優先権主張 本特許出願は、本明細書において参照によって明確に組み込まれ、本願の譲受人に譲渡された2010年7月26日出願の「マクロへのハンドオーバによってフェムト・ユーザ・アップリンク・パフォーマンスを保護するための方法および装置」(METHOD AND APPARATUS TO PROTECT FEMTO USER UPLINK PERFORMANCE VIA HAND-OVER TO MACRO)と題された仮出願61,367,782号の優先権を主張する。
以下の記載は、一般に、無線ネットワーク通信に関し、さらに詳しくは、干渉を管理することに関する。
無線通信システムは、例えば、音声、データ等のようなさまざまなタイプの通信コンテンツを提供するために広く開発された。 一般的な無線通信システムは、(例えば、帯域幅、送信電力等のような)利用可能なシステム・リソースを共有することにより、複数のユーザとの通信をサポートすることができる多元接続システムでありうる。 このような多元接続システムの例は、符号分割多元接続(CDMA)システム、時分割多元接続(TDMA)システム、周波数分割多元接続(FDMA)システム、および直交周波数分割多元接続(OFDMA)システム等を含む。 さらに、これらシステムは、例えば第3世代パートナシップ計画(3GPP)、3GPPロング・ターム・イボリューション(LTE)、ウルトラ・モバイル・ブロードバンド(UMB)、イボリューション・データ・オプティマイズド(EV−DO)等のような仕様に準拠しうる。 一般に、無線多元接続通信システムは、複数のモバイル・デバイスのための通信を同時にサポートしうる。 モバイル・デバイスはおのおのの、順方向リンクおよび逆方向リンクによる送信を介して1または複数のアクセス・ポイントと通信しうる。 順方向リンク(すなわちダウンリンク)は、アクセス・ポイントからモバイル・デバイスへの通信リンクを称し、逆方向リンク(すなわちアップリンク)は、モバイル・デバイスからアクセス・ポイントへの通信リンクを称する。 さらに、モバイル・デバイスとアクセス・ポイントとの間の通信は、単一入力単一出力(SISO)システム、複数入力単一出力(MISO)システム、複数入力複数出力(MIMO)システム等によって確立されうる。 さらに、ピア・トゥ・ピア無線ネットワーク構成において、モバイル・デバイスが、他のモバイル・デバイスと(および/または、アクセス・ポイントが、他のアクセス・ポイントと)通信することができる。 従来のアクセス・ポイントを補足するために、制約された追加のアクセス・ポイントが配置された、モバイル・デバイスへ、よりロバストな無線有効通信範囲が提供される。 例えば、無線中継局および低電力アクセス・ポイント(例えば、一般に、集合的にH(e)NBと称されるホーム・ノードBまたはホームeNB、フェムト・アクセス・ポイント、フェムトセル、ピコセル、マクロセル等)は、増加する容量成長、よりリッチなユーザ経験、ビルディング内、または、その他の特定の地理的有効通信範囲等のために配置されうる。 いくつかの構成では、このような低電力アクセス・ポイントは、モバイル・オペレータのネットワークへバックホール・リンクを提供しうるブロードバンド接続(例えば、デジタル加入者ライン(DSL)ルータ、ケーブル、またはその他のモデム等)を介してインターネットへ接続されうる。 したがって、例えば、ブロードバンド接続を介して1または複数のデバイスへモバイル・ネットワーク・アクセスを提供するために、低電力アクセス・ポイントがユーザの住宅内に配置されうる。 この点に関し、多くの場合において、このような低電力アクセス・ポイントの配置は無計画であるので、アクセス・ポイント、および/または、アクセス・ポイントと通信しているモバイル・デバイスは、その他の低電力アクセス・ポイント、マクロセル・アクセス・ポイント、または、付近のその他のデバイスへ干渉をもたらしうる。 一例では、いくつかの低電力アクセス・ポイントは、あるデバイスからの通信のみを許可する制約された関連付けの下で動作しうる。 この例では、範囲内にあるが低電力アクセス・ポイントと通信することを許可されていないデバイスは、別のアクセス・ポイントと通信している場合に、これらと干渉しうる。 この点に関し、例えば、低電力アクセス・ポイントと通信しているデバイスは、このような干渉と格闘するために、送信電力を増加させうる。 したがって、一例において、低電力アクセス・ポイントと通信しているモバイル・デバイスの送信電力は、送信電力を増加させることによる他のモバイル・デバイスおよび/またはアクセス・ポイントとの干渉を緩和するために、上限が定められうる。 しかしながら、送信電力の上限を定めることは、モバイル・デバイスのアップリンク・パフォーマンスを低下させうる。
以下は、1または複数の態様の基本的な理解を与えるために、このような態様の簡略化された概要を示す。 この概要は、考えられるすべての態様の広範囲な概観ではなく、すべての態様の重要要素や決定的要素を特定することも、何れかまたは全ての態様のスコープを線引きすることも意図されていない。 その唯一の目的は、後に示されるより詳細な記載に対する前置きとして、簡略化された形式で1または複数の態様のいくつかの概念を表すことである。 1または複数の実施形態および対応する開示によれば、アップリンク通信を改善するために、低電力アクセス・ポイントと通信しているデバイスを、別のアクセス・ポイントにハンドオーバすることに関して、さまざまな態様が記載されている。 例えば、低電力アクセス・ポイントは、デバイスと通信することに関連する1または複数のパラメータを取得しうる。 そして、1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイスをハンドオーバすることを決定しうる。 例において、1または複数のパラメータは、デバイスの送信電力、および/または、デバイスから受信する送信電力レポート、フレーム誤り率(FER)、設定点、デバイスのアップリンク通信に関する電力制御コマンド、アップリンク・スループット・バッファ・サイズ、デバイスにおけるダウンリンク・パイロットEc/Io、別のアクセス・ポイントにおけるアップリンク負荷または雑音立ち上がり、等に対応しうる。 この点において、デバイスは、他のデバイスまたはアクセス・ポイントへの干渉を緩和するために、1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、ハンドオーバされうる。 例によれば、無線ネットワークにおける干渉を緩和するための方法が提供される。 この方法は、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信することと、1または複数のパラメータをしきい値と比較することと、を含む。 この方法はまた、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行することを含む。 別の態様によれば、無線ネットワークにおける干渉を緩和するための装置が提供される。 この装置は、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信し、1または複数のパラメータをしきい値と比較するように構成された少なくとも1つのプロセッサを含む。 この少なくとも1つのプロセッサはさらに、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行するように構成される。 この装置はさらに、少なくとも1つのプロセッサに接続されたメモリを含む。 また別の態様では、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信する手段と、1または複数のパラメータをしきい値と比較する手段とを含む、無線ネットワークにおける干渉を緩和するための装置が提供される。 この装置はさらに、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行する手段を含む。 また、別の態様では、少なくとも1つのコンピュータに対して、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信させるためのコードと、少なくとも1つのコンピュータに対して、1または複数のパラメータをしきい値と比較させるためのコードと、を有するコンピュータ読取可能な媒体を含む、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためのコンピュータ・プログラム製品が提供される。 このコンピュータ読取可能な媒体はさらに、少なくとも1つのコンピュータに対して、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行させるためのコードを含む。 さらに、態様では、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信するための通信パラメータ構成要素と、1または複数のパラメータをしきい値と比較するためのハンドオーバ判定構成要素と含む、無線ネットワークにおける干渉を緩和するための装置が提供される。 この装置はさらに、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行するためのハンドオーバ構成要素を含む。 前述した目的および関連する目的を達成するために、1または複数の実施形態は、後に十分に記載され、特許請求の範囲において特に指摘されている特徴を備える。 以下の記載および添付図面は、1または複数の態様のある例示的な特徴を詳細に記載する。 しかしながら、これらの特徴は、さまざまな態様の原理が適用されるさまざまな方式のうちの極く一部しか示しておらず、本説明は、このような態様およびこれらの均等物の全てを含むことが意図されている。
開示された態様は、以下において、同一符号が同一要素を示す添付図面と連携して説明され、開示された態様を、限定することなく、例示するために提供される。
