本発明は、手押し一輪車が、その荷台への運搬物の投入作業中に転倒するのを防止するための技術に関する。

従来から、住宅の基礎工事や外構工事等の作業現場において土や砕石等の運搬物を運搬するために、ねこ車とも呼ばれる手押し一輪車が用いられている。

上記手押し一輪車としては、例えば特許文献1に記載されるように、フレームで構成される車体の一端側に一対のハンドル(取っ手)を備え、他端側に車輪を備えるとともに、ハンドルと車輪の間の部分に運搬物を収容するカップ状の荷台が固定された構成のものが知られている。

このような手押し一輪車は、車体の各ハンドルと車輪との間の部分にそれぞれ下方に向けて突出する支持脚を備え、これらの支持脚を接地させることで、作業者が手を離しても自立できるように構成されている。

登録実用新案第3176912号公報

手押し一輪車の荷台に土や砕石等の運搬物を投入する作業を行う際には、通常、手押し一輪車を自立させつつ作業者がハンドルや荷台を押さえておくことで、投入される運搬物の衝撃で手押し一輪車が転倒してしまうことを防止するようにしている。

しかしながら、バックホー等の重機(作業機械)を用いて手押し一輪車の荷台に土や砕石等の運搬物を投入する作業を行う場合には、作業者の安全を確保するために、重機の旋回範囲外に作業者を退避させる必要がある。そのため、作業者が手押し一輪車を押さえておくことができず、手押し一輪車を自立させた状態で投入作業が行われることになるので、足場の悪い現場等においては、投入される運搬物の衝撃によって手押し一輪車が容易に転倒してしまうという問題があった。

本発明は、このような点を解決し、その目的は、作業者が押さえなくても運搬物の投入作業時に手押し一輪車が転倒することを防止することができる手押し一輪車用転倒防止具を提供することにある。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、手押し一輪車の転倒を防止する手押し一輪車用転倒防止具であって、一対の側辺部と該一対の側辺部を互いに連結する連結部とを備えるベースと、それぞれ前記側辺部に連結され、該側辺部から起立して互いの間に前記手押し一輪車を配置可能な一対の支持体と、を有することを特徴とする。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、上記構成において、前記ベース及び一対の前記支持体が、それぞれパイプ材により形成されているのが好ましい。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、上記構成において、前記ベースが矩形形状に曲げたパイプ材により形成され、一対の前記支持体がそれぞれ逆U字形状に曲げたパイプ材により形成されているのが好ましい。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、上記構成において、一対の前記支持体が、それぞれ前記側辺部に着脱自在に固定されているのが好ましい。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、上記構成において、一対の前記支持体が、それぞれ前記側辺部の長手方向の一方側に偏った位置に配置されているのが好ましい。

本発明の手押し一輪車用転倒防止具は、上記構成において、前記手押し一輪車を搭載可能な板状に形成されて前記ベースに設置される底板をさらに有するのが好ましい。

本発明によれば、手押し一輪車用転倒防止具を運搬物の投入作業を行う場所に設置し、一対の支持体の間に手押し一輪車を配置した状態で荷台へ運搬物の投入作業を行うことにより、手押し一輪車が転倒しそうになっても、支持体が側方から支持することで当該手押し一輪車の転倒を防止することができる。このように、本発明によれば、作業者が押さえていなくても運搬物の投入作業時に手押し一輪車が転倒することを防止することができる手押し一輪車用転倒防止具を提供することができる。

本発明の一実施の形態である手押し一輪車用転倒防止具の斜視図である。

図1に示す手押し一輪車用転倒防止具の平面図である。

図1に示す手押し一輪車用転倒防止具の側面図である。

ベースから支持体を取り外した状態を示す斜視図である。

図1に示す手押し一輪車用転倒防止具に手押し一輪車を搭載した状態を示す平面図である。

図1に示す手押し一輪車用転倒防止具に手押し一輪車を搭載した状態を示す側面図である。

手押し一輪車用転倒防止具から手押し一輪車を搬出する様子を示す説明図である。

以下、図面を参照して、本発明をより具体的に例示説明する。

図1〜図3に示す本発明の一実施の形態である手押し一輪車用転倒防止具(以下、転倒防止具とする)1は、ねこ車とも呼ばれる手押し一輪車の荷台に土や砕石等の運搬物を投入する作業を行う際に用いられ、当該手押し一輪車の転倒を防止するものである。

