軸ピン４１ａ，４１ｂの軸間距離は、前後の各上軸ピン４２ａ，４２ｂの軸間距離よりも短く設定されている。 従って、図２に実線で示すように、ベース３１に対して前リンク３６ａが略直角を成すときに、後リンク３６ｂはベース３１に対して所定の角度を成すため、台座３７の前端に比べて後端が低くなる、つまり台座３７が後方向に傾斜する。 逆に、図２に仮想線示すように、ベース３１に対して後リンク３６ｂが略直角を成すときに、前リンク３６ａはベース３１に対して所定の角度を成すため、台座３７の前端に比べて後端が低くなる、つまり台座３７が前方向に傾斜する。 これにより、台座３７に固定された座部１３を前後傾させる。

ベース３１と台座３７との間には駆動部４５が収納されている。 駆動部４５のモータ４６は出力軸４７が上向きに突出するようにベース３１に固定されている。 出力軸４７にはモータギヤ４８が固定され、そのモータギヤ４８には左右方向に沿って延び両端が台座３７に軸支された第１シャフト４９に同軸状に固定された第１ギヤ５０が歯合されている。 第１シャフト４９の一端部には偏心クランク５１が連結され、その偏心クランク５１には軸ピン５２によりアームリンク５３の第１端部が軸着され、アームリンク５３の第２端部は軸ピン５４により前リンク３６ａに軸着されている。 これにより、モータ４６の回転によって偏心クランク５１が第１シャフト４９に対して偏心円運動することにより、前リンク３６ａが前後方向Ｘに往復移動し、座部１３が図２に示す矢印Ｍで示す方向に揺動する。 図２及び図３に示すように、モータ４６（出力軸４７）、モータギヤ４８、第１シャフト４９、第１ギヤ５０、偏心クランク５１、及びアームリンク５３とにより第１駆動部が構成される。

図３に示すように、第１シャフト４９に固着された連動ギヤ５５は、可動架台３３に軸支された第２シャフト５６に固定された第２ギヤ５７と歯合されている。 第２シャフト５６の一端（図４において右端）には偏心ロッド５８の上端が、軸ピン５９により第２シャフト５６に対して、その第２シャフト５６の回転中心と偏心して連結されている。 偏心ロッド５８の下端は、ベース３１に固定された連結金具６０に対して軸ピン６１により回動可能に連結されている。 従って、第２シャフト５６の回転により偏心ロッド５８の上端が偏心円運動を行うことによって、可動架台３３、即ち台座３７及び座部１３が図４の矢印Ｎで示す方向に揺動する。 図２〜図４に示すように、モータ４６（出力軸４７）、モータギヤ４８、第１ギヤ５０、第１シャフト４９、第２シャフト５６、第２ギヤ５７、及び偏心ロッド５８により第２駆動部が構成される。

第１駆動部及び第２駆動部の各ギヤは、座部１３を左右方向に一往復させる間に前後方向に２往復させるように設定されている。 これにより、揺動型運動装置１０を上方から見て８の字状に座部１３を揺動させ、乗馬を模した動作を再現している。

上記のように構成された第１駆動部及び第２駆動部により、座部１３が、図２に示す矢印Ｍの方向に揺動するとともに、図４に示す矢印Ｎの方向に揺動する。 これら揺動が組み合わされることにより、座部１３は、Ｘ軸周りのθＸ方向、Ｙ軸周りのθＹ方向、垂直軸（Ｚ軸）周りのθＺ方向の揺動を行うことから、使用者に対して、身体のバランス機能や運動機能を訓練することができる。 しかも、１個のモータ４６を用いて３動作を行なうことができるので、モータ４６の数が少なくてすみ、制御が簡単になるとともに、低コスト化およびコンパクト化を図ることができる。 しかもモータ４６の出力軸４７は一方向に突出していればよく、モータ４６の縦置きが可能となり、これによって該モータ４６を含む駆動装置１２全体の設置スペースを狭めてコンパクト化をはかることができ、駆動装置１２を座部１３を支持するベース３１と台座３７との間に格納して、乗馬を模した狙い通りの動作を忠実に再現することが可能になる。

