本発明は、低腐食性イオン液体及びそれを含む潤滑油組成物に関する。 さらに詳しくは、本発明は、金属に対する防食性に優れる低腐食性イオン液体、及び該低腐食性イオン液体を基油として含み、引火の危険性が低く、高い耐熱性と良好な低温流動性を有し、かつ防食性に優れる潤滑油組成物に関するものである。

近年、カチオンとアニオンとから構成されたイオン液体は、アニオンの異なる一連のエチルメチルイミダゾリウム塩が、優れた熱安定性と高いイオン伝導性を有し、空気中でも安定な液体となることが報告されて以来（例えば、非特許文献１参照）、注目され、その熱安定性（難揮発性、難燃性）、高イオン密度（高イオン伝導性）、大熱容量、低粘性などの特徴を活かして様々な用途、例えば太陽電池などの電解液（例えば、特許文献１参照）、抽出分離溶媒、反応溶媒、潤滑油などとして、応用研究が積極的になされている。

イオン液体はカチオンとアニオンから構成されており、それぞれの引き合う力が固体の塩と比べて弱いために常温でも液状を示す。 逆に言えば、引き合う力が若干弱くなるようにカチオンおよびアニオンの構造を設計すればイオン液体を得ることができる。 さらに、カチオンとアニオンの組合せを変えたり、それぞれのイオンに置換基を導入することにより、イオン液体の物性や化学的特性を意図的にコントロールすることが可能と言われている。
しかしながら、イオン液体はイオンのみから構成されているため、水分が混入した場合、構成イオンが解離し，この解離したイオンが金属表面に作用することで，材質によっては腐食を引き起こしてしまうという問題があった。

身の回りには自動車や産業用機械など摺動部をもつものが数多く存在し、技術の発展と共に摺動部に生じる負荷は過酷なものとなってきている。 摺動部に生じる摩擦或いは摩耗を低減させることはエネルギーロスおよび材料の長寿命化を図る点で重要であり、そのための潤滑油の高性能化が望まれている。 現在、潤滑油は主として石油を精製することで得られる鉱油が使用されている。 鉱油は、燃料製造における副産物であるため安価であることや、技術の蓄積があるため広い分野で多用されている。 しかしながら鉱油の主成分は炭化水素であり、高温環境下では揮発したり引火したりする問題がある。
こうした問題を解決するためにさまざまな合成油がこれまで開発されてきている。 鉱油と同じく炭化水素系の合成油は、粘性を意図的にコントロールする点では有利であるが、粘性を下げようとすると揮発の問題や引火の問題を払拭できない。 揮発性が低く、高温特性に優れる合成油として、エステル系オイルやシリコーンオイル、フッ素系オイルが提案されてきた。 エステル系オイルは加水分解性があるため寿命の面で問題がある。
また、シリコーンオイルや、含フッ素ポリエーテルに代表されるようなフッ素系オイルは、耐熱性や揮発性の点では優れているが、潤滑性能が炭化水素系の鉱油や合成油に比べて劣るといった問題がある。

こうした中、潤滑油を使用するハード側の使用温度環境はますます厳しくなり、また摺動部の高速作動化がますます進んでおり、これまで提案されてきた上記の潤滑油では厳しい要求事項を満たすことができないようになってきている。
これに対し、前記イオン液体は、揮発しにくく、また３００℃以上の高温まで安定に存在し，尚且つ潤滑性に優れるといった特徴があることから，エステル系やシリコーンオイル，フッ素系オイルに代わる耐熱型合成油として期待される。
非特許文献２、非特許文献３、及び非特許文献４にはイオン液体を潤滑油として使用することが提案されており、従来の潤滑油に比べ遜色のない潤滑性能を有し、優れた耐熱性を有していることが報告されている。
また、特許文献２には潤滑性基油とイオン液体とからなる潤滑油組成物が開示されている。 該潤滑油組成物は制電性、熱安定性に優れ、金属を腐食せず安定性に優れているとされている。 しかし，制電性は得られるが、潤滑油基油の熱安定性が低い場合には揮発や引火の恐れも生じてしまう。 さらにイオン液体は、前述したように水分が混入した場合、構成イオンが解離し，この解離したイオンが金属表面に作用することで，材質によっては腐食を引き起こしてしまうという問題がある。
このように、イオン液体を潤滑油に用いた場合、摩擦環境あるいは摺動部の材質によっては、腐食が生じるおそれがあるため、低腐食性イオン液体の開発が望まれていた。

特開２００３−３１２７０号公報

特開２００５−８９６６７号公報

「Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．」，９６５（１９９２年） Ｃｈｅｍ． Ｃｏｍｍｕｎ． ， ２００１， ２２４４−２２４５ Ｔｒｉｂｏｌｏｇｙ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ３５ （２００２） ５０３−５０９ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｔｈｅ Ｓｏｃｉｅｔｙ ｏｆ Ｔｒｉｂｏｌｏｇｉｓｔｓ ａｎｄ Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ， ２００３， Ｊｕｌｙ， １６−２１

本発明は、このような状況下になされたもので、金属に対する防食性に優れる低腐食性イオン液体、及び該低腐食性イオン液体を基油として含み、引火の危険性が低く、高い耐熱性と良好な低温流動性を有し、かつ防食性に優れる潤滑油組成物を提供することを目的とするものである。

