Radiation-curable sprayable coating composition

（発明の分野）
本発明は、噴霧可能で放射線硬化可能である組成物に関し、特定の実施態様では、これは、不活性溶媒および／または単官能性反応性希釈剤（例えば、単官能性アクリレートモノマー）を実質的に含まない。 これらの放射線硬化可能組成物は、アクリル化エポキシ（ａｃｒｙｌａｔｅｄ ｅｐｏｘｙ）と少なくとも１種の多官能性アクリレートとの混合物を含有し、ここで、該放射線硬化可能組成物は、アミノ基含有物質を含有する。 本発明の組成物は、例えば、再生利用可能であり得る。 本発明はまた、多層複合被覆に関し、ここで、少なくとも１層は、本発明の組成物から堆積される。

（発明の背景）
木材表面を含む物品（例えば、家具および戸棚）は、しばしば、１層またはそれ以上の被覆で塗装される。 このような表面に色を付けるために、しばしば、染料および／または顔料を含有するトナーおよびステインが使用される。 他の表層（例えば、シーラーおよびトップコート）は、単独で、またはこのような着色層に加えて、使用され得る。 代表的には、シーラーは、着色層が存在しないなら、木材表面に直接塗布されるか、あるいは、もしトナーおよび／またはステインを使用するなら、このような層の上に直接使用されるか、いずれかである。 トップコートは、もし使用するなら、代表的には、シーラー層の上に塗布される。

特に、木材仕上げ用途には、放射線硬化可能であって、溶媒を殆ど含まないかおよび／または噴霧可能である塗装組成物が望ましい。 木材仕上げ用途には、木材が熱に敏感であるために（それにより、ある種の熱硬化性被覆は、好ましくない）、放射線硬化可能被覆（例えば、紫外線（「ＵＶ」）に晒すことにより硬化されるもの）が、しばしば、好ましい。 アクリル化樹脂は、放射線硬化可能であり、しばしば、木材仕上げ被覆で使用される。

溶媒を殆ど含まない被覆は、溶媒（特に、有機溶媒）が高価であり得、有害であり得、そして環境に優しくない場合があるので、しばしば、望ましい。 噴霧塗布される被覆に相当な量の有機溶媒が存在していると、健康上および環境上の理由のために、特に、望ましくない場合がある。 水または有機溶媒を含有する被覆もまた、これらの希釈剤が、代表的には、硬化前に被覆から蒸発するので、不十分かつ高価であり得る。

噴霧可能被覆は、しばしば、同様に望ましい。 このような被覆は、塗装する物品が不規則な形状であるとき、このような物品を他の方法（例えば、ロール塗装）で効率的に塗装することが困難であり得るので、特に望まれ得る。 噴霧可能被覆は、スプレーガンのような装置による霧状化によって、均一に塗布可能な被覆である。 噴霧能力は、被覆のレオロジープロフィール（すなわち、粘度）の関数である。 代表的には、２５℃（７７°Ｆ）で、約２〜約３００センチポアズの粘度を有する被覆は、噴霧可能であると考えられている。 歴史的に、水または有機溶媒のような溶媒は、放射線硬化可能木材被覆において、このような粘度に達することが要求されている。 しかしながら、さらに最近では、噴霧性能を獲得するために、反応性希釈剤（例えば、比較的に低分子量のアクリレートモノマー（特に、単官能性アクリレートモノマー））が使用されている。 これらの希釈剤は、反応して、被覆の一部となる。 このような殆ど溶媒を含まない塗装組成物は、しかしながら、代表的には、比較的に薄い膜厚（例えば、２．０ミル（５０．８ミクロン）未満または１．０ミル（２５．４ミクロン）未満）で塗布することが困難である。

放射線硬化可能であり、溶媒を含まず、および／または噴霧可能であると称されているいくつかの塗装組成物が提案されている。 例えば、特許文献１（「８１１特許」）は、これらの特性を有すると主張されている塗装組成物を記載している。 ８１１特許で記載された組成物は、実質的にオリゴマーを含まず、そして第一モノマー（これは、トリアクリレートまたはテトラアクリレートのいずれかである）と第二モノマー（これは、Ｎ−ビニルイミド基を有する）とを共重合させることにより、得られる。 この組成物はまた、光開始剤、湿潤剤、界面活性剤、および他の添加剤を含み得る。

特許文献２（「４５１特許」）は、放射線硬化可能で、噴霧可能であり、そして溶媒を殆ど含まないと称される塗装組成物を開示している。 「４５１」特許で開示された組成物は、重合可能化合物および光開始剤を含有する。 この重合可能化合物は、この組成物の全重量に基づいて、約８０〜約９９．５重量パーセントの範囲の量で存在しており、そして、アクリレートの混合物（これには、モノアクリレート、ジアクリレート、トリアクリレート、ウレタン変性アクリレート、ポリエステル変性アクリレートおよびそれらの混合物が挙げられ得る）を含有する。 この光開始剤は、この組成物の全重量に基づいて、約０．５〜１５重量パーセントの範囲の量で存在しており、そして遊離ラジカル型またはカチオン型光開始剤を含有する。

特許文献３（「９３１特許」）は、実質的に１００パーセントの固形分を使用して基板を塗装する方法、アクリレート含有ＵＶ硬化可能塗装組成物を開示している。 このアクリレート重合体は、モノアクリレート、ジアクリレート、トリアクリレート、ウレタン変性アクリレート、ポリエステル変性アクリレート、またはそれらの混合物であり得る。 ９３１特許によれば、この組成物が基板に噴霧塗装されるとき、この組成物は、少なくとも１種の高分子量重合体と少なくとも１種の低分子量重合体との混合物を含有すべきである。 ９３１特許はまた、周囲温度および圧力での噴霧塗布中の相分離を避けるために、４０パーセントの高分子量重合体と６０パーセントの低分子量重合体との混合物を使用すべきであることを述べている。