図５は，揺動型運動装置１０の電気的構成を示すブロック図である。
回路基板７１に搭載された電源回路８１は、電源プラグ７２を介して入力される商用交流を、１４０Ｖ，１５Ｖ等の直流に変換して回路基板７１内の各回路へ供給する。 回路基板７１に搭載された制御回路８２はマイクロコンピュータ８２ａ及び駆動動作のパターンを記録したメモリ８２ｂを備え、操作器制御回路８３、モータ駆動回路８４、センサ信号処理回路８５、モータ駆動回路８６、及びセンサ信号処理回路８７に接続されている。 操作器制御回路８３には、図１に示す操作器１５に設けられた操作器回路１５ａが接続されている。 操作器回路１５ａは、操作のためのスイッチや状態等の表示のためのＬＥＤ等の表示装置が設けられている。 モータ駆動回路８４は、上記の揺動用のモータ４６（図２参照）に接続されている。 このモータ４６には回転速度，回転位置を検出するためのセンサ（図示略）が設けられており、そのセンサの出力はセンサ信号処理回路８５に入力される。 モータ駆動回路８６は、伸縮用のモータ２１（図１（ａ）参照）に接続されている。 このモータ２１には回転速度，回転位置を検出するためのセンサ（図示略）が設けられており、そのセンサの出力はセンサ信号処理回路８７に入力される。

制御回路８２は、操作器制御回路８３を介して操作器回路１５ａのスイッチの操作に応じた信号を受け取る。 そして制御回路８２は、操作器制御回路８３、センサ信号処理回路８５，８７から受け取った信号に基づいて、モータ駆動回路８４，８６を介してモータ４６，２１の駆動制御をするとともに、それらの回転数を制御する。 そして、制御回路８２は、操作器制御回路８３を介して操作器１５の表示装置に動作状態等を表示させる。

制御回路８２のメモリ８２ｂには、駆動動作のパターンに応じてモータ４６，２１を制御するためのパラメータが記憶されている。 制御回路８２（実質的にはマイクロコンピュータ８２ａ）は、操作器１５に設けられたスイッチの操作に応じたパラメータをメモリ８２ｂから読み出し、そのパラメータに基づいて各モータ駆動回路８４，８６を介してモータ４６，２１を駆動制御する。

本実施形態において、メモリ８２ｂに記憶されたパラメータのうちの１つは、図１（ｂ）に示す伸縮用のモータ２１を駆動するためのパラメータである。 このパラメータは、図１（ａ）に示す座部１３を前後方向に一往復させる間に、図１（ｂ）に示す回転板２２を一回転させるように設定されている。 また、メモリ８２ｂに記憶された駆動パターンのうちの１つは、座部１３に着座した使用者が保持した手綱１６の張力を変化させるように設定されている。 手綱１６の張力は、手綱１６の長さを変更することにより発生される。 使用者が座部１３に着座した使用者が手綱１６を保持し（先端に取着された把持部１８を握る）、制御回路８２が伸縮機構１７を構成するモータ２１を駆動すると、そのモータ２１の回転により周期的に手綱１６が伸張，短縮を繰り返す。 すると、手綱１６の伸張，短縮に応じて使用者が前方に引張られる、つまり手綱１６の張力が変化しているように感じられる。 この動きにより、使用者の上半身が動かされ、筋活動が誘発される。

更に、上記駆動パターンは、座部１３の移動とともに手綱１６の張力を変化させるように設定されている。 例えば、図６に示すように、座部１３が前方に移動する（矢印Ａ１）ときに、手綱１６を伸張し（矢印Ａ２）、座部１３が後方へ移動する（矢印Ａ３）ときに手綱１６を短縮する（矢印Ａ４）ように設定されている。