図1は、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためのシステムの例のブロック図である。 図2は、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバするか否かを判定するためのシステムの例のブロック図である。 図3は、1または複数のパラメータに基づいて、デバイス通信のハンドオーバを実行するための方法の例の態様のフロー・チャートである。 図4は、送信電力レポートの数に基づいて、デバイスの通信をハンドオーバするか否かを判定するための方法の例の態様のフロー・チャートである。 図5は、さまざまなパラメータに基づいて、デバイスの通信をハンドオーバするか否かを判定する方法の例の態様のフロー・チャートである。 図6は、本明細書に記載されたさまざまな態様にしたがうモバイル・デバイスの例のブロック図である。 図7は、干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバするか否かを判定するためのシステムの例のブロック図である。 図8は、1または複数のパラメータに基づいて、デバイスの通信のハンドオーバを実行するシステムの例のブロック図である。 図9は、本明細書に記載されたさまざまな態様にしたがう無線通信システムの例のブロック図である。 図10は、本明細書に記載されたさまざまなシステムおよび方法と共に適用されうる無線ネットワーク環境の例の例示である。 図11は、多くのデバイスをサポートするように構成され、本明細書に記載された態様が実施される無線通信システムの例を例示する。 図12は、ネットワーク環境内でのフェムトセルの配置を可能にする典型的な通信システムの例示である。 図13は、定義されたいくつかのトラッキング・エリアを有する有効通信範囲マップの例を例示する。
さまざまな態様が、図面を参照して記載される。 以下の記載では、説明の目的のために、1または複数の態様の完全な理解を提供するために、多くの具体的な詳細が述べられる。 しかしながら、このような態様は、これら具体的な詳細無しで実現されうることが明確である。 本明細書において説明するように、送信電力を高めているデバイスによって、このデバイスと通信している1または複数のデバイスまたはアクセス・ポイントに引き起こされる過度の干渉を防ぐために、デバイスを、低電力アクセス・ポイントから別のアクセス・ポイントへハンドオーバすることに関するさまざまな態様が表される。 特に、デバイスは、低電力アクセス・ポイントと通信している場合、マクロセル・アクセス・ポイント(または、その他のアクセス・ポイント)および/またはそれと通信しているデバイスからの干渉を緩和するために、送信電力を高める場合がある。 しかし、このように電力を高めることは、干渉をも引き起こしうる。 したがって、一例では、低電力アクセス・ポイントは、潜在的に引き起こされる干渉を緩和するために、アップリンク通信に関する1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイスを別のアクセス・ポイントへハンドオーバしうる。 例えば、1または複数のパラメータは、デバイスが、送信電力上限のしきい差分において、または、送信電力上限のしきい差分以内で、送信電力を達成しているか、および/または、矛盾なく達成しているか、デバイスの電力制御コマンド、設定点、フレーム誤り率(FER)等他のアクセス・ポイントに関する雑音立ち上がりまたはアップリンク負荷、ダウンリンク・パイロット強度、アップリンク・スループット・バッファ・サイズ等を備えうる。 これらのパラメータおよび/または類似のパラメータは、低電力基地局と通信しているデバイスのアップリンク・サービス品質のみならず、引き起こされたアップリンク干渉のレベルを示しうる。 そして、アップリンク・サービス品質を保証しながら、アップリンク干渉を緩和するために、デバイスを(例えば、同じまたは異なる周波数内の、および/または、同じまたは異なるラジオ・アクセス技術(RAT)に関連する)別の基地局へハンドオーバするか否かを判定するために使用されうる。 本願で使用されるように、用語「構成要素」、「モジュール」、「システム」等は、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアとの組み合わせ、ソフトウェア、あるいは実行中のソフトウェアのうちの何れかであるコンピュータ関連エンティティを含むことが意図されている。 例えば、構成要素は、限定される訳ではないが、プロセッサ上で実行中のプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行形式、実行スレッド、プログラム、および/またはコンピュータでありうる。 例示によれば、コンピューティング・デバイス上で実行中のアプリケーションと、コンピューティング・デバイスとの両方が構成要素となりうる。 1または複数の構成要素は、プロセスおよび/または実行スレッド内に存在し、構成要素は、1つのコンピュータに局在化されうるか、および/または、2つ以上のコンピュータに分散されうる。 さらに、これらの構成要素は、格納されたさまざまなデータ構造を有するさまざまなコンピュータ読取可能な媒体から実行しうる。 これら構成要素は、例えば、信号によってローカル・システムや分散システム内の他の構成要素とインタラクトする1つの構成要素からのデータ、および/または、他のシステムを備えた例えばインターネットのようなネットワークを介して他の構成要素とインタラクトする1つの構成要素からのデータのような1または複数のデータのパケットを有する信号にしたがって、ローカル処理および/またはリモート処理によって通信しうる。 さらに、本明細書では、さまざまな態様が、有線端末または無線端末でありうる端末に関連して開示される。 端末は、システム、デバイス、加入者ユニット、加入者局、移動局、モバイル、モバイル・デバイス、遠隔局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末、通信デバイス、ユーザ・エージェント、ユーザ・デバイス、またはユーザ機器(UE)とも称されうる。 無線端末は、セルラ電話、衛星電話、コードレス電話、セッション開始プロトコル(SIP)電話、無線ローカル・ループ(WLL)局、携帯情報端末(PDA)、無線接続機能を有するハンドヘルド・デバイス、コンピューティング・デバイス、あるいは、無線モデムに接続されたその他の処理デバイスでありうる。 さらに、本明細書では、さまざまな態様が、基地局に関して記載される。 基地局は、無線端末(単数または複数)との通信のために利用され、アクセス・ポイント、ノードB、イボルブド・ノードB(eNB)、H(e)NB、あるいはその他いくつかの用語で称されうる。 さらに、用語「または」は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味することが意図されている。 すなわち、別に示されていない場合、あるいは、文脈から明らかではない場合、「XはAまたはBを適用する」という句は、自然な包括的な置き換えのうちの何れかを意味することが意図されている。 すなわち、「XはAまたはBを適用する。」という句は、以下の例のうちの何れによっても満足される。 XはAを適用する。 XはBを適用する、あるいは、XはAとBとの両方を適用する。 さらに、本願および特許請求の範囲で使用されているような冠詞“a”および“an”は、特に指定されていない場合、あるいは、単数を対象としていることが文脈から明らかではない場合、一般に、「1または複数」を意味するものと解釈されるべきである。 本明細書に記載された技術は、例えばCDMA、TDMA、FDMA、OFDMA、SC−FDMA、およびその他のシステムのようなさまざまな無線通信システムのために使用される。 「システム」、「ネットワーク」という用語はしばしば置換可能に使用される。 CDMAネットワークは、例えば、ユニバーサル地上ラジオ・アクセス(UTRA)、cdma2000等のようなラジオ技術を実現しうる。 UTRAは、広帯域CDMA(W−CDMA)およびCDMAのその他の変形を含んでいる。 さらに、cdma2000は、IS−2000規格、IS−95規格、およびIS−856規格をカバーする。 TDMAシステムは、例えばグローバル移動体通信システム(GSM(登録商標))のような無線技術を実現しうる。 OFDMAシステムは、例えばイボルブドUTRA(E−UTRA)、ウルトラ・モバイル・ブロードバンド(UMB)、IEEE 802.11(Wi−Fi)、IEEE 802.16(WiMAX)、IEEE 802.20、フラッシュ−OFDM(登録商標)等のような無線技術を実現しうる。 UTRAおよびE−UTRAは、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム(UMTS)の一部である。 3GPPロング・ターム・イボリューション(LTE)は、ダウンリンクではOFDMAを適用し、アップリンクではSC−FDMAを適用するE−UTRAを用いるUMTSのリリースである。 UTRA、E−UTRA、UMTS、LTE、およびGSMは、「第3世代パートナシップ計画」(3GPP)と命名された団体からの文書に記載されている。 さらに、cdma2000およびUMBは、「第3世代パートナシップ計画2」(3GPP2)と命名された団体からの文書に記載されている。 さらに、このような無線通信システムは、しばしばペアをなさない無許可のスペクトルを用いるピア・トゥ・ピア(例えば、モバイル・トゥ・モバイル)アド・ホック・ネットワーク・システム、802xx無線LAN、Bluetooth(登録商標)、および、その他任意の短距離または長距離の無線通信技術を含みうる。 さまざまな態様または特徴が、多くのデバイス、構成要素、モジュール等を含むシステムの観点から示されるだろう。 さまざまなシステムが、追加のデバイス、構成要素、モジュール等を含むことができるか、および/または、図面に関連して説明されたデバイス、構成要素、モジュール等の必ずしも全てを含んでいる訳ではないことが理解され、認識されるべきである。 これらアプローチの組み合わせもまた使用されうる。 図1に示すように、干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバすることを容易にする無線通信システム100の例が例示される。 システム100は、無線ネットワークおよび/または1または複数のその構成要素へのアクセスを受信するために、サービス提供アクセス・ポイント104と通信しうるデバイス102を含む。 システム100はまた、その他のアクセス・ポイント106および/またはアクセス・ポイント108を備えうる。 デバイス102は、これらと潜在的に干渉しうる。 システム100はまた、オプションとして、アクセス・ポイント106,108と通信するその他のデバイス110,112を備えうる。 デバイス102は、サービス提供アクセス・ポイント104と通信している場合、さらにこれらと干渉しうる。 例えば、デバイス102,110および/または112はおのおの、UE、モデム(またはその他のテザー・デバイス)、これらの一部等でありうる。 アクセス・ポイント104,106および/または108は、(例えば、本明細書において集合的にH(e)NBと称されるホーム・ノードBまたはホーム・イボルブド・ノードBのような)フェムトセル・アクセス・ポイント、ピコセル・アクセス・ポイント、マクロセル・アクセス・ポイント、モバイル基地局、中継ノード、(例えば、ピア・トゥ・ピアまたはアド・ホック・モードで通信している)デバイス、これらの一部等でありうる。 例によれば、デバイス102は、サービス提供アクセス・ポイント104によって制御されうる送信電力で、サービス提供アクセス・ポイント104に送信しうる。 