Wireless communication device, a communication system, wireless communication method, and computer program

本発明は、無線通信装置、通信システム、無線通信方法、及びコンピュータプログラムに関し、特に、無線通信装置間で無線通信を行うために用いて好適なものである。

近年、無線端末装置が通信を行う際に利用される無線ＬＡＮ（Local Area Network）には、非特許文献１（IEEE802.11（1999edition））に記載されているように、有線ネットワークに接続しているアクセスポイント（集中調停制御装置）が存在している。 そして、無線ＬＡＮでは、アクセスポイントが無線ネットワーク内にある複数の無線端末装置のアクセスタイミングを調停するインフラストラクチャモード（以下インフラモードと略称する）と、無線端末装置間でアクセスタイミングを決定するアドホックモードとが存在する。

アクセスポイントを経由するインフラモードでは、アクセスポイントを経由するため、アドホックモードと比較して、スループットが低下するという短所を持つが、有線ＬＡＮやインターネットへのアクセスが実現できる。 一方、アドホックモードでは、無線端末装置同士で直接通信するため、スループットは上がるが、有線ＬＡＮやインターネットへのアクセスが出来ないという短所を持つ。 そこで、両者の長所を生かすためにインフラモードとアドホックモードとの切り替えによる通信方式が提案されていた（特許文献１を参照）。

また、リアルタイムでのデータ通信を非特許文献１の無線ＬＡＮで実現するために、現在、非特許文献２（IEEE802.11e/D8.0(Feb、2004)）の方式が検討されている。 その中でもインフラモードとアドホックモードそれぞれの長所を生かすために、インフラモード下であっても無線端末装置間で直接通信を行えるモード（以下ＤＬＰ（Direct Link Protocol）モードと略称する）が提案されている。

しかしながら、以上のようにしてインフラモードからアドホックに切り替えて通信をする場合でも、ＤＬＰを用いて通信する場合でも、アクセスポイント経由では通信できていても、無線端末装置の配置されている場所の条件によっては、直接通信するためには無線端末装置間で電波が届かない場合も考えられる。

そこで、直接通信が可能か否かを確認する方法として、アクセスポイント経由で直接通信を行うための要求を相手に通知し、その応答信号が受信できるか否かを確認できるか否かで直接通信が可能か否かを判断する方法や（特許文献２を参照）、他の無線端末装置が出す電波をあらかじめ全て受信し、受信できた無線端末装置のリストを作成することで直接通信が可能な無線端末装置か否かを判断する方法が提案されている（特許文献３を参照）。

特開２００３−２４９９３９号公報

特開２００３−３４８１０３号公報

特開２００４−０７２５６５号公報

IEEE802.11、1999edition IEEE802.11e/D8.0(Feb、2004)

しかしながら、前述した従来技術では、電波が届くか否か、すなわち通信できるか否かについては判断できるが、実際には電波が届く場合でも電波が伝搬する際の環境があまり良くないために、無線リンク速度を下げなければならない場合も考えられる。 この場合、アクセスポイント経由に比べてスループットが却って低下することも考えられる。 また、特許文献２の場合も特許文献３の場合も、無線パケットの種別や送信元の無線端末装置のアドレスを取得するために、ある期間、受信可能な全ての無線パケットを受信し、アドレス取得やパケット種別の判定を行う必要があった。 このため、これらの処理が非常に大きな負荷となっていた。 また、負荷が重いために情報の取りこぼしが生じる可能性もあった。

さらに、これら従来技術では、直接通信することが可能な無線端末装置の存在の有無は分かるが、アクセスポイント経由の場合と比較して直接通信の場合にスループットの向上が得られるかどうかまでは実際に通信しないことには判断できなかった。

本発明は、前述の問題点に鑑みてなされたものであり、 通信状況や通信環境に応じて、２つの無線通信装置が直接通信をするか、アクセスポイント経由で通信するかを選択できるようにすることを目的とする。