図７（ａ）に示すように、座部１３に着座した使用者について、座部１３、使用者の胸椎上部、使用者の頭頂の動きを測定すると、図７（ｂ）に示すように、座部１３と胸椎上部と頭頂との動きに位相のずれ（遅れ）が見られる。 座部１３の動きに対して胸椎上部の動きが遅れ、更に胸椎上部の動きに対して頭頂の動きが遅れている。 例えば、座部１３の前後方向の移動の周期が０．６〜１．６Ｈｚの場合、胸椎上部においては１／５周期程度、頭頂においては１／４〜１／３周期程度の遅れが発生する。 尚、図７（ｂ）において、破線で囲んだ部分は、胸椎上部の動きに対する頭頂の動きの遅れを使用者が能動的に戻したものである。

従って、上半身の動きに対して手綱１６を伸縮させて張力を発生させることにより、使用者にはバランスをとるための神経反射がおき、使用者の上半身（腕、胸、など）の筋活動を誘発することができる。

以上記述したように、本実施の形態によれば、以下の効果を奏する。
（１）使用者が着座する座部１３の前端には左右一対の手綱１６が設けられている。 一対の手綱１６の基端はその座部１３の先端に内蔵された一対の伸縮機構１７にそれぞれ連結され、一対の手綱１６の先端には使用者が把持するために略環状に形成された把持部１８がそれぞれ取着されている。 伸縮機構１７は、モータ２１の駆動により回転板２２を回転駆動し、手綱１６の長さを変更する、即ち手綱１６を実質的に伸縮するようになっている。 従って、座部１３を揺動させることにより使用者の腰部や脚部に運動効果を発揮させることができるとともに、上半身の動きに対して手綱の伸縮により張力が発生されることにより、使用者にはバランスをとるための神経反射がおき、使用者の上半身（腕、胸、など）の筋活動が誘発され、上半身に運動効果を発揮することができる。

（２）伸縮機構１７の伸縮用モータ２１は、座部１３内部に固定されており、その伸縮用モータ２１の出力軸（図示略）には回転板２２が固定されている。 そして、手綱１６の基端は、回転板２２に固定された連結部２３と連結されており、その連結部２３が固定された位置は、回転板２２の回転中心に対して偏心している。 従って、モータ２１の回転によって手綱１６の伸縮を容易に行うことができるとともに、伸縮の周期を容易に変更することができるようになる。

（第２実施形態）
以下、本発明を具体化した第２実施形態を図８に従って説明する。 尚、第１実施形態と同じ部材については同じ符号を付して図面及び説明の全て又は一部を省略する。

図８に示すように、本実施形態の揺動型運動装置９１の座部１３の前端には、左右一対の手綱９３の基端が固定されている。 この実施形態の手綱９３は、伸縮性を有する材質（本実施形態ではゴム）よりなり、所定の形状（例えばチューブ状）に形成されている。 各手綱９３の先端には、使用者が把持するために略環状に形成された把持部１８がそれぞれ取着されている。 手綱９３は、伸張が無いときの長さが、使用者の肘の角度が９０度程度となるように設定されている。

上記のように構成された揺動型運動装置９１において、第１実施形態における説明と同様に、図９（ａ）、（ｂ）に示すように、座部１３の揺動による座部１３と上半身との動きのずれ（位相ずれ）が発生し、使用者の上半身と座部１３との距離が変化する。 従って、伸縮性を有する手綱９３を用いることにより、その手綱９３に張力が発生する。 このため、揺動型運動装置９１の動作に伴って、使用者の上半身の動作（関節動作）と筋活動が誘発されるため、使用者の意志的動作といった努力を最小限にしながら上半身をトレーニングすることができる。

上記のように構成された揺動型運動装置９１の運動効果について説明する。
今、揺られているときの使用者の姿勢を、図１０（ａ）に示すように、肘を伸ばした状態、図１０（ｂ）に示すように、肘を曲げ、上向きに手綱９３を支持した状態、とする。 図１１には、図１０（ａ）の状態における運動量が一点鎖線で示され、図１０（ｂ）の状態における運動量が実線で示されている。 尚、図１１において、縦軸は３ｋｇのダンベルによる筋力トレーニングの負荷に対する負荷（百分率：パーセント）であり、横軸は筋部位とその筋部位に筋活動を与えるための運動を示している。 図１１により、図１０（ａ），（ｂ）に示す姿勢にて揺動型運動装置９１を使用すると、大胸筋，二頭筋，背筋に筋活動が誘発され、二の腕を細くしたりバストアップが期待できる。

