[0027] ワイヤレス通信信号の符号化率の望ましくない増加を緩和するための方法、システム、およびデバイスが説明される。一例では、送信符号語を備える複数のシンボルが受信される。この複数のシンボルは、第1の変調および符号化方式によるデータシンボルからなる第1のグループと、第2の変調および符号化方式によるデータ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループとを含み得る。シンボルからなる第1のグループおよび第2のグループは受信機で復調されるので、複数のシンボルの各グループに対して異なる復調方式が適応的に使用される。一例では、データ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループが、データストリーム内でパイロットシンボル(たとえば参照信号)の代わりに使用される。第2の変調および符号化方式は、第1の変調および符号化方式よりも信頼性の高い変調および符号化方式であってよい。データを搬送するために利用可能なシンボルを使用することによって、これらのデータシンボルをパイロットシンボルに交換する代わりに、データストリームに適用される符号化率は、データスループットを犠牲にすることなく減少され得る。

[0028] 最初に図1を参照すると、ブロック図は、ワイヤレス通信システム100の一例を示す。システム100は、基地局105(またはセル)と、通信デバイス115と、基地局コントローラ120と、コアネットワーク130とを含む(基地局コントローラ120は、コアネットワーク130に組み込まれてよい)。システム100は、複数のキャリア(異なる周波数の波形信号)に対する動作をサポートすることができる。マルチキャリア送信機は、複数のキャリア上で変調信号を同時に送信することができる。たとえば、各変調信号は、上記で説明された様々な無線技術に従って変調されるマルチキャリアチャネルであってよい。各変調信号は、異なるキャリア上で送られてよく、制御情報(たとえば、パイロット信号、制御チャネルなど)、オーバーヘッド情報、データなどを搬送することができる。システム100は、ネットワークリソースを効率的に割り当てることが可能なマルチキャリアLTEネットワークであってよい。場合によっては、システム100は、単一のキャリアを使用する動作をサポートすることがある。システム100は、時分割多重化(TDM)、時分割多元接続(TDMA)、周波数分割多元接続(FDMA)、シングルキャリアFDMA(SC−FDMA)、符号分割多元接続(CDMA)、または直交周波数分割多元接続(OFDMA)を使用して動作することが可能なネットワークであってよい。

[0029] 基地局105は、基地局アンテナ(図示せず)を介してデバイス115とワイヤレスで通信することができる。基地局105は、複数のキャリアを介して基地局コントローラ120の制御下でデバイス115と通信することができる。基地局105サイトの各々は、それぞれの地理的エリアに対して通信受信可能範囲を提供することができる。いくつかの実施形態では、基地局105は、送受信基地局、無線基地局、アクセスポイント、無線トランシーバ、基本サービスセット(BSS)、拡張サービスセット(ESS)、ノードB、eノードB(eNB)、ホームノードB、ホームeノードBと、あるいは何らかの他の適切な用語で呼ばれることがある。各基地局105の受信可能エリアは、本明細書では、110−a、110−b、または110−cと識別される。基地局の受信可能エリアは、受信可能エリアの一部分(たとえば、セクタ112−b−1、112−b−2、112−b−3など)を構成するにすぎないセクタに分割され得る。システム100は、異なるタイプの基地局105(たとえば、マクロ基地局、ミクロ基地局、および/またはピコ基地局)を含むことができる。異なる技術に関して、重複する受信可能エリアが存在してよい。マクロ基地局は、比較的大きい地理的エリア(たとえば、半径35km)に通信受信可能範囲を提供することができる。ピコ基地局は、比較的小さい地理的エリア(たとえば、半径12km)に受信可能範囲を提供することができ、フェムト基地局は、比較的により小さい地理的エリア(たとえば、半径50m)に通信受信可能範囲を提供することができる。異なる技術に関して、重複する受信可能エリアが存在してよい。

[0030] デバイス115は、受信可能エリア110全体にわたって分散されてよい。各デバイス115は、固定であってもよいし、移動してもよい。1つの構成では、デバイス115は、限定するものではないが、マクロ基地局、ピコ基地局、およびフェムト基地局などの異なるタイプの基地局と、リンク125を介して通信することが可能であることがある。デバイス115は、移動局、モバイルデバイス、アクセス端末(AT)、ユーザ機器(UE)、加入者局(SS)、または加入者ユニットと呼ばれることがある。デバイス115としては、セルラー電話およびワイヤレス通信デバイスがあり得るが、携帯情報端末(PDA)、他のハンドヘルドデバイス、ネットブック、ノートブックコンピュータ、タブレットコンピュータなどもあり得る。

[0031] 一例では、基地局コントローラ120は、一組の基地局に結合され、これらの基地局105に協調および制御を提供することがある。基地局コントローラ120は、バックホール(backhaul)(たとえばコアネットワーク130)を介して基地局105と通信することがある。基地局105は、直接的に、または間接的に、および/またはワイヤレスバックホールもしくはワイヤラインバックホールを介して、互いに通信することができる。

[0032] デバイス115の様々な構成要素は、受信信号に干渉(すなわち雑音)を追加することがある。たとえば、位相雑音は、デバイス115内の周波数発振器によって組み込まれることがある。デジタル位相同期ループ(DPLL:digital phase-locked loop)は、デバイス115のモデムの受信経路で搬送波復元のために使用され得る。DPLLは、キャリア周波数と位相とを追跡し、複数の受信シンボル上に適用するために位相補正を推定することができる。DPLLは、位相検出器(PD:phase detector)によって発生される位相誤差が供給され得る。この位相誤差は、複数の受信シンボルの実際の位相を複数の理想的な参照シンボルの予想される位相と比較することによって発生され得る。場合によっては、位相誤差は、各シンボルに対して独立して計算される。位相誤差は、複数のシンボルのグループとして計算され得る。送信シンボルの事前知識(a priori knowledge)のないデータ支援実装形態では、参照シンボルの最良の推定は、現在の軟シンボル(soft symbol)に対して(最も近いコンスタレーションポイント(constellation point)として)行われる硬判定(hard decision)である。

[0033] モデムのこの部分は、雑音の多い状況(熱雑音と位相雑音の両方)を被りやすいので、PDは、PDの性能の低下を生じる誤った硬判定の比較的に高い割合を生じることがあり、これは、DPLLの性能の低下をもたらすことがある。これは、デバイス115のモデムの全体的性能の低下を招くことがある。一例では、一連の誤った硬判定は、DPLLに、キャリアの位相または周波数の追跡を失わせることがある。一実施形態では、パイロットシンボルは、誤った硬判定を生じる可能性を低下させるために信号に挿入され得る。1つの構成では、PDは、受信パイロットシンボルを表す送信シンボルの事前知識(a priori knowledge)を有することができる。その結果、パイロットシンボルが信号内で発生するとき、PDは、受信シンボル(すなわちパイロットシンボル)を、位相誤差を計算するときの対応する送信シンボルの正しい仮定と比較することができる。したがって、信号内のパイロットパターンがより高密度であるほど、DPLLがキャリアの位相または周波数を見失う可能性が低下され得る。しかしながら、パイロットシンボルが信号のデータシンボルの割り当てを占有し得るので、パイロットシンボルのより高密度のパターンを使用することによって、データスループットが低下することがあり得る。その結果、一貫したデータスループットを維持するために、信号の符号化率が増加されることがある。一実施形態では、本発明システムおよび方法は、パイロットシンボルの代わりに、データ変調されたパイロットシンボルを使用することができる。これらのシンボルは、特定のレベルのデータスループットを維持しながら、DPLLによって生じる硬判定誤りの可能性を減少させることができる。