本発明の無線端末装置は、アクセスポイント経由で相手装置と無線通信を行う第１のモードと、前記アクセスポイントを経由せずに前記相手装置と無線通信を直接行う第２のモードとのうち、何れかのモードで通信を行う無線通信装置であって、前記第１のモードにおいて通信した信号に基づいて、前記無線通信装置と前記アクセスポイントとの間の通信速度を判定する第１の判定手段と、前記第２のモードにおいて通信した信号に基づいて、前記無線通信装置と前記相手装置との間の通信速度を判定する第２の判定手段と 、 前記第１の判定手段により判定された通信速度と送信されるデータのサイズとに基づいて、前記第１のモードで通信するときに前記相手装置へ前記データが到達するまでに少なくとも必要な第１の時間を取得すると共に、前記第２の判定手段により判定された通信速度と前記データのサイズとに基づいて、前記第２のモードで通信するときに前記相手装置へ前記データが到達するまでに少なくとも必要な第２の時間を取得する取得手段と、前記取得手段により取得した前記第１の時間と前記第２の時間との比較結果に基づいて、前記相手装置と通信するモードを選択する選択手段と、を有し、前記第１の時間は、前記無線通信装置から送信されたデータが前記アクセスポイントに到達するまでの所要時間と、前記アクセスポイントから送信されたデータが前記相手装置に到達するまでの所要時間と、前記無線通信装置と前記アクセスポイントとのそれぞれがデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間と、に基づいて算出される時間であり、前記第２の時間は、前記無線通信装置から送信されたデータが前記相手装置へ直接到達するまでの所要時間と、前記無線通信装置がデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間と、に基づいて算出される時間であり、前記所要時間のそれぞれは、通信速度と、送信されるデータのサイズとに応じて変化する時間であり、前記待機時間のそれぞれは、固定の時間であることを特徴とする。

本発明の通信システムは、前記記載の複数の無線端末装置と、前記アクセスポイントを有することを特徴とする。

本発明の無線通信方法は、アクセスポイント経由で相手装置と無線通信装置が無線通信を行う第１のモードと、前記アクセスポイントを経由せずに前記相手装置と無線通信装置が無線通信を直接行う第２のモードとのうち、何れかのモードで通信を行う無線通信方法であって、前記第１のモードにおいて通信した信号に基づいて、前記無線通信装置と前記アクセスポイントとの間の通信速度を判定する第１の判定工程と、前記第２のモードにおいて通信した信号に基づいて、前記無線通信装置と前記相手装置との間の通信速度を判定する第２の判定工程と 、 前記第１の判定手段により判定された通信速度と送信されるデータのサイズとに基づいて、前記第１のモードで通信するときに前記相手装置へ前記データが到達するまでに少なくとも必要な第１の時間を取得すると共に、前記第２の判定工程において判定された通信速度と前記データのサイズとに基づいて、前記第２のモードで通信するときに前記相手装置へ前記データが到達するまでに少なくとも必要な第２の時間を取得する取得工程と、前記取得工程により取得した前記第１の時間と前記第２の時間との比較結果に基づいて、前記相手装置と通信するモードを選択する選択工程と、を有し、前記第１の時間は、前記無線通信装置から送信されたデータが前記アクセスポイントに到達するまでの所要時間と、前記アクセスポイントから送信されたデータが前記相手装置に到達するまでの所要時間と、前記無線通信装置と前記アクセスポイントとのそれぞれがデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間と、に基づいて算出される時間であり、前記第２の時間は、前記無線通信装置から送信されたデータが前記相手装置へ直接到達するまでの所要時間と、前記無線通信装置がデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間と、に基づいて算出される時間であり、前記所要時間のそれぞれは、通信速度と送信されるデータのサイズとに応じて変化する時間であり、前記待機時間のそれぞれは、固定の時間であることを特徴とする。

本発明のコンピュータプログラムは、前記無線通信方法の各工程をコンピュータに実行させることを特徴とする。

本発明によれば、 通信速度と、送信されるデータのサイズとに応じて変化する時間（すなわち、第１のモードで通信する場合において無線通信装置から送信されたデータがアクセスポイントに到達するまでの所要時間、及びアクセスポイントから送信されたデータが相手装置に到達するまでの所要時間、並びに、第２のモードで通信する場合において無線通信装置から送信されたデータが相手装置へ直接到達するまでの所要時間）と、通信速度と、送信されるデータのサイズとによっては変化しない時間（すなわち、第１のモードで通信する場合において無線通信装置とアクセスポイントとのそれぞれがデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間、並びに、第２のモードで通信する場合において、無線通信装置がデータ送信開始までに少なくとも待機が必要な待機時間）と、を考慮した上で第１のモード、第２のモードのどちらがより通信に時間がかかるかを比較し、使用するモードを選択するので、実際の通信状況や通信環境に適したモードを選択することができる。