この転倒防止具1は、ベース2、一対の支持体3を有している。また、本発明に必須の構成ではないが、この転倒防止具1は底板4をさらに有している。

ベース2は、一対の側辺部2aと、これらの側辺部2aを互いに連結する連結部2bとを備えている。本実施の形態においては、ベース2は矩形形状に曲げられるとともに両端が溶接等の手段によって互いに接合されたパイプ材によって形成されている。すなわち、ベース2は、互いに平行な一対の側辺部2aと、それぞれ一対の側辺部2aをその長手方向両端部において互いに連結する一対の連結部2bとを備えた矩形形状かつ環状のパイプフレームに構成されている。

このように、ベース2をパイプ材によって矩形形状かつ環状に形成することにより、当該ベース2を所望の剛性ないし強度を有するとともに軽量な構成とすることができる。

なお、パイプ材により形成されるベース2は、一対の側辺部2aと、これらの側辺部2aを互いに連結する少なくとも1つの連結部2bとを備えていれば、例えば、一対の側辺部2aと、これらの側辺部2aをその長手方向の中間位置において互いに連結する1つの連結部2bとを備えたH形状のパイプフレームに構成したり、一対の側辺部2aを2本以上の連結部2bで互いに連結した梯子状のパイプフレームに構成したりするなど、その形態は種々変更可能である。このような場合においても、ベース2をパイプ材で形成することによって、当該ベース2を軽量な構成とすることができる。

一対の支持体3は、それぞれベース2の対応する側の側辺部2aに連結され、当該側辺部2aから起立して互いの間に手押し一輪車を配置可能に構成される。これらの支持体3は、互いの間に配置された手押し一輪車が転倒しそうになったときに、当該手押し一輪車に当接してこれを支持することができる。

本実施の形態においては、一対の支持体3は、それぞれ逆U字形状に曲げたパイプ材により形成されている。すなわち、一対の支持体3は、それぞれ互いに平行な一対の縦枠部3aと、これらの縦枠部3aに垂直な方向に延びて縦枠部3aの上端同士を連結する横枠部3bとを備えた逆U字形状のパイプフレームに構成されている。なお、一対の支持体3は互いに同一の形状となっている。

支持体3の幅つまり一対の縦枠部3aの間隔は、これが連結される側辺部2aの両端の間隔、つまり側辺部2aの長さよりも狭くなっている。また、支持体3は、少なくとも転倒防止具1に配置された手押し一輪車の荷台に対向できる程度の高さを有するように構成されている。

このように、一対の支持体3を、それぞれパイプ材によって逆U字形状に形成することにより、当該支持体3を所望の剛性ないし強度を有するとともに軽量な構成とすることができる。

なお、パイプ材により形成される一対の支持体3は、転倒しそうになった手押し一輪車に当接して当該手押し一輪車から加えられる荷重に抗してこれを支持することができるものであれば、例えば、横枠部3bを円弧状に曲がる形状や、傾斜する一対の縦枠部3aを上端において互いに鋭角に連結した逆V字形状、あるいは単なる柱形状など、その形態は種々変更可能である。特に、支持体3は、その側辺部2aの長手方向に沿う方向の幅ができるだけ狭い形状とされるのが好ましい。

ベース2や一対の支持体3を形成するパイプ材としては、加工性や強度の面から、例えば鋼管等の金属製のパイプ材を用いることができるが、樹脂製のパイプ材など他の材質のパイプ材を用いることもできる。

