Pull-up exercise assembly with rotatable handle and turnable bar

国内優先権陳述

本願は、２００７年１０月２６日付で米国特許商標庁に出願されたスティーブン ジー． ハウザーらの米国特許仮出願第６０／９８３，１１１号明細書について、米国特許法１２０条に基づき国内での優先権を主張したものであり、その開示を全内容において参照により本明細書に援用する。

本発明の例示的な実施形態は、概して、引き上げおよび／または懸垂運動を高める、回転可能なハンドル組立体とバー組立体とを備えた運動用組立体に関し、これは、バー組立体の回動特徴ゆえに種々の運動に適用可能である。

関連技術の説明

引き上げ（pullups）および懸垂（chin-ups）は、各端部がドアのフレームまたは側柱に取り付けられた水平バーで懸垂すること（chinning oneself）、または他の戸外もしくはフィットネス装置で懸垂することからなる運動である。 両方とも、上半身の筋肉を働かせるように設計された運動の組み合わせである。 基本的に、相違点はグリップにある。 懸垂を行う人は、手のひらを内側に向けて狭いグリップを用いる。 一方、引き上げは、典型的には、より広いグリップでバーに備えられ、手のひらを外側に向けてなされる。

従来より、引き上げまたは懸垂を行う運動は、関節に相当の負担をかけ、そして腕、首および背中の特定の筋肉を運動させることに限られる。 回転可能なハンドル組立体を備えた引き上げバーは、腕、首および背中のさらなる筋肉を運動させるよう開発されてきた。 しかしながら、これらのシステムは、中心となる筋肉運動（腹部、胴体）に対処もしなければ手助けもしない。

要約

例示的な一実施形態は、回転可能なスイングアーム組立体の間に接続されたバーを含む、運動用組立体に関する。 回転可能なスイングアーム組立体は、フレームの垂直面に沿って延び、垂直面間の固定水平面から別の固定位置までバーを再配置するように構成されている。 この運動用組立体は、中心バーを取り外し可能に把持し、運動中に３６０度回転するように構成されたハンドルを有する少なくとも１つのハンドル組立体を含んでいる。

別の例示的な実施形態は、運動用バーを把持するように構成されたハンドル組立体に関する。 このハンドル組立体は、バーに配置するためのＪ字型のフックを含んでいる。 Ｊフックは、組立体をバーに固定するようにバーを把持する湾曲部を有している。 このハンドル組立体は運動中にハンドルを、バーに対して垂直なＪフックの垂直軸回りに３６０度回転可能にさせる回転組立体を含んでいる。

別の例示的な実施形態は、運動を行うために、フレームの垂直辺間に配置するためのバー組立体に関する。 このバー組立体は、中心の中空バーと、この中心バーの両側に固定された一組のスイングアーム組立体とを含んでいる。 スイングアーム組立体はそれぞれ、第１および第２の端部を有する端部スタブ（end stub）と、第１および第２の端部を有する横支柱とを含んでいる。 各端部スタブの第１の端部は、対応する横支柱の第１の端部に接続され、そして各端部スタブの第２の端部は、中心バーの対応する開放端へと延びている。 各横支柱の第２の端部は、間にバー組立体が取り付けられるフレームの垂直辺に固定されている。 横支柱の第２の端部は、そこで回動ピンを受けるスロット開孔を含んでいる。 スイングアーム組立体の間で相互接続された中心バーは、フレーム間の水平面から別の位置へと、フレームから離れて、回動ピンを介して選択的に回転するよう構成されている。

別の例示的な実施形態は、２つの垂直面間に置くための運動用組立体に関する。 運動用組立体は、開放した中空端部を有し、一組のスイングアーム組立体の間に固定された水平配向のバーを含んでいる。 スイングアーム組立体はそれぞれ、その下方端部で回動ピンを含み、それによって、バーが垂直方向から所望の角度回転することができる。 運動用組立体は、バーに取り外し可能に接続された一組のハンドル組立体を含み、ハンドル組立体はそれぞれ回転可能なハンドルを有している。

本発明の例示的な実施形態は、本明細書で以下に与えられた詳細な説明および添付の図面からより十分に理解されるようになるであろう。 なお、同様の構成要素は同様の参照符号で表されている。 これは単に例示目的によって付されているのであり、ゆえにこの例示的な実施形態に限定するものではない。