（第１の実施形態）
次に、図面を参照しながら、本発明の第１の実施形態について説明する。 なお、以下では、IEEE802.11e/D8.0で規定されているＤＬＰモードでパーソナルコンピュータ等の無線端末装置同士が通信を直接行う場合を例に挙げて説明する。
図１は、本実施形態における無線通信システムの概略構成の一例を示す図である。 同図において、１０１はアクセスポイント、１０２は第一の無線端末装置、１０３は第二の無線端末装置、１０４はアクセスポイント１０１の通信範囲を示す。

アクセスポイント１０１と、アクセスポイント１０１の通信範囲１０４内に存在する第一の無線端末装置１０２及び第二の無線端末装置１０３が無線で接続されている。 アクセスポイント１０１は、場合によっては有線ＬＡＮ１０５に接続し、通信範囲１０４内に存在する無線端末装置１０２、１０３との間で、有線ＬＡＮ１０５を経由した通信を実現する。

アクセスポイント１０１は、IEEE802.11e/D8.0に記載されているＱｏＳ（Quality of Service）、特に２つの無線端末装置１０１、１０２間の直接通信を通信範囲１０４に提供する機能を有する。
第一の無線端末装置１０２及び第二の無線端末装置１０３は、ＤＬＰモードの通信に移行するのかをユーザーがいつ指示してもいいように、アクセスポイント１０１とのデータ通信時の無線リンク速度を常時記録し、平均値を求めておく。

図２は、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３の概略構成の一例を示すブロック図である。
図２において、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３は、アンテナ２０１と、無線送受信部２０２と、制御部２０３と、記憶部２０４と、Ｉ／Ｏ部２０５と、表示部２０６と、操作部２０７とを備えている。
無線送受信部２０２は、制御部２０３で生成された情報に対して、例えば変調処理を行いアンテナ２０１に出力する。 また、無線送受信部２０２は、アンテナ２０１で受信された情報に対して、例えば復調処理を行い制御部２０３に出力する。
制御部２０３は、記憶部２０４に記憶されている制御プログラムを実行するなどして、装置を統括制御し、各種の処理を行う。

記憶部２０４は、制御部２０３により実行される制御プログラムや、各種のデータが記憶されている。 また、後述するようにして、制御部２０３が、ＤＬＰモードによる通信の有効性をどのように判断する際に使用されるテーブル４０１なども記憶部２０４に記憶されている。 さらに、記憶部２０４は、制御部２０３が制御プログラムを実行する際のワークエリアとしても機能する。

Ｉ／Ｏ部２０５は、外部の装置（プリンタなど）を接続し、音声や映像などに関するデータのやり取りを外部の装置と行うためのものである。
表示部２０６は、制御部２０３で行われる処理の内容に応じた各種の表示を行う。 例えば、後述するようにして他の無線端末装置との間で行われる通信状況などを表示する。
操作部２０７は、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３を操作するための各種キーを備えている。 この各種キーの操作内容は、制御部２０３に出力され、制御部２０３は、この操作内容に基づいて各種の処理を行う。

以下に、以上のようにして構成される第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３と、アクセスポイント１０１の処理動作の一例について説明する。 なお、以下では、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３が通信を行う際の処理動作について説明するが、これ以外の処理動作を、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３と、アクセスポイント１０１が行うことが可能であるということは言うまでもない。

図１において、第一の無線端末装置１０２から第二の無線端末装置１０３へ、アクセスポイント１０１を経由してデータ通信を行う場合、送りたいデータのヘッダ部に、宛先として第二の無線端末装置１０３のＩＰアドレスをつけ、送り元として第一の無線端末装置１０２のＩＰアドレスをつける。 次に、ＩＰアドレスをつけたデータの先頭に、宛先ＭＡＣアドレス（Media Access Control Address）としてアクセスポイント１０１のＭＡＣアドレスをつけ、送り元ＭＡＣアドレスとして第一の無線端末装置１０２のＭＡＣアドレスをつける。 そして、ＭＡＣアドレスを付けたデータをアクセスポイント１０１宛に送信する。