別の例において、サービス提供アクセス・ポイント104は、送信電力上限をデバイス102へ通信し、デバイス102は、この送信電力上限を維持しうる。 例えば、デバイス102は、サービス提供アクセス・ポイント104からの信号品質の低下を検出した場合、他のアクセス・ポイントまたはこれと通信しているデバイスからの干渉を検出した場合、および/またはその他の場合、送信電力を高めうる。 しかしながら、送信電力を高めると、デバイス102は、アクセス・ポイント106、および/または、例えばデバイス110のようにアクセス・ポイント106と通信しているデバイス、アクセス・ポイント108、および/または、例えばデバイス112のようにアクセス・ポイント108と通信しているデバイス等と干渉するようになりうる。 この点に関し、例えば、サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102の通信を別のアクセス・ポイントへハンドオーバするか否かを判定する際に、1または複数のアップリンク通信パラメータを評価しうる。 例えば、サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102の送信電力、および/または、この送信電力が、デバイス102に割り当てられた送信電力上限に堅実に達しているか否かを判定しうる。 送信電力がしきいレベルである場合、および/または、送信電力が上限(および/またはそのしきいレベル)に達している場合、サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102を、例えばアクセス・ポイント106および/またはアクセス・ポイント108のような1または複数のアクセス・ポイントへハンドオーバしうる。 別の例において、サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102に関連するFER、設定点、電力制御コマンド等を決定しうる。 そして、デバイス102をハンドオーバするか否かを判定するために、1または複数のこれらメトリクスを利用しうる。 例えば、FERは、音声通信および/またはデータ通信に関連しうる。 そして、パケットが正しく受信されたか、デバイス102によって受信されたか等に関してデバイス102から受信された制御データに少なくとも部分的に基づいて測定されたもののうちの少なくとも1つでありうる。 例えば、FERをしきい値レベルと比較することは、デバイス102によって使用されている送信電力を示しうる。 例えば、より高いFERは、デバイス102が、非常に高い送信電力を用いている訳ではないことを示しうる。 この例では、サービス提供アクセス・ポイント104に対するデバイス102の距離または位置はまた、このFERが期待されるべきであるか否か、または、低いか高いか、を判定するために使用されうる。 一例において、設定点は、デバイス102が、ある信号対雑音比(SNR)を達成することを可能にする電力に相当しうる。 ここで、この電力は、デバイス102において受信されたパイロット信号を測定することに少なくとも部分的に基づいて、サービス提供アクセス・ポイント104によって決定されうる。 したがって、設定点は、デバイス102によって使用される送信電力を示しうる。 これは、デバイス102が干渉を引き起こすか否かを判定するために使用されうる。 さらに、この例では、設定点が、期待される所与の距離よりも高いか低いかを判定するために、サービス提供アクセス・ポイント104への相対距離が使用されうる。 さらに、デバイス102のアップリンク通信に関する電力制御コマンドは、サービス提供アクセス・ポイント104が、デバイス102によって利用される送信電力を高めているか否かを示しうる。 これらのパラメータの少なくとも1つが、しきいレベル以上である場合、サービス提供アクセス・ポイント104は、送信電力を高めることにより引き起こされる干渉を緩和するために、デバイス102をハンドオーバすることを決定しうる。 また別の例において、サービス提供アクセス・ポイント104は、(例えば、期間にわたって受信されたパケットの数に少なくとも部分的に基づいて、)デバイス102に対応するアップリンク・スループット、および/または、そのアップリンク・バッファ・サイズを決定しうる。 例えば、これらのメトリクスは、送信電力上限に関するヘッドルームが、デバイス102について減少しており、スループットが低い(例えば、しきいレベル以下)か、または、バッファ・サイズが大きい(例えば、しきいレベルを超える)ことを示すインジケーションでありうる。 これはまた、送信電力を高めているデバイス102による潜在的な干渉を示しうる。 このパラメータは、サービス提供アクセス・ポイント104によってデバイス102へ提供されたリソース許可に関連しており、もって、デバイス102の送信電力が送信電力上限に近付いているか否かを判定するために、アップリンク・スループットおよび/またはバッファ・サイズが、許可サイズに基づくしきい値と比較されうることが認識されるべきである。 別の例において、サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102をハンドオーバするか否かを判定するために、1または複数の受信パラメータを評価しうる。 一例では、デバイス102は、ダウンリンク・パイロット信号Ec/Io(合計雑音比に対する受信パイロット・エネルギ)、経路喪失等を、デバイス102において受信されたように、サービス提供アクセス・ポイント104へ通信しうる。 サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102をハンドオーバするか否かを判定するために、このようなパラメータを使用しうる。 さらに、例において、サービス提供アクセス・ポイント104は、アクセス・ポイント106から、アップリング負荷パラメータおよび/または雑音立ち上がりパラメータを受信しうる。 ここで、アクセス・ポイント106は、ハンドオーバ時に、デバイス102の通信を受信する候補である。 サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102をハンドオーバするか否かを決定するために、アクセス・ポイント106において、デバイス102の期待されるパフォーマンスを判定するためにこの情報を利用しうる。 サービス提供アクセス・ポイント104は、デバイス102をハンドオーバするか否かを判定するために、前述したパラメータの組み合わせを利用しうることが認識されるべきである。 さらに、例えば、サービス提供アクセス・ポイント104は、同じRATまたは異なるRATに関して、同じ動作周波数または異なる動作周波数で、および/またはその他によって、デバイス102をアクセス・ポイントへハンドオーバしうる。 図2に移って、1または複数の通信パラメータに基づいてデバイス通信をハンドオーバすることを容易にする無線通信システム200の例が例示される。 説明されるように、システム200は、1または複数の無線ネットワーク構成要素へのアクセスを受信するために、サービス提供アクセス・ポイント204と通信するデバイス202を備える。 さらに、システム200は、デバイス202に関連する1または複数の通信パラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイス202がハンドオーバされうる別のアクセス・ポイント206を含みうる。 一例において、1または複数の通信パラメータは、デバイス202によって利用される送信電力、すなわち、デバイス202が、例えばアクセス・ポイント206および/またはこれと通信しているデバイスのような1または複数のアクセス・ポイントへの干渉を潜在的に引き起こしているか否か、に関連している。 例えば、デバイス202は、UE、モデム等でありうる。 そして、サービス提供アクセス・ポイント204およびアクセス・ポイント206はおのおの、マクロセル、フェムトセル、ピコセル、または類似のアクセス・ポイント、H(e)NB等でありうる。 デバイス202は、オプションとして、電力をアクセス・ポイントへ通信するための送信電力レポート構成要素208、および/または、1または複数の他のパラメータをアクセス・ポイントへ通信するためのパラメータ提供構成要素210を備えうる。 デバイス202はまた、アクセス・ポイントから別のアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行するためのハンドオーバ構成要素212を備えうる。 サービス提供アクセス・ポイント204は、デバイス通信に関連する1または複数のパラメータを決定またはそうではない場合には取得するための通信パラメータ構成要素214と、1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイスをハンドオーバするか否かを判定するためのハンドオーバ判定構成要素216と、デバイスの別のアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行するためのハンドオーバ構成要素218とを備えうる。 さらに、通信パラメータ構成要素214は、オプションとして、送信電力をレポートするために、1または複数のパラメータをデバイスへ指定するための電力レポート設定構成要素220、および/または、レポートされた送信電力をデバイスから取得するための電力レポート受信構成要素222を備えうる。 通信パラメータ構成要素214はまた、オプションとして、デバイスの通信に関する1または複数のパラメータを決定するためのパラメータ計算構成要素224、および/または、1または複数の通信パラメータをデバイスから取得するためのパラメータ受信構成要素226を備えうる。 アクセス・ポイント206は、オプションとして、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定するために、1または複数のパラメータをサービス提供アクセス・ポイント204へ通信するためのパラメータ提供構成要素228を備えうる。 例によれば、デバイス202は、無線ネットワーク・アクセスを受信するために、サービス提供アクセス・ポイント204と通信しうる。 デバイス202は、サービス提供構成要素204と通信するための送信電力を高めうる。 これは、1または複数の周囲のアクセス・ポイント、および/または、それと通信しているデバイスへの干渉を引き起こしうる。 したがって、例えば、サービス提供アクセス・ポイント204は、このような干渉を避けるためデバイス202をハンドオーバするか否かを判定するために、デバイス202および/またはその送信電力に関する1または複数の通信パラメータを評価しうる。 したがって、例えば、通信パラメータ構成要素214は、デバイス202に関するパラメータを決定、または、そうではない場合には、取得しうる。 