本発明者らは、前記目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、イオン液体に、イオン液体以外の含窒素化合物、好ましくは窒素原子２個以上を有する脂肪族化合物及び窒素原子１個以上をヘテロ原子として含む複素環式化合物の中から選ばれる少なくとも一種を配合することにより、低腐食性イオン液体が得られ、その目的を達成し得ることを見出した。 本発明は、かかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち、本発明は、
（１）（Ａ）イオン液体と、（Ｂ）イオン液体以外の含窒素化合物を含むことを特徴とする低腐食性イオン液体、
（２）（Ｂ）含窒素化合物が、窒素原子２個以上を有する脂肪族化合物及び窒素原子１個以上をヘテロ原子として含む複素環式化合物の中から選ばれる少なくとも一種である上記（１）に記載の低腐食性イオン液体、
（３）（Ａ）イオン液体が、下記一般式（１）
（Ｚ ^p+ ） _k （Ａ ^q- ） _m・・・（１）
（式中、Ｚ ^p+はカチオン、Ａ ^q-はアニオンである。ｐ、ｑ、ｋ、ｍ、ｐ×ｋ及びｑ×ｍは、それぞれ１〜３の整数であり、ｐ×ｋ＝ｑ×ｍを満たす。ｋ又はｍが２以上のとき、Ｚ又はＡは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で表され上記（１）又は（２）に記載の低腐食性イオン液体、
（４）（Ａ）イオン液体が、流動点−１０℃以下のものである上記（１）〜（３）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、
（５）（Ａ）イオン液体が、二種以上のイオン液体の混合物である上記（１）〜（４）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、
（６）一般式（１）で表されるイオン液体において、Ｚ ^p+がＺ ⁺であって、下記一般式（２）〜（１１）

（式中、Ｒ ¹ 〜Ｒ ¹²は、それぞれ独立に水素原子、エーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数３〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基又はトリアルキルシリルメチル基を示す。）
で表される構造を有するカチオンの中から選ばれるいずれかである上記（１）〜（５）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、
（７）一般式（１）で表されるイオン液体において、Ａ ^q-がＡ ^-であって、ＢＦ ₄ ^- 、ＰＦ ₆ ^- 、Ｃ _n Ｈ _(2n+1) ＯＳＯ ₃ ^- 、（Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＳＯ ₃ ^- 、［Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＳＯ ₂ ］ ₂ Ｎ ^- 、（Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＣＯＯ ^- 、ＮＯ ₃ ^- 、ＣＨ ₃ ＳＯ ₃ ^- 、（ＣＮ） ₂ Ｎ ^- 、ＨＳＯ ₃ ^- 、Ｃ ₆ Ｈ ₅ ＳＯ ₃ ^- 、ＣＨ ₃ （Ｃ ₆ Ｈ ₄ ）ＳＯ ₃ ^- 、（ＦＳＯ ₂ ） ₂ Ｎ ^- 、ＰＦ _6-Y （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _Y ^- 、ＢＦ _4-Z （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _Z ^- 、ＦｅＣｌ ₄ ^- 、（ＣＮ） _4-Z ＢＦ _Z ^- （前記式中、ｎは１〜８の整数、ｘは０〜１７の整数、ｙは１〜６の整数、ｚは０〜４の整数である。）、及び下記一般式（１２）〜（１４）

（式中、Ｒ ¹³ 〜Ｒ ²⁰は、それぞれ独立に水素原子、あるいはエーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基を示す。）
で表される構造を有するフェニルスルホン酸系アニオン、テトラゾール系アニオン、トリアゾール系アニオンの中から選ばれるいずれかである上記（３）〜（６）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、
（８）（Ｂ）含窒素化合物が、下記一般式（１５）〜（２１）

（式中、炭素原子又は窒素原子に結合するＲ ²¹ 〜Ｒ ²⁵は、それぞれ独立に水素原子、アミノ基、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数３〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基、炭素数１〜１８のアミノアルキル基、炭素数１〜１８のアルキルアミノ基又は炭素数１〜１８のヒドロキシアルキル基を示すが、炭素原子に結合するＲ ²¹ 〜Ｒ ²⁵は、さらにハロゲン原子であってもよい。ｎは１〜１８の整数である。）
で表される化合物の中から選ばれる少なくとも一種である上記（２）〜（７）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、
（９）（Ｂ）含窒素化合物が、アミノアルキルイミダゾール、アミノピリジン、アミノアルキルピリジン、Ｎ−アミノアルキルピペラジン及びアミノアルキルアミンの中から選ばれる少なくとも一種である上記（８）に記載の低腐食性イオン液体、
（１０）（Ｂ）含窒素化合物の含有量が、０．００１〜１０質量％である上記（１）〜（９）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体、及び（１１）上記（１）〜（１０）のいずれかに記載の低腐食性イオン液体を基油として含むことを特徴とする潤滑油組成物、
を提供するものである。

本発明によれば、金属に対する防食性に優れる低腐食性イオン液体、及び該低腐食性イオン液体を基油として含み、引火の危険性が低く、高い耐熱性と良好な低温流動性を有し、かつ防食性に優れる潤滑油組成物を提供することができる。

まず、本発明の低腐食性イオン液体について説明する。
［低腐食性イオン液体］
本発明の低腐食性イオン液体は、（Ａ）イオン液体と、（Ｂ）イオン液体以外の含窒素化合物を含むことを特徴とする。
（（Ａ）イオン液体）
本発明の低腐食性イオン液体において、（Ａ）成分として用いられる（Ａ）イオン液体としては、例えば下記一般式（１）
（Ｚ ^p+ ） _k （Ａ ^q- ） _m・・・（１）
（式中、Ｚ ^p+はカチオン、Ａ ^q-はアニオンである。ｐ、ｑ、ｋ、ｍ、ｐ×ｋ及びｑ×ｍは、それぞれ１〜３の整数であり、ｐ×ｋ＝ｑ×ｍを満たす。ｋ又はｍが２以上のとき、Ｚ又はＡは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で表される化合物を挙げることができる。
本発明においては、上記一般式（１）において、ｐ、ｑ、ｋ及びｍが２以下であることが好ましく、ｐ、ｑ、ｋ及びｍが１である、一般式（１−ａ）
Ｚ ⁺ Ａ ^-・・・（１−ａ）
（式中、Ｚ ⁺はカチオン、Ａ ^-はアニオンである。）
で表される化合物が好適である。