これらのデータを受けたアクセスポイント１０１は、宛先ＭＡＣアドレスと送り元ＭＡＣアドレスとをデータから外す。 そして、宛先としてつけられているＩＰアドレスを確認する。 この確認の結果、宛先が第二の無線端末装置１０３であることが分かると、そのＩＰアドレスの前に、宛先ＭＡＣアドレスとして第二の無線端末装置１０３のＭＡＣアドレスをつけ、送り元ＭＡＣアドレスとしてアクセスポイント１０１のＭＡＣアドレスをつける。

その後、アクセスポイント１０１は、これらのＭＡＣアドレスをつけたデータを第二の無線端末装置１０３宛に送信する。 このデータを受信した第二の無線端末装置１０３は、宛先ＭＡＣアドレスと送り元ＭＡＣアドレスとをデータから外す。 そして、データのヘッダに宛先としてつけられているＩＰアドレスが自分（第二の無線端末装置１０３）であることを確認するとともに、送り元が第一の無線端末装置１０２であることを知る。
なお、第二の無線端末装置１０３から第一の無線端末装置１０２宛にデータを送信する場合にも同様の処理が行われる。

IEEE802.11e/D8.0に記載されているように、アクセスポイント１０１に接続している第一の無線端末装置１０２が第二の無線端末装置１０３とＤＬＰモードによる通信を行う場合には、図３に示す動作シーケンスが実行される。
まず、第一の無線端末装置１０２は、第二の無線端末装置１０３とＤＬＰモードによる通信を行いたい旨のDLP＿request信号を、アクセスポイント１０１を介して第二の無線端末装置１０３に通知する（ステップＳ１０１、Ｓ１０２）。 このDLP＿request信号には、第一の無線端末装置１０２のＭＡＣアドレスやアプリケーションの種別といったＤＬＰモードによる通信を行うのに必要な情報が含まれている。

DLP＿request信号を受信した第二の無線端末装置１０３は、ＤＬＰモードによる通信を行いたい旨の要求を受け取ったことを示すDLP＿response信号を、アクセスポイント１０１を介して第一の無線端末装置１０２に通知する。 このDLP＿response信号には、第二の無線端末装置１０３のＭＡＣアドレスや、ＤＬＰモードによる通信を了解した旨を知らせる情報など、ＤＬＰモードによる通信を行うのに必要な情報が含まれている。 DLP＿response信号を、アクセスポイント１０１を介して第一の無線端末装置１０２に送信した後（ステップＳ１０３）、第二の無線端末装置１０３は、ＤＬＰモードによる通信に移行する。 一方、第一の無線端末装置１０２は、DLP＿response信号を受信した後（ステップＳ１０４）、ＤＬＰモードによる通信に移行する。

ＤＬＰモードによる通信に移行した後、DLP＿request信号を送信した第一の無線端末装置１０２は、第二の無線端末装置１０３と直接通信が可能か否かを確認するために、ICMP＿echo＿request信号を第二の無線端末装置１０３宛に送信する（ステップＳ１０５）。 このICMP＿echo＿request信号では、DLP＿request信号と異なり、宛先ＭＡＣアドレスも宛先ＩＰアドレスも第二の無線端末装置１０３のものになっている。 つまり、アクセスポイント１０１を経由せずに、直接第二の無線端末装置１０３に送信する。

ICMP＿echo＿request信号を受信した第二の無線端末装置１０３は、ICMP＿echo＿reply信号を第一の無線端末装置１０２宛に送信する（ステップＳ１０６）。 ICMP＿echo＿reply信号では、宛先ＭＡＣアドレスも宛先ＩＰアドレスも第一の無線端末装置１０３のものにし、直接第一の無線端末装置１０２に送信する。 第一の無線端末装置１０２は、ICMP＿echo＿request信号を送信したときの無線リンク速度と、ICMP＿echo＿reply信号を受信したときの無線リンク速度とを記録しておく。