そして、ハンドオーバ判定構成要素216は、1または複数のパラメータに基づいて、デバイス202をアクセス・ポイント206へハンドオーバするか否かを判定しうる。 ハンドオーバ判定構成要素216が、デバイス202をハンドオーバすると判定した場合、ハンドオーバ構成要素218が、ハンドオーバを実行しうる。 例えば、ハンドオーバ構成要素218は、デバイス202から以前に受信された測定レポートを有しうる。 そして、この測定レポートに基づいて、デバイス202をハンドオーバするアクセス・ポイント(例えば、最も高い信号対雑音比(SNR)がレポートされたアクセス・ポイント)を決定しうる。 例えば、ハンドオーバ構成要素218は、他のアクセス・ポイントおよび/またはそれと通信しているデバイスへのデバイス202からの潜在的な干渉をさらに緩和するために、例えば測定レポートにおけるアクセス・ポイントが、サービス提供アクセス・ポイント204と異なる周波数で動作しているか否か、サービス提供アクセス・ポイント204と異なるRATを使用しているか否か等のような1または複数のさらなる考慮または代替的な考慮に基づいて、ハンドオーバのためのアクセス・ポイントを選択しうる。 1つの具体的な例において、電力レポート受信構成要素222は、デバイス202から1または複数の送信電力レポートを取得しうる。 そして、ハンドオーバ判定構成要素216は、1または複数の送信電力レポートに少なくとも部分的に基づいて、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定しうる。 この例において、送信電力レポート構成要素208は、定期的な送信電力レポートを、サービス提供アクセス・ポイント204へ送信しうる。 これは、例えば、レポート頻度、1または複数のレポート・イベント(例えば、送信電力が、送信電力上限、または、送信電力上限に関連または独立したその他のしきい値)等のように、送信電力レポートを通信することに関して受信または設定された1または複数のパラメータに基づきうる。 一例において、電力レポート設定構成要素220は、送信電力レポートをデバイス202へ通信することに関する1または複数のパラメータを指定しうる。 送信電力レポート構成要素208は、送信電力レポートをサービス提供アクセス・ポイント204へいつ通信するのかを決定するために、1または複数のパラメータを取得し、利用しうる。 この例において、電力レポート受信構成要素222は、デバイス202から1または複数の送信電力レポートを取得しうる。 そして、ハンドオーバ判定構成要素216は、この送信電力レポートに少なくとも部分的に基づいて、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定しうる。 例えば、ハンドオーバ判定構成要素216は、例えば、このレポートで示された送信電力(例えば、この電力が所与のレポートや、複数のレポートにおいて、しきいレベルを超えているか否か、複数のレポートにわたる平均電力がしきいレベルを超えているか等)のように、1または複数の送信電力レポートにおける情報に少なくとも部分的に基づいて、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定しうる。 別の例では、送信電力がしきいレベル(例えば、送信電力上限、送信電力上限のしきい差分内等)に達した場合、送信電力レポートを送信するように、電力レポート設定構成要素220がデバイス202を設定すると、ハンドオーバ判定構成要素216は、期間中にデバイス202から受信された送信電力レポートの数に少なくとも部分的に基づいて、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定しうる。 例えば、このレポートの数が、しきい数を超えた場合、これは、デバイス202が、高い送信電力によって、アクセス・ポイント、または、1または複数のアクセス・ポイントと通信しているデバイス、と干渉する可能性が高いことを示しうる。 したがって、ハンドオーバ構成要素218は、ハンドオーバ判定構成要素216がそう判定した場合、デバイス202の通信をハンドオーバしうる。 別の例において、パラメータ計算構成要素224は、デバイス202の通信に関する1または複数のパラメータを決定しうる。 これは、ハンドオーバ判定構成要素216が、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定するために利用しうる。 例えば、パラメータ計算構成要素224は、例えば、デバイス202に関しするFER、設定点、電力制御コマンド等を決定しうる。 例えば、パラメータ計算構成要素224は、1または複数のフレームが適切に受信されたか否かに関する、デバイス202からの制御情報(例えば、デバイス202からのハイブリッド自動反復/要求(HARQ)フィードバック)に少なくとも部分的に基づいて、FERを決定しうる。 説明したように、何れの場合であれ、ハンドオーバ判定構成要素216は、FERをしきいFERと比較しうる。 さらに、例において、ハンドオーバ判定構成要素216は、例えば、デバイス202とサービス提供アクセス・ポイント204との間の相対距離、または、デバイス202における通信品質に影響を与えうるその他のパラメータのような、デバイス202および/またはサービス提供アクセス・ポイント104の1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、しきいFERを決定しうる。 したがって、例えば、ハンドオーバ判定構成216は、デバイス202において期待されるしきいFERを決定しうる。 そして、デバイス202における送信電力が送信電力上限に近付いているか否かを判定するために、この期待されるしきい値とFERを比較しうる。 さらに、サービス提供アクセス・ポイント204は、デバイス202から受信されたパイロット信号に少なくとも部分的に基づいて、SNRを達成するための、デバイス202の設定点を設定しうる。 この例において、ハンドオーバ判定構成要素216は同様に、サービス提供アクセス・ポイント204に対するデバイス202の距離または位置に基づいて、期待されるしきい設定点を決定しうる。 したがって、設定点を、期待されるしきい値と比較することは、デバイス202が送信電力上限近傍の電力で送信しているか否かを示しうる(例えば、より高い設定点は、設定点が、期待されるしきい値よりも低いことよりも、送信電力上限により近いことを示しうる。)。 また別の例では、パラメータ計算構成要素224は、電力制御コマンドをデバイス202へ通信することに関する1または複数のパラメータ(例えば、期間にわたってサービス提供アクセス・ポイント204によってデバイス202へ通信された電力制御コマンドの数、電力制御コマンドが電力増加を示しているか否か、電力制御コマンドに基づく合計電力増加等)を決定しうる。 何れの場合であれ、ハンドオーバ判定構成216は、デバイス202の通信をハンドオーバするか否かを判定するために、これらパラメータを、受信または設定されたしきい値と比較しうる。 別の例では、パラメータ受信構成要素226は、アップリンク通信パフォーマンスに関する1または複数のパラメータを取得しうる。 例えば、パラメータ提供構成要素210は、例えば、アップリンク・スループット、アップリンク・バッファ・サイズ、デバイス202において受信されたパイロット信号の強度、デバイス202において経験された経路喪失等のような1または複数のパラメータを決定し、サービス提供アクセス・ポイント204へ通信しうる。 例えば、パラメータ提供構成要素210は、期間にわたってサービス提供アクセス・ポイント204へ通信されたパケットの数に少なくとも部分的に基づいて、アップリンク・スループットを決定しうる。 別の例において、パラメータ提供構成要素210は、ある時点において、サービス提供アクセス・ポイント204、または、1または複数のその他のアクセス・ポイントへ送信されるべきアップリンク・バッファにおけるパケットの数に少なくとも部分的に基づいて、アップリンク・バッファのサイズを決定しうる。 さらに、例えば、パラメータ提供構成要素210は、サービス提供アクセス・ポイント204、および/または、例えばアクセス・ポイント206のような1または複数のアクセス・ポイントからのパイロット信号のEc/Ioまたはその他の信号品質測定値を判定しうるか、および/または、このパイロット信号またはその他の信号に基づいてその経路喪失を判定しうる。 この例では、ハンドオーバ判定構成要素216は同様に、デバイス202をハンドオーバするか否かを判定するために、デバイス202から受信された1または複数のパラメータを、設定または受信されたしきい値と比較しうる。 さらに、説明しているように、この比較は、1または複数のその他の値に関連しうる。 例えば、アップリンク・スループットは、デバイス202の送信電力が送信電力上限の近傍であるか否かを判定するために、サービス提供アクセス・ポイント204から受信されたアップリンク許可サイズに関して測定されうる。 例えば、(例えば、関連するリソース許可サイズに対して)低いスループットまたは高いバッファ・サイズは、バッファ・サイズを下げるためにスループットを高めるための、送信電力における高い送信電力またはありうる送信電力の増加を示しうる。 デバイス202において受信されたパイロット信号のEc/Ioが低いことは、送信電力におけるありうる増加を示しうる。 また別の例の例では、アクセス・ポイント206は、デバイス202におけるアップリンク通信に関する1または複数のパラメータをサービス提供アクセス・ポイント204へ通信しうる。 例えば、これは、サービス提供アクセス・ポイント204(例えば、ハンドオーバ手順の一部として)またはその他からの要求に基づいて生じうる。 例において、パラメータ提供構成要素228は、アクセス・ポイント206におけるアップリンク負荷および/または雑音フロアに関する1または複数のパフォーマンス・パラメータをサービス提供アクセス・ポイント204へ通信しうる。 例えば、パラメータ提供構成要素228は、パフォーマンス・パラメータを、バックホール・リンクまたはブロードキャスト・メッセージを介して、サービス提供アクセス・ポイント204へ通信しうる。 パラメータ受信構成要素226は、これにしたがって、1または複数のパフォーマンス・パラメータを取得しうる。 そして、ハンドオーバ判定構成要素216は、デバイス202をアクセス・ポイント206へハンドオーバするか否かを判定するために、1または複数のパフォーマンス・パラメータを比較しうる。 この例において、アップリンク負荷および/または雑音フロアに関するパフォーマンス・パラメータは、アクセス・ポイント206と通信している場合におけるデバイス202の期待されるパフォーマンスを判定するために使用されうる。 