エクササイズバー取り付け具及びその取り付け方法

本出願は、一般に運動器具に関し、特にフレーム又は構造物に着脱可能に取り付けられるエクササイズバーを備えた装置に関する。

ジムは一般に多くの運動のために使用され、それらの運動にはそれぞれ異なる器具及び/又は器具の構造が必要となる場合がある。運動スペースの有効的活用のため、ユーザーは器具の形状を変更するか、利用可能な器具で運動しなければならない。

器具の形状変更が可能な装置はいくつか存在するが、器具の設置、組立て、運動スペースの再構成は一般的に簡単ではない。具体的には、懸垂やディップステーションのためのバーをユーザーが素早く且つ簡単に追加又は構成することを可能にする頑丈な器具は今のところ入手できない。

本発明は、例えばA-フレームといった角度のある支持部材、又はバーを支持することが可能な同様に角度のある部材への着脱が容易に行えるエクササイズバーを提供することにより先行技術の欠点を克服する。

ある実施形態では、エクササイズバー取り付け具を一対の同一平面内の非平行部材に備え付ける方法が提供されており、前記取り付け具には離隔距離で離隔された一対のブラケットが備わっており、前記ブラケットはブラケット間に置かれる部材の上に取り付けるように構成されている。前記方法は、前記部材が離隔距離以内の距離で離隔された位置で、前記一対のブラケットを前記部材のうちどちらか一方の部材に隣接させ、その上に位置するように位置調整を行うこと、また、エクササイズバー取り付け具の使用により前記部材上でユーザーの体重を支えることができるようにブラケットを動かして前記部材に着脱可能に係合させることを含む。

ある別の実施形態では、夾角を有する一対の同一平面内の非平行支持部材上に設置するためのエクササイズバー取り付け具が提供されている。前記エクササイズバー取り付け具は離隔距離で離隔された一対のブラケットを備え、前記一対のブラケットの各ブラケットには、一対の対向表面、及び対向表面をつなぐ一つの表面を持つ開口部があり、前記一対のブラケットの前記対向表面は互いの方向に向き合い、前記支持部材とほぼ同等の夾角を有する。また前記エクササイズバー取り付け具は一対のグリップを備える。

別の実施形態では、エクササイズバー取り付けシステムが提供されている。前記システムは夾角を有する一対の同一平面内の非平行支持部材、及びエクササイズバー取り付け具を含む。前記エクササイズバー取り付け具は離隔距離で離隔された一対のブラケットを備え、前記一対のブラケットの各ブラケットには、一対の対向表面、及び対向表面をつなぐ一つの表面を持つ開口部があり、前記一対のブラケットの前記対向表面は互いの方向に向き合い、前記支持部材とほぼ同等の夾角を有する。また前記エクササイズバー取り付け具は一対のグリップを備える。

ある実施形態では、前記エクササイズバー取り付け具を取り付けるためのブラケットは、前記エクササイズバー取り付け具に固定して取り付けられており、またある別の実施形態では、前記エクササイズバー取り付け具を取り付けるためのブラケットは、前記エクササイズバー取り付け具に回転自在に取り付けられている。

上記特徴は以下の詳細な説明から当業者に明らかになるであろう様々な補助的提供物及び特徴と共に、本発明のエクササイズバー取り付け装置及びその取り付け方法、ほんの一例として以下の添付図面を参照して示された好ましい実施形態によって得ることができる。

フレーム上に配置された第1の実施形態のエクササイズバー取り付け具の斜視図である。

フレーム部材の様々な実施形態の2−2断面図であり、図2Aの部材は正方形の横断面図、図2Bの部材は長方形の横断面図、図2Cの部材は円形の横断面図を表している。

第2の実施形態のエクササイズバー取り付け具を示す図である。図3は上正面の斜視図、図4は図3の4−4正面図、図5は図4の5−5上面図、図6は図4の6−6側面図、図7は図3の7−7背面図、図8は図4の8−8底面図を表している。

第3の実施形態のエクササイズバー取り付け具の斜視図である。

エクササイズバー取り付け具の前記フレーム部材への取り付けを図解したものである。図10A及び10Bはユーザーが前記フレームに向かってエクササイズバー取り付け具を近づけている様子を表しており、図10C、10D及び10Eはユーザーが上記取り付け具を前記フレームに係合させている様子を表しており、また図10Fはユーザーが上記取り付け具を前記フレームに固定している様子を表している。