そして、この無線リンク速度をＤＬＰモードによる通信時の無線リンク速度とし、アクセスポイント１０１経由時の無線リンク速度と比較する。 この比較の結果、ＤＬＰモードによる通信が有効であると判断すれば、ＤＬＰモードによる通信を実行し（ステップＳ１０７、Ｓ１０８）、有効でないと判断したらアクセスポイント１０１経由で第二の無線端末装置１０３にＤＬＰモードによる通信の終了を通知する（ステップＳ１０９、Ｓ１１０）。

図５に、ＤＬＰモードによる通信が有効であるか否かを判断する際の処理の一例を説明するフローチャートを示す。
ICMP＿echo＿request信号とICMP＿echo＿reply信号のやり取り（ステップＳ１０５、Ｓ１０６）が１回だけでは、やり取りの回数が少ないために、ＤＬＰモードによる通信が実現可能か否かの確認結果の信頼性が低く、無線リンク速度の測定においても信頼性が低い。 このため、本実施形態では、ICMP＿echo＿request信号とICMP＿echo＿reply信号とのやり取りを複数回実行するようにしている。 また、本実施形態では、DLP＿request信号を送信した無線端末装置が、ＤＬＰモードによる通信の有効性の判断を判断するようにしている。

第二の無線端末装置１０３から第一の無線端末装置１０２にDLP＿response信号が送信された後に、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３が、ＤＬＰモードによる通信に移行すると（ステップＳ２０１）、第一の無線端末装置１０２は、第二の無線端末装置１０３宛にICMP＿echo＿request信号を送信する（ステップＳ２０２）。
そして、第一の無線端末装置１０２は、ICMP＿echo＿request信号に対応するICMP＿echo＿reply信号を、一定時間内に受信したか否かを判断する（ステップＳ２０３）。 この判断の結果、ICMP＿echo＿reply信号を一定時間内に受信できなかった場合には（ステップＳ２０３のＮｏ）、第二の無線端末装置１０３からの応答が無いと判断し、応答無し回数をカウントアップする（ステップＳ２０５）。

一方、ICMP＿echo＿reply信号を、一定時間内に受信できた場合には（ステップＳ２０３のＹｅｓ）、第二の無線端末装置１０３からの応答が有ったと判断し、応答有り回数をカウントアップするとともに（ステップＳ２０４）、ICMP＿echo＿request信号を送信したときの無線リンク速度と、ICMP＿echo＿reply信号を受信したときの無線リンク速度とを記録する。 このとき、既に記録されている無線リンク速度との平均値を求め、求めた無線リンク速度の平均値を記録するようにするのが好ましい。

そして、ICMP＿echo＿request信号を、予め設定されている規定回数だけ送信したか否かを確認し（ステップＳ２０６）、規定回数の送信を行うまでステップＳ２０２〜Ｓ２０６を繰り返し行う。 そして、規定回数の送信が終了していることを確認すれば（ステップＳ２０６のＹｅｓ）、ＤＬＰモードによる通信の有効性を判断することになる（ステップＳ２０７）。

ここで、ＤＬＰモードによる通信の有効性をどのように判断するかについて説明する。 この判断のポイントは、IEEE802.11（1999edition）に記載されている、無線ＬＡＮフレームフォーマット及び送信待ち時間である。 一例として、仮にＭＰＤＵ（Mac Protocol Data Unit）の長さが１１００バイトとすると、無線リンク速度によってＭＰＤＵの時間的な長さは、図４に示すテーブル４０１のＭＰＤＵ長の欄に示す値となる。 無線ＬＡＮの規格上、ＭＰＤＵの無線リンク速度によらずＰＬＣＰ（Physical Layer Convergence Protocol）ヘッダ部の無線リンク速度は固定であり、およそ２００μｓとなる。

ＰＬＣＰヘッダとＭＰＤＵの合計時間は、図４に示すテーブル４０１のＰＬＣＰヘッダ付の欄に示す値となる。 また、無線ＬＡＮの規格上、最速の待ち時間の場合、１回データを送って次にデータが送れるようになるには２６０μｓ待たなければならない。 データの送信に要する時間と待ち時間の合計を図４に示すテーブル４０１の（３０１列）の欄に示す。