本実施の形態では、一対の支持体3は、以下に示す構成によってベース2の側辺部2aに連結されている。すなわち、ベース2の一対の側辺部2aには、それぞれ連結用のボス5が固定されている。これらのボス5は鋼管等の円筒部材により形成され、その軸方向を上下方向に向けるとともに支持体3の一対の縦枠部3aの間隔に対応した間隔で溶接等の固定手段によって側辺部2aに固定されている。そして、一方の支持体3は、一対の縦枠部3aの下端側部分が、それぞれ対応するボス5の内側に差し込まれることでベース2の一方の側辺部2aに連結されている。同様に、他方の支持体3は、一対の縦枠部3aの下端側部分がそれぞれ対応するボス5の内側に差し込まれることでベース2の他方の側辺部2aに連結されている。

ボス5の側面には図示しない貫通孔が設けられており、この貫通孔の表面に溶接等で固定されたナット6にはボルト7がねじ結合されている。一方、縦枠部3aの下端側の外面には貫通孔3c(図4参照)が設けられており、各縦枠部3aがボス5に差し込まれた状態でボルト7が締め込まれると、当該貫通孔3cにボルト7が挿入されて支持体3がボス5に対して抜け止めされるようになっている。つまり、ボルト7を緩めることで、図4に示すように、一対の支持体3をベース2の側辺部2aから容易に取り外すことができるとともに、取り外した支持体3をベース2に容易に取り付けることができるようになっている。

このように、本実施の形態では、一対の支持体3は対応する側辺部2aに着脱自在に固定された構成となっている。したがって、支持体3をベース2から取り外して転倒防止具1を分解することにより、転倒防止具1を作業現場にまで運搬する作業を容易にすることができる。また、支持体3をベース2から取り外して転倒防止具1を分解することにより、当該転倒防止具1の保管スペースを縮小させることができる。さらに、一対の支持体3がベース2に対してボス5とボルト7を用いて着脱される構成としたことにより、ベース2に対する支持体3の着脱作業を容易に行うことができるとともに、当該着脱構造を簡素で安価な構成とすることができる。

なお、ベース2に対する支持体3の着脱構造は、上記したものに限らず、例えばボルト7に替えてピン部材を用いた構成とするなど、その構造は種々変更可能である。また、支持体3は、ベース2の側辺部2aに溶接等によって固定された構成とすることもできる。

一対の支持体3は、それぞれ側辺部2aの長手方向の一方側に偏った位置に配置されるのが好ましい。本実施の形態では、一対の支持体3は、それぞれ側辺部2aの長手方向中央位置よりも一方側の範囲に配置されている。このような構成とすることで、後述するように、転倒防止具1に配置された手押し一輪車を搬出する際の、当該手押し一輪車の取り回しを容易にすることができる。

底板4は、例えば合板や金属板等の板材により手押し一輪車を搭載可能な大きさの板状に形成され、ベース2の上に設置されている。本実施の形態においては、底板4は、図2に示すように、一対の側辺部2aの間隔よりも狭い幅を有するとともに一対の連結部2bの間隔よりも長い長さを有する矩形形状(長方形状)の合板により形成され、その長手方向の一端を支持体3が偏って配置される側の連結部2bに合わせ、他端を他方の連結部2bからベース2の外側に突出させるようにベース2の上に設置されている。

このような底板4をベース2の上に設置した構成とすることにより、転倒防止具1に手押し一輪車を配置する際に、当該手押し一輪車が底板4に搭載されるようにして、その荷重を底板4から各連結部2bを介してベース2の全体に分散させることができる。

図2、図3に示すように、底板4の底面には一対の位置決め用の垂木4aが、例えばビス等の固定部材を用いて固定されている。これらの垂木4aは、それぞれ断面矩形で底板4の幅に対応した長さを有する木製の棒材で形成されており、ベース2の連結部2bに該ベース2の内側から対向するように配置されている。底板4は、これらの垂木4aが連結部2bに当接することにより、ベース2に対して側辺部2aに沿う方向に位置決めされている。なお、底板4は、垂木4aが側辺部2aあるいは側辺部2aと連結部2bとの間の湾曲部分にベース2の内側から当接することにより、ベース2に対して幅方向(連結部2bに沿う方向)にも位置決めされている。