[0034] 図2は、様々な実施形態を示す、デバイス105−aのブロック図200である。デバイス105−aは、図1の基地局105の一例とすることができる。1つの構成では、問題となっているシステムは、4相位相変調(QPSK)を使用することができる。しかしながら、本発明システムおよび方法は、様々な他の変調方式を使用して実施されてよい。

[0035] 基地局105−aは、情報源処理モジュール205と符号器210と変調器215とを含み得るいくつかの送信機構成要素を含むことができる。基地局105−aのこれらの構成要素は、個別にまたはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。あるいは、機能は、1つまたは複数の集積回路上の1つまたは複数の他の処理ユニット(またはコア)によって実行されてよい。他の実施形態では、他のタイプの集積回路(たとえば、構造化/プラットフォームASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、および他のセミカスタムIC)が使用されてよく、これらの集積回路は、当技術分野で知られている任意の方法でプログラムされてよい。各ユニットの機能も、全体的にまたは部分的に、メモリ内で実施されて1つまたは複数の汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサによって実行されるようにフォーマットされる命令で実施され得る。基地局105−aは、様々な目的に使用される1つまたは複数のメモリユニットを含むことができる。

[0036] 1つの構成では、情報源処理モジュール205は、情報源を処理することができる。情報源処理モジュール205の出力は、情報系列(information sequence)と呼ばれることがある。符号器210は、情報源から出力された情報系列を符号化系列(encoded sequence)に変換することができる。符号化系列は、符号語(codeword)と呼ばれ得る。符号器210によって実行される変換プロセスは、情報源が符号化された後だが変調の前に行われ得る。

[0037] 冗長な情報は、情報系列を符号語の送信中に発生し得る誤りから保護するために、符号器210によって追加され得る。冗長なビットストリームは、情報系列から計算され得る。その結果、元の情報系列と冗長ビットストリームとの間に相関が存在することがある。この相関は、チャネル環境で生成され得る誤りを検出および訂正するために、復号器によって使用され得る。

[0038] 一例では、変調器215は、符号語を含み送信に適した複数のシンボルを与えるために、符号器210からの符号化系列をキャリア信号と結合することができる。一般に、パイロットがシンボルのストリームに挿入される。たとえば、符号器210は、パイロットシンボルのパターンを認識することができ、データを搬送するために割り当てられるシンボルの数に相関させるように符号語の符号化率を設定することができる。符号語を表す符号化ビットは、データシンボルを発生させるように変調器215によって変調されることがあり、データシンボルは、利用可能なシンボルを占有するようにパイロットシンボルがインタリーブされ得る。別の例では、符号器210は、シンボル割り当てに関係なく、最大数のシンボルを使用することができる。データシンボルは、穴が開けられ、既知の系列のパイロットシンボルに交換されることがある。

[0039] 上記で説明されたようにパイロットを挿入する結果は、符号語に関するデータを搬送するために利用可能なシンボルが少なくなるので、符号語の符号化率の増加をもたらすことがある。第1の手法では、符号器210は、データのために利用可能なシンボルの数に従って符号化率を設定することができる。第2の手法では、データシンボルは、穴が開けられ、パイロットに交換され、符号化率を効果的に増加させることができる。

[0040] 一実施形態では、本発明システムおよび方法は、データを搬送するパイロットシンボル(すなわち、データ変調されたパイロットシンボル)を使用することによって、パイロットの挿入による符号化率の増加を最小にすることができる。データ変調されたパイロットシンボルは、パイロットシンボルが発生すると予想される場所にデータを含むシンボルであってよい。一例では、シンボルによって異なる変調および符号化方式(MCS:modulation and coding scheme)が使用されてよい。一例では、パイロットシンボルは、第2の、より信頼性の高いMCSで変調されたデータシンボルに交換され得る。第2の、よりロバストなMCSは、符号化されていないシンボル誤り率(SER:symbol error rate)が識別されたSNRレベルで1%未満であり得るように、第1の(MCS)の符号化ビット誤り率(BER:bit error rate)感度(sensitivity)信号対雑音比(SNR:signal-to-noise ratio)レベルを識別し、パイロット変調のための第2のMCSを選定することによって選択され得る。一例では、データ変調されたパイロットシンボルは、4相位相変調(QSPK)などのロバストな変調方式を使用して変調されるが、データシンボルは、64ビット直交振幅変調(QAM)などの、より高いスループットを有する変調方式を使用して変調される。この例では、QPSKおよび64ビットQAMが使用されているが、本明細書で説明される様々なシステムおよび方法により、他の変調および/または符号化方式が使用されてよいことを理解されたい。

[0041] 場合によっては、変調器215は、符号語を含み、適切な関連する規格および/または設計パラメータに従って送信に適した複数のシンボルを与えるために、符号器210からの符号化系列をキャリア信号と結合することができる。符号語を表す符号化ビットは、データシンボルおよび/またはデータ変調パイロットシンボルを発生させるように変調器215によって変調されることがある。変調は、2つ以上の異なる変調および符号化方式を使用して行われてよい。たとえば、変調器215は、通常のデータシンボルに割り当てられたデータを、第1の変調および符号化方式を使用して符号化および変調し、一方、データ変調パイロットシンボルに割り当てられたデータを、第2の、よりロバストな変調および符号化方式に従って符号化および変調することができる。符号器210および/または変調器215は、パイロットシンボルのパターン(たとえば、規格によって定義された、または設計実装形態に従ってあらかじめ決定された)を認識することができ、既知のパイロットシンボルパターンに従って通常のパイロットシンボルが予想される第2の変調および符号化方式に従って符号化および変調されたデータを配置することができる。

[0042] データシンボルとデータ変調パイロットシンボルとを有するデータストリームは、無線通信チャネルなどの通信チャネル上でアンテナ220を介して送信され得る。通信チャネルは、変調信号を変更し得る雑音などの特定の悪影響を受けやすい。

[0043] 図3を参照すると、本発明システムおよび方法の様々な実施形態を示す、デバイス115−aの例示的なブロック図300が示されている。デバイス115−aは、図1の通信デバイス115の一例とすることができる。一実施形態では、問題となっているシステムは、QPSKを使用することができる。しかしながら、本発明システムおよび方法は、様々な他の変調方式を使用して実施されてよい。