また、アクセスポイント１０１経由でデータを送る場合、自無線端末装置（例えば第一の無線端末装置１０２）からアクセスポイント１０１までデータが届くに要する時間と、アクセスポイント１０１から相手の無線端末装置（例えば第二の無線端末装置１０３）までデータが届くのに要する時間が経過するまでは、次のデータを送れない。 このため、最速でも、図４に示すテーブル４０１の（３０２列）の欄に示す時間だけ待つ必要がある。 なお、図４において、（３０２列）の欄に示す値は、（３０１列）の欄に示す値のほぼ倍となる。

本実施形態の場合、（３０１列）の欄に示す値は、直接通信時における最速時のデータ伝送時間と同じ時間を示し、（３０２列）の欄に示す値は、アクセスポイント１０１経由時における最速時のデータ伝送時間と同じ時間を示すことになる。 従って、ＤＬＰモードによる通信が有効か否かを判断するには、図４に示すテーブル４０１の（３０１列）の欄に示す値と、（３０２列）の欄に示す値とを用いて、ＤＬＰモード時の無線リンク速度と、アクセスポイント１０１経由時の無線リンク速度とを比較すればよい。

例えば、アクセスポイント１０１経由時における無線リンク速度が１１Ｍｂｐｓであり、ＤＬＰモード時における無線リンク速度が５．５Ｍｂｐｓであるときには、若干ＤＬＰ通信のほうが早い（すなわち、無線リンク速度が１１Ｍｂｐｓのときの（３０２列）の欄の値は２．５２ｍｓであるのに対し、無線リンク速度が５．５Ｍｂｐｓのときの（３０１列）の欄の値は２．０６ｍｓである）。 したがって、ＤＬＰモードによる通信を実行すると判断する。

一方、例えば、アクセスポイント１０１経由時における無線リンク速度が１１Ｍｂｐｓであり、ＤＬＰモード時における無線リンク速度が２Ｍｂｐｓであるときには、ＤＬＰモードによる通信を実行するよりも、アクセスポイント１０１を経由して通信した方が実行するスループットが向上することが期待できる（すなわち、無線リンク速度が１１Ｍｂｐｓのときの（３０２列）の欄の値は２．５２ｍｓであるのに対し、無線リンク速度が２Ｍｂｐｓのときの（３０１列）の欄の値は４．８６ｍｓである）。 したがって、ＤＬＰモードによる通信を終了し、アクセスポイント１０１経由で通信すると判断する。

以上のように本実施形態では、第一の無線端末装置１０２は、ＤＬＰモードに移行した後に、ICMP＿echo＿request信号を第二の無線端末装置１０３に直接送信し、この返答として第二の無線端末装置１０３から一定時間内にICMP＿echo＿reply信号を受信すると、応答有り回数をカウントアップする一方、一定時間内にICMP＿echo＿reply信号を受信しなかった場合には、応答無し回数をカウントアップするようにしたので、第二の無線端末装置１０３とＤＬＰモードで通信を直接行うことが可能であるか否かを容易に判断することができるようになる。

また、第一の無線端末装置１０２は、アクセスポイント１０１と通信したときの無線リンク速度を記憶しておくとともに、第二の無線端末装置１０３とＤＬＰモードで通信したときの無線リンク速度を記憶し、これら記憶した無線リンク速度の比較結果に応じて、アクセスポイント１０１を介して第二の無線端末装置１０３と通信するよりも、第二の無線端末装置１０３と直接通信する方が、効率よく通信できると判断した場合には、ＤＬＰモードによる通信を行い、そうでなければ、ＤＬＰモードによる通信を終了するようにした。 このようにすれば、アクセスポイント１０１との通信速度と、ＤＬＰモードにおける第二の無線端末装置１０３との通信速度とを比較することができ、ＤＬＰモードで通信を行うのが有効であるか否かを容易に判断することができる。