＜Ｚ ⁺カチオン＞
本発明においては、前記一般式（１−ａ）におけるＺ ⁺カチオンとして、下記一般式（２）〜（１１）

で表される構造を有するカチオンの中から選ばれるいずれかを挙げることができる。
前記一般式（２）〜（１１）において、Ｒ ¹ 〜Ｒ ¹²は、それぞれ独立に水素原子、エーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数３〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基又はトリアルキルシリルメチル基を示す。
前記エーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基は、直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよく、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種デシル基、各種ドデシル基、各種テトラデシル基、各種ヘキサデシル基、各種オクタデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基、２−メトキシエチル基、３−メトキシプロピル基、２−ヒドロキシエチル基、３−ヒドロキシプロピル基などが挙げられる。

前記炭素数３〜１８のアルケニル基は直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよく、例えばアリル基、プロペニル基、各種ブテニル基、各種ヘキセニル基、各種オクテニル基、各種デセニル基、各種ドデセニル基、各種テトラデセニル基、各種ヘキサデセニル基、各種オクタデセニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロオクテニル基などが挙げられる。
前記炭素数６〜１８のアリール基は、環上にアルキル基などの適当な置換基を有していてもよく、例えばフェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、メチルナフチル基などが挙げられ、炭素数７〜１８のアラルキル基は、環上にアルキル基などの適当な置換基を有していてもよく、例えばベンジル基、メチルベンジル基、フェネチル基、メチルフェネチル基、フェニルプロピル基、メチルフェニルプロピル基、ナフチルメチル基、メチルナフチルメチル基などが挙げられる。
一方、前記トリアルキルシリルメチル基は、ケイ素原子に結合する３個のアルキル基は、炭素数１〜８のものが好ましく、それらは同一でも異なっていてもよく、例えばトリメチルシリルメチル基、トリエチルシリルメチル基、トリプロピルシリルメチル基、トリブチルシリルメチル基などが挙げられる。

当該Ｚ ⁺カチオンにおいて、一般式（２）で示されるイミダゾリウムカチオンとしては、例えば１−メチルイミダゾリウム、１，３−ジメチルイミダゾリウム、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウム、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウム、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウム、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウム、1−トリメチルシリルメチル−３−メチルイミダゾリウム、１−メチル−３−イソプロピルイミダゾリウム、１−ｓｅｃ−ブチル−３−メチルイミダゾリウム、１−メトキシエチル−３−メチルイミダゾリウム、１−メトキシメチル−３−メチルイミダゾリウムなどが挙げられる。
一般式（３）で示されるピロリニウムカチオンとしては、例えばＮ，Ｎ−プロピルメチルピロリニウム、Ｎ，Ｎ−ブチルメチルピロリニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリニウム、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリニウムなどが挙げられる。
一般式（４）で示される２Ｈ−ピロリニウムカチオンとしては、例えば１，２−ジメチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−エチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−プロピル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−ブチル−２−メチル−２Ｈピロリニウム、１−ヘキシル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−オクチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−トリメチルシリルメチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−イソプロピル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−ｓｅｃ−ブチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−メトキシエチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウム、１−メトキシメチル−２−メチル−２Ｈ−ピロリニウムなどが挙げられる。

一般式（５）で示されるピロリジニウムカチオンとしては、例えばＮ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウム、Ｎ，Ｎ−ブチルメチルピロリジニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウム、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムなどが挙げられ、一般式（６）で示されるピリジニウムカチオンとしては、例えば１−エチルピリジニウム、１−プロピルピリジニウム、１−ブチルピリジニウム、１−メトキシエチルピリジニウム、１−メトキシメチルピリジニウム、１−イソプロピルピリジニウム、１−ｓｅｃ−ブチルピリジニウム、トリメチルシリルメチルピリジニウムなどが挙げられる。
一般式（７）で示されるピペリジニウムカチオンとしては、例えばＮ，Ｎ−プロピルメチルピペリジニウム、Ｎ，Ｎ−ブチルメチルピペリジニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピペリジニウム、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピペリジニウム、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピペリジニウムなどが挙げられる。

一般式（８）で示されるアンモニウムカチオンとしては、例えばＮ，Ｎ−ジエチル−Ｎ，Ｎ−メチル（２−メトキシエチル）アンモニウム、テトラエチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、トリメチルプロピルアンモニウム、トリメチルヘキシルアンモニウム、トリエトキシ（２−メトキシエチル）アンモニウムなどが挙げられ、一般式（９）で示されるホスホニウムカチオンとしては、例えばＮ，Ｎ−ジエチル−Ｎ，Ｎ−メチル（２−メトキシエチル）ホスホニウム、テトラエチルホスホニウム、トリエチルメチルホスホニウム、トリメチルプロピルホスホニウム、トリメチルヘキシルホスホニウム、トリエチル（２−メトキシエチル）ホスホニウムなどが挙げられ、一般式（１０）で示されるスルホニウムカチオンとしては、例えばトリエチルスルホニウム、ジエチル（２−メトキシエチル）スルホニウム、トリプロピルスルホニウム、ジメチルヘキシルスルホニウムなどが挙げられる。
一般式（１１）で示されるイソオキサゾリウムカチオンとしては、例えば２−エチル−５−メチルイソオキサゾリウム、２−プロピル−５−メチルイソオキサゾリウム、２−ヘキシル−５−メチルイソオキサゾリウム、２−メトキシメチル−５−メチルイソオキサゾリウムなどが挙げられる。

＜Ａ ^-アニオン＞
本発明においては、前記一般式（１−ａ）におけるＡ ^-アニオンとして、ＢＦ ₄ ^- 、ＰＦ ₆ ^- 、Ｃ _n Ｈ _(2n+1) ＯＳＯ ₃ 、（Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＳＯ ₃ ^- 、［Ｃ ₃ Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＳＯ ₂ ］ ₂ Ｎ ^- 、（Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＣＯＯ ^- 、ＮＯ ₃ ^- 、ＣＨ ₃ ＳＯ ₃ ^- 、（ＣＮ） ₂ Ｎ ^- 、ＨＳＯ ₃ ^- 、Ｃ ₆ Ｈ ₅ ＳＯ ₃ ^- 、ＣＨ ₃ （Ｃ ₆ Ｈ ₄ ）ＳＯ ₃ ^- 、（ＦＳＯ ₂ ） ₂ Ｎ ^- 、ＰＦ _8-y （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _y ^- 、ＢＦ _4-z （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _z ^- 、ＦｅＣｌ ₄ ^- 、（ＣＮ） _4-z ＢＦ _z ^- （前記式中、ｎは１〜８の整数、ｘは０〜１７の整数、ｙは１〜６の整数、ｚは０〜４の整数である。）、及び下記一般式（１２）〜（１４）