別の例として、図１２に示すように、肘を曲げ、肘を上半身より後に引く姿勢にて揺動型運動装置９１を使用すると、二の腕（特に後側），背，肩に筋活動が誘発され、二の腕を細くしたり姿勢改善の効果が期待できる。

また、別の例として、図１３（ａ）に示すように、肘を伸ばした状態、図１３（ｂ）に示すように、肘をのばし、上向きに手綱９３を支持した状態、とする。 図１４には、図１１と同様に、図１３（ａ）の状態における運動量が一点鎖線で示され、図１３（ｂ）の状態における運動量が実線で示されている。 図１４により、図１３（ｂ）に示す姿勢にて揺動型運動装置９１を使用すると、背筋，二頭筋，僧坊筋上，三角筋，肩胛骨横に筋活動が誘発され、各部の筋力アップが期待できる。

以上記述したように、本実施の形態によれば、以下の効果を奏する。
（１）座部１３の前端には、左右一対の手綱９３の基端が固定されている。 この実施形態の手綱９３は、伸縮性を有する材質（本実施形態ではゴム）よりなり、所定の形状（例えばチューブ状）に形成されている。 各手綱９３の先端には、使用者が把持するために略環状に形成された把持部１８がそれぞれ取着されている。 手綱９３は、伸張が無いときの長さが、使用者の肘の角度が９０度程度となるように設定されている。 従って、座部１３を揺動させることにより、座部１３に着座した使用者の使用者の腰部や脚部に運動効果を発揮させることができる。 更に、座部１３の揺動によって該座部１３と上半身との間隔が変化することにより手綱９３が伸縮し、上半身の動きに対して手綱９３の伸縮により張力を発生させることにより、使用者にはバランスをとるための神経反射がおき、使用者の上半身（腕、胸、など）の筋活動が誘発され、上半身に運動効果を発揮することができる。

尚、上記各実施の形態は、以下の態様で実施してもよい。
・上記各実施形態では、手綱１６，９３をチューブ状に形成したが、１本又は複数本のひもをばら若しくは編み上げることにより手綱を形成してもよい。 また、手綱１６に替えて棒を用いてもよい。 また、手綱と棒とを組み合わせて用いるようにしてもよい。

・上記各実施形態に対し、図１５（ａ）に示すように、使用者が足を掛けるための輪部を有する鐙１０１を備える構成としてもよい。 鐙１０１により、揺動運動を行ううえで下半身の姿勢を適切に保持可能となり、安定して正しい姿勢で運動することができる。 また、鐙１０１に掛けた足を突っ張るようにすると、歩行能力の維持や膝痛予防に関係の深い大腿四頭筋を重点的に鍛えることが可能となる。 また、図１５（ｂ）に示すように、ループ状に形成した手綱１０２を用いても良い。 また、ループ状に形成された手綱１０２と鐙１０１とにより、使用者は違和感を覚えることなく生馬に騎乗したときと同様の乗馬姿勢を執ることができる。

・上記第２実施形態では、伸縮性を有するために手綱９３をゴムにより形成したが、図１６に示すように、全体又は一部にバネ１１１を用い、バネ１１１をカバー１１２にて被覆した手綱１１０を用いるようにしても良い。 また、図１７（ａ）に示すように、鐙１０１を備える構成としてもよい。 また、図１７（ｂ）に示すように、バネよりなりループ状に形成した手綱１２１を用いるようにしてもよい。 また、図１７（ｃ）に示すように、バネ１３２と棒１３３とを組み合わせた手綱１３１を用いるようにしてもよい。

・上記第２実施形態では、手綱９３の基端を座部１３の上面先端に固定したが、図１８（ａ）に示すように、着脱可能に構成した手綱１４１を用意し、座部１３の前端に複数の固定部材としての固定部１４２を備えて実施してもよい。 また、図１８（ｂ）に示すように、座部１３の先端に固定部材としての複数のヒンジピン１４３を備え、手綱１４４の基端に係止孔１４５を形成し、固定位置を変更可能としてもよい。 また、手綱の長さを変更する（例えば図１８（ｂ）において手綱に係止孔１４５を複数設ける）ようにしてもよい。 このように構成することで、手綱を保持する姿勢が変わり、保持するために利用する筋がかわるため、トレーニングに変化をつけることができる。 また、腕の長さなど使用者の体格の個人差、腕の角度の設定の変更、等に対応することができる。