さらに、第一の無線端末装置１０２は、アクセスポイント１０１と通信したときの無線リンク速度の平均値を記憶しておくとともに、第二の無線端末装置１０３とＤＬＰモードで通信したときの無線リンク速度の平均値を記憶するようにしたので、無線リンク速度の信頼性をより向上させることができ、ＤＬＰモードで通信を行うのが有効であるか否かをより正確に判断することができる。

なお、本実施形態では、ＤＬＰモードによる通信の相手を捜索し、その際の無線リンク速度を確認する方法としてICMP＿echo＿request信号と、ICMP＿echo＿reply信号とを用いたが、無線リンク速度を確認する方法はこれに限定されない。 例えば、別途独自のＤＬＰ端末応答要求信号と、その応答信号であるＤＬＰ端末応答信号とを組み合わせて使用しても、本実施形態の無線通信システムと同じ動作になることは明らかである。

また、本実施形態では、ICMP＿echo＿reply信号を、一定時間内に受信しなかった場合には、応答無し回数をカウントアップするようにしたが、ICMP＿echo＿reply信号を、一定時間内に受信しなかった場合には、強制的にＤＬＰモードでの通信を終了させるようにしてもよい。
さらに、本実施形態では、ＤＬＰモードによる通信が有効でないと判断すると、アクセスポイント１０１経由で第二の無線端末装置１０３にＤＬＰモードによる通信の終了を通知するようにしたが、アクセスポイント１０１を経由させずに第二の無線端末装置１０３にＤＬＰモードによる通信の終了を直接通知するようにしてもよい。

（第２の実施形態）
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。 なお、以下の説明において、前述した第１の実施形態と同一の部分については、図１〜図５に付した符号と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
前述した第１の実施形態で説明した方法は、インフラモードからアドホックモードへ移行して通信を行う場合にも適用することができる。 以下、本実施形態では、インフラモードとアドホックモードとを切り替えて通信を行う場合について説明する。

本実施形態の無線通信システムの構成は、図１に示したものと同じとなる。 第一の無線端末装置１０２及び第二の無線端末装置１０３は、アクセスポイント１０１と無線接続している状態で、インフラモードになっている。 第一の無線端末装置１０２及び第二の無線端末装置１０３は、アドホックモードに移行することをユーザーがいつ指示してもいいように、アクセスポイント１０１とのデータ通信時の無線リンク速度を常時記録し、平均値を求めておく。

アクセスポイント１０１にインフラモードで接続している第一の無線端末装置１０２が第二の無線通信端末１０３とアドホックモードによる通信を行う場合には、図３に示した動作シーケンス中のDLP＿request信号がアドホック通信要求信号となり、第一の無線通信端末１０２は、アドホック通信を行いたい旨の通知を、アクセスポイント１０１経由で第二の無線通信端末１０３にアドホック通信要求信号を送信することで行う（ステップＳ１０１、Ｓ１０２）。 アドホック通信要求信号には、第一の無線端末装置のＭＡＣアドレスやＩＰアドレス、アドホック通信時の無線チャネルなど、アドホック通信に必要な情報が含まれている。

アドホック通信要求信号を受けた第二の無線端末装置１０３は、アドホック通信要求信号を受け取ったことを示すアドホック通信確認信号を、アクセスポイント１０１を介して第一の無線端末装置１０２に通知する（ステップＳ１０３、Ｓ１０４）。 アドホック通信確認信号には、第二の無線端末装置のＭＡＣアドレスやＩＰアドレスなどとともにアドホック通信を了解した旨を知らせる情報などアドホック通信に必要な情報が含まれている。 アドホック通信確認信号を送信した後、第二の無線端末装置１０３は、アドホックモードに移行する。 一方、第一の無線端末装置１０２は、アドホック通信確認信号を受信した後に、アドホックモードに移行する。

アドホックモードに移行した後、アドホック通信要求信号を出した第一の無線端末装置１０２は、第二の無線端末装置１０３と直接通信が可能か否かを確認するために、ICMP＿echo＿request信号を第二の無線端末装置１０３宛に送信する（ステップＳ１０５）。 このICMP＿echo＿request信号は、宛先ＭＡＣアドレスも宛先ＩＰアドレスも第二の無線端末装置１０３のものになっている。