[0044] デバイス115−aは、無線周波数(RF)ダウンコンバージョンおよびフィルタリングユニット310とアナログ−デジタル(A/D)ユニット315と受信機モジュール320とを含み得るいくつかの受信機構成要素を含む。デバイス115−aのこれらのユニットは、個別にまたはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。あるいは、機能は、1つまたは複数の集積回路上の1つまたは複数の他の処理ユニット(またはコア)によって実行されてよい。他の実施形態では、他のタイプの集積回路(たとえば、構造化/プラットフォームASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、および他のセミカスタムIC)が使用されてよく、これらの集積回路は、当技術分野で知られている任意の方法でプログラムされてよい。各ユニットの機能も、全体的にまたは部分的に、メモリ内で実施されて1つまたは複数の汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサによって実行されるように整形される命令で実施されてよい。デバイス115−aは、様々な目的に使用される1つまたは複数のメモリユニット(図示せず)を含むことができる。

[0045] 一実施形態では、無線周波数信号が、アンテナ305を介して受信され得る。所望の信号が、RFダウンコンバージョンおよびフィルタリングユニット310によって選択され、ダウンコンバージョンされ、フィルタリングされる。フィルタリングユニット310の出力は、アナログベースバンド(すなわち、元の無線周波数よりもはるかに低い周波数における通過帯域)信号であり、この信号は、A/Dユニット315によってデジタル信号に変換される。受信機モジュール320において、デジタル信号が受信され、データのストリームを発生させるように処理される。受信機モジュール320はまた、本発明システムおよび方法の実施形態に従って、データ変調パイロットシンボルを有する信号に対して適応的復調技法を実行することができる。

[0046] データストリームは、さらなる処理のために、層2/層3/追加処理ユニット325に転送され得る。一実施形態では、モジュール320受信機の構成要素は、単一のPHYチップで実施され得る。別の実施形態では、RFダウンコンバージョンおよびフィルタリングユニット310、A/Dユニット315、ならびに受信機モジュール320の構成要素は、RFおよびPHY機能を有する単一のチップで実施され得る。受信機モジュール320は、送信符号語を表す複数のシンボルに対して異なる復調方式を適応的に選択する構成要素を含むことができる。受信機モジュール320は、データ変調シンボルに対して硬判定復号を実行する適応的スライサロジック(slicer logic)も含むことができる。さらに、受信機モジュール320は、複数の受信シンボルに含まれるデータシンボルおよびデータ変調パイロットシンボルに対して適応的ないくつかのLLRを生成するために適応的対数尤度比(LLR)生成技法を実行する構成要素を含むことができる。

[0047] 図4は、本発明システムおよび方法による受信機モジュール320−aの一実施形態を示すブロック図である。受信機モジュール320−aは、図3において示される受信機モジュール320の一例であり得る。受信機モジュール320−aは、復調器405と、DPLL410と、LLR生成モジュール415と、復号器420とを含むことができる。先に説明されたように、受信機モジュール320−aは、A/Dユニット315によってデジタル信号に変換された信号を受信することができる。

[0048] 受信機モジュール320−aのこれらの構成要素は、個別に、またはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。あるいは、機能は、1つまたは複数の集積回路上の1つまたは複数の他の処理ユニット(またはコア)によって実行されてよい。他の実施形態では、他のタイプの集積回路(たとえば、構造化/プラットフォームASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、および他のセミカスタムIC)が使用されてよく、これらの集積回路は、当技術分野で知られている任意の方法でプログラムされ得る。各ユニットの機能も、全体的に、または部分的に、メモリ内で実施されて1つまたは複数の汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサによって実行されるようにフォーマットされた命令で実施され得る。

[0049] 復調器405において、デジタル 信号が受信され、データのストリームを発生させるように処理される。復調器ユニット405は、当技術分野で知られている任意の様々な組合せで、シンボル同期機能と、高速フーリエ変換(FFT)処理機能と、周波数オフセット補正および推定機能と、等化器機能とを実行することができる。復調器405は、シンボルに対して送信機で使用されたMCSに基づいて、異なる復調方式を適応的に切り換えることができる。その結果、復調器405は、単一の送信符号語を表す複数のシンボルを処理しながら、異なる復調方式を切り換えることができる。復調器405に関するさらなる詳細は、以下で説明される。

[0050] 復調されたデータ(たとえば、送信符号語を表す複数のシンボル)は、DPLL410に入力され得る。DPLL410は、複数の受信シンボルの各シンボルの位相誤差を決定することができる。位相誤差は、受信シンボルの角度を、デバイス115に無線で送信されたシンボルの推定値(estimation)と比較することによって決定され得る。計算された位相誤差は、位相補正を計算するために使用され得る。位相補正は、複数の受信シンボルのうちシンボルの位相誤差を補正することができる。

[0051] 一例では、DPLL410は、受信シンボルの現在のブロックの各シンボルの位相誤差を計算することができる。位相誤差は、位相補正を生成するために使用され得る。位相補正は、位相誤差を補正するために適用され得る。一実施形態では、各シンボルに対する位相補正は、複数のシンボルのうち対応するシンボルを、シンボルの位相補正の回転値に従って逆回転することによって、適用され得る。キャリアの位相は、シンボルの位相補正を適用することによって復元され得る。DPLL410に関するさらなる詳細は、以下で説明される。

[0052] 一実施形態では、単一の送信符号語を表す複数の位相補正シンボルは、DPLL410の出力から集められ得る。複数の事前LLRは、LLR生成モジュール415によって、複数の位相補正シンボルから算出され得る。事前LLRは、送信符号語のビットを表すことができる。一実施形態では、LLR生成モジュール415は、複数の受信シンボルに含まれるデータシンボルおよびデータ変調パイロットシンボルに対してLLRを生成することができる。

[0053] 複数の事前LLRは、復号器420に入力され得る。復号器420は、デバイス115に無線で送信された符号語を復号するように試みることができる。復号された符号語は、復号器420の第1の出力上で提供され得る。さらに、復号器420は、第2の出力を生成および提供することができる。第2の出力は、送信符号語のビットを表す複数の事後LLR(軟LLR)を含むことができる。軟LLRは、符号語に対応する複数の送信シンボルの推定値を表す複数のシンボルを生成するために使用され得る。一実施形態では、シンボルは、復号器420に転送される前に復調器405および/またはDPLL410の他の構成要素によってさらに処理されることがあり、いくつかの実施形態では、送信されるデータは符号化される必要はなく、そのため、復号器420が存在する必要はない。

[0054] 図5は、本発明システムおよび方法による受信機モジュール320−bの一実施形態を示すブロック図である。受信機モジュール320−bは、図3および/または図4において示される受信機モジュール320の一例であり得る。受信機モジュール320−bは、復調器405−aと、DPLL410−aと、LLR生成モジュール415−aと、復号器420−aとを含むことができる。先に説明されたように、受信機モジュール320−bは、A/Dユニット315によってデジタル信号に変換された信号を受信することができる。

[0055] 受信機モジュール320−bのこれらの構成要素は、個別に、またはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。あるいは、機能は、1つまたは複数の集積回路上の1つまたは複数の他の処理ユニット(またはコア)によって実行されてよい。他の実施形態では、他のタイプの集積回路(たとえば、構造化/プラットフォームASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、および他のセミカスタムIC)が使用されてよく、これらの集積回路は、当技術分野で知られている任意の方法でプログラムされてよい。各ユニットの機能も、全体的にまたは部分的に、メモリ内で実施されて1つまたは複数の汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサによって実行されるように整形される命令で実施されてよい。