米国特許第４，３１９，８１１号明細書

米国特許第５，４５３，４５１号明細書

米国特許第６，２３１，９３１号明細書

しかしながら、これらの参考文献で開示された被覆は、必ずしも、放射線硬化可能で溶媒を含まない噴霧可能な木材仕上げ被覆に最近重要な要件となっているいくつかの属性に取り組んでいない。 １つの重要な属性には、再生利用可能性があり、これは、材料を回収して再利用する性能に関連している。 他の重要な属性には、黄化耐性、種々の基板（例えば、木材）での湿潤性、堅牢性、被膜間接着性、臭気低下、および外観が挙げられる。 それゆえ、放射線硬化可能で溶媒を含まない噴霧可能な塗装組成物であって、また、これらの属性の１つまたはそれ以上も示す塗装組成物を提供すれば、有利となる。

（発明の要旨）
１局面では、本発明は、以下の混合物を含有する放射線硬化可能組成物に関する：（ａ）アクリル化エポキシ；および（ｂ）少なくとも１種の多官能性アクリレートであって、ここで、該放射線硬化可能組成物は、アミノ基含有物質を含有し、そして、ここで、該放射線硬化可能組成物は、噴霧可能である。

別の局面では、本発明は、以下の混合物を含有する木材仕上げ塗装組成物に関する：（ａ）１０〜３０重量パーセントのアクリル化エポキシ；（ｂ）３５〜６５重量パーセントの少なくとも１種の多官能性アクリレート；（ｃ）０．０１〜１５重量パーセントの光開始剤；（ｄ）１０〜３０重量パーセントのアミン変性（メタ）アクリレート；（ｅ）０．０１〜５重量パーセントのレオロジー調整剤；（ｆ）０．０１〜１０重量パーセントの界面活性剤；および（ｇ）０．０１〜１０重量パーセントのＵＶ光安定剤であって、ここで、該重量パーセントは、該組成物の全重量に基づいており、そして、ここで、該木材仕上げ塗装組成物は、噴霧可能である。

別の局面では、本発明は、シーラー組成物から堆積されたシーラーと該シーラーの少なくとも一部に塗布されたトップコートとを含む多層複合被覆に関し、ここで、該トップコートは、トップコート組成物から堆積され、ここで、該シーラー組成物および該トップコート組成物の少なくとも１つは、以下の混合物を含有する放射線硬化可能組成物を含有する：（ａ）アクリル化エポキシ；および（ｂ）少なくとも１種の多官能性アクリレートであって、ここで、該放射線硬化可能組成物は、アミノ基含有物質を含有し、そして、ここで、該放射線硬化可能組成物は、噴霧可能である。

以下の詳細な説明の目的のために、本発明は、そうでないことが明白に記されている場合以外は、種々の代替的なバリエーションおよび工程順序を想定し得ることが理解できるはずである。 さらに、いずれかの操作実施例以外、または特に明記しない限り、例えば、本明細書および請求の範囲で使用される成分の量を示す全ての数値または表現は、いずれの場合にも、「約」との用語により修飾されることが理解できるはずである。 従って、以下の明細書および添付の請求の範囲で述べた数値パラメータは、他にそうでないことが示されていない限り、近似値であり、これは、本発明で得るように求めた所望の特性に依存して、変わり得る。 少なくとも、この請求の範囲の等価物の原則の適用に限定しようとするのではなく、各数値パラメータは、少なくとも、報告された有効数字の数に照らして、通常の端数計算技術を適用することにより、解釈すべきである。

本発明の広い範囲を示す数値範囲およびパラメータは近似値であるにもかかわらず、特定の実施例で述べた数値は、できるだけ正確に報告されている。 しかしながら、任意の数値は、本質的に、それらの各個の試験測定で見られる標準偏差から生じる一定の誤差を含む。

また、本明細書中で列挙した任意の数値範囲は、その中に組み込まれる全ての副次範囲を含むと解釈されることが理解できるはずである。 例えば、「１〜１０」の範囲は、列挙した最小数である１と列挙した最大数である１０との間の全ての副次範囲（これらの数を含めて）を含むと解釈され、すなわち、１に等しいかそれより大きい最小数および１０に等しいかそれ未満の最大数を有する。

（発明の実施態様の詳細な説明）
本発明は、放射線硬化可能で噴霧可能であり、特定の実施態様では、不活性溶媒および／または単官能性反応性希釈剤（例えば、単官能性アクリレートモノマー）を実質的に含まない組成物（例えば、塗装組成物）に関する。 特定の実施態様では、本発明の組成物は、例えば、再生利用可能であり得、揮発性物質が少なく、そして傷に対する良好な耐性、堅牢性、被膜間接着性、および／または油性表面に対する接着性を示す。

本発明の放射線硬化可能で噴霧可能な組成物は、以下の混合物を含有する：（ａ）アクリル化エポキシ、および（ｂ）少なくとも１種の多官能性アクリレート、および特定の実施態様では、（ｃ）光開始剤。 本発明の放射線硬化可能組成物は、アミノ基含有物質を含有する。 本発明の特定の実施態様では、これらの組成物はまた、不活性溶媒および／または単官能性反応性希釈剤（例えば、単官能性アクリレートモノマー）を実質的に含まない。

