Distal structure of leg for stand

本発明は、スタンドの脚体先端構造に係り、更に詳しくは、スパイク部材を出没させて自立の安定化を図ることができるスタンドの脚体先端構造に関する。

従来より、ドラム等の楽器を所定の高さ位置に支持するスタンドが広く利用されている。 このようなスタンドとしては、床面上に位置する複数の脚体と、これら脚体に連結されて上方に延びる支柱と、この支柱の上端側に設けられて楽器を保持する保持部材とを備えたものがある。 ここで、例えば、特許文献１及び２に示されるように、スタンドの自立の安定化を図るべく、脚体の先端側にスパイク部材を設けたタイプのものが知られている。

特許文献１の第４図では、スロット穴内に挿通されたボルトにスパイク部材が連結されて支持されている。 ボルトは、緩めた状態でスロット穴の延出方向に移動可能に設けられ、これにより、脚体下部の接地面よりスパイク部材の先端が出没可能となっている。
特許文献２の第２図では、ボルトを介してスパイク部材が回転可能に連結され、ボルトを緩めてスパイク部材を回転させることで、脚体の接地面よりスパイク部材の先端を出没可能となる。
特許文献２の第５図では、二つのボタンによりスパイク部材先端の出没を操作可能となっており、一方のボタンを押圧することでスパイク部材を突出させ、この状態から他方のボタンを押圧することでスパイク部材を収容可能に設けられている。

しかしながら、特許文献１の第４図や特許文献２の第２図の各構成では、スパイク部材を突出及び収容する度に、ボルトを緩める操作と、スパイク部材を移動或いは回転する操作と、ボルトを再度締め付ける操作とが必要となる。 この結果、スパイク部材を出没させる作業が煩雑且つ長時間化し、楽器のセッティング等の負担が大きくなる、という不都合を招来する。
また、特許文献２の第５図にあっては、二つのボタンがあるため、スパイク部材を突出及び収容するときに、何れのボタンを押圧すべきか混乱する場合があり、これによっても、操作の負担が大きくなるという不都合を生じる。 しかも、同図の構成では、ボタンを二つ設け、これらボタンの操作によりスパイク部材の出没を行えるようにすべく構造が複雑化する、という不都合もある。

［発明の目的］
本発明は、このような不都合に基づいて案出されたものであり、その目的は、構造を簡略とすることができ、スパイク部材を突出及び収容する作業の容易化及び明確化を図ることができるスタンドの脚体先端構造を提供することにある。

前記目的を達成するため、本発明は、被支持体を所定の高さ位置に支持するスタンドの脚体先端構造において、
前記脚体の下部に位置して床面に接地する接地面を備えた接地部と、前記接地面から出没可能に設けられたスパイク部材と、このスパイク部材の出没を操作するための単一の操作部とを備え、
前記スパイク部材と操作部との間には切替部が設けられ、この切替部は、操作部を押圧することで、接地部に収まったスパイク部材を接地面から突出した状態に維持可能に設けられ、この状態から操作部を押圧することで、スパイク部材を接地部に収容可能に設けられる、という構成を採っている。

本発明において、前記切替部は、スパイク部材を接地面から突出した状態で係合する係合部を含み、この係合部は、係合時にスパイク部材が接地部に収容される方向の移動を規制する一方、係合を解除することで、スパイク部材を接地部に収容可能に設けられ、前記操作部を押圧することで、前記係合部の係合及びその解除を切り替え可能に設けられる、という構成を採ることができる。

また、前記切替部は、操作部に連設された押圧体と、前記スパイク部材に連設され、操作部の押圧により押圧体を介して回転可能に設けられた回転体と、押圧体及び回転体を収容可能な収容部とを備え、
前記係合部は、回転体に形成された突部と、収容部に形成されて突部を受容可能な受容部とを備え、回転体の回転によって係合及びその解除が行われる、という構成を採ってもよい。

本発明によれば、前記切替部により、単一となる操作部を押圧することで接地部からスパイク部材を突出及び収容することができる。 これにより、従来のようにボルトを締め付けたり緩めたりする操作を省略でき、スパイク部材を出没させる作業や楽器のセッティング作業の容易化及び作業時間の短縮化を図ることが可能となる。 しかも、操作部を単一としたので、操作箇所を混乱したり間違えることなく明確とすることができ、作業をより容易に行えるようになる他、従来のボタンが複数となるタイプに比べて構造の簡略化を図ることが可能となる。