上記のように、底板4を垂木4aによりベース2に対して位置決めする構成としたことにより、底板4をベース2の上に載せるだけの簡単な作業で当該底板4をベース2に設置することができる。

底板4のベース2の外側に突出する先端部分の底面には荷重支持用の垂木4bが、例えばビス等の固定部材を用いて固定されている。この垂木4bも断面矩形で底板4の幅に対応した長さを有する棒材で形成されている。また、垂木4bは、ベース2を構成する側辺部2aや連結部2bと同程度の厚みに形成されており、底板4がベース2の上に設置された状態において当該ベース2が配置される地面に当接するようになっている。これにより、底板4のベース2の外側に突出した部分に手押し一輪車が載っても、その荷重を垂木4bにより支持してベース2が連結部2bを支点として跳ね上げられることを防止することができる。

底板4に設ける垂木4a、4bは、上記した機能を生じることができるものであれば、その長さや材質、形状等は種々変更可能である。また、底板4は、垂木4a、4bを用いることなく、ブラケットやボルト等の締結部材を用いてベース2に固定された構成とすることもできる。

図5、図6に示すように、この転倒防止具1には、例えば以下の構成を有する手押し一輪車10を搭載することができる。この手押し一輪車10は、鋼管製のフレームで構成される車体11の一端側に一対のハンドル(取っ手)12を備え、車体11の他端側には車輪(タイヤ)13がその軸心を中心として回転自在に取り付けられている。また、車体11のハンドル12と車輪13との間の部分には運搬物を収容可能なカップ状の荷台14が固定されている。さらに、車体11の各ハンドル12と車輪13との間の部分には、それぞれ下方に向けてV字形状に突出する支持脚15がそれぞれ設けられており、これらの支持脚15を接地させることで自立できるように構成されている。

上記構成の転倒防止具1は、手押し一輪車10の荷台14に土や砕石等の運搬物を投入する作業を行う場所に設置される。そして、手押し一輪車10が転倒防止具1に配置され、この状態で、例えばバックホー等の重機を用いて手押し一輪車10の荷台14への運搬物の投入作業が行われる。

ここで、図5、図6に示すように、側方(図6に示す方向)から見て、側辺部2aの長さは手押し一輪車10の車輪13と支持脚15の間隔よりも長くなっている。また、図5に示すように、一対の連結部2bの長さ、つまり一対の支持体3の間隔は手押し一輪車10の荷台14の幅よりも広くなっており、一対の支持体3の間に手押し一輪車10を配置できるようになっている。したがって、作業者は、一方の連結部2bの側から底板4の上に向けて手押し一輪車10を搬入することで、ベース2の範囲内において車輪13と一対の支持脚15とが底板4に配置されるように手押し一輪車10を転倒防止具1に配置することができる。

このように、転倒防止具1に手押し一輪車10が配置されると、手押し一輪車10の荷重が、車輪13と一対の支持脚15から底板4を介して連結部2bに伝達されてベース2の全体に分散される。また、この状態で手押し一輪車10の荷台14に運搬物が投入されると、手押し一輪車10の自重に加えて運搬物の重さが加わり、当該荷重によってベース2が地面に均等に押し付けられることで転倒防止具1はさらに安定することになる。したがって、足場が悪い作業現場等においても、転倒防止具1及び手押し一輪車10の安定性を高めて、転倒防止具1自体や手押し一輪車10を転倒させることなく荷台14に対する運搬物の投入作業を行うことができる。