例えば、これは、1または複数のパフォーマンス・パラメータをパフォーマンスしきい値(例えば、デバイスがアクセス・ポイントにハンドオーバされるべきか否かを示すために使用されるしきいアップリンク負荷、雑音フロア等)と比較することを含みうる。 したがって、パフォーマンス・パラメータが、少なくともしきいレベルにあるとハンドオーバ判定構成要素216が判定した場合、説明しているように、ハンドオーバ構成要素218は、別のアクセス・ポイント、または、それと通信しているデバイスへの干渉を緩和するために、デバイス202をアクセス・ポイント206へハンドオーバしうる。 図3−5に示すように、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバすることに関する方法の例が例示される。 説明を単純にする目的で、これら方法は、一連の動作として示され説明されているが、これら方法は、1または複数の実施形態にしたがって、いくつかの動作が本明細書で示され記載されたものとは異なる順序で、あるいは他の動作と同時に生じうるので、動作の順序によって限定されないことが理解され認識されるべきである。 例えば、方法は代わりに、例えば状態図におけるように、一連の相互関連する状態またはイベントとして表されうることが認識されるべきである。 さらに、1または複数の実施形態にしたがって方法を実現するために、必ずしも例示されたすべての動作が必要とされる訳ではない。 図3に示すように、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためにデバイスのハンドオーバを実行することを容易にする方法300の例が示される。 302では、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータが受信されうる。 例えばこれは、例えば、アップリンク・スループット、アップリンク・バッファ・サイズ、受信されたパイロット信号の強度、経路喪失等のような1または複数のパラメータをデバイスから受信することを含みうる。 別の例では、これは、例えば、期間にわたってデバイスから受信された送信電力レポートの数、FER、設定点、デバイスへ通信された1または複数の電力制御コマンドに関連するパラメータ等のような1または複数のパラメータを、デバイスとの通信に少なくとも部分的に基づいて決定することを含みうる。 304では、1または複数のパラメータが、しきい値と比較されうる。 306では、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスの、アクセス・ポイントへのハンドオーバが実行されうる。 したがって、例えば、しきい値に基づいて、デバイスが、別のアクセス・ポイントまたはデバイスと干渉しうると1または複数のパラメータが示した場合、デバイスは、別のアクセス・ポイントへハンドオーバされうる。 さらに、別のアクセス・ポイントが、別の動作周波数で、および/または、別のRATを用いて通信すると判定することに少なくとも部分的に基づいて、デバイスのハンドオーバのために、別のアクセス・ポイントが選択されうる。 図4に移って、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバするか否かを判定することを容易にする方法400の例が示される。 402では、1または複数の基準に基づいて、送信電力レポートを通信するようにデバイスが設定されうる。 例えば、デバイスは、デバイスにおける送信電力がしきいレベル(例えば、送信電力上限、送信電力上限からのしきいレベル等)に達した場合、送信電力レポートを通信するように構成されうる。 したがって、デバイスは、この基準に基づいて、1または複数の送信電力レポートを通信しうる。 404では、期間にわたってデバイスから受信された送信電力レポートの数が判定されうる。 406では、デバイスをハンドオーバするか否かが、この送信電力レポートの数に基づいて判定されうる。 したがって、例えば、期間にわたる送信電力レポートの数が、しきい値を超えた場合、これは、デバイスが、送信電力上限に関する電力ヘッドルームを使い果たし、もって、1または複数のアクセス・ポイントまたはデバイスと干渉しているかもしれないことを示しうる。 したがって、デバイスは、別のアクセス・ポイントへハンドオーバされうる。 図5に示すように、無線ネットワークにおける干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバするか否かを判定するための方法500の例が示される。 502では、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータが受信されうる。 例えば、これは、例えば、アップリンク・スループット、アップリンク・バッファ・サイズ、受信されたパイロット信号の強度等のような1または複数のパラメータをデバイスから受信することを含みうる。 別の例において、これは、例えば、期間にわたってデバイスから受信された送信電力レポートの数、FER、設定点、デバイスに通信された1または複数の電力制御コマンドに関するパラメータ等のような1または複数のパラメータを、デバイスとの通信に少なくとも部分的に基づいて決定することを含みうる。 504では、アクセス・ポイントに関する1または複数のパフォーマンス・パラメータが、アクセス・ポイントから受信されうる。 例えば、1または複数のパフォーマンス・パラメータは、アクセス・ポイントにおけるアップリンク負荷、アクセス・ポイントにおける雑音立ち上がり等に対応しうる。 これは、アクセス・ポイントにおけるデバイスの期待されるパフォーマンスを示しうる。 あるいは、判定するために使用されうる。 したがって、506では、1または複数のパラメータおよび1または複数のパフォーマンス・パラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイスをアクセス・ポイントへハンドオーバするか否かが判定されうる。 したがって、アクセス・ポイントが、高いアップリンク負荷または雑音立ち上がりを有している場合、別のアクセス・ポイントがハンドオーバのために考慮されるか、および/または、その他の場合、アクセス・ポイントへのハンドオーバが禁止されうる。 本明細書に記載された1または複数の態様によれば、説明されているように、送信電力に関する1または複数のパラメータ、アクセス・ポイントのパフォーマンス・パラメータ等に基づいて、デバイスをハンドオーバするか否かを判定することに関して推論がなされうることが認識されるだろう。 本明細書で使用されるように、「推論する」または「推論」という用語は、一般に、イベントおよび/またはデータによって取得されたような観察のセットから、システム、環境、および/または、ユーザの状態の推論、あるいはそれらに関連する推理のプロセスを称する。 推論は、特定の文脈または動作を識別するために適用されるか、あるいは、例えば状態にわたる確率分布を生成しうる。 推論は、確率論的、すなわち、データおよびイベントの考慮に基づいて、該当する状態にわたる確率分布を計算することでありうる。 推論はまた、イベントおよび/またはデータのセットから、より高いレベルのイベントを構築するために適用される技術を称することができうる。 このような推論によって、イベントが時間的に近接していようといまいと、これらイベントおよびデータが1またはいくつかのイベント・ソースおよびデータ・ソースに由来していようと、観察されたイベントおよび/または格納されたイベント・データのセットから、新たなイベントまたは動作を構築することができる。 図6は、無線ネットワークにおける干渉を緩和するために、送信電力または1または複数のパラメータをレポートすることを容易にするモバイル・デバイス600の例示である。 モバイル・デバイス600は、例えば(図示しない)受信アンテナから信号を受信し、受信した信号について一般的な動作(例えば、フィルタ、増幅、ダウンコンバート等)を実行し、これら調整された信号をデジタル化してサンプルを得る受信機602を備えうる。 受信機602は、受信したシンボルを復調し、それらをチャネル推定のためにプロセッサ606へ提供する復調器604を備えうる。 プロセッサ606は、受信機602によって受信された情報の分析、および/または、送信機608による送信のための情報の生成に特化されたプロセッサであるか、モバイル・デバイス600の1または複数の構成要素を制御するプロセッサであるか、および/または、受信機602によって受信された情報の分析と、送信機608による送信のための情報の生成と、モバイル・デバイス600の1または複数の構成要素の制御との両方を行うプロセッサでありうる。 モバイル・デバイス600はさらにメモリ610を備えうる。 このメモリ610は、プロセッサ606に動作可能に接続され、送信されるデータ、受信されたデータ、利用可能なチャネルに関連する情報、分析された信号および/または干渉強度に関連付けられたデータ、割り当てられたチャネルや電力やレート等に関連する情報、および、チャネルの推定やチャネルを介した通信のために適切なその他任意の情報を格納しうる。 メモリ610はさらに、(例えば、パフォーマンス・ベース、容量ベース等での)チャネルの推定および/または利用に関連付けられたアルゴリズムおよび/またはプロトコルを格納しうる。 本明細書に記載されたデータ・ストア(例えば、メモリ610)は、揮発性メモリであるか、あるいは不揮発性メモリである。 あるいは、揮発性メモリと不揮発性メモリとの両方を含みうることが認識されるだろう。 限定ではなく例示によって、不揮発性メモリは、読取専用メモリ(ROM)、プログラマブルROM(PROM)、電子的プログラマブルROM(EPROM)、電子的消去可能PROM(EEPROM)、あるいはフラッシュ・メモリを含みうる。 揮発性メモリは、外部キャッシュ・メモリとして動作するランダム・アクセス・メモリ(RAM)を含みうる。 限定ではなく例示によって、RAMは、例えばシンクロナスRAM(SRAM)、ダイナミックRAM(DRAM)、シンクロナスDRAM(SDRAM)、ダブル・データ・レートSDRAM(DDR SDRAM)、エンハンストSDRAM(ESDRAM)、シンクリンクDRAM(SLDRAM)、およびダイレクト・ラムバスRAM(DRRAM)のような多くの形態で利用可能である。 主題となるシステムおよび方法のメモリ610は、限定される訳ではないが、これらおよびその他任意の適切なタイプのメモリを備えることが意図される。 プロセッサ606はさらに、オプションとして、送信電力レポート構成要素208に類似しうる送信電力レポート構成要素612、パラメータ提供構成要素210に類似しうるパラメータ提供構成要素614、および/または、ハンドオーバ構成要素212に類似しうるハンドオーバ構成要素616に動作可能に接続されうる。 モバイル・デバイス600はさらに、送信機608による、例えば基地局、他のモバイル・デバイス等への送信のための信号を変調する変調器618を備える。 