ICMP＿echo＿request信号を受信した第二の無線端末装置１０３は、ICMP＿echo＿reply信号を第一の無線端末装置１０２宛に送信する（ステップＳ１０６）。 ICMP＿echo＿reply信号では、宛先ＭＡＣアドレスも宛先ＩＰアドレスも第一の無線端末装置１０３のものになっている。 第一の無線端末装置１０２は、ICMP＿echo＿request信号を送信したときの無線リンク速度と、ICMP＿echo＿reply信号を受信したときの無線リンク速度とを記録しておく。

そして、この無線リンク速度をアドホックモード時の無線リンク速度とし、アクセスポイント１０１経由時の無線リンク速度と比較する。 この比較の結果、アドホックモードによる通信が有効であると判断すれば、アドホックモードによる通信を実行し、有効でないと判断したらアドホックモードでの通信の終了を第二の無線端末装置１０３に通知する。 そして、アドホックモードによる通信で相手と通信できなかった場合には、第一及び第二の無線端末装置１０２、１０３とも、予め規定された通信不可能時に用いるインフラ復帰タイマが条件を満たした後、再びアクセスポイント１０１との間で無線接続を行い、インフラモードに復帰する。 ここで、アドホックモードによる通信を行うか、それともインフラモードに復帰するかを判断する方法は、前述した第１の実施形態と同じである（図５を参照）。

なお、本実施形態では、アドホックモードによる通信の相手を捜索し、その際の無線リンク速度を確認する方法として、ICMP＿echo＿request信号と、ICMP＿echo＿reply信号とを用いたが、無線リンク速度を確認する方法はこれに限定されない。 別途独自のアドホック通信端末応答要求信号と、その応答信号であるアドホック通信端末応答信号とを組み合わせて使用しても、本実施形態の無線通信システムと同じ動作になることは明らかである。
また、上記各実施例では、無線端末装置をパーソナルコンピュータを例として説明したが、無線端末装置はプリンタ、デジタルカメラ、ハードディスクデバイス等の機器であてもよい。 また、無線ＬＡＮカード等の無線通信アダプタであってもよい。

（本発明の他の実施形態）
上述した実施形態の機能を実現するべく各種のデバイスを動作させるように、該各種デバイスと接続された装置あるいはシステム内のコンピュータに対し、前記実施形態の機能を実現するためのソフトウェアのプログラムコードを供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータ（ＣＰＵあるいはＭＰＵ）に格納されたプログラムに従って前記各種デバイスを動作させることによって実施したものも、本発明の範疇に含まれる。

また、この場合、前記ソフトウェアのプログラムコード自体が上述した実施形態の機能を実現することになり、そのプログラムコード自体、及びそのプログラムコードをコンピュータに供給するための手段、例えば、かかるプログラムコードを格納した記録媒体は本発明を構成する。 かかるプログラムコードを記憶する記録媒体としては、例えばフレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＲＯＭ等を用いることができる。

また、コンピュータが供給されたプログラムコードを実行することにより、上述の実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムコードがコンピュータにおいて稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）あるいは他のアプリケーションソフト等と共同して上述の実施形態の機能が実現される場合にもかかるプログラムコードは本発明の実施形態に含まれることは言うまでもない。

さらに、供給されたプログラムコードがコンピュータの機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに格納された後、そのプログラムコードの指示に基づいてその機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵ等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって上述した実施形態の機能が実現される場合にも本発明に含まれることは言うまでもない。

本発明の第１の実施形態を示し、無線通信システムの概略構成の一例を示す図である。

本発明の第１の実施形態を示し、第一及び第二の無線端末装置の概略構成の一例を示すブロック図である。

本発明の第１の実施形態を示し、第一の無線端末装置、第二の無線端末装置、及びアクセスポイントが通信する際の動作シーケンスの一例を示す図である。

本発明の第１の実施形態を示し、ＤＬＰモードによる通信が有効であるか否かを判断する際に使用するテーブルの一例を示した図である。

本発明の第１の実施形態を示し、ＤＬＰモードによる通信が有効であるか否かを判断する際の処理の一例を説明するフローチャートである。

符号の説明

１０１ アクセスポイント１０２ 第一の無線端末装置１０３ 第二の無線端末装置１０４ アクセスポイントの通信範囲