本明細書中で使用する「放射線硬化可能」との用語は、エネルギー源（例えば、電子線（ＥＢ）、ＵＶ光または可視光）に晒すことにより重合可能である反応性成分を有する物質を意味する。 特定の実施態様では、本発明の組成物は、ＵＶ光に晒すことにより、重合可能である。 本明細書中で使用する「噴霧可能」との用語は、スプレーガンのような装置による霧状化によって均一に塗布可能な組成物を意味する。 噴霧性能とは、当業者に理解されるように、物質の粘度の関数である。 特定の実施態様では、本発明の組成物は、２５℃（７７°Ｆ）で、高剪断にて、２〜３００センチポアズの粘度、他の実施態様では、２０〜１５０センチポアズの粘度、あるいは、さらに他の実施態様では、２０〜１２０センチポアズの粘度を有する。 本明細書中で報告された粘度は、当業者に理解されるように、コーンアンドプレート（Ｃｏｎｅ ａｎｄ Ｐｌａｔｅ）粘度計を使用して、１秒あたり５０００サイクルで、測定され得る。

先に示したように、本発明の組成物は、アクリル化エポキシを含有する。 当業者に理解されるように、エポキシアクリレートは、エポキシ樹脂と（メタ）アクリル酸との反応によって、生成される。 本明細書中で使用する「（メタ）アクリル酸」およびそこから誘導される用語は、アクリル酸およびメタクリル酸の両方を含むと解釈される。 さらに、本発明の特定の実施態様では、アクリレート化エポキシ（ａｃｒｙｌａｔｅｄ ｅｐｏｘｙ）は、２５℃（７７°Ｆ）で、１０，０００センチポアズ未満、あるいは、いくつかの場合、５，０００センチポアズ未満、あるいは、他の場合、約１，０００センチポアズ未満の粘度を有するオリゴマーを含有する。 本発明の特定の実施態様では、このアクリレート化エポキシは、５０℃（１２２°Ｆ）未満、あるいは、いくつかの場合、２５℃（７７°Ｆ）未満、あるいは、さらに他の場合、０℃（３２°Ｆ）未満、あるいは、さらに他の場合、−１０℃（１４°Ｆ）未満のＴｇ（ガラス転移温度）を有するオリゴマーを含有する。

本発明の組成物で使用され得る適当なアクリレート化エポキシドには、少なくとも１個のエポキシド基を有する化合物と、少なくとも１個のα，β−エチレン性不飽和二重結合およびエポキシド基に対して反応性である少なくとも１個の基を１分子につき有する化合物との反応生成物であるものが挙げられるが、これらに限定されない。 特定の実施態様では、このアクリル化エポキシは、多官能性アクリル化エポキシを含み得る。 本明細書中で使用する「多官能性アクリル化エポキシ」との用語は、１．０より高いアクリレート官能性を有するアクリレート化エポキシを意味する。

本発明の組成物で使用するのに適当な市販のアクリレート化エポキシのいくつかの具体例には、ＥＢＥＣＲＹＬ ３２００、３２０１、３２１１および３２１２（これらは、ＵＣＢ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｓｍｙｒｎａ，Ｇｅｏｒｇｉａから市販されている）；ＰＨＯＴＯＭＥＲ ４０２５（これは、Ｃｏｇｎｉｓ Ｃｏｒｐ．，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏから市販されている）；ＬＡＲＯＭＥＲ ８７６５（これは、ＢＡＳＦ Ｃｏｒｐ．，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，Ｎｏｒｔｈ Ｃａｒｏｌｉｎａから市販されている）；およびＣＮ１１５（これは、Ｓａｒｔｏｍｅｒ Ｃｏｒｐ．，Ｅｘｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａから市販されている）が挙げられるが、これらに限定されない。

本発明の特定の実施態様では、この組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、少なくとも１０重量パーセントのアクリル化エポキシ、あるいは、いくつかの実施態様では、少なくとも１５重量パーセントのアクリル化エポキシ、あるいは、さらに他の場合、２０重量パーセントから８０重量パーセントまで、あるいは、さらに他の実施態様では、３５重量パーセントから６５重量パーセントまでのアクリル化エポキシを含有する。 特定の実施態様では、この組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、１０重量パーセントから３０重量パーセントのアクリル化エポキシを含有する。 この放射線硬化可能組成物中に存在しているアクリル化エポキシの量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

本発明の組成物はまた、少なくとも１種の多官能性アクリレートを含有する。 本明細書中で使用する「多官能性アクリレート」との用語は、１．０より高い（例えば、少なくとも２．０）アクリレート官能性を有するモノマーまたはオリゴマーを意味する。 本発明の組成物で使用するのに適当な多官能性アクリレートには、例えば、１７０〜５０００グラム／モル（例えば、１７０〜１５００グラム／モル）の相対モル質量を有するものが挙げられる。 本発明の組成物では、この多官能性アクリレートは、放射線硬化可能である反応性希釈剤として、作用し得る。 放射線に晒すとすぐに、この多官能性アクリレートとモノマーまたはオリゴマーとのラジカル誘発重合が誘導され、それにより、この反応性希釈剤は、被覆マトリックスに取り込まれる。

本発明の放射線硬化可能組成物で使用するのに適当な多官能性アクリレートには、二官能性、三官能性、四官能性、五官能性、六官能性（メタ）アクリレートおよびそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。 本明細書中で使用する「（メタ）アクリレート」およびそこから誘導される用語は、アクリレートおよびメタクリレートの両方を含むと解釈される。