[0056] 1つの構成では、復調器405−aは、第1の復調方式モジュール505と、第2の復調方式モジュール510とを含むことができる。これらの異なる復調方式は、送信符号語を表す複数の受信シンボルに適応的に適用され得る。たとえば、複数の受信シンボルのデータシンボルからなる第1のグループは、送信機において第1のMCSにより変調されることがある。複数の受信シンボル内のデータシンボルからなる第2のグループは、送信機において第2のMCSにより変調されることがある。この第2のMCSは、第1のMCSよりも信頼性の高いMCSであり得る。データシンボルからなる第2のグループは、パイロットシンボルの代わりに発生することがある。したがって、データシンボルの第2のグループ内のシンボルは、データ変調パイロットシンボルであり得る。場合によっては、データシンボルの第2のグループは、データシンボルの代わりに発生することがある。データシンボルからなる第2のグループは、パイロットシンボルおよび/またはデータシンボルなどの代わりに、複数の受信シンボルにわたって発生することがある。復調器405−aは、送信機においてシンボルを変調するために使用されたMCSに応じて異なる復調方式を切り換えることによって、複数の受信シンボルを復調することができる。

[0057] 一例では、復調器405−aの出力は、DPLL410−aに入力されることがある。1つの構成では、DPLL410−aは、シンボルに対する位相誤差および位相補正を生成するように複数の受信シンボルを処理することができる。これは、複数の受信シンボル中の各シンボルの位相誤差を決定するために受信シンボルの角度が参照信号と比較されることによって実行され得る。参照信号は、受信シンボル自体の硬判定復号結果を含んでよい。受信機モジュール320−bに存在することがある雑音の多い状況のために、DPLL410−aによって計算されるデータシンボルの硬判定が誤っていることがある。前述のように、パイロットシンボルは、誤った硬判定の発生を減少させるためにデータシンボルの中に挿入される。しかしながら、パイロットシンボルの使用は、シンボルの符号化率を増加させることがある。データ変調パイロットシンボル(パイロットシンボルの代わりに使用される)は、スループットを維持するために符号化率に対する増加を減少させながら、硬判定の精度の改善をもたらすことができる。

[0058] DPLL410−aは、パイロットシンボル識別モジュール515−a−1と、適応的スライサモジュール520とを含み得る。パイロットシンボル識別モジュール515−a−1は、パイロットシンボルがいつ複数の受信シンボル内で発生したと予想されたか識別することができる。上記で説明されたように、本発明システムおよび方法によれば、パイロットシンボルは、データ変調パイロットシンボルに交換されることがある。

[0059] 適応的スライサモジュール520は、シンボルの各々を最も近い理想的なコンスタレーションポイントに量子化することができ、コンスタレーションポイントは、対応する送信シンボルの推定値として使用され得る。適応的スライサモジュール520の出力は、上記で説明されたように、シンボルの硬判定結果を表すことができる。1つの構成では、適応的スライサモジュール520は、送信機において各シンボルに使用されるMCSに基づいて適応的であってよい。適応的スライサモジュール520の適応能力は、送信機でシンボルに使用されるMCSに基づいて異なる硬判定技法が使用されることを可能にし得る。たとえば、適応的スライサモジュール520は、パイロットシンボルが発生すると予想されるときに発生しないデータシンボルに第1の硬判定技法を使用する。パイロットシンボル識別モジュール515−a−1が、パイロットシンボルが予想される時刻を識別するとき、適応的スライサモジュール520は、データ変調パイロットシンボルに対する硬判定を実行するために第2の技法を使用することができる。受信シンボルの硬判定は、これらのシンボルの位相誤差および位相補正を生成するために使用され得る。

[0060] 1つの構成では、DPLL410−aの出力は、位相補正されたシンボルを含み得る。これらのシンボルは収集され、LLR生成モジュール415−aに入力され得る。LLR生成モジュール415−aは、パイロットシンボルがいつ複数の位相補正されたシンボルの中で発生したと予想されたか識別するパイロットシンボル識別モジュール515−a−2も含み得る。LLR生成モジュール415−aは、複数の受信シンボルのうち各シンボルに対して事前LLRを生成することができる。一般に、LLRは、データストリームに挿入されたパイロットシンボルに対して算出されない。本発明システムおよび方法によれば、パイロットシンボルは、データ変調パイロットシンボルに交換される。その結果、LLRは、複数の受信シンボルのうち各シンボルに対して計算され得る。LLR生成モジュール415−aは、データシンボルのための第1の数のLLRと、データ変調パイロットシンボルのための第2の数のLLRとを生成することができる。一例として、データシンボルから生じるLLRは10ビットを含むことがあり、一方、データ変調パイロットシンボルから生じるLLRは6ビットを含むことがある。パイロットシンボル識別モジュール515−a−1は、データ変調パイロットシンボルがいつ発生しているか示すことができ、第2の数のLLRが生成され得る(たとえば6ビット)。

[0061] 複数の位相補正されたシンボルから生成されたLLRは、送信符号語のビットを表すことができる。これらのLLRは、復号器420−aに供給され得る。復号器420−aは、送信符号語を復号するように試みるためにLLRを使用することができる。

[0062] 図6は、本発明システムおよび方法を実装し得る受信機モジュール320−cの一例を示すブロック図である。一実施形態では、受信機モジュール320−cは、図3、図4、および/または図5に示された受信機モジュール320の一例であり得る。先に説明されたように、受信機モジュール320−cは、復調器405−bと、DPLL410−bと、LLR生成モジュール415−aと、復号器420−bとを含むことができる。さらに、受信機モジュール320−cは、硬判定モジュール635と、変調器640とを含むことができる。

[0063] 受信機モジュール320−cのこれらの構成要素は、個別にまたはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。あるいは、機能は、1つまたは複数の集積回路上の1つまたは複数の他の処理ユニット(またはコア)によって実行されてよい。他の実施形態では、他のタイプの集積回路(たとえば、構造化/プラットフォームASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、および他のセミカスタムIC)が使用されてよく、これらの集積回路は、当技術分野で知られている任意の方法でプログラムされてよい。各ユニットの機能も、全体的にまたは部分的に、メモリ内で実施されて1つまたは複数の汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサによって実行されるようにフォーマットされた命令で実施され得る。

[0064] 1つの構成では、復調器405−bは、着信シンボルに対して様々なプロセスを実行することができる。たとえば、復調器405−bは、送信機において着信シンボルに対して使用されたMCSに基づいて(たとえば、異なる変調方式モジュール505−a、510−aを選択することによって)、異なる復調方式を適応的に切り換えることができる。復調器405−bは、受信信号のシンボルに対して等化技法を実行するために、等化器605も含み得る。等化器605の出力(たとえば等化シンボル)は、DPLL410−bに入力され得る。図6は、等化器605の出力がDPLL410−bに供給されていることを示しているが、他の実装形態が使用されてよいことを理解されたい。たとえば、DPLL410−bは、非等化シンボルに対する処理を実行することができ、等化器605は、受信機モジュール320−cの構成要素からなるチェーンの中でDPLL410−bの後に配置され得る。DPLL410−bは、回転子(rotator)610と、位相検出器615と、フィルタ620と、電圧制御発振器(VCO:voltage controlled oscillator)625とを含むことができる。DPLL410−bは、VCO625の入力信号とフィードバック信号との位相差に基づく閉ループ周波数制御システムであってよい。