は、例示的な実施形態にかかる運動用組立体の斜視図である。

は、例示的な実施形態にかかるハンドル組立体の斜視図である。

は、構成部品をより詳細に説明するための、図２のハンドル組立体の分解図である。

は、図２のハンドル組立体の正面図である。

は、線Ａ−Ａを横断した、図４のハンドル組立体の断面図である。

は、構成部品をより詳細に説明するための、バー組立体２００の部分分解図である。

は、垂直面間の接続を説明するための、バー組立体２００の部分分解図である。

は、運動用組立体１０００で標準的な懸垂または引き上げを行う使用者を示している。

は、運動用組立体１０００でオーストラリア式引き上げ（Australian pullup）を行う使用者を示している。

は、運動用組立体１０００でスタンディングロー（standing row）を行う使用者を示している。

詳細な説明

例示的な実施形態は、概して、回転可能なハンドル組立体と、側柱またはドアフレームの側面といった２つの垂直な面の間の種々の位置に合わせて配置し、固定することができる回動可能なバー組立体とを含む、引き上げ運動用組立体に関する。 この例示的な運動用組立体は、引き上げおよび懸垂運動を組み合わせることができ、例えば、（「オーストラリア式引き上げ」として知られる）逆腕立て伏せ、スタンディングロー運動およびディップ運動などコアエクササイズを行うために使用することができる。

図１は、例示的な実施形態にかかる運動用組立体の斜視図である。 引き上げ運動用組立体（以降、「運動用組立体１０００」）が、フレーム３００の垂直面３０５の間に置かれていることが示されている。 運動用組立体１０００は、一組のサイドアーム組立体２５０の間で接続された中心バー２０５を備えるバー組立体２００を含んでいる。 中心バー２０５は、例えば、ゴム被膜のグリップを含み得る。 １つまたは複数のハンドル組立体１００が、ハンドル組立体１００の一部を形成するＪフック１１０によって中心バー２０５に固定されることができる。

ハンドル組立体１００は、Ｊフック１１０と回転組立体１２０とハンドル１３０とを含んでいる。 Ｊフック１１０は中心バー２０５をつかむ。 Ｊフック１１０は回転組立体１２０に接続され、回転組立体１２０はハンドル１３０に接続されている。 ハンドル１３０が回転組立体１２０によってＪフック１１０の軸回りに回転可能であるため、Ｊフック１１０は所定の位置で固定されたままである。

サイドアーム組立体２５０はそれぞれ、水平な端部スタブ２５４に接続された垂直な横支柱２５２を含んでいる。 端部スタブ２５４は、横支柱２５２に溶接されることができる。 横支柱２５２は、（端部スタブ２５４が横支柱２５４に取り付けられる場合にサイドアーム組立体の一部を受け止める）上部フック取付部２１５と、横支柱２５２のスロット開孔２５３を通って延びる回動ピン２５５を含む下部取付部２５１との間で、垂直面３０５に沿って延びている。

バー組立体２００は、回動ピン２５５の周りを回動することができる。 一実施例においては、バー組立体２００はまず、回動ピン２５５を外すために上部フック取付部２１５から取り出されて、ピン２５５はスロット開孔２５３のより広い部分に滑り落ちる。 次に、バー組立体２００は、ディップ、スタンディングロー、逆引き上げといった種々の運動を行うために、垂直面から所望の角度に回転することができる。

図１で示されているように、バー組立体２００は、先に記載したように被膜グリップで覆うことができる中心の中空金属バー２０５を含んでいる。 中心バー２０５は、その内径が端部スタブ２５４の外径よりもわずかに大きいような寸法で作られている。 従って、端部スタブ２５４は、中心バー２０５内で受け止められ、保持リング２１０によって固定され得る。

図２は、例示的な実施形態にかかるハンドル組立体の斜視図である。 ハンドル組立体１００は、独立型の構成部品である。 つまり、ハンドル組立体１００は、バー２０５から自由に取り外すことができ、組み立て／分解を要する接続手段（例えば、ピン、ねじまたは中心バー２０５からハンドル組立体１００を固定および外す作動機構）によって、中心バー２０５に固定されていない。