・上記第１実施形態では、伸縮機構１７を座部１３に内蔵したが、座部１３以外に備える構成としてもよい。 例えば、図１９に示すように、伸縮機構１５１を脚部１１のベース１１ａに備える。 この伸縮機構１５１の支持部１５２は、ベース１１ａに立設され、その支持部１５２には第１部材としての腕部材１５３が回動可能に支持されている。 腕部材１５３の先端には手綱１６の基端が固定され、腕部材１５３の基端は、上端が偏心クランク１９と回動可能に連結された第２部材としてのシャフト１５４の下端と回動可能に連結されている。 このように構成された伸縮機構１５１は、モータ４６の回転により偏心クランク１９を介して前リンク３６ａ及び腕部材１５３が揺動し、座部１３が揺動するとともに手綱１６が伸縮する。 このように構成することにより、１つのモータにより座部１３の揺動と手綱１６の伸縮とを行うことができ、モータ４６の数が少なくてすみ、制御が簡単になるとともに、低コスト化およびコンパクト化を図ることができる。 もちろん、ベースに固定した伸縮機構にモータを備える構成としてもよい。

・上記各実施形態において、把持部を備えた手綱を、把持部が足を掛けるための輪部として機能する鐙として使用することが可能なように形成してもよい。 このように構成すると、手綱のみを備えた、即ち価格の上昇を抑えた揺動型運動装置において、その手綱により誘発される筋活動による上半身のトレーニングと、鐙により、揺動運動を行ううえで下半身の姿勢を適切に保持可能となり、安定して正しい姿勢で運動すること、下半身の筋を鍛えることが可能となる。

・上記第１実施形態では、座部１３の揺動と手綱１６の伸縮とを同期させるようにしたが、使用者が上半身のバランスをとるように動くことができればよく、同期させる必要はない。 従って、手綱１６の伸縮の周期、つまり伸縮用のモータ２１の回転周期を変更可能としてもよい。 その回転周期の変更は、モード（初心者用、上級者用、等）の選択により行うようにしてもよい。

・上記第１実施形態において、伸縮機構１７を構成する左右一対のモータ２１の回転位置を変更可能としてもよい。 この場合、左右の手綱１６がそれぞれ別々に伸縮を行うことにより、使用者の上半身にひねりが発生し、体幹回旋に係わる筋のトレーニングを行うことができるようになる。

（ａ）は第１実施形態の揺動型運動装置の全体構成を示す側面図であり、（ｂ）は伸縮機構の概略構成図である。

駆動装置の側面図である。

駆動装置の平面図である。

駆動装置の側面図である。

揺動型運動装置の電気的構成を示すブロック図である。

揺動型運動装置の動作を示す概略図である。

（ａ）は測定位置を示す概略図、（ｂ）は測定結果を示す波形図である。

第２実施形態の揺動型運動装置の全体構成を示す概略側面図である。

（ａ）（ｂ）は位相ずれの説明図である。

（ａ）（ｂ）は運動状態を示す概略図である。

筋活動量の説明図である。

測定状態を示す概略図である。

（ａ）（ｂ）は運動状態を示す概略図である。

筋活動量の説明図である。

（ａ）（ｂ）は別の揺動型運動装置の概略図である。

第２実施形態の揺動型運動装置の全体構成を示す概略側面図である。

（ａ）〜（ｃ）は別の揺動型運動装置の概略図である。

（ａ）（ｂ）は別の揺動型運動装置の概略図である。

（ａ）（ｂ）は別の揺動型運動装置の概略図である。

符号の説明

１３…座部、１６，９３，１０２，１１０，１２１，１３１，１４１，１４４…手綱、１７，１５１…伸縮機構、２１，４６…モータ、２２…回転板、１１１，１３２…バネ。