また、操作部の押圧により係合及びその解除を行う係合部や、押圧体、回転体及び収容部を切替部が有する場合、単一の操作部の押圧によりスパイク部材の突出及び収容できるようにしつつ、構造の複雑化を回避することが可能となる。

実施形態に係る脚体の部分概略正面図。

図１の部分正面断面図。

（Ａ）は、ケースの正面図、（Ｂ）は、ケースの平面図。

（Ａ）は、図３（Ｂ）のＡ−Ａ線矢視断面図、（Ｂ）は、図４（Ａ）のＢ−Ｂ線矢視断面図。

（Ａ）は、操作部及び押圧体の正面図、（Ｂ）は、図５（Ａ）の平面図、（Ｃ）は、同（Ａ）の左側面図、（Ｂ）は、同（Ａ）の底面図。

（Ａ）は、スパイク部材及び回転体の正面図、（Ｂ）は、図６（Ａ）の平面図、（Ｃ）は、同（Ａ）の左側面図。

図３（Ｂ）のＣ１線展開内面図。

接地面からスパイク部材を突出させた状態の図２と同様の断面図。

スパイク部材を突出させる中途状態の図２と同様の断面図。

以下、本発明の好ましい実施の形態について図面を参照しながら説明する。
なお、本明細書における方向若しくは位置的用語は、特に明示しない限り、図１、図２及び図７を基準とし、「前」とは紙面直交方向手前側を示す一方、「後」とは、同奥行き側について用いるものとする。

図１には、実施形態に係る脚体の部分概略正面図が示され、図２には、その部分正面断面図が示されている。 これらの図において、脚体１０は、ドラム等の被支持体を所定の高さ位置に支持するスタンドを構成するものであり、図示しない支柱の下端側に連結される。 脚体１０は、前記支柱に基端側が連結される脚フレーム１１と、この脚フレーム１１の先端側にねじ１２を介して連結されたケース１３と、このケース１３の下部に設けられて床面に接地する接地部１５と、ケース１３及び接地部１５の内部に収容されるスパイク部材１６と、ケース１３の上部より突出する単一の操作部１７と、スパイク部材１６と操作部１７との間に設けられた切替部１９とを備えて構成されている。

前記ケース１３は、図３及び図４にも示されるように、後述する収容部を内部に形成するケース本体２１と、このケース本体２１の右側に連なるとともに、前記ねじ１２が挿通される二つの穴２２Ａを有する被連結部２２とを備えて構成されている。 ケース本体２１の上部には、操作部１７を挿通する穴２１Ａが形成されている。 被連結部２２の下端部は、カバー部材２４がねじ止めされ、このカバー部材２４によりケース１３の下面側がカバーされる。 カバー部材２４は、前記スパイク部材１６が挿通されて当該スパイク部材１６の上下動を案内する筒状部２５と、この筒状体２５の下部外周に連なるとともに、ばね部材２６の下端側を支持するばね受け部２７とを備えている。 ばね部材２６は、本実施形態では、コイル巻きばねとされ、内部にスパイク部材１６を挿通するようになっている。

前記接地部１５は、ケース１３下部における前後両側及び左側と、カバー部材２４の下方とを受容した状態で取り付けられて脚体１０の下部に位置する。 接地部１５の下面は、滑り止め用の凹凸面により形成された接地面１５Ａとされ、当該接地面１５Ａが床面に接地可能となる。 接地面１５Ａには、スパイク部材１６の先端を収容可能な穴１５Ｂが設けられている。

前記スパイク部材１６は、先細形状を有する軸状に形成され、軸線方向すなわち上下方向に移動することで、前記接地面１５Ａから出没可能となっている。 スパイク部材１６は、フランジ部２９を上端に備えており、このフランジ部２９と前記ばね受け部２７との間に、常時はフランジ部２９を上昇させる弾性力を発揮するようにばね部材２６が介装される。

前記操作部１７は、上下に延びる軸状のボタンからなり、外周面にボタンカバー３０が設けられている。 操作部１７は、円の一部を直線的に切り欠いた断面形状となる外周面に形成され、ボタンカバー３０の内周面と嵌り合って当該ボタンカバー３０との相対回転を規制するようになっている。 操作部１７の下端側は、前記穴２１Ａ内に挿入されている一方、操作部１７の上端側は、指先等により押圧可能となっている。