Ｊフック１１０は、上部湾曲部１１２と、概して半円形状で、フック１１０の基底部１１６で円形となる細長い中間本体部とを含んでいる。 Ｊフック１１０は、（デザイン目的で塗られてもよい）スチールおよびその合金、アルミニウムなどの金属材料からなり得る。 ハンドル１３０は、首部１３９で回転組立体１２０に接続されている。 ハンドル１３０は、ネジ付き留め具１３４によって中で固定された把持部材１３８を有する、金属製のＵ字型ブラケット１３２を含んでいる。 Ｕ字型ブラケット１３２は、アクリルオニトリルブタジエンスチレン（ＡＳＢ）等の中程度または重いゲージの耐衝撃性プラスチック、または、スチール等の金属材料およびその合金、鋳造アルミニウムなどからでき得る。 留め具１３４は、例えば、ピンであり得る。

図３は、構成部品をより詳細に説明するための、図２のハンドル組立体の分解図である。 回転組立体１２０は、ワッシャ１２５と雌ネジプラグ１１８との間に位置する略円形または円筒形の軸受１１９を含んでいる。 軸受１１９によって、ハンドル１３０が、運動中に、バー２０５に垂直なＪフック１１０の垂直軸回りでいずれかの方向に３６０度回転することができる。 プラグ１１８は、六角ボルト１２６を受け止め、その結果、ボルト１２６の雄ネジがプラグ１１８内の雌ネジと噛み合って、Ｊフック１１０をハンドル１３０と接続させる。 プラグ１１８は、アレンレンチ（Allen wrench）の標準的な外形である六角形状をしていて、基底部１１６内に形成された孔１１７に嵌合している。 図３で見ることができるように、ボルト１２６は、首部１３９とワッシャ１２５と軸受１１９とを通って延び、プラグ１１８にねじ込みされる。

回転組立体１２０は、フック１１０とハンドル１３０の首部１３９との間でゴム製のベロー１２８を含んでいる。 その頂部で、ゴム製のベロー１２８は、Ｊフック１１０の基底部１１６に取り付けられる。 ゴム製のベロー１２８は、その底部でハンドル１３０の首部１３９と噛み合って、首部１３９の一部がベロー１２８の内側面と接する。 ゴム製のベロー１２８は、ワッシャ１２５と、それを通るボルト１２６の一部とを取り囲む。

ハンドル１３０は、把持部材１３８と重なるかまたはその中に収められる、中空の金属シャフト１３７を含んでいる。 シャフト１３７は、例えば、クロム鋼またはアルミニウムから構成され得て、Ｕ字型ブラケット１３２の孔１３３を貫通して留め具１３４を挿入することによって、Ｕ字型ブラケット１３２のアームに固定されている。 把持部材１３８は気泡ゴムまたは適切なエラストマー材料からなり得て、把持部材１４８の端部に向かって先細になる、より広いかまたはより厚い中心部を有している。

軸受１１９は、ボルト１２６を受け止めるための開口を有している。 ハンドル組立体１００が組み立てられると、軸受１１９はＪフック１１０の基底部１１６内に形成された孔１１７に嵌合して、プラグ１１８の裏面と接する。

図４は、図２のハンドル組立体の正面図であり、図５は、線Ａ−Ａを横断した、図４のハンドル組立体の断面図である。 図４および図５を参照すると、回転組立体１２０を備えた可動構成部品と固定構成部品との間の関係を、より詳細に見ることができる。 軸受１１９は、フック１１０が中心バー２０５に固定され、使用者がゴム製のベロー１２８周りでハンドル１３０を旋回または回転させている状態で、固定ボルト１２６周りに回転するよう設計されているので、首部１３９と軸受１１９とは同時に回転する。 それゆえに、軸受１１９とハンドル１３０とは、いずれかの方向で望ましく回転動作するために同時に回転する。

図６は、構成部品をより詳細に説明するための、バー組立体２００の部分分解図であり、図７は、垂直面間の接続を説明するための、バー組立体２００の部分分解図である。 図６および図７を参照すると、各端部スタブ２５４の外側端部が、横支柱２５２の対応する上端部に取り付けられている。 図７の円Ｂ内で示されているサイドアーム組立体２５０の部分は、上部フック取付部２１５内で受け止められている。 上部フック取付部２１５は、端部スタブ２５５の端部と横支柱２５２の頂部とを、それらの交差部で受け止めるためのチャネル２１６を含んでいる。 したがって、チャネル２１６は、図７で最も良く示されているように、サイドアーム組立体２５０の上部を収容するのに十分な広さを有している。 上部フック取付部２１５は、例えば、上部フック取付部２１５内に形成された孔２１９を貫通する適切な留め具２１７（例えば、木ねじ）によって、ドアフレーム３００の垂直面３０５に固定されている。

