磁石体を有したクッション部材、椅子、マット状物、ブランケット、ストール

申请号 JP2015559756 申请日 2015-12-09 公开(公告)号 JPWO2017098538A1 公开(公告)日 2017-12-07
申请人 株式会社ホーコーエン; 发明人 武彦 黒川; 武彦 黒川;
摘要 【課題】磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を、クッション部材に埋没させて、「使い心地の確保」と「所定磁 力 を確保しての磁石小型化」を実現できる。【解決手段】使用者Sを支えるクッション部材である。磁石部11と、磁石部11に着磁可能な受け部12を磁石部11の裏側に配設した磁石体10を有し、この磁石体10は、当該クッション部材に埋没している。磁石体10に糸状体13を介して連結された係止体14を有し、磁石体10は当該クッション部材の表面一方側から埋没し、糸状体13は当該クッション部材を厚さ方向に貫通し、係止体14は当該クッション部材の表面他方側に配設され、当該クッション部材の厚さTより、糸状体13の長さLが小さくても良い。クッション部材の表面から磁石体10までの椅子埋没深さD1、D2が0.1cm以上10.0cm以下や0.1cm以上5.0cm以下であっても良い。
权利要求

使用者(S)を支えるクッション部材であって、 磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体(10)を有し、 この磁石体(10)は、当該クッション部材に埋没していることを特徴とするクッション部材。前記磁石体(10)に糸状体(13)を介して連結された係止体(14)を有し、 前記磁石体(10)は当該クッション部材の表面一方側から埋没し、前記糸状体(13)は当該クッション部材を厚さ方向に貫通し、前記係止体(14)は当該クッション部材の表面他方側に配設され、 当該クッション部材の厚さ(T)の値より、前記糸状体(13)の長さ(L)の値が小さいことを特徴とする請求項1に記載のクッション部材。請求項1又は2に記載のクッション部材を備えた椅子であって、 前記クッション部材の表面から前記磁石体(10)までの椅子埋没深さ(D1)は、0.1cm以上10.0cm以下であることを特徴とする椅子。請求項1又は2に記載のクッション部材を備えたマット状物であって、 前記クッション部材の表面から前記磁石体(10)までのマット埋没深さ(D2)は、0.1cm以上5.0cm以下であることを特徴とするマット状物。磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体(10)を有し、 この磁石体(10)は、略ボタン状に形成されると共に、当該シート状物の表面に取り付けられていることを特徴とするシート状物。磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能で且つ前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設された受け部(12)を備えていることを特徴とする磁石体。

磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能で且つ前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設された受け部(12)を備え、 この受け部(12)と磁石部(11)の間にスペーサ部が存在しているものの、前記受け部(12)が磁石部(11)に着磁していることを特徴とする磁石体。請求項1に記載の磁石体を有し且つ使用者(S)を支えるクッション部材であって、 前記磁石体は、当該クッション部材に埋没し、 前記磁石体は、前記磁石部(11)の表側を覆うカバー部(15)を備え、 このカバー部(15)の裏面に磁石部(11)を密着させるべく、前記スペーサ部を入れていることを特徴とするクッション部材。使用者(S)を支えるクッション部材であって、 磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体を有し、 この磁石体は、当該クッション部材に埋没し、 前記磁石体から発生する磁が170mT±30mT(1700G±300G)の範囲内に入ることを特徴とするクッション部材。請求項1に記載の磁石体を埋没させて有し且つ使用者(S)を支えるクッション部材、請求項2又は3に記載のクッション部材の何れか1つを備えたことを特徴とする椅子又はマット状物。使用者(S)が使用するシート状物であって、 磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体を有し、 この磁石体における受け部(12)は磁石で構成され、この受け部(12)と磁石部(11)の間にスペーサ部が存在し、 このスペーサ部が当該シート状物であることを特徴とするシート状物。前記磁石部(11)は、略球状で、且つ、略中央に貫通孔を有し、 前記受け部(12)を構成する磁石も、略球状で、且つ、略中央に貫通孔を有していることを特徴とする請求項5に記載のシート状物。使用者(S)を支えるクッション部材であって、 磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体を有し、 この磁石体は、当該クッション部材に埋没しており、 前記受け部(12)と磁石部(11)の間にスペーサ部が存在しているものの、前記受け部(12)が磁石部(11)に着磁し、 前記磁石部(11)は、略中央に貫通孔を有し、 前記受け部(12)は、磁石ではなく前記磁石部(11)に着磁可能な素材で、且つ、略中央に貫通孔を有して上方開口した器状物であり、 前記磁石体は、前記磁石部(11)の表側に位置するカバー部(15)を備え、 前記スペーサ部は、前記磁石部(11)に着磁せず、略中央に貫通孔を有したワッシャーであるところ、 このワッシャーが入って、前記カバー部(15)の裏面に磁石部(11)の外周側が密着することで、前記磁石部(11)のカバー部(15)に対する位置が固定され、 前記器状物である受け部(12)における周端部に前記ワッシャーであるスペーサ部の外周側が密着することで、前記スペーサ部の受け部(12)に対する位置が固定されると同時に、 前記磁石部(11)とスペーサ部を内包した状態で、前記カバー部(15)を受け部(12)に固定することで、前記磁石部(11)のスペーサ部に対する位置も固定される一方で、 前記カバー部(15)の裏面には、前記磁石部(11)の内周側は密着していないと同時に、 前記器状物である受け部(12)の内周側にある隆起部には、前記ワッシャーであるスペーサ部の内周側も密着せず、 前記磁石部(11)の貫通孔と、前記受け部(12)の貫通孔は、1つの共通の部材で貫通されていて、 この共通の部材がスペーサ部であるワッシャーも貫通していて、 前記磁石体に糸状体(13)を介して連結された係止体(14)を有し、 前記磁石体は当該クッション部材の表面一方側から埋没し、前記糸状体(13)は当該クッション部材を厚さ方向に貫通し、前記係止体(14)は当該クッション部材の表面他方側に配設され、 前記係止体(14)は、当該クッション部材の表面他方側から埋没していることを特徴とするクッション部材。請求項1に記載のクッション部材を備えたことを特徴とする椅子。請求項1に記載のクッション部材を備えたことを特徴とするマット状物。使用者(S)が使用するシート状物であるブランケット又はストールであって、 磁石部(11)と、この磁石部(11)に着磁可能な受け部(12)を前記磁石部(11)の少なくとも裏側に配設した磁石体を有し、 この磁石体における受け部(12)は磁石で構成され、この受け部(12)と磁石部(11)の間にスペーサ部が存在し、 このスペーサ部が当該シート状物であるブランケット又はストールであり、 前記磁石部(11)は、略球状で、且つ、略中央に貫通孔を有し、 前記受け部(12)を構成する磁石も、略球状で、且つ、略中央に貫通孔を有し、 前記磁石部(11)の貫通孔と、前記受け部(12)の貫通孔は、1つの共通の部材で貫通されていて、 この共通の部材がスペーサ部も貫通していて、 当該シート状物であるブランケット又はストールは、平面視で略矩形状であると同時に、 前記磁石体は、当該シート状物であるブランケット又はストールに対して、平面視で互い違いになる位置に取り付けられ、 当該シート状物であるブランケット又はストールの素材は、織物、編物、不織布のうちの少なくとも1つである布帛で構成されていることを特徴とするブランケット又はストール。

说明书全文

本発明は、磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を有したクッション部材、椅子、マット状物、シート状物、及び、その磁石体に関する。

従来、背もたれ部にマッサージを目的とした器具が設けられている椅子が知られている(特許文献1参照)。 この椅子は、背もたれ板上を360度自在に移動可能な指圧用磁石を有する座椅子である。