さらに、例えば、説明されているように、モバイル・デバイス600は、複数のネットワーク・インタフェースのための複数の送信機608を備えうる。 プロセッサ606と別に示されているが、送信電力レポート構成要素612、パラメータ提供構成要素614、ハンドオーバ構成要素616、復調器604、および/または、変調器618は、プロセッサ606または複数のプロセッサ(図示せず)のうちの一部でありうることが認識されるべきである。 図7は、無線通信を用いて、1または複数のデバイスとの通信を容易にするシステム700の例示である。 システム700は、(例えば、記載されているように、複数のネットワーク技術のものでありうる)複数の受信アンテナ706を介して1または複数のモバイル・デバイス704から信号(単数または複数)を受信する受信機710と、(例えば、記載されているように、複数のネットワーク技術のものでありうる)複数の送信アンテナ708を介して1または複数のモバイル・デバイス704へ送信する送信機728とを有する、実質的に任意の基地局(例えば、フェムトセル、ピコセル、マクロセル等のような小規模の基地局や、移動基地局)やリレー等でありうる基地局702を備える。 さらに、一例において、送信機728は、有線フロント・リンクを介してモバイル・デバイス704へ送信しうる。 受信機710は、1または複数の受信アンテナ706から情報を受信する。 さらに、受信した情報を復調する復調器712と動作可能に関連付けられている。 さらに、例において、受信機710は、有線バックホール・リンクから受信しうる。 さらに、個別のアンテナとして示されているが、少なくとも1つの送信アンテナ708は、単一のアンテナとして、少なくとも1つの受信アンテナ706と結合されうることが認識されるべきである。 復調されたシンボルは、図6に関連して上述されたプロセッサと類似のプロセッサ714によって分析される。 プロセッサ714は、信号(例えばパイロット)強度および/または干渉強度を推定することに関連する情報、モバイル・デバイス704(または(図示しない)別の基地局)へ/から送信される/受信されたデータ、および/または、本明細書に記載されたさまざまな動作および機能を実行することに関連するその他任意の適切な情報 を格納するメモリ716に接続されている。 プロセッサ714は、さらに、オプションとして、送信パラメータ要素214に類似しうる送信パラメータ構成要素718、ハンドオーバ判定構成要素216に類似しうるハンドオーバ判定構成要素720、ハンドオーバ構成要素218に類似しうるハンドオーバ構成要素722、および/または、パラメータ提供構成要素228に類似しうるパラメータ提供構成要素724に接続されている。 さらに、例えば、プロセッサ714は、送信されるべき信号を、変調器726を用いて変調し、変調された信号を、送信機728を用いて送信しうる。 送信機728は、Txアンテナ708を介してモバイル・デバイス704へ信号を送信しうる。 さらに、プロセッサ714と別に示されているが、通信パラメータ構成要素718、ハンドオーバ判定構成要素720、ハンドオーバ構成要素722、パラメータ提供構成要素724、復調器712、および/または、変調器726は、プロセッサ714または複数のプロセッサ(図示せず)のうちの一部であることができ、および/または、プロセッサ714による実行のためにメモリ716内に命令群として格納されうることが認識されるべきである。 図8に示すように、デバイスのための送信電力上限を決定するためのシステム800が例示される。 例えば、システム800は、アクセス・ポイント内に少なくとも部分的に存在しうる。 システム800は、プロセッサ、ソフトウェア、またはこれらの組み合わせ(例えば、ファームウェア)によって実現される機能を表す機能ブロックでありうる機能ブロックを含むものとして示されることが認識されるべきである。 システム800は、連携して動作しうる電子構成要素の論理グループ802を含む。 例えば、論理グループ802は、デバイスの送信電力に関する1または複数のパラメータを受信するための電子構成要素804を含みうる。 例えば、これは、例えばアップリンク・スループット、アップリンク・バッファ・サイズ、受信されたパイロット信号の強度等のような1または複数のパラメータをデバイスから受信することを含みうる。 別の例において、これは、例えば、期間にわたってデバイスから受信された送信電力レポートの数、FER、設定点、デバイスに通信された1または複数の電力制御コマンドに関するパラメータ等のような1または複数のパラメータを、デバイスとの通信に少なくとも部分的に基づいて決定することを含みうる。 さらに、論理グループ802は、1または複数のパラメータを、しきい値と比較するための電子構成要素806を備えうる。 例えば、この比較は、説明されているように、干渉を緩和するためにデバイスをハンドオーバするか否かを判定するために使用されうる。 したがって、論理グループ802はまた、この比較に少なくとも部分的に基づいて、デバイスのアクセス・ポイントへのハンドオーバを実行するための電子構成要素808をも備えうる。 さらに、説明されるように、デバイスをハンドオーバするか否かを判定するために、例えば、アクセス・ポイントの1または複数のパフォーマンス・パラメータのようなその他のパラメータが考慮されうる。 例えば、電子構成要素804は、前述したような通信パラメータ構成要素214、および/または、1または複数の構成要素を含みうる。 さらに、例えば、電子構成要素806は、態様において、前述したようなハンドオーバ判定構成要素216を含みうる。 さらに、説明されているように、電子構成要素808は、ハンドオーバ構成要素218を含みうる。 さらに、システム800は、電子構成要素804,806,808に関連付けられた機能を実行するための命令群を保持するメモリ810を含みうる。 メモリ810の外側にあるとして示されているが、電子構成要素804,806,808のうちの1または複数は、メモリ810内に存在しうることが理解されるべきである。 一例において、電子構成要素804,806,808は、少なくとも1つのプロセッサを備えうる。 または、電子構成要素804,806,808おのおのは、少なくとも1つのプロセッサの対応するモジュールでありうる。 さらに、追加または代替の例において、電子構成要素804,806,808は、コンピュータ読取可能な媒体を備えるコンピュータ・プログラム製品でありうる。 ここで、おのおのの電子構成要素804,806,808は、対応するコードでありうる。 図9に示すように、本明細書に記載されたさまざまな実施形態にしたがった無線通信システム900が例示されている。 システム900は、複数のアンテナ・グループを含むことができる基地局902を含む。 例えば、1つのアンテナ・グループは、アンテナ904およびアンテナ906を含むことができ、別のグループはアンテナ908およびアンテナ910を備えることができ、さらに別のグループはアンテナ912およびアンテナ914を含むことができる。 おのおののアンテナ・グループについて2本のアンテナしか例示されていないが、2本より多いアンテナ、または2本より少ないアンテナも、各グループのために利用されうる。 基地局902はさらに、送信機チェーンおよび受信機チェーンを含みうる。 それらおのおのは、当業者によって理解されるように、信号の送信および受信に関連する複数の構成要素(例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ、アンテナなど)を備えうる。 基地局902は、例えばモバイル・デバイス916およびモバイル・デバイス922のような1または複数のモバイル・デバイスと通信しうる。 しかしながら、基地局902は、モバイル・デバイス916およびモバイル・デバイス922に類似した実質的に任意の数のモバイル・デバイスと通信しうることが理解されるべきである。 モバイル・デバイス916、922は例えば、セルラ電話、スマート・フォン、ラップトップ、ハンドヘルド通信デバイス、ハンドヘルド・コンピュータ・デバイス、衛星ラジオ、全地球測位システム、PDA、および/または、無線通信システム900を介して通信するのに適切なその他任意のデバイスでありうる。 図示するように、モバイル・デバイス916は、アンテナ912およびアンテナ914と通信している。 ここで、アンテナ912およびアンテナ914は、順方向リンク918によってモバイル・デバイス916へ情報を送信し、逆方向リンク920によってモバイル・デバイス916から情報を受信する。 さらに、モバイル・デバイス922はアンテナ904およびアンテナ906と通信している。 ここで、アンテナ904およびアンテナ906は、順方向リンク924でアクセス端末922へ情報を送信し、逆方向リンク926でアクセス端末922から情報を受信する。 周波数分割デュプレクス(FDD)システムでは、例えば、順方向リンク918は、逆方向リンク920によって使用されるものとは異なる周波数帯域を使用し、順方向リンク924は、逆方向リンク926によって使用されるものとは異なる周波数帯域を使用することができる。 さらに、時分割デュプレクス(TDD)システムでは、順方向リンク918および逆方向リンク920は、共通の周波数帯域を使用し、順方向リンク924および逆方向リンク926は、共通の周波数帯域を使用することができる。 通信するように指定された領域および/またはアンテナのおのおののグループは、基地局902のセクタと称されうる。 例えば、基地局902によってカバーされる領域のセクタ内のアクセス端末に通信するように、複数のアンテナが設計されうる。 順方向リンク918,924による通信では、基地局902の送信アンテナは、モバイル・デバイス916,922の順方向リンク918,924の信号対雑音比を改善するためにビームフォーミングを利用しうる。 また、基地局902が、関連付けられた有効通信範囲にランダムに散在したモバイル・デバイス916,922に送信するためにビームフォーミングを利用している間、近隣セル内のモバイル・デバイスは、すべてのモバイル・デバイスに対して単一のアンテナによって送信している基地局に比べて、少ない干渉しか被らない。 さらに、モバイル・デバイス916,922は、図示するように、ピア・トゥ・ピアまたはアド・ホック技術を用いて互いにダイレクトに通信しうる。 例によれば、システム900は、複数入力複数出力(MIMO)通信システムでありうる。 さらに、例えば、基地局902は、説明するように、アップリンク通信またはその送信電力に関する1または複数のパラメータに基づいて、デバイス916および/またはデバイス922をハンドオーバするか否かを判定しうる。 図10は、無線通信システム1000の例を示す。 無線通信システム1000は、簡潔さの目的で、1つの基地局1010と1つのモバイル・デバイス1050しか示していない。 