で表される構造を有するアニオンの中から選ばれるいずれかを挙げることができる。
前記一般式（１２）〜（１４）において、Ｒ ¹³ 〜Ｒ ²⁰は、それぞれ独立に水素原子、あるいはエーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基を示す。
上記のエーテル結合及び／又はヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜１８のアルキル基については、前述のＲ ¹ 〜Ｒ ¹²の説明において示したとおりである。

当該Ａ ^-で示されるアニオンの具体例としては、（トリフルオロメタン）トリフルオロボレート、（ペンタフルオロエタン）トリフルオロボレート、ビス（フルオロスルホニル）イミド、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、ビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、ジシアンアミド、（フルオロスルホニル）（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、（トリフルオロメタンスルホニル）（トリフルオロメタンカルボニル）イミド、トリフルオロメタンスルホン酸、ペンタフルオロエタンスルホン酸、パーフルオロプロパンスルホン酸、パーフルオロブタンスルホン酸などを挙げることができる。

＜Ｚ ⁺ Ａ ^-化合物＞
本発明の低腐食性イオン液体において、（Ａ）成分のイオン液体として好適な、一般式（１−ａ）で示されるＺ ⁺ Ａ ^-化合物としては、例えばテトラエチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリエチルメチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、ジエチルジメチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリメチルプロピルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリメチルヘキシルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリエチルメトキシメチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリエチルメトキシエチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、ジエチルジメトキシエチルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、トリエチルイソプロピルアンモニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１，３−ジメチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−エチルピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−プロピルピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−ブチルピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−メトキシエチルピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−イソプロピルピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムビス（フルオロスルホニル）イミド、

テトラエチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリエチルメチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、ジエチルジメチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリメチルプロピルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリメチルヘキシルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリエチル（メトキシメチル）アンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリエチル（メトキシエチル）アンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、ジエチル（ジメトキシエチル）アンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリエチルイソプロピルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−プロピルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−メトキシエチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−イソプロピルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、

テトラエチルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリエチルメチルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、ジエチルジメチルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリメチルプロピルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリメチルヘキシルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリエチル（メトキシメチル）アンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリエチル（メトキシエチル）アンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、ジエチルジ（メトキシエチル）アンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、トリエチルイソプロピルアンモニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−エチルピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−プロピルピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−ブチルピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−メトキシエチルピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−イソプロピルピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、

テトラエチルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリエチルメチルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、ジエチルジメチルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリメチルプロピルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリメチルヘキシルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリエチル（メトキシメチル）アンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリエチル（メトキシエチル）アンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、ジエチルジ（メトキシエチル）アンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリエチルイソプロピルアンモニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−エチルピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−プロピルピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−ブチルピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−メトキシエチルピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−イソプロピルピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムトリフルオロメタンスルホネート、

テトラエチルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリエチルメチルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、ジエチルジメチルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリメチルプロピルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリメチルヘキシルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリエチル（メトキシメチル）アンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリエチル（メトキシエチル）アンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、ジエチルジ（メトキシエチル）アンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、トリエチルイソプロピルアンモニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムパーフルオロブタンスルホネート、１−エチルピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−プロピルピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−ブチルピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−メトキシエチルピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−イソプロピルピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムパーフルオロブタンスルホネート、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムパーフルオロブタンスルホネートなどが挙げられる。

本発明の低腐食性イオン液体において、（Ａ）成分のイオン液体として用いられる、一般式（１−ａ）で示されるＺ ⁺ Ａ ^-化合物の中で好ましいイオン液体として、Ｚ ⁺カチオンがイミダゾリウム、ピリジウム、ピロリジニウム、アンモニウム、ホスホニウムであり、かつＡ ^-アニオンがＰＦ ₆ ^- 、［Ｃ _n Ｆ _(2n+1-x) Ｈ _x ）ＳＯ ₂ ］ ₂ Ｎ ^- 、（ＦＳＯ ₂ ） ₂ Ｎ ^- 、ＰＦ _6-y （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _y ^- 、ＢＦ _4-z （Ｃ _n Ｆ _2n-1 ） _z ^- 、（ＣＮ） ₂ Ｎ ^- 、（ＣＮ） _4-z Ｂ _z ^-であるイオン液体が挙げられる。 なお、ｎは１〜８の整数、ｘは０〜１７の整数、ｙは１〜６の整数、ｚは０〜４の整数である。
具体的には，１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、テトラエチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、トリメチルプロピルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、
トリメチルヘキシルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１，３−ジメチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−メチル−３−トリメチルシリルメチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−メトキシエチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−イソプロピルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−（３−メチルプロピル）ピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチル（メチル）ピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシメチル（メチル）ピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、
１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミドなどが挙げられる。

特に好ましいイオン液体としては、テトラエチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（フルオロスルホニル）イミド、１，３−ジメチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−オクチル−３−メチルイミダゾリウム（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−エチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−ブチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−メトキシエチルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、１−イソプロピルピリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−プロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシエチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−メトキシメチルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド、Ｎ，Ｎ−イソプロピルメチルピロリジニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドなどが挙げられる。