[0065] 1つの構成では、DPLL410−bは、複数のシンボルに対して1回または複数回の繰返しを実行することがある。各受信された複数のシンボルは、デバイス115に送信された単一の符号語を表すことができる。シンボルは、位相雑音によって引き起こされるランダム位相およびデバイス115内の1つまたは複数の発振器の周波数オフセットに従って回転されたQPSK信号におけるコンスタレーションポイントであってよい。一例では、シンボルは、回転子610によって逆回転されることがある。回転子610は、DPLL410−bによって生成される位相補正値に従って、シンボルを逆回転することができる。位相補正は、VCO625から回転子610にフィードバックされ得る。逆回転されたシンボルは、位相検出器615に渡され得る。

[0066] 位相検出器(または位相比較器)615は、2つの信号入力間の位相の差を表す電圧信号を生成する、周波数混合器、アナログ乗算器、または論理回路であってよい。たとえば、硬判定が、着信サンプルに対して実行され得る。これらの硬判定は、対応する送信シンボルの推定値を表すことができる。着信シンボルの角度は、着信シンボルの位相誤差を決定するために、着信シンボル自体の硬判定に基づいて、送信シンボルの推定値と比較され得る。1つの構成では、位相検出器615は、パイロットシンボルがいつ複数の受信シンボルの中で発生すると予想されるか識別し得るパイロットシンボル識別モジュール515−b−1を含むことができる。

[0067] パイロットシンボルが発生すると予想されないとき、適応的スライサモジュール520−aは、データシンボルに対して硬判定技法を実行することができる。一例では、適応的スライサモジュール520−aは、各データシンボルに対して最も近い理想的なコンスタレーションポイントを決定するために、第1のルックアップテーブル(LUT)にアクセスすることができる。第1のルックアップテーブルは、送信機においてデータシンボルに対して使用された第1のMCSと関連付けられ得る。場合によっては、パイロットシンボルが発生すると予想されないとき、適応的スライサモジュール520−aは、硬判定を実行するために、第1のスライサ非LUT機能を使用することができる。たとえば、適応的スライサモジュール520−aは、最も近いコンスタレーションシンボルへの軟シンボルのビット切捨て(bit truncation)、または各軟シンボルに対する最も近いコンスタレーションシンボルを選択することをもたらす任意の他の比較器および/もしくは決定論理(decision logic)を使用することができる。

[0068] パイロットシンボル識別モジュール515−b−1が、パイロットシンボルが発生すると予想されることを示すとき、適応的スライサモジュール520−aは、第2のMCSに関連付けられた第2のルックアップテーブルにアクセスするように適応的に切り換わることができ、第2のMCSは、第1のMCSよりも信頼性の高いMCSである。第2のルックアップテーブルは、パイロットシンボルの代わりに使用されているデータ変調パイロットシンボルに対する最も近い理想的なコンスタレーションポイントを決定するためにアクセスされてよい。場合によっては、パイロットシンボルが発生すると予想されるとき、適応的スライサモジュール520−aは、硬判定を実行するために、第2のスライサ非LUT機能を使用することができる。たとえば、適応的スライサモジュール520−aは、最も近いコンスタレーションシンボルまたは各軟シンボルに対する最も近いコンスタレーションシンボルを選択することをもたらす任意の他の比較器および/もしくは決定論理への軟シンボルのビット切捨てを使用することができる。これらのデータ変調パイロットシンボルに対して使用されるMCSはよりロバスト(robust)であるので、これらのシンボルの硬判定は、データシンボルの硬判定よりも誤りになりにくい。

[0069] 一例として、1024直交振幅変調(QAM:Quadrature Amplitude Modulation)は、送信機においてデータシンボルに使用されるMCSであってよく、64QAMは、データ変調パイロットシンボルに使用されてよい。この例では1024QAMおよび64QAMが使用されているが、本明細書で説明される様々なシステムおよび方法により、他のMCSが使用されてよいことを理解されたい。

[0070] 1024QAMにおけるコンスタレーションポイント間のユークリッド距離(Euclidian distance)は、64QAMにおけるコンスタレーションポイント間のユークリッド距離の約4分の1である。その結果、1024QAMにおいて位相検出器615が誤った硬判定を生じる確率は、所与のSNRでは、64QAMにおいてよりも大きいことがある。一例では、既知の系列のパイロットを送信する代わりに、64QAMデータシンボルが送信され得る。受信機モジュール320−cの位相検出器615では、64QAMシンボルに対して硬判定が行われることがあり、これは、1024QAMデータシンボルに対して行われる硬判定よりも誤っている可能性が低いことがある。したがって、DPLL410−bによって生成される位相誤差および補正の精度が増加され得る。

[0071] 上述のように、位相検出器615は、参照信号(たとえば、受信シンボルの硬判定に基づく送信シンボルの推定値)とフィードバック信号(たとえば、VCO625から受信される信号入力)との位相および周波数の差を検出することができる。位相検出器615は、フィードバック周波数が参照周波数に遅れているか先行しているかに基づいて、「アップ」制御信号または「ダウン」制御信号を生成することができる。これらの「アップ」制御信号または「ダウン」制御信号はそれぞれ、VCO625がより高い周波数またはより低い周波数で動作することが必要か決定することができる。

[0072] フィルタ620は、これらの制御信号を、VCO625を付勢するために使用される制御電圧に変換することができる。制御電圧に基づいて、VCO625は、より高いまたはより低い周波数で発振し、このことは、VCO625からのフィードバックの位相および周波数に影響を与える。位相検出器615がアップ信号を発生させる場合、VCO625の周波数は増加することができる。ダウン信号は、VCO625の周波数を減少させる。VCO625は、参照信号とフィードバック信号がひとたび同じ位相と周波数とを有すると、安定化することができる。

[0073] 1つの構成では、送信シンボルの正確な推定値を生成する目的で正確な硬判定を生成するためにデータ変調パイロットシンボルを使用することに加えて、復号器420−bの出力は、送信シンボルの推定値を生成するために利用され得る。一実施形態では、送信符号語を表す複数の位相補正(逆回転)シンボルを含むDPLL410−bの出力は、送信符号語のビットを表す複数のLLRを生成するために使用され得る。この複数のLLRは、復号器420−bに供給され得る。LLRは、前述のように、データシンボルとデータ変調パイロットシンボルの両方に対して生成され得る。復号器420−aは、生成されたLLRに存在し得る誤りを訂正するために、前方誤り訂正(FEC:forward error correction)方式を実施することができる。復号器420−bは、畳込みターボ符号(CTC:convolutional turbo code)復号器、低密度パリティ検査(LDPC:low-density parity-check)復号器などであり得る。