フレーム部材に取り付けられた第1の代替実施形態のエクササイズバー取り付け具を図示する斜視図である。

図11Aのエクササイズバー取り付け具の詳細を示す斜視図である。

第2の代替実施形態のエクササイズバー取り付け具の斜視図である。

図12の13−13断面図である。

図12のエクササイズバー取り付け具の正面図であり、図14Aは第1の対の部材に取り付けられた状態、図14Bは第2の対の部材に取り付けられた状態を示している。

本書に記載された構成部品、態様又は特徴などを示す2以上の図に共通する参照記号と共に、本書に記載された特定の構成部品、態様又は特徴を表すために参照ラベル及び/又は記号を図面に使用する。

図1はフレーム10上に支持された第1の実施形態のエクササイズバー取り付け具100の斜視図である。一実施形態では、エクササイズバー取り付け具100はユーザーがエクササイズを行うのを助けることができる一対のバー101を備える。フレーム10は特に又は必ずしも本発明の一部ではないが、特許請求の範囲には含まれており、フレーム10はフレーム取り付け具100に支持を提供する。従ってエクササイズバー取り付け具100の使用について説明するために以下の記述を行う。

例示目的として、図1は、ヘッダー11を地面Gから高さHで支える二対の部材13及び15を備えたフレーム10を示している。部材13及び15は、地面Gの上で分離幅Wまで伸ばして、夾角Θを持つようにヘッダー11のところで接続されている状態で示されている。部材13及び15の各対は同一平面内で非平行となっており、地面G上に“A-フレーム”の脚を形成する。部材13及び/又は15には、図示されていないが、前記部材を接続するための追加の水平部品があってもよい。

一般的に、フレーム10は堅い部品で構成されている。よって、例えば、ヘッダー11、部材13及び15はスチール製パイプ、アルミニウム製パイプ、又はチューブで形成してもよいが、これらに限定するものではなく、またそれらは、例えば、円形、正方形、三角形、又は長方形断面形状を持っていてもよいが、これらに限定するものではない。フレーム10の個々の構成部品は、溶接、ネジ止め、ブラケットによる固定、又は構成部品を取り付ける方法として知られているその他の方法で接合してもよい。

従って、例えば、フレーム10の高さHは7フィート(2.13m)以上であってもよいが、これに限定するものではなく、例えば、約7フィート(2.13m)、約7.25フィート(2.21m)、約7.5フィート(2.29m)、約7.75フィート(2.36m)、約8フィート(2.44m)、約8.25フィート(2.51m)、約8.5フィート(2.59m)、約8.75フィート(2.67m)、又は約9フィート(2.74m)であってもよいが、これらに限定するものではない。フレーム10の幅Wは、例えば、約7フィート(2.13m)以上であってもよいが、これに限定するものではなく、また、例えば、約7フィート(2.13m)、約7.25フィート(2.21m)、約7.5フィート(2.29m)、約7.75フィート(2.36m)、約8フィート(2.44m)、約8.25フィート(2.51m)、約8.5フィート(2.59m)、約8.75フィート(2.67m)、又は約9フィート(2.74m)であってもよい。よって、角度Θは約43−約65度としてもよい。

部材13又は15を説明するための例として、図2Aは正方形の横断面を持つ部材の図1の2−2断面図である。図2Bは長方形の横断面を持つ部材の図1の2−2断面図である。図2Cは円形の横断面を持つ部材の図1の2−2断面図である。この後の検討では、実例として、円形の横断面を持つ部材13又は15について説明している。以降に記載のとおり、図2B又は2Cの形状を含むがこれらに限定されない、その他の横断面形状を持つ部材13又は15に取り付けるように構成されたエクササイズバー取り付け具100は本発明の範囲内である。

後で実例として説明される一実施形態では、図2Aに示す部材13又は15は、例えば、一辺Sが約2インチ(51mm)、約2.5インチ(64mm)、約2.75インチ(70mm)、約3インチ(76mm)、約3.25インチ(83mm)、約3.50インチ(89mm)、約3.75インチ(95mm)、又は約4インチ(102mm)の正方形の外形を有しているが、これらに限定するものではない。一実施形態では、一辺Sは約(3+3/8)インチ(86mm)である。

図1に示すように、エクササイズバー取り付け具100は、バー105に取り付けられ、距離W1で離隔されたブラケット103を備えている。一般的に、ブラケット103は一対の部材13の形状と角度にはまるように作られており、それはフレーム10の一部であってもなくてもよい。ブラケット103は、例えば、バー101を地面GからH1の高さで支持するように部材13を係合しているが、これに限定するものではない。バー101はそれぞれの長さがL、バーの間隔がBとなっており、エクササイズバー取り付け具100からほぼ水平に離れて突き出ており、よって、フレーム10の地面Gからの高さはH1となる。一実施形態では、ブラケット103が部材13を係合する際に、バー101が、例えば、懸垂ステーション又はディップステーションのために前記バーを使用するユーザーの体重を支えることができるように、フレーム10及びエクササイズバー取り付け具100を構成してもよいが、これに限定するものではない。(以降に記載のとおり)