適当な多官能性アクリレートの代表例には、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、２，３−ジメチルプロパン１、３−ジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、エトキシル化ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、プロポキシル化ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、アルコキシル化ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ヘキシレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、チオジエチレングリコールジアクリレート、トリメチレングリコールジメタクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、グリセロールプロポキシトリ（メタ）アクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、およびテトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート（それらの混合物を含めて）が挙げられるが、これらに限定されない。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、９０重量パーセント未満の多官能性アクリレート、あるいは、いくつかの実施態様では、８５重量パーセント未満の多官能性アクリレート、あるいは、さらに他の実施態様では、２０重量パーセントより多く８０重量パーセントまで、あるいは、さらに他の実施態様では、３５重量パーセントから６５重量パーセントまでの多官能性アクリレートを含有する。 この放射線硬化可能組成物に存在している多官能性アクリレートの量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

特定の実施態様では、特に、この放射線硬化可能組成物が紫外線により硬化されるとき、本発明の組成物はまた、光開始剤を含有する。 当業者に理解されるように、光開始剤は、硬化中に放射線を吸収し、それを、光重合に利用できる化学エネルギーに変換する。 光開始剤は、作用様式に基づいて、２つの主な群に分類され、それらのいずれかまたは両方は、本発明の組成物で使用され得る。 開裂型光開始剤には、アセトフェノン、α−アミノアルキルフェノン、ベンゾインエーテル、ベンゾイルオキシム、アシルホスフィンオキシドおよびビスアシルホスフィンオキシド、およびそれらの混合物が挙げられる。 抽出型（Ａｂｓｔｒａｃｔｉｏｎ−ｔｙｐｅ）光開始剤には、ベンゾフェノン、マイケラーケトン（Ｍｉｃｈｌｅｒ'ｓ ｋｅｔｏｎｅ）、チオキサントン、アントラキノン、ショウノウキノン、フルオロン（ｆｌｕｏｒｏｎｅ）、ケトクマリンおよびそれらの混合物が挙げられる。

本発明の放射線硬化可能組成物で使用され得る光開始剤の非限定的な具体例には、ベンジル、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテルベンゾフェノール、アセトフェノン、ベンゾフェノン、４，４'−ジクロロベンゾフェノン、４，４'−ビス（Ｎ，Ｎ'−ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、ジエトキシアセトフェノン、フルオロン（例えば、Ｓｐｅｃｔｒａ Ｇｒｏｕｐ Ｌｔｄ．から市販されているＨ−Ｎｕ型の開始剤）、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−イソプロピルチキサントン（ｔｈｉｘａｎｔｏｎｅ）、α−アミノアルキルフェノン（例えば、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−１−ブタノン、アシルホスフィンオキシド（例えば、２，６−ジメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド、２，６−ジクロロベンゾイル−ジフェニルホスフィンオキシド、および２，６−ジメトキシベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビスアシルホスフィンオキシド（例えば、ビス（２，６−ジメチルオキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジメチルベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド、およびビス（２，６−ジクロロベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド、およびそれらの混合物が挙げられる。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、０．０１重量パーセントから１５重量パーセントまでの光開始剤、あるいは、いくつかの実施態様では、０．０１重量パーセントから１０重量パーセントまで、あるいは、さらに他の実施態様では、０．０１重量パーセントから５重量パーセントまでの光開始剤を含有する。 これらの放射線硬化可能組成物で存在している光開始剤の量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

本発明の放射線硬化可能組成物はまた、アミノ基含有物質を含有する。 本発明の組成物では、そのアミノ基は、このアクリル化エポキシの一部として、この少なくとも１種の多官能性アクリレートの一部として、存在し得るか、あるいは、このアミノ基は、この放射線硬化可能組成物の別個の成分として、存在し得る。 いずれの理論にも束縛されないが、本発明の組成物中に少なくとも１個のアミノ基を含有する物質が存在していると、例えば、この組成物の反応性に影響を与えると考えられ、それにより、この組成物の硬化応答を改善する。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、アミン変性（メタ）アクリレートを含有する。 本発明で使用するのに適当なアミン変性（メタ）アクリレートは、当該技術分野で公知であり、これには、アミン変性ポリエーテルアクリレート、アミン変性ポリエステルアクリレート、アミン変性エポキシアクリレート、およびアミン変性ウレタンアクリレート（それらの混合物を含めて）が挙げられる。

本発明の組成物で使用するのに適当な市販のアミン変性（メタ）アクリレートの代表的な具体例には、ＬＡＲＯＭＥＲ系のアミン変性アクリレート（これらは、ＢＡＳＦ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，Ｎｏｒｔｈ Ｃａｒｏｌｉｎａから市販されている）（例えば、ＬＡＲＯＭＥＲ ＰＯ７７Ｆ、ＰＯ９４Ｆ、およびＬＲ８９９６）；ＣＮ５０１，ＣＮ５０２、ＣＮ５５０、およびＣＮ５５１（これらは、Ｓａｒｔｏｍｅｒ Ｃｏｒｐ．，Ｅｘｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａから市販されている）；およびＡＣＴＩＬＡＮＥ ５２５、５８４、および５８７（これらは、Ａｋｃｒｏｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｎｅｗ Ｂｒｕｎｓｗｉｃｋ，Ｎｅｗ Ｊｅｒｓｅｙから市販されている）が挙げられるが、これらに限定されない。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、少なくとも５重量パーセント、あるいは、いくつかの場合、少なくとも１０重量パーセント、あるいは、さらに他の場合、少なくとも２０重量パーセントのアミノ基含有物質を含有する。 いくつかの実施態様では、この放射線硬化可能組成物は、この放射線硬化可能組成物の全重量に基づいて、５重量パーセントから５０重量パーセントまで、あるいは、他の場合、１０重量パーセントから３０重量パーセントまでのアミノ基含有物質を含有する。 この放射線硬化可能組成物に存在しているアミノ基含有物質の量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