当該（Ａ）成分のイオン液体は、流動点が−１０℃以下のものが好ましく、より好ましくは−２０℃以下、さらに好ましくは−３０℃以下である。 なお、この流動点は、ＪＩＳ Ｋ ２２６９に準拠して測定した値である。
このような流動点を有するイオン液体を用いてなる本発明の低腐食性イオン液体は、潤滑油の基油などとして、好適に用いられる。
また、本発明の低腐食性イオン液体においては、当該（Ａ）成分のイオン液体として、二種以上のイオン液体の混合物を用いることができる。 （Ａ）成分のイオン液体を二種以上の混合物とすることにより、当該（Ａ）成分であるイオン液体の流動性を高めることができる。
（Ａ）成分のイオン液体として、このような流動性の高い、二種以上のイオン液体の混合物を用いてなる本発明の低腐食性イオン液体は、特に潤滑油の基油として好適である。 二種以上のイオン液体を混合する場合、主成分となる第１のイオン液体のイオン液体混合物全体に対する配合割合は、５０質量％を超えることが好ましく、副成分の第２のイオン液体は５０質量％以下であることが好ましい。 三種類以上のイオン液体を混合する場合には、副成分の第２のイオン液体の配合よりも少ない配合量で、３成分目以降のイオン液体を混合することが好ましい。

（（Ｂ）含窒素化合物）
本発明の低腐食性イオン液体においては、防食性を向上させるために、（Ｂ）成分として含窒素化合物を含有させる。
イオン液体は、水分が混入した場合、構成イオンが解離し、この解離したイオンが金属表面に作用することで、金属の材質によっては腐食が生じる。 このような腐食を抑えるために、（Ｂ）成分として含窒素化合物が配合される。
本発明において、防食性向上剤として用いる（Ｂ）成分の含窒素化合物としては、窒素原子２個以上を有する脂肪族化合物及び窒素原子１個以上をヘテロ原子として含む複素環式化合物の中から選ばれる少なくとも一種、具体的には、下記一般式（１５）〜（２１）

で表される化合物の中から選ばれる少なくとも一種を挙げることができる。
前記一般式（１５）〜（２１）において、炭素原子又は窒素原子に結合するＲ ²¹ 〜Ｒ ²⁵は、それぞれ独立に水素原子、アミノ基、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数３〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基、炭素数１〜１８のアミノアルキル基、炭素数１〜１８のアルキルアミノ基又は炭素数１〜１８のヒドロキシアルキル基を示すが、炭素原子に結合するＲ ²¹ 〜Ｒ ²⁵は、さらにハロゲン原子であってもよい。 ｎは１〜１８の整数である。
ここで、前記炭素数１〜１８のアルキル基は、直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよく、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種デシル基、各種ドデシル基、各種テトラデシル基、各種ヘキサデシル基、各種オクタデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基などが挙げられる。
炭素数３〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基及び炭素数７〜１８のアラルキル基については、前述のＲ ¹ 〜Ｒ ¹²の説明において示したとおりである。

ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、アミノアルキル基としては、例えば−（ＣＨ ₂ ） _n −ＮＨ ₂ （ｎは１〜１８の整数）が挙げられる。 アルキルアミノ基としては、例えば−ＮＲ ₂が挙げられる。 上記２つのＲは水素原子又は炭素数１〜１８の直鎖状、分岐状、若しくは環状のアルキル基を示し、たがいに同一でも異なっていてもよいが、２つのＲが同時に水素原子であり得ない。 ヒドロキシアルキル基としては、例えば−（ＣＨ ₂ ） _n −ＯＨ（ｎは１〜１８の整数）が挙げられる。
前記一般式（１５）〜（２１）において、Ｒ ²¹ 〜Ｒ ²⁵としては、特にアミノ基、アルキルアミノ基又はアミノアルキル基であることが好ましい。
特に好ましい含窒素化合物としては、アミノアルキルイミダゾール、アミノピリジン、アミノアルキルピリジン、Ｎ−アミノアルキルピペラジン及びアミノアルキルアミンを挙げることができる。

本発明において、（Ｂ）成分として用いる含窒素化合物は、沸点２００℃以上のものが好ましい。 当該含窒素化合物の沸点の上限については特に制限はないが、一般には５００℃程度である。
当該含窒素化合物の具体例としては、ビス（アミノプロピルメチル）アミン、３−ジブチルアミノプロピルアミン、２−ヒドロキシエチルアミノプロピルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラアリル−１，４−ジアミノブタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラメチル−１，６−ヘキサンジアミン、１−アミノプロピルイミダゾール、１−アミノエチルイミダゾール、２−アミノピリジン、３−アミノピリジン、４−アミノピリジン、４−ジメチルアミノピリジン、４−ブチルピリジン、２−メチル−５−ブチルピリジン、２−アミノ−４−メチルピリジン、２−アミノ−４，６−ジメチルピリジン、２−フェニルピリジン、２−ベンジルピリジン、４−ベンジルピリジン、Ｎ−アミノエチルピペラジン、Ｎ−アミノプロピルピペラジン、２−アミノエチルピペラジン、２−アミノプロピルピペラジン、３−アミノエチルピリダジン、３−アミノプロピルピリダジン、２−アミノエチルピリミジン、２−アミノプロピルピリミジン、２−アミノエチルピラジン、２−アミノプロピルピラジンなどを挙げることができる。

本発明の低腐食性イオン液体においては、前記の含窒素化合物を一種単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。 また、その配合量は、前述した（Ａ）成分のイオン液体との合計量に基づき、０．００１〜１０質量％の範囲が好ましい。 この配合量が上記範囲にあれば、イオン液体の防食性向上効果が発揮されると共に、他の性能、例えば潤滑性能や耐熱性などが損なわれるのを抑制することができる。 より好ましい配合量は０．００５〜５質量％であり、さらに好ましい配合量は０．０１〜１．０質量％である。

前述した（Ａ）イオン液体と、（Ｂ）含窒素化合物とを含む本発明の低腐食性イオン液体は、金属に対する防食性に優れる特徴を有すると共に、熱安定性（難揮発性、難燃性）、高イオン密度（高イオン伝導性）、大熱容量、低粘性などを有しており、従来イオン液体が用いられている各種用途、例えば太陽電池などの電解液、抽出分離溶媒、反応溶媒、帯電防止材料、潤滑油などに好適に用いられる。 これらの中で、特に潤滑油用途に好適である。
次に、本発明の潤滑油組成物について説明する。