一般的に、エクササイズバー取り付け具100は堅い部品で構成されている。よって、例えば、エクササイズバー取り付け具100は、スチール製パイプ、アルミニウム製パイプ、又はチューブで形成してもよいが、これに限定されるものではなく、またそれらは、例えば、円形、正方形、三角形、又は長方形断面形状を持っていてもよいが、これに限定されるものではない。エクササイズバー取り付け具100の個々の構成部品は、溶接、ネジ止め、又は構成部品を取り付ける方法として知られているその他の方法で接合してもよい。また、バー101の握り部分などの特定の構成部品はパッド313を含んでもよい。バー101はまた、バーの端を封鎖するためにエンドキャップ又はプラグを備えてもよい。

図3〜図8は第2の実施形態のエクササイズバー取り付け具300を示す図であり、図3は上正面の斜視図、図4は図3の4−4正面図、図5は図4の5−5上面図、図6は図4の6−6側面図、図7は図3の7−7背面図、図8は図4の8−8底面図を表している。エクササイズバー取り付け具300は、下記に詳述されている場合を除き、エクササイズバー取り付け具100と概ね同様であってもよい。可能な限り、同様の要素は、図1〜図8の実施形態の描写内の同一の参照番号で識別される。第2の実施形態のエクササイズバー取り付け具300は、例えば、部材13の角度及び断面形状に適合するように構成されているが、これに限定されるものではない。図4に示すように、エクササイズバー取り付け具300はバー105及び前記バーに固定して取り付けられた一対のブラケット103を備えている。ブラケット103のそれぞれにはバーから離れて突き出たサイドフランジ301及び前記サイドフランジに取り付けられたバックフランジ303が備わっている。バー105及びフランジ301と303のそれぞれの対には開口部305があり、そこから部材13をはめ込むことができる。具体的には、図7に示すように、バー105には表面701があり、図3及び8に示すように、フランジ301には表面309があり、また図3及び4に示すように、フランジ303には表面307があり、表面701、307及び309は開口部305を通じてアクセスできる面を形成する。

前記バー101のそれぞれの対には、金属製の円筒状の構成部品311があり、これはバー又はチューブであってもよいが、反対側にブラケット103を備えたバー105から離れる方向に突き出ている。構成部品311の外部表面に任意の柔らかなパット材313を付けてもよい。

図5に示すように、フランジ301には夾角Θ度になっている平面があり、図5に示すように、フランジ303とバー105の距離はAであるが、距離Aは一辺Sよりわずかに大きい。一実施例として、発明の範囲を限定する目的ではなく、3インチ(76mm)の長さSに対して、(3+3/8)インチ(86mm)の長さAはフレーム10にエクササイズバー取り付け具300を取り付けたり、取り外したりするために十分な間隔を提供する。これにより、ブラケット103は前記一対の部材13に適合し、バー101で人を支えることができる。表面710、307、及び/又は309には部材13に接触する部分に保護塗装を施してもよい。

ある複数の実施形態では、バー101を懸垂やディップ運動に使用することができる。そのための寸法B及びLは、例えば、以下の値であってもよいが、これに限定するものではない。具体的に、Bは約12インチ(0.3m)から約24インチ(0.6m)とすることができる。他の複数の実施形態において、Bは約13インチ(0.33m)、約14インチ(0.36m)、約15インチ(0.38m)、約16インチ(0.41m)又は約17インチ(0.43m)である。ある実施形態では、Lは約12インチ(0.3m)から約24インチ(0.6m)である。他の複数の実施形態では、Lは約14インチ(0.36m)、約15インチ(0.38m)、約16インチ(0.41m)、約16.5インチ(0.42m)、約17インチ(0.43m)、又は約18インチ(0.46m)である。

バーBは、パッドも含め、直径が約1インチ(25mm)から約2インチ(51mm)であってもよく、例えば、約1インチ(25mm)、約1.25インチ(32mm)、約1.5インチ(38mm)、約1.75インチ(44mm)、又は約2インチ(51mm)であってもよいが、これらに限定するものではない。