特定の実施態様では、本発明の組成物は、単官能性反応性希釈剤（例えば、単官能性アクリレートモノマー）および／または不活性溶媒（例えば、水および不活性有機溶媒）を実質的に含まない。 実際、驚くべきことに、本発明の特定の組成物が、単官能性アクリレートモノマーおよび／または不活性溶媒を殆どまたは全く加えなくても、所望の性能特性（例えば、傷に対する耐性、堅牢性、および被膜間接着性）を維持しつつ、噴霧可能であることが発見された。 当業者は、このような物質が、噴霧性能に適当な粘度を達成するのに非常に望ましい低粘度物質であることが知られていることを理解する。 本明細書中で使用する「実質的に含まない」とは、この物質が、この組成物中にて、たとえあったとしても、偶発的な不純物として、存在することを意味する。 言い換えれば、その物質は、この組成物に意図的に加えられるのではなく、目的組成物の成分の一部として不純物として繰り入れられるので、少量レベルまたは僅かなレベルで存在し得る。 特定の実施態様では、例えば、単官能性反応性希釈剤および／または不活性溶媒は、本発明の組成物中にて、この組成物の全重量に基づいて、１０重量パーセント未満、あるいは、いくつかの場合、５重量パーセント未満、さらに他の実施態様では、２重量パーセント未満の量で、存在している。 いくつかの実施態様では、例えば、本発明の組成物は、単官能性反応性希釈剤を含まない。

少なくとも一部は、相当な量の単官能性反応性希釈剤および／または不活性溶媒が存在しないことが原因で、本発明の特定の組成物は、このような物質を含むそれらの放射線硬化可能で噴霧可能な対応物と比較して、低い揮発性を示すと考えられている。 実際、単官能性アクリレートモノマーは、硬化中にて、被覆と反応してその一部となるだけでなく、硬化中に、多官能性アクリレートよりも大きな程度まで蒸発する。 このことは、揮発性が低いと臭気が少なくなり、および／または取り扱いが安全となるので、本発明の重要な特徴であり得る。

さらに、特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、再生利用可能である。 本明細書中で使用する「再生利用可能」との用語は、噴霧後も均一なままであり、性能特性（例えば、傷に対する耐性、堅牢性、および被膜間接着性）を維持しつつ、再循環後に、再噴霧できる組成物を意味する。 例えば、特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、１２０°Ｆ（４９℃）で、１２時間にわたって、１０％未満、あるいは、いくつかの場合、７％未満、あるいは、さらに他の場合、２％未満の熱重量分析で測定した重量損失（ＴＧＡ）を示す。 本明細書中で報告されたＴＧＡ重量損失は、当業者に理解される様式で決定したが、特定の噴霧塗布用途に対する噴霧および再循環温度をシミュレートすることを意図する。

さらに、本発明の特定の実施態様は、ＡＳＴＭ Ｄ５４０３ Ｍｅｔｈｏｄ Ａ（これは、ＵＶ硬化に続いて仕上げた製品の老化中におけるＵＶ硬化可能被覆の可能性のある重量損失をシミュレートするように指定されている）で測定したとき、４％未満、あるいは、いくつかの場合、２％未満、あるいは、さらに他の場合、１％未満の重量損失を示す。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、レオロジー調整剤を含有する。 本発明に従った組成物を生成するために、多数のレオロジー調整剤は、単独でまたは組み合わせて、いずれかで、使用され得る。 例えば、適当なレオロジー調整剤には、とりわけ、ヒュームドシリカ、有機粘土、変性尿素、ナノ酸化アルミニウム、非会合増粘剤（ｎｏｎ−ａｓｓｏｃｉａｔｅ ｔｈｉｃｋｅｎｅｒｓ）、およびそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。 本発明の放射線硬化可能組成物で使用され得る市販の適当なレオロジー調整剤には、ＢＹＫ−４１０の名称でＢＹＫ−Ｃｈｅｍｉｅ ＵＳＡ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，Ｃｏｎｎｅｃｔｉｃｕｔから市販されている変性低分子量重合体尿素がある。 特定の実施態様では、このレオロジー調整剤は、本発明の放射線硬化可能組成物の再生利用性能を促進する。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、０．０１重量パーセントから５重量パーセントまでのレオロジー調整剤、いくつかの実施態様では、０．１重量パーセントから２重量パーセント、あるいは、さらに他の実施態様では、０．１重量パーセントから１重量パーセントまでのレオロジー調整剤を含有する。 この放射線硬化可能組成物に存在しているレオロジー調整剤の量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、表面張力を低下させるために、１種またはそれ以上の適当な界面活性剤を含有する。 界面活性剤には、他の点では、湿潤剤、消泡剤、乳化剤、分散剤、レベリング剤などとして知られている物質が挙げられる。 界面活性剤は、アニオン性、カチオン性および非イオン性であり得、各種の多くの界面活性剤が市販されている。 本発明のいくつかの実施態様は、少なくとも１種の湿潤剤を含む。 本発明のさらに他の放射線硬化可能組成物は、追加性能を果たすために、追加界面活性剤を有し得る。 本発明の放射線硬化可能組成物で使用され得るいくつかの特定の湿潤剤には、とりわけ、シロキサン系のＳｉｌｗｅｔ（登録商標）Ｌ−７７湿潤剤（これは、ＯＳＩ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｉｎｃ．から市販されている）、ＢＹＫ（登録商標）−３０６湿潤／レベリング剤（これは、ＢＹＫ Ｃｈｅｍｉｅから市販されている）、およびＤｏｗ Ｃｏｒｎｉｎｇ ＃５７流動制御剤（これは、Ｄｏｗ Ｃｏｒｎｉｎｇから市販されている）が挙げられる。