しかしながら、システム1000は、1より多い基地局、および/または、1より多いモバイル・デバイスを含むことができ、これら追加の基地局および/またはモバイル・デバイスは、以下に説明する基地局1010およびモバイル・デバイス1050の例と実質的に同じでも、別のものでもありうることが認識されるべきである。 それに加えて、基地局1010および/またはモバイル・デバイス1050は、その間の無線通信を容易にするために、本明細書に記載されたシステム(図1−2、7−9)、モバイル・デバイス(図6)、および/または方法(図3−5)を適用しうることが認識されるべきである。 例えば、本明細書に記載されたシステムおよび/または方法の構成要素または機能は、以下に記載されたメモリ1032および/またはメモリ1072あるいはプロセッサ1030および/またはプロセッサ1070の一部となることができ、および/または、開示された機能を実行するために、プロセッサ1030および/またはプロセッサ1070によって実行されうる。 基地局1010では、多くのデータ・ストリームのためのトラフィック・データが、データ・ソース1012から送信(TX)データ・プロセッサ1014へ提供される。 例によれば、おのおののデータ・ストリームが、それぞれのアンテナを介して送信される。 TXデータ・プロセッサ1014は、トラフィック・データ・ストリームをフォーマットし、このデータ・ストリームのために選択された特定の符号化スキームに基づいて符号化し、インタリーブして、符号化されたデータを提供する。 おのおののデータ・ストリームの符号化されたデータは、直交周波数分割多重(OFDM)技術を用いてパイロット・データと多重化されうる。 さらに、あるいは、この代わりに、パイロット・シンボルは、周波数分割多重(FDM)、時分割多重(TDM)、あるいは符号分割多重(CDM)されうる。 パイロット・データは一般に、既知の方法で処理される既知のデータ・パターンであり、チャネル応答を推定するためにモバイル・デバイス1050において使用されうる。 おのおののデータ・ストリームについて多重化されたパイロットおよび符号化されたデータは、データ・ストリームのために選択された特定の変調スキーム(例えば、バイナリ・フェーズ・シフト・キーイング(BPSK)、直交フェーズ・シフト・キーイング(QPSK)、Mフェーズ・シフト・キーイング(M−PSK)、M直交振幅変調(M−QAM)等)に基づいて変調(例えば、シンボル・マップ)され、変調シンボルが提供されうる。 おのおののデータ・ストリームのデータ・レート、符号化、および変調は、プロセッサ1030によって実行または提供される指示によって決定されうる。 データ・ストリームの変調シンボルは、(例えば、OFDMのために)変調シンボルを処理するTX MIMOプロセッサ1020に提供される。 TX MIMOプロセッサ1020は、その後、N T個の変調シンボル・ストリームを、N T個の送信機(TMTR)1022a乃至1022tへ提供する。 さまざまな実施形態において、TX MIMOプロセッサ1020は、データ・ストリームのシンボル、および、そのシンボルが送信されるアンテナへ、ビームフォーミング重みを適用する。 おのおのの送信機1022は、1または複数のアナログ信号を提供するために、それぞれのシンボル・ストリームを受信して処理し、さらには、MIMOチャネルを介した送信に適切な変調信号を提供するために、このアナログ信号を調整(例えば、増幅、フィルタ、およびアップコンバート)する。 さらに、送信機1022a乃至1022tからのN T個の変調信号はそれぞれ、N T個のアンテナ1024a乃至1024tへ送信されうる。 モバイル・デバイス1050では、送信された変調された信号が、N R個のアンテナ1052a乃至1052rによって受信され、おのおののアンテナ1052からの受信信号が、受信機(RCVR)1054a乃至1054rそれぞれに提供される。 おのおのの受信機1054は、それぞれの信号を調整(例えば、フィルタ、増幅、およびダウンコンバート)し、この調整された信号をデジタル化してサンプルを提供し、さらにこのサンプルを処理して、対応する「受信された」シンボル・ストリームを提供する。 RXデータ・プロセッサ1060は、N R個の受信機1054からN R個のシンボル・ストリームを受信し、受信されたこれらシンボル・ストリームを、特定の受信機処理技術に基づいて処理して、N T個の「検出された」シンボル・ストリームを提供する。 RXデータ・プロセッサ1060は、検出されたおのおののシンボル・ストリームを復調し、デインタリーブし、復号して、そのデータ・ストリームのためのトラフィック・データを復元する。 RXデータ・プロセッサ1060による処理は、基地局1010におけるTX MIMOプロセッサ1020およびTXデータ・プロセッサ1014によって実行されるものと相補的である。 逆方向リンク・メッセージは、通信リンクおよび/または受信されたデータ・ストリームに関するさまざまなタイプの情報を備えうる。 逆方向リンク・メッセージは、TXデータ・プロセッサ1038によって処理され、変調器1080によって変調され、送信機1054a乃至1054rによって調整され、基地局1010へ送り戻される。 なお、TXデータ・プロセッサ1038はまた、多くのデータ・ストリームに関するトラフィック・データをデータ・ソース1036から受信する。 基地局1010では、モバイル・デバイス1050からの変調信号が、アンテナ1024によって受信され、受信機1022によって調整され、復調器1040によって復調され、RXデータ・プロセッサ1042によって処理されて、モバイル・デバイス1050によって送信された逆方向リンク・メッセージが抽出される。 さらに、プロセッサ1030は、ビームフォーミング重みを決定するためにどのプリコーディング行列を使用するかを決定するために、この抽出されたメッセージを処理する。 プロセッサ1030およびプロセッサ1070は、基地局1010およびモバイル・デバイス1050それぞれにおける動作を指示(例えば、制御、調整、管理等)する。 プロセッサ1030およびプロセッサ1070はそれぞれ、プログラム・コードおよびデータを格納するメモリ1032およびメモリ1072に関連付けられうる。 プロセッサ1030,1070は、アップリンク通信および/または送信電力に関連する1または複数のパラメータに少なくとも部分的に基づいて、デバイス1050の通信をハンドオーバするか否かを判定しうる。 図11は、多くのユーザをサポートするように構成され、本明細書に記載された教示が実施される無線通信システム1100を例示する。 このシステム1100は、例えばマクロセル1102A−1102Gのような複数のセル1102のための通信を提供する。 ここで、各セルは、対応するアクセス・ノード1104(例えば、アクセス・ノード1104A−1104G)によってサービス提供される。 図11に示すように、アクセス端末1106(例えば、アクセス端末1106A−1106L)は、時間にわたって、システム内のさまざまな位置に分布しうる。 アクセス端末1106はおのおのの、例えば、アクセス端末1106がアクティブであるか、および、ソフト・ハンドオフにあるかに依存して、所与の時間において、順方向リンク(FL)および/または逆方向リンク(RL)で、1または複数のアクセス・ノード1104と通信しうる。 無線通信システム1100は、広い地理的領域にわたってサービスを提供しうる。 図12は、1または複数のフェムト・ノードがネットワーク環境内で配置されている典型的な通信システム1200を例示する。 具体的には、システム1200は、(例えば、1または複数のユーザ住宅1230内のような)比較的小規模スケールのネットワーク環境に搭載された複数のフェムト・ノード1210A,1210B(例えば、フェムト・ノードまたはH(e)NB)を含む。 おのおののフェムト・ノード1210は、デジタル加入者ライン(DSL)ルータ、ケーブル・モデム、無線リンク、またはその他の接続手段(図示せず)を経由して、広域ネットワーク1240(例えば、インターネット)およびモバイル・オペレータ・コア・ネットワーク1250に接続されうる。 以下に説明するように、各フェムト・ノード1210は、(例えば、アクセス端末1220Aのような)関連付けられたアクセス端末1220と、オプションとして、(例えば、アクセス端末1220Bのような)外部アクセス端末1220にサービス提供するように構成されうる。 言い換えれば、フェムト・ノード1210へのアクセスが制限され、これによって、所与のアクセス端末1220が、指定された(例えば、住宅のような)フェムト・ノード(単数または複数)1210のセットによってサービス提供されうるが、指定されていないフェムト・ノード1210(例えば、近隣のフェムト・ノード)によってサービス提供されないようになる。 図13は、おのおのがいくつかのマクロ有効通信範囲エリア1304を含むいくつかのトラッキング・エリア1302(または、ルーティング・エリアまたは位置エリア)が定義されている有効通信範囲マップ1300の例を示す。 ここでは、トラッキング・エリア1302A,1302B,1302Cに関連付けられた有効通信範囲のエリアが、太線で示され、マクロ有効通信範囲エリア1304が、六角形によって示されている。 トラッキング・エリア1302は、フェムト有効通信範囲エリア1306をも含んでいる。 この例において、フェムト有効通信範囲領域1306(例えば、フェムト有効通信範囲領域1306C)のおのおのは、マクロ有効通信範囲領域1304(例えば、マクロ有効通信範囲領域1304B)内に図示される。 しかしながら、フェムト有効通信範囲領域1306は、マクロ有効通信範囲領域1304内に全体が位置していなくても良いことが認識されるべきである。 実際、フェムト有効通信範囲領域1306の大部分は、トラッキング領域1302またはマクロ有効通信範囲領域1304内に規定されうる。 さらに、1または複数のピコ有効通信範囲領域(図示せず)は、所与のトラッキング領域1302またはマクロ有効通信範囲領域1304内に規定されうる。 図12に再び示すように、フェムト・ノード1210の所有者は、モバイル・オペレータ・コア・ネットワーク1250を通じて提供された、例えば3Gモバイル・サービスのようなモバイル・サービスに申し込みうる。 さらに、アクセス端末1220は、マクロ環境と、(例えば、住宅のような)小規模なネットワーク環境との両方において、動作可能でありうる。 したがって、例えば、アクセス端末1220は、アクセス端末1220の現在位置に依存して、アクセス・ノード1260によって、または、フェムト・ノード1210(例えば、対応するユーザ住宅1230内に存在するフェムト・ノード1210A,1210B)のセットのうちの任意の1つによってサービス提供されうる。 例えば、加入者が、自宅外にいる場合、標準的なマクロ・セル・アクセス・ノード(例えば、ノード1260)によってサービス提供され、加入者が、自宅内にいる場合、フェムト・ノード(例えば、ノード1210A)によってサービス提供される。 