［潤滑油組成物］
本発明の潤滑油組成物は、グリース組成物を含む概念であり、前述した本発明の低腐食性イオン液体を基油として含むことを特徴とする。
（基油）
本発明の潤滑油組成物において、基油に用いられる低腐食性イオン液体は、粘性が低く、高温耐熱性及び低温流動性に優れている。 動粘度としては、４０℃において、１０００ｍｍ ² ／ｓよりも小さいことが好ましく、さらに好ましくは、１〜３６０ｍｍ ² ／ｓで，特に好ましくは１〜１００ｍｍ ² ／ｓである。 動粘度が１０００ｍｍ ² ／ｓを超えると、高速作動する用途において抵抗が大きくなり、エネルギーロス等の問題を生じる場合がある。 また、高温耐熱性としては、潤滑油組成物の熱分解温度が２００℃より高いことが好ましく、さらに好ましくは２５０℃より高いことである。 熱分解温度が２００℃より低いと、従来用いられているパーフルオロポリエーテル等のフッ素系オイルに比較し、メリットを得ることができない。 また、低温流動性としては、上述のように流動点が−１０℃以下であることが好ましく、−２０℃以下であることが好ましく、−３０℃以下であることがより好ましい。
当該基油における低腐食性イオン液体の含有量は、３０〜１００質量％であることが好ましく、５０〜１００質量％であることがより好ましく、７０〜１００質量％であることがさらに好ましく、９０〜１００質量％であることがさらに一層好ましく、他の基油成分を含まないことが特に好ましい。

低腐食性イオン液体と、基油全量に基づき、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下、さらに好ましくは３０質量％以下、さらに一層好ましくは１０質量％以下の割合で併用し得る他の基油成分としては、例えば鉱油や合成油の中から適宜選ぶことができる。
鉱油としては、例えば、パラフィン基原油、中間基原油又はナフテン基原油を常圧蒸留するか、あるいは常圧蒸留残渣油を減圧蒸留して得られる留出油、これらの留出油を常法に従って精製することによって得られる精製油、具体的には溶剤精製油、水添精製油、脱ロウ処理油、白土処理油などが挙げられる。
また、合成油としては、例えば、低分子量ポリブテン、低分子量ポリプロピレン、炭素数８〜１４のα−オレフィンオリゴマー及びこれらの水素化物、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンの脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールの脂肪酸エステルなど）、二塩基酸エステル、芳香族ポリカルボン酸エステル（例えば、トリメリット酸エステル、ピロメリット酸エステルなど）、リン酸エステルなどのエステル化合物、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アルキルフェニルエーテル、ターフェニルなどのアルキルアロマ系化合物、シリコーン油、フッ素系オイル（例えば、フルオロカーボン、パーフルオロポリエーテルなど）などが挙げられる。
これらのその他の基油は一種を単独で又は二種以上を組み合わせて用いることができる。

（潤滑油添加剤）
本発明の潤滑油組成物においては、その用途に応じて、例えば酸化防止剤、油性剤、極圧剤、清浄分散剤、粘度指数向上剤、防錆剤、金属不活性化剤および消泡剤などの中から、適宜一種又は二種以上選び配合することができる。 また、潤滑油組成物がグリース組成物である場合は、通常増ちょう剤を配合する。 なお、用途によっては、添加剤を配合せず、潤滑油基油をそのまま潤滑油として使用してもよい。
＜酸化防止剤＞
酸化防止剤としては、従来の炭化水素系潤滑油に使用されているアミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤およびリン系酸化防止剤，硫黄系酸化防止剤などを使用することができる。 これらの酸化防止剤は、一種を単独でまたは二種以上を組み合わせて用いることができる。 アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系化合物、４，４'−ジブチルジフェニルアミン、４，４'−ジペンチルジフェニルアミン、４，４'−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４'−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４'−ジオクチルジフェニルアミン、４，４'−ジノニルジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン系化合物、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系化合物、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系化合物等が挙げられる。

フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどのモノフェノール系化合物、４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのジフェノール系化合物が挙げられる。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、五硫化リンとピネンとの反応物などのチオテルペン系化合物、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネートなどのジアルキルチオジプロピオネートなどが挙げられる。
リン系酸化防止剤としては，トリフェニルフォスファイト，ジエチル［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル］ホスフォネートなどが挙げられる．
これらの酸化防止剤の配合量は、潤滑油全量基準で、通常０．０１〜１０質量％程度であり、好ましくは０．０３〜５質量％である。

＜油性剤、極圧剤＞
油性剤としては、脂肪族アルコール、脂肪酸や脂肪酸金属塩などの脂肪酸化合物、ポリオールエステル、ソルビタンエステル、グリセライドなどのエステル化合物、脂肪族アミンなどのアミン化合物などを挙げることができる。 これらの油性剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．１〜３０質量％程度であり、好ましくは０．５〜１０質量％である。
極圧剤としては、硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、硫黄および金属を含む極圧剤、リンおよび金属を含む極圧剤などが挙げられる。 これらの極圧剤は一種を単独でまたは二種以上組み合わせて用いることができる。 極圧剤としては、分子中に硫黄原子および／またはリン原子を含み、耐荷重性や耐摩耗性を発揮しうるものであればよい。 分子中に硫黄を含む極圧剤としては、例えば、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリサルファイド、チアジアゾール化合物、アルキルチオカルバモイル化合物、トリアジン化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物などを挙げることができる。
硫黄、リンおよび金属を含む極圧剤としては、ジアルキルチオカルバミン酸亜鉛（Ｚｎ−ＤＴＣ）、ジアルキルチオカルバミン酸モリブデン（Ｍｏ−ＤＴＣ）、ジアルキルチオカルバミン酸鉛、ジアルキルチオカルバミン酸錫、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（Ｚｎ−ＤＴＰ）、ジアルキルジチオリン酸モリブデン（Ｍｏ−ＤＴＰ）、ナトリウムスルホネート、カルシウムスルホネートなどが挙げられる。 分子中にリンを含む極圧剤として代表的なものは、トリクレジルフォスフェート、ジメチルアシッドフォスフェート、ジエチルアシッドフォスフェート、ジプロピルアシッドフォスフェート、ジブチルアシッドフォスフェート、ジ２−エチルヘキシルアシッドフォスフェート、ジオレイルアシッドフォスフェート、ジブチルハイドロジェンフォスファイト、ジオレイルハイドロジェンフォスファイトなどのリン酸エステル類およびそのアミン塩である。 これら極圧剤の配合量は、配合効果および経済性の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０１〜３０質量％程度であり、より好ましくは０．０１〜１０質量％である。