下部回動取付部２５１は、一旦、組立体２００の頂部がフック取付部２１５のチャネル２１６を持ち上げると、バー組立体２００を回動可能にすることができるように設けられている。 下部回動取付部２５１は、下部回動取付部２５１内に形成された孔２５９を貫通する適切な留め具２５８（例えば、木ねじ）によって、垂直面３０５に固定されている。 下部回動取付部２５１は、回動ピン２５５を収容する。 回動ピン２５５は、スロット開孔２５３のより大きな開口へ延びるよう構成されたマッシュルーム形頭部２５７を備えた支柱を有している。 一旦、バー組立体２００の所望の位置が設定されると、すなわち、組立体２００が（ａ）従来の引き上げ／懸垂運動のために設定されているか、または（ｂ）別の運動のために垂直面から何らかの所望の角度に回動している場合、マッシュルーム形頭部２５７は、横支柱２５２の表面を捕らえる。

例えば、回動ピン２５５がスロット開孔２５３のより狭いチャネル２５６に上がるように、一旦、バー組立体２００が押し下げられると、回動ピン２５５のマッシュルーム形頭部２５７は、スロット開孔２５３に沿って横支柱２５２の表面を捕らえる。 運動が始められ得る。 一実施例においては、バー組立体２００は、上部フック取付部２１５のチャネル１１６から取り外し、寸法を小さくするために最大１８０度回転させて、下部回動取付部２５１の周りで回動させることができ、それによって、人々は、地面から起き上がった逆腕立て伏せ運動、スタンディングロー運動、ディップ運動（dip exercise）などを行うことができる。

図８は、運動用組立体１０００で従来の引き上げまたは懸垂運動を行う使用者を示している。 ハンドル組立体１００が旋回するので、使用者が上下に動くと使用者の両手は回転して、追加の一連の筋肉（additional muscle groups）をかみ合わせることができる。

図９は、運動用組立体１０００でオーストラリア式引き上げを行う使用者を示している。 この実施例においては、フィットネス指導者は、横支柱２５２と中心バー２０５とが垂直面から約１８０度下向きに回転するように、運動用組立体１０００を配向している。 この向きでは、指導者は、従来の引き上げ／懸垂バーで達成可能な筋肉とは異なる筋肉を働かせるために、逆腕立て伏せ（オーストラリア式引き上げ）を行うことができる。

図１０は、運動用組立体１０００でスタンディングローを行う使用者を示している。 この実施例においては、フィットネス指導者は、横支柱２５２と中心バー２０５とが垂直面から約１２０度下向きに回転するように、運動用組立体１０００を配置する。 この配置（orientation）では、指導者は、上腕ニ頭筋、三角筋、胸筋および他の背筋を働かせることに加え、中心の腹筋を働かせるためにローイング運動を行うことができる。

図８から図１０は、標準的な引き上げまたは懸垂以外の運動を行うために、運動用組立体１０００の単なる例示的な配置である。 当業者であれば、図８〜１０で示された以外の運動を行うために、サイドアーム組立体２５０と中心バー２０５とを再配置することは明らかであろう。

したがって、使用者の動きの範囲を制限する従来の引き上げまたは懸垂バーとは異なり、例示的な運動用組立体１０００は、筋肉の動きを最大にするために、中心バー２０５に取り付けられる調節可能なスイングアーム２５０上のねじりハンドル１３０を含んでいる。 ハンドル組立体１００は、３６０度回転することができるように軸受１１９を組み込んでいる。 これによって、使用者の腕は自然と動くことができ、関節への負担を減らし、標準的な引き上げバーと比べて追加の一連の筋肉をかみ合わせる。 それゆえに、例示的な運動用組立体１０００は、標準的な引き上げ運動と懸垂運動を１つにまとめ、中心となる腹筋群を追加トレーニングしやすくすることができる。

例示的な実施形態をこのように記載してきたが、同じことが数多くの方法で変更し得ることが明らかであろう。 このような変形例は、本発明の実施形態から逸脱するものと見なされるべきではない。 当業者に明らかであろうような改変全ては、以下の特許請求の範囲内に含まれるよう意図されている。