ここでは、フェムト・ノード1210は、既存のアクセス端末1220との後方互換性を持ちうることが認識されるべきである。 フェムト・ノード1210は、単一の周波数で、代替例では、複数の周波数で展開されうる。 特定の構成に依存して、単一の周波数、または、複数の周波数のうちの1または複数が、マクロ・セル・アクセス・ノード(例えば、ノード1260)によって使用される1または複数の周波数とオーバラップしうる。 いくつかの態様では、アクセス端末1220は、(例えば、アクセス端末1220のホーム・フェムト・ノードのような)好適なフェムト・ノードとの接続が可能である場合には常に接続するように構成されうる。 例えば、アクセス端末1220がユーザの自宅1230内にある場合は常に、アクセス端末1220はホーム・フェムト・ノード1210とのみ通信することが望まれうる。 いくつかの態様では、アクセス端末1220がモバイル・オペレータ・コア・ネットワーク1250内で動作するが、(例えば、好適なローミング・リストで定義されたような)最も好適なネットワークに存在しない場合、アクセス端末1220は、より良好なシステムが現在利用可能であるかを判定するために、利用可能なシステムの定期的なスキャンと、好適なシステムと関連付けるためのその後の努力とを含むベター・システム再選択(BSR:Better System Reselection)を使用して、最も好適なネットワーク(例えば、フェムト・ノード1210)を探索し続けうる。 1つの例では、アクセス端末1220は、(例えば、好適なローミング・リスト内の)獲得テーブル・エントリを用いて、特定の帯域およびチャネルを求める探索を制限しうる。 例えば、最も好適なシステムの探索は、定期的に反復されうる。 アクセス端末1220は、例えばフェムト・ノード1210のような好適なフェムト・ノードを発見すると、有効通信範囲エリア内でキャンプするためのフェムト・ノード1210を選択する。 フェムト・ノードは、いくつかの態様において、制限されうる。 例えば、所与のフェムト・ノードは、あるアクセス端末に対して一定のサービスしか提供しない。 いわゆる制限された(すなわち、クローズされた)関連性を持つ構成では、所与のアクセス端末は、マクロ・セル・モバイル・ネットワーク、および、(例えば、対応するユーザの住宅1230内に存在するフェムトセル1210のように)定義されたフェムト・ノードのセットによってのみサービス提供されうる。 いくつかの実施では、フェムト・ノードは、少なくとも1つのノードのために、シグナリング、データ・アクセス、登録、ページング、またはサービスのうちの少なくとも1つを提供しないように制限されうる。 いくつかの態様では、(クローズド加入者グループH(e)NBとも称されうる)制限されたフェムト・ノードは、制限されたアクセス端末のプロビジョンされたセットへサービスを提供するノードである。 必要な場合、このセットは、一時的または永続的に拡張されうる。 いくつかの態様では、クローズド加入者グループ(CSG)は、アクセス端末の共通のアクセス制御リストを共有するアクセス・ノード(例えば、フェムト・ノード)のセットとして定義されうる。 領域内のすべてのフェムト・ノード(または制限されたすべてのフェムト・ノード)が動作するチャネルは、フェムト・チャネルと称されうる。 所与のフェムト・ノードと、所与のアクセス端末との間に、さまざまな関係が存在しうる。 例えば、アクセス端末の観点から、オープンなフェムト・ノードは、制限された関連付けを持たないフェムト・ノードと称されうる。 制限されたフェムト・ノードは、(例えば、関連付けおよび/または登録について制限されたような)ある方式で制限されたフェムト・ノードを称しうる。 ホーム・フェムト・ノードは、アクセス端末がアクセスし動作することが許可されたフェムト・ノードを称しうる。 ゲスト・フェムト・ノードは、アクセス端末がアクセスし動作することを一時的に許可されたフェムト・ノードを称しうる。 外部フェムト・ノードは、恐らくは緊急事態(例えば、911コール)を除いて、アクセス端末がアクセスし動作することを許可されないフェムト・ノードを称しうる。 制限されたフェムト・ノードの観点から、ホーム・アクセス端末は、制限されたフェムト・ノードにアクセスすることが許可されたアクセス端末を称しうる。 ゲスト・アクセス端末は、制限されたフェムト・ノードへの一時的なアクセスを持つアクセス端末を称しうる。 外部アクセス端末は、恐らくは、例えば911コールのような緊急事態を除いて、制限されたフェムト・ノードへアクセスする許可を持たないアクセス端末(例えば、制限されたフェムト・ノードに登録する証明書または許可を持たないアクセス端末)を称しうる。 便宜上、本明細書における開示は、フェムト・ノードの文脈で、さまざまな機能を説明している。 しかしながら、大規模な有効通信範囲エリアのために、ピコ・ノードが、フェムト・ノードと同じまたは同様の機能を提供しうることが認識されるべきである。 例えば、ピコ・ノードが制限され、所与のアクセス端末のためにホーム・ピコ・ノードが定義される等である。 無線多元接続通信システムは、複数の無線アクセス端末のための通信を同時にサポートすることができうる。 前述したように、おのおのの端末は、順方向リンクおよび逆方向リンクによる送信によって1または複数の基地局と通信しうる。 順方向リンク(すなわちダウンリンク)は、基地局から端末への通信リンクを称し、逆方向リンク(すなわちアップリンク)は、端末から基地局への通信リンクを称する。 この通信リンクは、単一入力単一出力システム、MIMOシステム、あるいは、その他いくつかのタイプのシステムによって確立されうる。 本明細書で開示された実施形態に関連して記述されたさまざまな例示的なロジック、論理ブロック、モジュール、構成要素、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ(FPGA)あるいはその他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリート・ゲートあるいはトランジスタ・ロジック、ディスクリート・ハードウェア構成要素、または上述された機能を実現するために設計された上記何れかの組み合わせを用いて実現または実施されうる。 汎用プロセッサとしてマイクロ・プロセッサを用いることが可能でありうるが、代わりに、従来技術によるプロセッサ、コントローラ、マイクロ・コントローラ、あるいはステート・マシンを用いることも可能でありうる。 プロセッサは、例えばDSPとマイクロ・プロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロ・プロセッサ、DSPコアと連携する1または複数のマイクロ・プロセッサ、またはその他任意のこのような構成であるコンピューティング・デバイスの組み合わせとして実現されうる。 さらに、少なくとも1つのプロセッサは、前述したステップおよび/または動作のうちの1または複数を実行するように動作可能な1または複数のモジュールを備えうる。 典型的な記憶媒体は、プロセッサに結合されており、これによって、プロセッサは、記憶媒体との間で情報を読み書きできるようになりうる。 あるいは、この記憶媒体は、プロセッサに統合されうる。 さらに、いくつかの態様では、プロセッサと記憶媒体とが、ASIC内に存在しうる。 さらに、ASICは、ユーザ端末に存在しうる。 あるいは、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内のディスクリートな構成要素として存在しうる。 1または複数の態様では、説明された機能、方法、またはアルゴリズムが、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはこれらの任意の組み合わせで実現されうる。 ソフトウェアで実現される場合、これら機能は、コンピュータ・プログラム製品に組み込まれうるコンピュータ読取可能な媒体上のコード、または、1または複数の命令群として格納または送信されうる。 コンピュータ読取可能な媒体は、コンピュータ記憶媒体と通信媒体との両方を含む。 これらは、コンピュータ・プログラムのある場所から別の場所への転送を容易にする任意の媒体を含む。 記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされうる任意の利用可能な媒体でありうる。 例として、限定することなく、このようなコンピュータ読取可能な媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD−ROMまたはその他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置またはその他の磁気記憶デバイス、あるいは、所望のプログラム・コード手段を命令群またはデータ構造の形式で搬送または格納するために使用され、しかも、コンピュータによってアクセスされうるその他任意の媒体を備えうる。 また、実質的に任意の接続が、コンピュータ読取可能な媒体と称されうる。 同軸ケーブル、光ファイバ・ケーブル、ツイスト・ペア、デジタル加入者線(DSL)、あるいは、例えば赤外線、無線およびマイクロ波のような無線技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、あるいはその他の遠隔ソースからソフトウェアが送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバ・ケーブル、ツイスト・ペア、DSL、あるいは、例えば赤外線、無線およびマイクロ波のような無線技術が、媒体の定義に含まれる。 本明細書で使用されるdiskおよびdiscは、コンパクト・ディスク(disc)(CD)、レーザ・ディスク(disc)、光ディスク(disc)、デジタル多用途ディスク(disc)(DVD)、フロッピー(登録商標)ディスク(disk)、およびブルーレイ・ディスク(disc)を含む。 通常、diskは、データを磁気的に再生し、discは、レーザを用いて光学的にデータを再生する。 前述した組み合わせもまた、コンピュータ読取可能な媒体の範囲内に含まれるべきである。 前述した開示は、例示的な態様および/または実施形態を開示しているが、さまざまな変更および修正が、特許請求の範囲で定義されたような説明された態様および/または実施形態の範囲から逸脱することなくなされうることが注目されるべきである。 さらに、記載された態様および/または実施形態の構成要素は、単数形で記載または特許請求されているが、もしも単数であると明示的に述べられていないのであれば、複数が考慮される。 さらに、任意の態様および/または実施形態のすべてまたは一部は、特に述べられていないのであれば、その他任意の態様および/または実施形態のすべてまたは一部とともに利用されうる。 |