前記切替部１９は、操作部１７の下端に連設された押圧体３２と、前記フランジ部２９の上面に連設されているとともに、押圧体３２の下面に当接する回転体３３と、前記ケース本体２１に形成されて下方を開放するとともに、押圧体３２及び回転体３３を収容可能な収容部３４とを備えて構成されている。 なお、切替部１９は、平面視でスパイク部材１６の軸中心に対して点対称となる構造に設けられている。

前記押圧体３２は、図５にも示されるように、円盤状に形成されており、その下面に凸部３６及び凹部３７が周方向に交互に形成されている。 これら凸部３６及び凹部３７は、前記周方向９０°間隔にそれぞれ設けられているとともに、一対の傾斜面３８，３８によりそれぞれ形成されている。 従って、凸部３６は、反転末広がり状に形成される一方、凹部３７は末広がり状に形成されている。 図５（Ｄ）中上側及び下側に位置する凸部３６には、押圧体３２の径方向に突出する突起３９，３９がそれぞれ設けられている。

前記回転体３３は、フランジ部２９の上面より起立する板状部４１と、この板状部４１の上端における図６（Ｃ）中左右両側に連設された一対の突部４２とを備え、スパイク部材１６の周方向に回転可能に設けられている。 各突部４２は、その上面に前記押圧体３２の傾斜面３８に当接可能な摺動面４２Ａをそれぞれ備えている。 摺動面４２Ａは、図２及び図６（Ａ）に示されるように、前記傾斜面３８に沿って傾斜しており、正面視で各突部４２の摺動面４２Ａの向きが左右対称となるように設けられている。

前記収容部３４は、前記穴２１Ａに連なるとともに、前記回転体３３の外径より若干大きい内径に形成された小径穴部４４と、この小径穴部４４の下方に形成されるとともに、前記フランジ部２９の外径及び板状部４１の前後幅より若干大径に設定された大径穴部４５と、これら小径穴部４４及び大径穴部４５の間に形成された段差形成面４６とを備えた形状に設けられている。 収容部３４の前後両側には、ガイド溝４８，４８がそれぞれ形成されている。 各ガイド溝４８，４８は、上下方向に延びるとともに、前記押圧体３２の突起３９を受容可能に設けられている。 従って、押圧体３２は、突起３９及びガイド溝４８に案内されて上下動するとともに、周方向への回転が規制されるようになっている。

前記段差形成面４６は、図２、図３（Ｂ）、図４（Ａ），（Ｂ）の他、図７の展開図に示されるように、ガイド溝４８の左右両側にそれぞれ形成されて上下に延びるとともに、前記板状部４１及び突部４２の厚みより若干大きい左右幅となる平行縁部５０と、当該平行縁部５０の図７中右側下部より同図中右上方向に延びる第１の傾斜縁部５１と、この傾斜縁部５０の上端より垂下する鉛直縁部５２と、この鉛直縁部５１の下端に連なるとともに、図７中右上方向に延びる第２の傾斜縁部５３とからなる。 平行縁部５０、第１及び第２の傾斜縁部５１，５３及び鉛直縁部５２は、収容部３４の周方向１８０°毎に同様に形成され、平行縁部５０の図７中左側下部に、他の段差形成面４６の第２の傾斜縁部５３が連なることとなる。 平行縁部５０は、図２に示される状態で、回転体３３の前後両側を受容しており、当該回転体３３の前記回転を規制するようになっている。 第１の傾斜縁部５１と鉛直縁部５２との交差位置には、前記突部４２を受容して係合する受容部５５が形成され、これら突部４２及び受容部５５により係合部が構成される。

以上の構成において、図２に示される状態から、操作部１７の上端側を下方に押圧することで、図８に示されるように接地面１５Ａよりスパイク部材１６の先端を突出させた状態を維持することができる。 この状態から、操作部１７を再度同様に押圧することで、初期位置となる図２の状態、すなわち、スパイク部材１６の先端を接地部１５内に収容した状態に復帰させて維持することができる。 これにより、操作部１７を押圧するだけで、接地面１５Ａからのスパイク部材１６の出没を操作することが可能となる。

次に、スパイク部材１６の出没操作時に、図７に示される段差形成面４６に対する前記突部４２の移動軌跡を含む切替部１９等の動作について説明する。
先ず、スパイク部材１６が収容された状態で、図７中符号ａで示されるように、突部４２は平行縁部５０の内部における上方に位置する。 この状態から操作部１７を押圧すると、押圧体３２が突起３９及びガイド溝４８により回転規制されつつ、前記ばね部材２６の弾性力に抗して下降する。 この押圧体３２の下降により、回転体３３も下方に押圧され、回転体３３が平行縁部５０により回転規制されつつスパイク部材１６と共に下降する。