他の適当な界面活性剤もまた、選択され得る。 この放射線硬化可能組成物に加えられる界面活性剤の量および数は、選択される特定の界面活性剤に依存するが、乾燥した被覆の性能を損なうことなく、基板の湿潤を達成するのに必要な界面活性剤の最低量に限定されるべきである。 特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、０．０１重量パーセントから１０重量パーセントまでの界面活性剤、いくつかの実施態様では、０．０５重量パーセントから５重量パーセント、あるいは、さらに他の実施態様では、０．１重量パーセントから３重量パーセントの界面活性剤を含有する。 この放射線硬化可能組成物に存在している界面活性剤の量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、ＵＶ光安定剤（例えば、適当なヒンダードアミン）またはＵＶ吸収剤（例えば、置換ベンゾトリアゾールまたはトリアジン）を含有する。 このような多数の物質のいずれかは、本発明に従った組成物を生成するために、使用され得る。 例えば、適当なＵＶ光安定剤には、ＴＩＮＵＶＩＮ ２９２の名称で販売されているヒンダードアミン、ならびにＴＩＮＵＶＩＮ ３２８およびＴＩＮＵＶＩＮ ４００の名称で販売されているＵＶ吸収剤が挙げられ、これらの全ては、Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから市販されている。

特定の実施態様では、本発明の放射線硬化可能組成物は、０．０１重量パーセントから１０重量パーセントまでのＵＶ光安定剤および／またはＵＶ吸収剤、いくつかの実施態様では、０．０１重量パーセントから５重量パーセントまで、あるいは、さらに他の実施態様では、０．０１重量パーセントから２．５重量パーセントまでのＵＶ光安定剤および／またはＵＶ吸収剤を含有する。 この放射線硬化可能組成物に存在しているＵＶ光安定剤および／またはＵＶ吸収剤の量は、これらの値の任意の組み合わせ（列挙した値を含めて）の間の範囲であり得る。

本発明の放射線硬化可能組成物はまた、他の添加剤を含み得る。 例えば、この放射線硬化可能組成物は、染料、顔料、サンディング添加剤、酸化防止剤、およびつや消し仕上げ剤（例えば、ワックス塗装または非ワックス塗装シリカまたは他の無機材料）を含有し得る。

本発明の放射線硬化可能組成物は、当業者に公知の適当な塗装プロセス（例えば、浸漬塗装、直接ロール塗り、逆ロール塗り、カーテン塗装、噴霧塗装、はけ塗り、真空塗装およびそれらの組み合わせ）により、基板の表面または基層に直接塗布され得る。 しかしながら、本発明の組成物は、噴霧塗装により塗布するのに特に適当である。 この塗装組成物を基板に塗布する方法および装置は、少なくとも一部は、基板の材料の形状および種類により、決定され得る。 このような被覆の乾燥膜厚は、１層あたり、例えば、約０．２〜３．０ミル（５．１〜７６．２ミクロン）、１層あたり、例えば、０．２〜２．０ミル（５．１〜５０．８ミクロン）、あるいは、いくつかの実施態様では、１層あたり、０．２〜１．０ミル（５．１〜２５．４ミクロン）の範囲であり得る。 本発明の組成物の１つの利点は、１層あたり、２．０ミル（５０．８ミクロン）未満または１．０ミル（２５．４ミクロン）未満の膜厚で、容易に塗布できることにある。 複数の層が塗布できる。

本発明の組成物は、一旦、塗布すると、放射線により硬化できる。 それゆえ、例えば、本発明の組成物は、当業者に公知であるように、紫外線を照射することにより、硬化され得る。 特定の実施態様では、硬化は、１分間未満で、完結できる。

特定の実施態様では、本発明の組成物を硬化するために、１８０〜４０００ナノメートルの波長範囲を有する紫外光源が使用され得る。 例えば、日光、水銀灯、アーク灯、キセノン灯、ガリウム灯などが使用され得る。 一例では、本発明の組成物は、ＰＯＷＥＲＭＡＰ ＵＶ Ｒａｄｉｏｍｅｔｅｒ（これは、ＥＩＴ Ｉｎｃ．，Ｓｔｅｒｌｉｎｇ，Ｖｉｒｇｉｎｉａから市販されている）で測定したとき、１００〜２０００ ｍＪ／ｃｍ ^２ （例えば、５００〜１０００ ｍＪ／ｃｍ ^２ ）の全暴露に対して、４８〜３６０Ｗ／ｃｍの強度を有する中圧水銀灯により、硬化され得る。

比較的に薄い膜厚（すなわち、２．０ミル（５０．８ミクロン）未満または１．０ミル未満）が望ましいとき、本発明の組成物は、連続塗装装置（例えば、米国特許第６，７４６，５３５号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で開示されたもの）を使用して、基板上に噴霧塗布できる。 このような装置の一例はまた、図１および２で描写されている。