[0074] 1つの構成では、復号器420−bは、復号器420−bの符号化利得(coding gain)により低いビット誤り率(BER:bit error rate)を有する硬復号ビットの第1の出力を発生させることができる。復号ビットは、デバイス115に無線で送信されたシンボルを生成するために送信デバイスにおいて変調されたビットに対応することができる。一例では、復号器は、軟LLR生成モジュール630を含むことができる。復号器420−bの追加の出力では、軟LLR生成モジュール630は、送信機デバイス(たとえば基地局105)において変調された、いくつかの送信ビットを模倣するいくつかの軟事後LLRを生成することができる。軟LLRは、デバイス115に無線で送信される複数のシンボルを表す複数のシンボルを生成するために硬復号および再変調され得る。その結果、復号器420−bの追加の出力は、デバイス115に無線で送信されたシンボルに実質的に類似した類似の系列にインタリーブされたシンボルを含むことがある。

[0075] 一例では、硬判定モジュール635は、軟LLRに対して硬判定復号を実行することができる。軟LLRは、送信シンボルの仮定を生成するために変調器640によって再変調され得る。この仮定は、参照シンボルとして位相検出器615にフィードバックされ得る。1つの構成では、QAM技法は、無線で送信されたシンボルの仮定を生成するために、硬復号された軟LLRに対して実行され得る。

[0076] 復号器420−bのフィードバックを使用して、DPLL410−cは、対応する送信シンボルの推定値に基づいてこれらのシンボルの位相誤差を決定するために、複数の受信シンボルに対して第2の繰返しを実行することができる。複数の受信シンボルが第2の繰返し中に位相検出器615に供給されるとき、検出器615は、復号器420−bのフィードバックループから受信された参照シンボルの角度とシンボルの角度とを比較することによって、シンボルの位相誤差を決定することができる。参照シンボルは、デバイス115に無線で送信されたシンボルの推定値を表すことができる。生成された受信シンボルの位相誤差に基づいて、位相補正が、複数の受信シンボルのうちシンボルに対して生成され得る。一実施形態では、DPLL410−bは、データ変調パイロットシンボルがパイロットシンボルの代わりに使用されるとき、複数の受信シンボルに対して単一の繰返しを実行することができる。

[0077] 図7は、基地局105−bとモバイルデバイス115−bとを含むシステム700のブロック図である。このシステム700は、図1のシステム100の一例とすることができる。基地局105−bはアンテナ734−a〜734−xを備えることができ、モバイルデバイス115−bはアンテナ752−a〜752−nを備えることができる。基地局105−bでは、送信プロセッサ720は、データ源からデータを受信することができる。

[0078] 送信プロセッサ720は、データを処理することができる。送信プロセッサ720はまた、参照シンボルと、セル固有基準信号とを生成することができる。送信(TX)MIMOプロセッサ730は、適用可能な場合、データシンボル、制御シンボル、および/または参照シンボルに対して空間処理(たとえばプリコーディング)を実行することができ、送信変調器/復調器732−a〜732−xに出力シンボルストリームを提供することができる。各基地局変調器/復調器732は、出力サンプルストリームを取得するためにそれぞれの出力シンボルストリームを処理することができる。各基地局変調器/復調器732は、ダウンリンク(DL)信号を取得するように、出力サンプルストリームをさらに処理する(たとえば、アナログに変換する、増幅する、フィルタリングする、およびアップコンバートする)ことができる。一例では、基地局変調器/復調器732−a〜732−xからのDL信号はそれぞれ、アンテナ734−a〜734−xを介して送信され得る。

[0079] モバイルデバイス115−bでは、モバイルデバイスアンテナ752−a〜752−nは、基地局105−bからDL信号を受信することができ、それぞれモバイルデバイス変調器/復調器754−a〜754−nに受信信号を提供することができる。各モバイルデバイス変調器/復調器754は、入力サンプルを取得するために、それぞれの受信信号を調整する(たとえば、フィルタリングする、増幅する、ダウンコンバートする、およびデジタル化する)ことができる。各モバイルデバイス変調器/復調器754は、さらに、受信シンボルを取得するために、入力サンプルを処理することができる。MIMO検出器756は、すべてのモバイルデバイス変調器/復調器754−a〜754−nから受信シンボルを取得し、適用可能な場合に受信シンボルに対してMIMO検出を実行し、検出されたシンボルを提供することができる。受信プロセッサ758は、検出されたシンボルを処理し(たとえば、復調する、デインターリーブする、および復号する)、モバイルデバイス115−bのための復号データをデータ出力に提供し、復号された制御情報をプロセッサ780またはメモリ782に提供することができる。

[0080] アップリンク(UL)上で、モバイルデバイス115−bにおいて、送信プロセッサ764は、データ源からデータを受信し、処理することができる。送信プロセッサ764はまた、参照信号に対する参照シンボルを生成することができる。送信プロセッサ764からのシンボルは、該当可能な場合に送信MIMOプロセッサ766によってプリコーディングされ、(たとえばSC−FDMAなどに対して)モバイルデバイス変調器/復調器754−a〜754−nによってさらに処理され、基地局105−bから受信された送信パラメータに従って基地局105−bに送信され得る。基地局105−bでは、モバイルデバイス115−bからのUL信号は、アンテナ734によって受信され、送信変調器/復調器732によって処理され、適用可能な場合にMIMO検出器736によって検出され、受信プロセッサによってさらに処理され得る。受信プロセッサ738は、データ出力に、およびプロセッサ740に復号データを提供することができる。1つの構成では、受信プロセッサ758は、本明細書で説明されるシステムと方法とを実施するために、復調器405−cと、DPLL410−cと、LLR生成モジュール415−cとを含むことができる。復調器405−c、DPLL410−c、およびLLR生成モジュール415−cは、図4、図5、および/または図6で説明される、復調器405−c、DPLL410−c、およびLLR生成モジュール415−cの例とすることができる。モバイルデバイス115−bのこれらの構成要素は、個別にまたはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。言及されるモジュールの各々は、システム700の動作に関連する1つまたは複数の機能を実行するための手段とすることができる。同様に、基地局105−bのこれらの構成要素は、個別にまたはまとめて、ハードウェアにおいて適用可能な機能のうちいくつかまたはすべてを実行するように適合された1つまたは複数の特定用途向け集積回路(ASIC)で実施され得る。言及される構成要素の各々は、システム700の動作に関連する1つまたは複数の機能を実行するための手段とすることができる。

[0081] 図8は、本発明システムおよび方法によるワイヤレス通信信号の符号化率の望ましくない増加を緩和する方法800の一例を示す流れ図である。分かりやすくするため、方法800は、以下で図1、図3、および/または図7のモバイルデバイス115を参照しながら説明される。一実装形態では、図3、図4、図5、および/または図6の受信機モジュール320は、以下で説明される機能を実行する目的でモバイルデバイス115の機能要素を制御するために1つまたは複数の組のコードを実行することができる。