また、手押し一輪車10が転倒防止具1に配置されると、荷台14の両側方部分は、それぞれ支持体3に隣接して対向することになる。したがって、荷台14へ運搬物を投入する際の衝撃によって手押し一輪車10が側方に向けて転倒しそうになっても、これらの支持体3により手押し一輪車10が側面から支持されて、手押し一輪車10の転倒が防止される。例えば手押し一輪車10が側方に向けて転倒しそうになっても、荷台14の側面ないし車体11の一部が支持体3に当接することで、手押し一輪車10はある程度以上に傾くことが防止されるように支持体3により支持され、転倒が防止される。このとき、手押し一輪車10の自重や荷台14に投入された運搬物の重さにより、転倒防止具1は地面に安定的に設置されているので、支持体3に転倒しそうになった手押し一輪車や運搬物の荷重が加わっても転倒防止具1が手押し一輪車10とともに容易に転倒することはない。このように、本発明の転倒防止具1を用いることにより、作業者が押さえていなくても運搬物の投入作業時に手押し一輪車10が転倒することを防止することができる。

また、前述のように、本実施の形態では、一対の支持体3をそれぞれ側辺部2aの長手方向の一方側に偏った位置に配置するようにしている。この場合、図5、図6に示すように、手押し一輪車10は、その支持脚15がベース2の支持体3が設けられる側に位置し、車輪13がベース2の支持体3が設けられない側に位置する向きで転倒防止具1に配置される。このような構成により、図7に示すように、荷台14への運搬物の投入作業が終了した後、手押し一輪車10を押して当該手押し一輪車10を転倒防止具1から搬出する際には、荷台14が支持体3に対してずれる位置にまで移動すれば、当該手押し一輪車10を転倒防止具1から完全に下ろす前に、車輪13を支点としてその方向を左右に自由に変えることができる。したがって、転倒防止具1から手押し一輪車10を搬出させる際における当該手押し一輪車10の取り回しを可能にして、狭い作業現場における手押し一輪車10を用いた運搬作業を容易にすることができる。

さらに、前述のように、本実施の形態では、底板4を、ベース2の支持体3が偏る側とは反対側に向けて当該ベース2から外側に突出させた構成としているので、荷台14に運搬物が投入された手押し一輪車10を転倒防止具1から搬出する際に、手押し一輪車10の車輪13がベース2の連結部2bを乗り越える必要をなくすことができる。これにより、手押し一輪車10を転倒防止具1から容易に搬出させることができる。

以上、本発明に係る転倒防止具1について、実施形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。

例えば、前記実施の形態においては、ベース2をパイプ材で形成するようにしているが、これに限らず、例えば金属ない樹脂製の各種のフレームや矩形の板材等の他の部材により構成するようにしてもよい。同様に、支持体3もパイプ材ではなく、手押し一輪車10を支持することができるものであれば、例えば金属ない樹脂製の各種のフレームや板状のフレーム等の他の部材で構成するようにしてもよい。

また、前記実施の形態においては、底板4をベース2の上に設置するようにしているが、底板4をベース2の下に設置した構成とすることもできる。この場合、底板4をブラケットやボルト等の締結部材を用いてベース2に固定するのがよい。この構成によっても、底板4に搭載された手押し一輪車10の荷重を底板4の全体で地面に伝達するとともに、当該底板4でベース2の全体を均等に支持して、転倒防止具1や手押し一輪車10を安定化させることができる。

さらに、前記実施の形態においては、ベース2に底板4を設置するようにしているが、底板4を設けない構成とすることもできる。

さらに、前記実施の形態においては、支持体3を側辺部2aの長手方向の一方側に偏った位置に配置するようにしているが、これに限らず、支持体3は、手押し一輪車10の荷台14や車体11の一部を支持して当該手押し一輪車10を支持できる位置であれば、例えば側辺部2aの長手方向の中央部など任意の位置に配置することができる。

さらに、ベース2のそれぞれの側辺部2aに、それぞれ複数の支持体3を設けることもできる。

1 手押し一輪車用転倒防止具 2 ベース 2a 側辺部 2b 連結部 3 支持体 3a 縦枠部 3b 横枠部 3c 貫通孔 4 底板 4a 位置決め用の垂木 4b 荷重支持用の垂木 5 ボス部 6 ナット 7 ボルト 10 手押し一輪車 11 車体 12 ハンドル 13 車輪 14 荷台 15 支持脚