図１および２から明らかなように、塗布器１０が提供され、これは、スプレーハウジング２０、コンベア手段２５および複数のスプレーガン３０（例えば、高容量−低圧（ＨＶＬＰ）スプレーガン）を含む。 図２で図示した実施態様では、７個のスプレーガンが提供されている。 スプレーハウジング２０は、フレームアセンブリ３２上に取り付けられ、そして入口３４および出口３６を有し、コンベア手段２５がそれらを通る。 塗装する部品４０は、コンベア手段２５上に置かれ、これは、部品４０を、スプレーハウジング２０内に位置しているスプレーチャンバ４４に送達する。 スプレーガン３０は、ガン３０の各々のノズル部分４６がスプレーハウジング２０内の開口部４９を通ってスプレーチャンバ４４に入るように、スプレーハウジング２０上に位置付けられている。 スプレーガン３０は、スプレーハウジング２０上のいずれの場所にも配置でき、所望の噴霧パターンを得るために、任意の所望の方向に向けることができる。

所望の被膜特性を達成するために、このような装置はまた、塗布条件を制御できる。 特定の実施態様では、例えば、スプレーチャンバ４４の温度、スプレーガン排出流の温度、および／または基板の温度は、８０°Ｆから１６０°Ｆまで（２７℃から７１℃まで）、例えば、１１０°Ｆから１４０°Ｆまで（４３℃から６０℃まで）の間で、制御できる。 それに加えて、スプレーガン３０は、２５〜５０ミクロンの平均粒径を有する霧状化粒子を形成するように、操作できる。

一例では、上記型のミストコーター（ｍｉｓｔ ｃｏａｔｅｒ）が使用され、これは、第一塗装ブースにて、シーラーコート用の４個のＳＡＴＡ（商標）ＨＶＬＰ スプレーガン（０．７ミリメートルのノズルおよびマッチングエアキャップ（ｍａｔｃｈｉｎｇ ａｉｒｃａｐｓ））と、第二塗装ブースにて、トップコート用の４個の同じＳＡＴＡ（商標）ＨＶＬＰ スプレーガンとを含む。 このシーラーおよびトップコートの一方または両方は、本発明の組成物から堆積され得る。 いくつかの例では、これらのスプレーガンは、各ブースにて、次のとおりに配列されている。 ：（１）１個のサイドガンは、コンベヤベルトの中心線から１０〜１４インチ（２５．４〜３５．６センチメートル）で、水平から４５°で、配列されている；（２）１個または２個のセンターガンは、上で、水平から９０°で配列されたベルトから１９インチ（４８．３センチメートル）で、このベルトの中心に置かれている；そして（３）第二サイドガンは、第一サイドガンの鏡像として、このブースの反対側に配列されている。 これらのスプレーガンは、４０ｐｓｉｇの霧化圧力およびファン圧力で操作される。 いくつかの場合、この被覆の温度は、塗装源タンク（１００°Ｆ（３８℃）〜１８０°Ｆ（８２℃））およびガン領域（１００°Ｆ（３８℃）〜２００°Ｆ（９３℃））で制御され、このスプレーガンへの霧化空気の温度は、（６０°Ｆ（１６℃）〜２００°Ｆ（９３０℃）で）制御され、このブースの温度は、７０°Ｆ（２１℃）〜１５０°Ｆ（６６℃）で制御され、および／またはこの基板の温度は、７０°Ｆ（２１℃）〜１４０°Ｆ（６０℃）で制御される。

別の例では、同じスプレーガンおよび流動設備を使用して、ミストコーターに代えて、往復機関（例えば、Ｃｅｆｌａ Ｅａｓｙ ２０００（商標）またはＳｕｐｅｒｆｉｃｉ Ｔｗｉｎ Ｓｐｒａｙ）が使用される。 往復機関は、この基板を探し出すために、光電セルを使用し、次いで、これらの領域だけを塗装する。

本発明はまた、多層複合被覆に関する。 本発明の多層複合被覆は、シーラー組成物から堆積されたシーラーとシーラーの少なくとも一部に塗布されたトップコートとを含み、ここで、トップコートは、トップコート組成物から堆積される。 このシーラー組成物およびトップコート組成物の少なくとも一部は、本発明の放射線硬化可能組成物を含有する。 特定の実施態様では、このシーラー組成物およびトップコート組成物の両方は、本発明の放射線硬化可能組成物を含有する。

特定の実施態様では、本発明の多層複合被覆は、１層またはそれ以上の基層（例えば、ステインまたはプライマー）を含み、ここで、このシーラー組成物およびトップコート組成物は、この基層の上に塗布される。 この基層は、着色した被覆を含み得るが、例えば、塗装用途に有用な任意の着色組成物（例えば、着色剤として作用する１種またはそれ以上の顔料または染料を含有する組成物）を含有できる。 このような着色組成物は、しばしば、樹脂バインダーを含み、これは、例えば、１種またはそれ以上のアクリル重合体、ポリエステル（例えば、アルキド）、ポリウレタンおよびニトロセルロースを含有し得る。

本発明の多層複合被覆（ここで、これらの被覆の一方または両方は、本発明の放射線硬化可能組成物を含有する）は、（ａ）シーラー組成物（そこから、シーラーが基板上に堆積される）を基板に塗布することにより；（ｂ）このシーラー組成物を硬化することにより；（ｃ）トップコート組成物（そこから、トップコートがシーラー上に堆積される）を基板に塗布することにより；そして（ｄ）このトップコートを硬化することにより、堆積され得る。 これらの塗装工程は、例えば、噴霧塗装により、達成され得る。 さらに、このシーラー塗装組成物は、基板をトップコート組成物で塗装する前に、紙ヤスリで磨かれ得る。 さらに、このシーラー組成物を基板上に塗布する前に、この基板には、１層またはそれ以上の基層が塗布され得る。