＜清浄分散剤、粘度指数向上剤＞
清浄分散剤としては、金属スルホネート、金属サリチレート、金属フィネート、コハク酸イミドなどが挙げられる。 これら清浄分散剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．１〜３０質量％程度であり、好ましくは０．５〜１０質量％である。
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体など）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン水素化共重合体など）などが挙げられる。 これら粘度指数向上剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．５〜３５質量％程度であり、好ましくは１〜１５質量％である。

＜防錆剤、金属不活性化剤、消泡剤＞
防錆剤としては、金属系スルホネート、コハク酸エステルなどを挙げることができる。 これら防錆剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０１〜１０質量％程度であり、好ましくは０．０５〜５質量％である。
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール、チアジアゾールなどを挙げることができる。 これら金属不活性化剤の好ましい配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０１〜１０質量％程度であり、好ましくは０．０１〜１質量％である。
消泡剤としては、メチルシリコーン油、フルオロシリコーン油、ポリアクリレートなどを挙げることができる。 これらの消泡剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０００５〜０．０１質量％程度である。
<増ちょう剤>
増ちょう剤としては、リチウム、カルシウム、ナトリウムなどの金属石鹸系、ベントナイト、シリカ、テフロン（登録商標）などの粒子や、尿素樹脂なとの非石鹸系の増ちょう剤を挙げることができる。 これら増ちょう剤の配合量は、所望するちょう度によって異なるが、グリース組成物全量基準で、通常５〜４０質量％程度であり、より好ましくは１０〜３０質量％である。

（潤滑油組成物の用途）
本発明の潤滑油組成物は、防食性に優れると共に、低粘度であっても蒸気圧が低く、引火の危険性もなく、さらに耐熱性に優れ、従来の炭化水素系潤滑油と比べて何ら遜色のない摩擦特性を有し、高温下、真空下などの極めて厳しい条件の下でも長期間使用することができるなどの特性を有している。
したがって、例えば内燃機関、トルク伝達装置、すべり軸受、ころがり軸受、ボールネジ、ころがり案内面などの転動装置、クラッチ内蔵回転伝達装置、パワーステアリング装置、含油軸受、流体軸受、圧縮装置、レシプロ型圧縮機、ターボチャージャー、チェーン、歯車、油圧、真空ポンプ、スパッタなどの蒸着装置、気化、昇華による真空蒸着装置、シリコンウェハーなどへの注入を目的としたイオン打ち込み装置、液晶、有機ＥＬ、プラズマなどの薄型ディスプレー製造に用いられるディスプレー素子製造装置、時計部品、ハードディスク、冷凍機、切削、圧延、絞り抽伸、転造、鍛造、熱処理、熱媒体、洗浄などの装置、ショックアブソーバ、ブレーキ、密封装置、航空機や人工衛星等の航空宇宙機器などに好適に使用することができる。 もちろん、各種機械装置の防錆油や洗浄油としても好適である。
また、本発明の潤滑油組成物は、摺動部分が、鉄、銅、アルミニウム、亜鉛など機械材料として一般に用いられる金属材料や非金属材料であるものに対して使用でき、特に、耐食材料であるステンレス材料の機械装置や機械部品、セラミック材料〔例えば、窒化ケイ素（Ｓｉ ₃ Ｎ ₄ ）、炭化ケイ素（ＳｉＣ）〕、アルミナ（Ａｌ ₂ Ｏ ₃ ）、窒化アルミニウム（ＡｌＮ）、炭化ホウ素（Ｂ ₄ Ｃ）、ホウ化チタン（ＴｉＢ ₂ ）、窒化ホウ素（ＢＮ）、炭化チタン（ＴｉＣ）、窒化チタン（ＴｉＮ）、ジルコニア（ＺｒＯ ₂ ）、さらには、ＤＬＣ（ダイヤモンドライクカーボン）など、及びそれらで表面コーティングされた材料であるものに好適に用いることができる。

以下、本発明を具体的な実施例により説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
＜イオン液体のカチオン成分の合成＞
合成例１ １−エチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイドの合成 １−メチルイミダゾール（試薬：東京化成製）３０ｇを１１０ｇのトルエンに溶解し、窒素置換した。 ２５℃でエチルブロマイド（試薬：東京化成製）４８ｇを１時間かけて滴下した。 攪拌しながら除々に昇温させ還流を３７時間行ない、反応を終了した。 室温まで冷却し、生じた固体を濾別した。 ７０ｇのトルエンにて洗浄した後、減圧乾燥して白色固体の１−エチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド６７ｇを得た。

合成例２ １−プロピル−３−メチルイミダゾリウムブロマイドの合成 １−メチルイミダゾール（試薬：東京化成製）３０ｇを１１０ｇのトルエンに溶解し、窒素置換した。 ２５℃でプロピルブロマイド（試薬：東京化成製）５４ｇを１時間かけて滴下した。 攪拌しながら除々に昇温させ還流を３７時間行ない、反応を終了した。 室温まで冷却し、生じた固体を濾別した。 ７０ｇのトルエンにて洗浄した後、減圧乾燥して白色固体の１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド７０ｇを得た。