そして、回転体３３及びスパイク部材１６の下降が進行すると、図７中符号ｂで示されるように、突部４２が平行縁部５０の下方へ抜け出す。 すると、平行縁部５０による回転体３３の回転規制が解除され、ばね部材２６の弾性力により押圧体３２の凸部３６に押さえ付けられた突部４２が押圧体３２の傾斜面３８に案内されて回転移動する（図７中符号ｂ'、及び図９参照）。 すなわち、傾斜面３８を介して回転体３３が回転し、押圧力を弱めると回転体３３は上昇して、図７中符号ｃで示されるように、突部４２の摺動面４２Ａが第１の傾斜縁部５１の下部に沿って上昇する。

すなわち、操作部１７への押圧力を弱めたり押圧を解除したりすることで、ばね部材２６の弾性力により、スパイク部材１６、回転体３３、押圧体３２及び操作部１７が上昇する。 これにより、突部４２の摺動面４２Ａが第１の傾斜縁部５１に案内され、回転体３３が回転しつつ上昇し、図７中符号ｄで示されるように、突部４２が鉛直縁部５２に当接するとともに、受容部５５と係合する。 この突部４２と受容部５５との係合により、図８に示されるように、スパイク部材１６が接地面１５Ａから突出した状態が維持される。 具体的には、回転体３３が回転規制され、且つ、スパイク部材１６の先端が接地部１５内に収容される方向の移動すなわち、スパイク部材１６の上昇が規制される。

図８の状態から操作部１７を押圧すると、回転体３３が鉛直縁部５２により回転規制されつつ、押圧体３２、回転体３３及びスパイク部材１６が前記ばね部材２６の弾性力に抗して下降する。 この下降が進行すると、図７中符号ｅで示されるように、突部４２が鉛直縁部５２の下方に位置して当該鉛直縁部５２による回転体３３の回転規制が解除される。 すると、前述した突部４２の符号ｂから符号ｃへの移動と同様に、突部４２が符号ｅから符号ｆへ移動し、突部４２の摺動面４２Ａが第２の傾斜縁部５３の下部に沿って位置する。

それから、操作部１７への押圧力を弱めたりすることで、回転体３３等が上昇し、突部４２の摺動面４２Ａが第２の傾斜縁部５３に案内された後、図７中符号ｇで示されるように、突部４２が前後反対側となる平行縁部５０の内部における上方に位置する。 すなわち、突部４２と受容部５５との係合が解除され、スパイク部材１６の先端が接地部１５内に収容されて図２に示される状態に復帰することとなる。 なお、切替部１９は、平面視でスパイク部材１６の軸中心に対して点対称となる構造であるので、前記段差形成面４６による突部４２の案内や、突部４２と受容部５５との係合等は、スパイク部材１６の径方向両側の二箇所位置で行われる。

従って、このような実施形態によれば、操作部１７を押圧するだけで、突部４２と受容部５５との係合及びその解除の切り替えを行うことができ、ひいては、接地面１５Ａからスパイク部材１６を突出及び収容することが可能となる。 これにより、特別な工具等の利用や、面倒な作業を省略して簡単且つ迅速にスパイク部材１６の出没を行えるようになる他、操作箇所が操作部１７だけの一箇所となるので、ユーザに対する取扱性を向上することが可能となる。 この結果、脚体１０におけるがたつきの修正や位置調整等の作業を行う際、その作業の容易化、作業時間の短縮化を達成することができる。

以上のように、本発明を実施するための最良の構成、方法等は、前記記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。
すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示、説明されているが、本発明の技術的思想及び目的の範囲から逸脱することなく、以上説明した実施形態に対し、形状、位置若しくは配置等に関し、必要に応じて当業者が様々な変更を加えることができるものである。
従って、上記に開示した形状などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状などの限定の一部若しくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。

例えば、前記実施形態では、突部４２及び受容部５５を二箇所位置に形成したが、一箇所としたり、三箇所以上に増設してもよい。

１０・・・脚体、１５・・・接地部、１５Ａ・・・接地面、１６・・・スパイク部材、１７・・・操作部、１９・・・切替部、３２・・・押圧体、３３・・・回転体、３４・・・収容部、４２・・・突部（係合部）、５５・・・受容部（係合部）