図9は、第3の実施形態のエクササイズバー取り付け具900を示す斜視図である。エクササイズバー取り付け具900をフレーム10に取り付けることができるが、代わりに、図9に示すように、壁Wに取り付けることができる部材13と同じ断面寸法及び夾角を持つ一対の部材901に取り付けることもできる。エクササイズバー取り付け具900は、下記に詳述されている場合を除き、エクササイズバー100又は300と概ね同様であってもよい。可能な限り、同様の要素は、図1〜図9の実施形態の描写内の同一の参照番号で識別される。

第3の実施形態のエクササイズバー取り付け具900は、第2の実施形態のエクササイズバー取り付け具のブラケット103の間隔W2が第1の実施形態のエクササイズバー取り付け具の間隔W1より大きいことを除いては、実施形態のエクササイズバー取り付け具100又は300と概ね同様である。

間隔をより広くすることにより、エクササイズバー取り付け具900を、地面Gからの高さがエクササイズバー取り付け具100又は300とは異なった位置に取り付けることができる。これにより、例えば、エクササイズバー取り付け具900をフレーム10の部材13又は15に取り付ける場合、部材13及び15は地面Gから離れるに従って互いの方向に向かって傾いているので、エクササイズバー取り付け具900は部材13を地面Gからの高さH2の位置で係合する。高さH2は、エクササイズバー取り付け具100又は300の高さH1に満たない。よって、エクササイズバー取り付け具900は、高さH2、例えば3.5フィート(1.1m)の高さで、ディップステーション用にバー101を設置することができる。

図10A〜図10Fは、フレーム10の部材13へのエクササイズバー取り付け具100又は900の取り付けを示したものであり、図10A及び10BはユーザーUがフレームに向かってエクササイズバー取り付け具100又は900を近づけている様子を表しており、図10C、10D及び10Eはユーザーがエクササイズバー取り付け具100又は900をフレームに係合している様子を表しており、また図10Fはユーザーがエクササイズバー取り付け具100又は900をフレームに固定している様子を表している。

より具体的には、図10AはユーザーUがエクササイズバー取り付け具100又は900を持ち上げている様子を示している。個々の部材13は地面から離れるほど互いの距離が近くなるので、図10Bはユーザーがエクササイズバー取り付け具100又は900の係合位置より高い位置で部材13に向かってブラケット103を巧みに操作している様子を示している。

図10C及び10Dは部材13の外側部分上のサイドフランジ301と共に、部材13の裏側でバックフランジ303が操作される様子を異なる角度から示した図である。図10EはユーザーUが部材13に取り付けたエクササイズバー取り付け具100又は900の位置を低くしている様子を示し、図10Fはユーザーがエクササイズバー取り付け具100を部材13に固定するためにバー101を引き下げている様子を示している。これでエクササイズバー取り付け具100又は900のバー101はエクササイズに使用出来る状態になる。エクササイズバー取り付け具100又は900は、図10A〜図10Fの逆の手順で取り外すことができる。

代替実施形態

図11A、11Bは第1の代替実施形態のエクササイズバー取り付け具1100を示したものであり、図12、13、14A及び14Bは第2の代替実施形態のエクササイズバー取り付け具1200を示したものである。エクササイズバー取り付け具1100及び1200は、以降に記載されているような要素又は特徴を有しており、またそれらは、エクササイズバー取り付け具100、300又は900に含まれていてもよい。エクササイズバー取り付け具1100又は1200は、下記に詳細に記載されている場合を除き、エクササイズバー取り付け具100、300又は900と概ね同様であってもよい。可能な限り、類似要素は、図1〜図14の実施形態の描写内の同一の参照番号で識別される。

図11Aは、フレーム部材1113に取り付けられた第1の代替実施形態のエクササイズバー取り付け具1100を示した斜視図であり、図11Bは、第1の実施形態のエクササイズバー取り付け具の詳細を示した斜視図である。

図11Bに示すように、エクササイズバー取り付け具1100の各ブラケット103のサイドフランジ301には切り込み1101が入っている。エクササイズバー取り付け具1100は、部材13、15、又は901を用いて使用することが出来る。また、図11Aは、部材1113を用いてエクササイズバー取り付け具1100を使用する場合を示している。部材1113は部材13と概ね同一であり、また部材1113の外側には突起部1103がある。突起部1103は、例えば、部材1113に溶接されたボルト又は短い金属片であってもよいが、これに限定するものではない。運動装置1100が部材1113によって支えられる際、突起部1103が切り込み1101にはまるように、突起部1103を部材1113上に位置づける。突起部1103と切り込み1101との結合によりユーザーはより簡単かつ確実に部材1113へのエクササイズバー取り付け具の位置を特定することができる。また部材1113はフレーム10の一部であってもよい。