合成例３ １−ブチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイドの合成 １−メチルイミダゾール（試薬：東京化成製）３０ｇを１１０ｇのトルエンに溶解し、窒素置換した。 ２５℃でブチルブロマイド（試薬：東京化成製）６０ｇを１時間かけて滴下した。 攪拌しながら除々に昇温させ還流を３７時間行ない、反応を終了した。 室温まで冷却し、生じた固体を濾別した。 ７０ｇのトルエンにて洗浄した後、減圧乾燥して白色固体の１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド７４ｇを得た。

合成例４ １−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムブロマイドの合成 １−メチルイミダゾール（試薬：東京化成製）３０ｇを１１０ｇのトルエンに溶解し、窒素置換した。 ２５℃でヘキシルブロマイド（試薬：東京化成製）７２ｇを１時間かけて滴下した。 攪拌しながら除々に昇温させ還流を３７時間行ない、反応を終了した。 室温まで冷却し、生じた固体を濾別した。 ７０ｇのトルエンにて洗浄した後、減圧乾燥して白色固体の１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド８２ｇを得た。

合成例５ １−オクチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイドの合成 １−メチルイミダゾ―ル（試薬：東京化成製）３０ｇを１１０ｇのトルエンに溶解し、窒素置換した。 ２５℃でオクチルブロマイド（試薬：東京化成製）８５ｇを１時間かけて滴下した。 攪拌しながら除々に昇温させ還流を３７時間行ない、反応を終了した。 室温まで冷却し、生じた固体を濾別した。 ７０ｇのトルエンにて洗浄した後、減圧乾燥して白色固体の１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド９１ｇを得た。

＜イオン液体の合成＞
合成例６
１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 合成例１で得た１−エチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）７５ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルム５０ｇを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 無色液体の目的物８６ｇを得た。

合成例７
１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 合成例２で得た１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）７０ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルム５０ｇを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 無色液体の目的物８４ｇを得た。

合成例８
１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 合成例３で得た１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）６６ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルムを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 無色液体の目的物８０ｇを得た。

合成例９
１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 合成例４で得た１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）５８ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルムを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 無色液体の目的物７７ｇを得た。

合成例１０
１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 合成例５で得た１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムブロマイド５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）５２ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルムを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 無色液体の目的物７４ｇを得た。

合成例１１
テトラエチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドの合成 テトラエチルアンモニウムクロライド（試薬：関東化学製）５０ｇを水５０ｇに溶解し、室温下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド（試薬：Ａｌｄｒｉｃｈ製）８７ｇを添加した。 ３０分攪拌した後、クロロホルムを添加し、抽出した。 有機層は１０ｇの水にて１５回洗浄した後、減圧濃縮し、乾燥した。 白色固体の目的物１０５ｇを得た。

＜低腐食性イオン液体、潤滑油組成物の調製＞
各例で用いたイオン液体１〜６及び添加剤Ａ〜Ｆは、以下のとおりである。
イオン液体１：１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド イオン液体２：１−プロピル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド イオン液体３：１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド イオン液体４：１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド イオン液体５：１−オクチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド イオン液体６：テトラエチルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド 添加剤Ａ：Ｎ−アミノエチルピペラジン 添加剤Ｂ：２−アミノエチルピペラジン 添加剤Ｃ：４−ジメチルアミノピリジン 添加剤Ｄ：３−アミノプロピルイミダゾール 添加剤Ｅ：ビス（アミノプロピル）メチルアミン

各例で得られた潤滑油組成物の性能評価方法を以下に示す。
（１）耐熱性試験（５％質量減温度）
熱重量分析装置（（株）リガク製、型式ＴＧ８１１０）を用いて耐熱性を測定した。 １０℃／ｍｉｎの速度で昇温し、質量減が初期質量の５％となる温度を測定した。 ５％質量減温度が高いほど，耐蒸発性，耐熱性に優れると言える。
（２）腐食性試験 蒸留水５ｍｌと，試料５ｍｌとを混合した溶液に，短冊状にカットした純度９９．９％の鉄板を浸漬した。 溶液の温度を６０℃に設定し，鉄板を１６８時間浸漬した後，鉄板の外観を観察した。 茶褐色または黒色状の変色が認められた場合を錆あり（腐食あり）と判断した。 ○：腐食なし、×：表面に腐食あり（３）摩擦特性（耐荷重性試験）
ＡＳＴＭ Ｄ２７８３に準拠して、回転数１８００ｒｐｍ、室温の条件で実施した。 最大非焼付荷重（ＬＮＬ）と融着荷重（ＷＬ）から荷重摩耗指数（ＷＬＩ）を求めた。 この値が大きいほど耐荷重性が良好である。
（４）イオン液体又はイオン液体混合物 （ａ）流動点 ＪＩＳ Ｋ ２２６９に準拠して測定した。
（ｂ）４０℃動粘度 ＪＩＳ Ｋ ２２８３に準拠して測定した。

実施例１
合成例６で得られた１−エチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド８０質量部に、合成例８で得られた１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド１９質量部と、添加剤としてのＮ−アミノエチルピペラジン１質量部とを混合することにより、低腐食性イオン液体を調製して潤滑油組成物とし、その性能を評価した。 結果を表１に示す。

実施例２〜７
表１に示すイオン液体及び添加剤を、表１に示す配合割合となるように混合した以外は、上記実施例１と同様にして、低腐食性イオン液体を調製し、潤滑油組成物とした。 その性能評価結果を表１に示す。

比較例１
表１に示すように、イオン液体１のみを用い、潤滑油組成物とした。 その性能評価結果を表１に示す。

本発明の低腐食性イオン液体は、金属に対する防食性に優れる特徴を有すると共に、熱安定性（難揮発性、難燃性）、高イオン密度（高イオン伝導性）、大熱容量、低粘性などを有しており、各種用途、例えば太陽電池などの電解液、抽出分離溶媒、反応溶媒、帯電防止材料、潤滑油などに好適に用いられ、特に潤滑油用として好適である。