[0082] 1つの構成では、ブロック805において、送信符号語を含む複数のシンボルが受信され得る。複数のシンボルは、第1のMCSによるデータシンボルからなる第1のグループと、第2のMCSによるデータ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループとを含むことができる。キャリア位相誤差が、データ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループに少なくとも部分的に基づいて決定され得る。第2のMCSは、第1のMCSよりも信頼性が高く、よりロバストなMCSであってよい。データシンボルからなる第2のグループは、パイロットシンボルの代わりに使用され得る。ブロック810では、適用可能な復調方式の切り換えは、複数のシンボルからなる各グループに対し適応的に行われ得る。

[0083] したがって、データストリームのデータシンボルは、データを搬送しないパイロットシンボルで置き換えられないので、方法800は、符号化率の最小化を提供することができる。代わりに、データ変調パイロットシンボル(data modulated pilot symbol)が、データを搬送するために使用される。したがって、符号化率は、パイロットシンボルがデータシンボルを置き換えた場合よりも低いことがある。方法800は単なる一実装形態であり、方法800の動作は、他の実装形態が可能であるように並べ替えられたり他の方法で修正されたりしてよいことに留意されたい。

[0084] 図9は、本発明システムおよび方法によるワイヤレス通信信号のシンボルの硬判定の正確さを改善する方法900の一例を示す流れ図である。分かりやすくするため、方法900は、以下で図1、図3、および/または図7のモバイルデバイス115を参照しながら説明される。一実装形態では、図3、図4、図5、および/または図6の受信機モジュール320は、以下で説明される機能を実行する目的でモバイルデバイス115の機能要素を制御するために1つまたは複数の組のコードを実行することができる。

[0085] 1つの構成では、ブロック905において、送信符号語を含む複数のシンボルが受信され得る。複数のシンボルは、第1のMCSによるデータシンボルからなる第1のグループと、第2のMCSによるデータ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループとを含むことができる。キャリア位相誤差が、データ変調されたパイロットシンボルからなる第2のグループに少なくとも部分的に基づいて決定され得る。第2のMCSは、第1のMCSよりも信頼性が高く、よりロバストなMCSであり得る。データシンボルからなる第2のグループが、パイロットシンボルの代わりに使用され得る。ブロック910において、各シンボルに対して、パイロットシンボルが発生すると予想されるときシンボルが発生するかどうかについて、決定がなされ得る。決定915において、パイロットシンボルが予測されるときにシンボルが発生しない場合、ブロック920において、第1のMCSのための第1のルックアップテーブルがアクセスされ得る。ブロック925において、第1のルックアップテーブルを使用して、硬判定復号がシンボルに対して実行され得る。場合によっては、ブロック920および925において、第1の非LUT関数が、シンボルに対する硬判定復号に使用され得る。しかしながら、パイロットシンボルが発生すると予想されるときにシンボルが発生することが決定される場合、ブロック930において、第2のMCSのための第2のルックアップテーブルがアクセスされる。ブロック935において、第2のルックアップテーブルを使用して、シンボルの硬判定復号が実行される。場合によっては、ブロック930および935において、第2の非LUT関数が、シンボルに対する硬判定復号に使用され得る。

[0086] ブロック940において、硬判定復号の結果を使用して、位相誤差が複数の受信シンボルに対して生成される。ブロック945において、生成された位相誤差に基づいて、位相補正が複数の受信シンボルに対して生成される。

[0087] したがって、方法900は、データ変調パイロットを使用することによって、シンボルの正確な硬判定を提供することができる。方法900は単なる一実装形態であり、方法900の動作は、他の実装形態が可能であるように並べ替えられたり他の方法で修正されたりしてよいことに留意されたい。

[0088] 図10は、本発明システムおよび方法による符号語の復号を改善する方法1000の一例を示す流れ図である。分かりやすくするため、方法1000は、以下で図1、図3、および/または図7のモバイルデバイス115を参照しながら説明される。一実装形態では、図3、図4、図5、および/または図6の受信機モジュール320は、以下で説明される機能を実行する目的でモバイルデバイス115の機能要素を制御するために1つまたは複数の組のコードを実行することができる。

[0089] 1つの構成では、ブロック1005において、複数の位相補正シンボルが一緒に集められる。位相補正シンボルは、送信符号語を含むことができる。位相補正シンボルは、DPLL410の出力で集められ得る。

[0090] ブロック1010において、各位相補正シンボルに対して、パイロットシンボルが発生すると予想されるときシンボルが発生するかどうかについて、決定がなされ得る。決定1015において、パイロットシンボルが予測されるときにシンボルが発生しないと決定される場合、ブロック1020において、第1の数の事前LLRがシンボルから生成され得る。しかしながら、パイロットシンボルが予測されるときにシンボルが発生すると決定される場合、ブロック1025において、第2の数の事前LLRがそのシンボルから生成され得る。

[0091] ブロック1030において、送信符号語を復号するために、複数のLLRが復号器に供給され得る。ブロック1035において、複数の軟事後LLRは、復号器の出力において生成され得る。軟LLRは、送信符号語の複数のビットを表し得る。ブロック1040において、複数の送信シンボルの推定値が、復号器の出力(たとえば軟LLR)に基づいて生成され得る。

[0092] したがって、方法1000は、複数の受信シンボル内の各シンボルに対して事前LLRを生成することによって、送信符号語の復号を改善することができる。方法1000は単なる一実装形態であり、方法1000の動作は、他の実装形態が可能であるように並べ替えられたり他の方法で修正されたりしてよいことに留意されたい。

[0093] 本明細書で説明される技法は、CDMA、TDMA、FDMA、OFDMA、SC−FDMA、および他のシステムなどの様々なワイヤレス通信システムに使用され得る。「システム」および「ネットワーク」という用語は、互換的に使用されることが多い。CDMAシステムは、CDMA2000、ユニバーサル地上無線アクセス(UTRA)などの無線技術を実施することができる。CDMA2000は、IS−2000規格と、IS−95規格と、IS−856規格とをカバーする。IS−2000リリース0およびAは、通常、CDMA2000 1X、1Xなどと呼ばれる。IS−856(TIA−856)は、通常、CDMA2000 1xEV−DO、High Rate Packet Data(HRPD)などと呼ばれる。UTRAは、広帯域CDMA(WCDMA(登録商標))と、CDMAの他の変形態とを含む。TDMAシステムは、Global System for Mobile Communications(GSM(登録商標))などの無線技術を実施することができる。OFDMAシステムは、ウルトラモバイルブロードバンド(UMB)、Evolved UTRA(E−UTRA)、IEEE802.11(Wi−Fi(登録商標))、IEEE802.16(WiMAX(登録商標))、IEEE802.20、Flash−OFDM 、などの無線技術を実施することができる。UTRAおよびE−UTRAは、ユニバーサル移動通信システム(UMTS)の一部である。3GPPロングタームエボリューション(LTE)およびLTE−Advanced(LTE−a)は、E−UTRAを使用するUMTSの新しいリリースである。UTRA、E−UTRA、UMTS、LTE、LTE−a、およびGSMは、「第3世代パートナーシッププロジェクト」(3GPP)という名称の組織からの文書に記載されている。CDMA2000およびUMBは、「第3世代パートナーシッププロジェクト2」(3GPP2)という名称の組織からの文書に記載されている。本明細書で説明される技法は、上述のシステムおよび無線技術ならびに他のシステムおよび無線技術に使用され得る。しかしながら、以下の説明は、例としてLTEシステムについて説明するものであり、以下の説明の大部分においてLTE用語が使用されているが、技法はLTEアプリケーション以外に適用可能である。