図12は、エクササイズバー取り付け具1200の斜視図であり、図13はバー105に沿った13−13断面図である。エクササイズバー取り付け具300に固定して取り付けられていた図3〜図8のブラケット103とは対照的に、エクササイズバー取り付け具1200にはそれぞれバー延長部1201に回転自在に取り付けられる一対のヒンジブラケット1203が備わっている。これにより、エクササイズバー取り付け具1200は、以降に記載のように、夾角範囲を持つ非平行部材に係合することができる。

各ヒンジブラケット1203にはヒンジピン1211を備えたヒンジ1210によってバー105を接続するバー延長部1201が備わっている。ヒンジピン1211は中心線Cを定め、中心線Cを軸として各ヒンジ1210は矢印Rが示すように回転することができる。各ヒンジブラケット1203にはバー延長部1201から突き出たサイドフランジ301及び前記サイドフランジに取り付けられたバックフランジ303も備わっており、部材13などの部材との係合が可能となる。

図14A及び14Bは、2つの異なる同一平面内の非平行部材1410及び1420上でのエクササイズバー取り付け具1200の使用を図示した正面図であり、それぞれの部材は、本発明の範囲を限定するものではない。部材1410及び1420は異なる夾角を有することを除き、部材13と概ね同様である。図14Aでは、部材1410は夾角ΘAを有しており、各部材と水平方向との角度は90−ΘA/2となる。また図14Bでは、部材1420は夾角ΘBを有しており、各部材と水平方向との角度は90−ΘB/2となる。

図14Aと14Bはまた、両方のヒンジピン1211まで垂直に伸びた参照線D、そしてヒンジピンに対して垂直で、バー延長部1201の一つに沿って伸びた参照線E及びFを示している。

図14Aの実施例では、バー延長部1201はバー105が真っ直ぐに伸びたものである—すなわち、線D、E及びFは同軸で、角度はαA=0である。本実施形態では、ブラケット1203は、例えば部材1410が接する表面301によって部材1410を係合する。図14Bの実施例では、部材1420は部材1410より大きい夾角を有しており、従って表面301が部材1420に接し、バー延長部1201はバー105に対しαBの角度をなす。

このように、軸Cを軸とするある程度の回転角度を提供することにより、エクササイズバー取り付け具1200は調整され、夾角範囲に取り付けることができることがわかる。1つの極端な例として、エクササイズバー取り付け具1200は180度の夾角を有する2つのバー(または1つのバー)に取り付けることができる。もう1つの極端な例として、エクササイズバー取り付け具1200は、数度といった非常に小さい夾角を有する、ほぼ平行の2つのバーに取り付けることができる。

本明細書全体を通して“一実施形態”又は“ある実施形態”への言及は、実施形態に関連して記載された特定の特性、構造又は特徴が少なくとも本発明の一実施形態に含まれていることを意味している。よって、本明細書中の様々な箇所で“一実施形態”又は“ある実施形態”という表現がされているが、必ずしもすべてが同じ実施形態について言及しているものではない。さらに、1つの又は複数の実施形態において、本開示から当業者に明白となるように適切な方法で特定の特性、構造又は特徴を組み合わせてもよい。よって、例えば1つの又は両方のブラケットには切り込み1101などの切り込みがあってもよいし、及び/またはヒンジ1210などのヒンジがあってもよい。

本明細書全体を通して、“comprising(具備する)”という用語は、“including(含有する)”、“containing(含む)”又は“characterized by(特徴とする)”と同義とされ、包括的又は非限定的であり、追加の新規要素又は方法を除外しない。“Comprising(具備する)”は、指定された要素は必要不可欠であるが、他の要素を追加してもよく、記載の範囲内で構成概念を形成することができるという意味を持つ専門用語である。

同様に、当然のことながら、本発明の例示的な実施形態に関する上記の記載においては、開示を簡素化し、1つの又は複数の発明態様を理解しやすくするために、本発明の様々な特徴が単一の実施形態、図面、又はそれらに関する説明の中にまとめられている場合があることがわかるであろう。しかしながら、この開示方法は、特許請求の範囲に記載された発明には各請求項で明記されている以上の特徴が必要となるという意図を反映していると解釈すべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲に反映されているように、本発明態様は上記に開示されている単一の実施形態の特徴の全てにあるわけではない。従って、以下の特許請求の範囲は本明細書内に明確に組み入れられ、各請求項はそれ自体が別々の実施形態として成立する。