以下の実施例で本発明を説明するが、しかしながら、本発明をそれらの詳細に限定するとは見なされない。 特に明記しない限り、以下の実施例だけでなく本明細書全体にわたって、全ての部およびパーセントは、重量基準である。

（実施例１）
表１で示した成分および重量パーセントを使用して、塗装組成物を製造した。 アクリル化エポキシと約半分の変性ポリエーテルアクリレートとを混合することにより、そして撹拌下にて、分散添加剤、タルクおよびシリカを加えることにより、被覆を作成した。 固形分が適切に分散されるまで、撹拌を継続した。 次に、撹拌下にて、残りのアクリレートおよびレオロジー添加剤を加えた。 最後に、残りの成分を加え、撹拌をさらに継続して、全ての成分の完全な均一化およびレオロジー調整剤の会合を確実にした。

（表１）

^１ ＵＣＢ Ｓｕｒｆａｃｅ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｓｍｙｒｎａ，ＧＡ製のＥｂｅｃｒｙｌ ３２１２

^２ ＢＡＳＦ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，ＮＣ製のＬａｒｏｍｅｒ ＰＯ ９４Ｆ

^３ ＢＡＳＦ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，ＮＣ製のＬａｒｏｍｅｒ ＰＯ ７７Ｆ

^４ Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，ＣＴ製の分散添加剤

^５ Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，ＣＴ製の分散添加剤

^６ Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，ＣＴ製の分散添加剤

^７ Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，ＣＴ製の変性ポリ−ジメチル−シロキサン

^８ Ｄｏｗ Ｃｏｒｎｉｎｇ，Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ製の（ポリエチレンオキシドアセテートキャップ化）シロキサン

^９ Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅ，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ，ＣＴ製の低分子量重合体尿素

^１０ Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｎ，ＮＹ製のヒンダードアミン光安定剤

^１１ Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｎ，ＮＹ製のＵＶ吸収剤 表１の塗装組成物の各々の粘度は、コーンアンドプレート粘度計を使用して、１秒あたり５０００サイクルで、高剪断で、２５℃（７７°Ｆ）で、測定した。 結果は、表２で示す。

（表２）

（表３）

^２に晒すことにより、硬化した。 被覆２および４は、８００ｍＪ／ｃｍ

^２を使用して、同様に硬化した。 結果は、表４で示す。

（表４）

表５で示した成分および重量パーセントを使用して、塗装組成物を製造した。 実施例１で記述した手順を使用て、被覆を作成した。

（表５）

^１２ ＵＣＢ Ｓｕｒｆａｃｅ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｓｍｙｒｎａ，ＧＡ製のＥｂｅｃｒｙｌ ３２００

^１３ Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ製の６モルのエトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート

^１４ Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ製の９モルのエトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート Ｃ１１７９Ａ３３およびＣ１２６５Ａ３１（これらは、ＰＰＧ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｏａｋ Ｃｒｅｅｋ，Ｗｌから市販されている）を使用して、カエデ材に、溶媒媒介着色層を塗布した。 Ｃ１１７９Ａ３３は、噴霧塗布して、室温で、乾燥した。 Ｃ１２６５Ａ３１は、噴霧塗布し、過剰を拭い去り、そして室温で、約１５分間乾燥した。 次いで、着色した木材を、１４０°Ｆ（６０℃）で、約１５分間焼き付けた。 被覆１、５および６を、個々に、着色木材に噴霧塗布し、そしてＬｅｎｅｔａブラックおよび白紙チャートに引き下げて、約１０ミクロン（０．４ミル）の被覆を塗布した。 実施例１で記述したＵＶ装置を使用して、６００ｍｊ／ｃｍ

^２に晒すことより、被覆を硬化した。 これらの個々の被覆に、実施例１の被覆２を塗布して、追加１５ミクロン（０．６ミル）を塗布した。 実施例１で記述したＵＶ装置を使用して、９００ｍｊ／ｃｍ

^２に晒すことより、被覆２を硬化した。 結果は、表６で示す。

（表６）

^１５塗装した表面を紙タオルで擦って傷を観察することにより、空気雰囲気でのＵＶ暴露後の表面硬化を評価した。 表面硬化は、１（最も傷が少ない；最良）から３（最悪）まで格付けした。

^１６塗装した表面を親指で擦り取ることにより、皮膜完全性を評価した。 皮膜完全性または堅牢性は、１（変形に対して最も耐性が高い）から３（最悪）まで格付けした。

^１７その上に被覆２を塗布した個々の被覆に対して、被膜間接着性を評価した。 塗装した表面に刻みを付け、ＡＳＴＭ Ｄ３３５９および３Ｍ ６００テープを使用して、接着性を試験した。 被膜間接着性は、塗装した層内における凝集性接着不良に対する耐性として、定義した。 接着性は、１（最良）から３（最悪）までで格付けした。

本発明の特定の実施態様は、例示の目的のために上で記述されているのに対して、添付の請求の範囲で規定された本発明から逸脱することなく、本発明の詳細に多くの変更を加え得ることは、当業者に明らかである。

図１は、連続塗装装置の透視図である。

図２は、図１で図示した連続塗装装置の断面図である。