[0094] CDMA技法を用いる無線アクセス技術の例としては、CDMA2000、ユニバーサル地上無線アクセス(UTRA)などがある。CDMA2000は、IS−2000規格と、IS−95規格と、IS−856規格とをカバーする。IS−2000リリース0およびAは、通常、CDMA2000 1X、1Xなどと呼ばれる。IS−856(TIA−856)は、通常、CDMA2000 1xEV−DO、High Rate Packet Data(HRPD)などと呼ばれる。UTRAは、広帯域CDMA(WCDMA)と、CDMAの他の変形態とを含む。TDMAシステムの例としては、Global System for Mobile Communications(GSM)の様々な実装形態がある。FDMAおよび/またはOFDMAを用いる無線アクセス技術の例としては、ウルトラモバイルブロードバンド(UMB)、Evolved UTRA(E−UTRA)、IEEE802.11(Wi−Fi)、IEEE802.16(WiMAX)、IEEE802.20、Flash−OFDMなどがある。UTRAおよびE−UTRAは、ユニバーサル移動体電気通信システム(UMTS)の一部である。3GPPロングタームエボリューション(LTE)およびLTE−Advanced(LTE−A)は、E−UTRAを使用するUMTSの新しいリリースである。UTRA、E−UTRA、UMTS、LTE、LTE−A、およびGSMは、「第3世代パートナーシッププロジェクト」(3GPP)という名称の組織からの文書に記載されている。CDMA2000およびUMBは、「第3世代パートナーシッププロジェクト2」(3GPP2)という名称の組織からの文書に記載されている。本明細書で説明される技法は、上述のシステムおよび無線技術ならびに他のシステムおよび無線技術に使用され得る。

[0095] 上記で提供された説明は例を提供し、特許請求の範囲に記載される範囲、適用性、または構成の限定ではない。本開示の趣旨および範囲から逸脱することなく、説明される要素の機能および構成における変更がなされ得る。様々な実施形態は、様々な手順または構成要素を適宜省略する、置き換える、または追加することができる。たとえば、説明される方法は、説明された順序と異なる順序で実行されてよく、様々なステップが追加、省略、または組み合わされ得る。また、特定の実施形態に関して説明された特徴は、他の実施形態に組み合わされてよい。

[0096] 添付の図面に関して上記に記載された詳細な説明は、例示的な実施形態について説明し、実施され得るまたは特許請求の範囲内にある唯一の実施形態を表すものではない。本明細書全体にわたって使用される「例示的な」という用語は、「一例、実例、または例示としての役割を果たすこと」を意味し、「好ましい」または「他の実施形態よりも有利」を意味しない。詳細な説明は、説明された技法の理解をもたらす目的で、具体的な詳細を含む。しかしながら、これらの技法は、これらの具体的な詳細がなくても実施され得る。いくつかの例では、よく知られている構造およびデバイスは、説明された実施形態の概念が不明瞭になることを避けるためにブロック図形式で示される。

[0097] 情報および信号は、様々な異なる技術および技法のうちいずれかを使用して表され得る。たとえば、上記の説明全体にわたって参照され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光粒子、またはそれらの任意の組合せによって表され得る。

[0098] 本明細書の開示に関して説明された様々な例示的なブロックおよびモジュールは、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリートなゲートもしくはトランジスタ論理、ディスクリートなハードウェア構成要素、または本明細書で説明される機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せにより実施または実行され得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってよいが、代替形態では、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械(state machine)であってよい。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ、たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサの組合せ、DSPコアと連動する1つまたは複数のマイクロプロセッサの組合せ、または任意の他のそのような構成として実施されてよい。

[0099] 本明細書で説明される機能は、ハードウェア、プロセッサによって実行されるソフトウェア、ファームウェア、または任意のその組合せにおいて実施され得る。プロセッサによって実行されるソフトウェアにおいて実施される場合、機能は、コンピュータ可読媒体上に1つまたは複数の命令またはコードとして記憶されてもよいし、送信されてもよい。他の例および実装形態は、本開示および添付の特許請求の範囲の範囲および趣旨に含まれる。たとえば、ソフトウェアの性質により、上記で説明された機能は、プロセッサによって実行されるソフトウェア、ハードウェア、ファームウェア、配線(hardwiring)、またはこれらのうちのいずれかの組合せとして使用して実施可能である。機能を実施する特徴はまた、機能の一部分が異なる物理的場所で実施されるように分散されることを含めて、様々な位置に物理的に設置され得る。また、特許請求の範囲を含む本明細書で使用されるとき、「〜の少なくとも1つ」によって始められる項目の一覧で使用される「または」は、たとえば、「A、B、またはCのうち少なくとも1つ」の一覧がAまたはBまたはCまたはABまたはACまたはBCまたはABC(すなわち、AおよびBおよびC)を意味するような離接的一覧を示す。

[0100] コンピュータ可読媒体は、ある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を容易にする任意の媒体を含めて、コンピュータ記憶媒体と通信媒体の両方を含む。記憶媒体は、汎用コンピュータまたは専用コンピュータによってアクセス可能な任意の利用可能な媒体とすることができる。限定ではなく、例として、コンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM(登録商標)、CD−ROMもしくは他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置もしくは他の磁気記憶デバイス、または命令もしくはデータ構造の形で所望のプログラムコード手段を搬送もしくは記憶するために使用でき、汎用コンピュータもしくは専用コンピュータ、もしくは汎用プロセッサもしくは専用プロセッサによってアクセスできる任意の他の媒体を備えることができる。また、あらゆる接続は、コンピュータ可読媒体と呼ばれるのが適切である。たとえば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者線(DSL)、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用してウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースから送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用されるディスク(disk)およびディスク(disc)としては、コンパクトディスク(compact disc)(CD)、レーザディスク(登録商標)(laser disc)、光ディスク(optical disc)、デジタル多用途ディスク(digital versatile disc)(DVD)、フロッピー(登録商標)ディスク(floppy disk)、およびブルーレイ(登録商標)ディスク(blu-ray(登録商標) disc)があり、ここで、ディスク(disk)は通常、磁気的にデータを再生し、一方、ディスク(disc)はレーザを用いて光学的にデータを再生する。上記の組合せはまた、コンピュータ可読媒体の範囲内に含まれる。

[0101] 本開示の上記の説明は、当業者が本開示を作製および使用するために提供される。本開示の様々な修正形態は、当業者には容易に明らかになるであろう。本明細書で定義される一般的原理は、本開示の趣旨または範囲から逸脱することなく、他の変形形態に適用され得る。本開示全体にわたって、「例」または「例示的な」という用語は例または実例の一例を示し、言及された例に対する何らかの性能を暗示または必要とするものではない。したがって、本開示は、本明細書で説明する例および設計に限定されることを意図するものではなく、本明細書で開示される、原理および新規な特徴と一致する最も広い範囲に適合するべきである。