登録実用新案第3080528号公報

しかしながら、特許文献1に記載された椅子は、指圧用のため、磁石が背もたれ板の表面から突出しており、指圧に用いない場合には、非常に座り心地が悪い。 又、特許文献1における突出した磁石は、椅子以外に取り付けたとしても、使い方によっては逆効果となる場合がある(例えば、使用者が横たわるマット等に取り付けた場合には、非常に寝心地が悪く、かえって身体を痛める虞がある)。 その他、特許文献1では、背もたれ板に磁石のみをただ単に取り付けただけであり、十分な磁を発生させるためには、どうしても磁石の大型化は避けられない。

本発明は、このような点に鑑み、磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を、クッション部材に埋没させることで、クッション部材をはじめ、当該クッション部材を備えた椅子やマット状物等の本来の使い心地を確保できると共に、所定の磁力を保ちながら、磁石体を小型化したクッション部材等を提供することを目的とする。 又、本発明は、磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を表面に取り付けたシート状物や、磁石体そのものを提供することも目的とする。

本発明に係るクッション部材1は、使用者Sを支えるクッション部材であって、磁石部11と、この磁石部11に着磁可能な受け部12を前記磁石部11の少なくとも裏側に配設した磁石体10を有し、この磁石体10は、当該クッション部材に埋没していることを第1の特徴とする。

本発明に係るクッション部材1の第2の特徴は、上記第1の特徴に加えて、前記磁石体10に糸状体13を介して連結された係止体14を有し、前記磁石体10は当該クッション部材の表面一方側から埋没し、前記糸状体13は当該クッション部材を厚さ方向に貫通し、前記係止体14は当該クッション部材の表面他方側に配設され、当該クッション部材の厚さTの値より、前記糸状体13の長さLの値が小さい点にある。

本発明に係る椅子20は、上記第1又は2の特徴を持つクッション部材を備えた椅子であって、前記クッション部材の表面から前記磁石体10までの椅子埋没深さD1は、0.1cm以上10.0cm以下であることを第1の特徴とする。

本発明に係るマット状物30は、上記第1又は2の特徴を持つクッション部材を備えたマット状物であって、前記クッション部材の表面から前記磁石体10までのマット埋没深さD2は、0.1cm以上5.0cm以下であることを第1の特徴とする。

これらの特徴により、磁石部11に着磁可能な受け部12をその少なくとも裏側に配設した磁石体10を、クッション部材1に埋没させることで、表1で示したように、磁石部11だけの磁力よりも、その少なくとも裏側に受け部12を配設した方が、同じ大きさの磁石部11であっても磁力が上がり、使用者Sへ照射(浸透)する所定磁力を確保したまま、磁石部11(磁石体10)を大きくする必要がなく、結果的に「所定磁力を確保しての磁石小型化」が図れる。 これに加えて、この小型化によって、磁石体10は、使用者Sに当たることを抑制できる。 これと同時に、特許文献1のように、磁石が背凭れの表面から突出することはなく、使用者Sの着座時に取り付けた磁石体10が当ることを更に抑制でき、クッション部材1本来の使い心地を確保できる(「使い心地の確保」)。 尚、本発明における「磁石体10の裏側(下側)」とは、磁石体10が磁力を照射する側の反対側を意味する。一方、本発明における「磁石体10の表側(上側)」とは、磁石体10が磁力を照射する側を意味する。

又、磁石体10をクッション部材1の表面一方側(表側)1Aから埋没し、糸状体13でクッション部材1を厚さ方向に貫通させ、係止体14をクッション部材1の表面他方側(裏側)1Bに配設し、クッション部材の厚さTより糸状体13の長さLを小さくすることで、簡単な構成で、磁石体10をクッション部材1に埋没させることが出来ると同時に、糸状体13の長さLを調整することで、容易に磁石体10の埋没深さD(後述する椅子埋没深さD1やマット埋没深さD2)を調整することが可能となる。

更に、椅子20におけるクッション部材1の表面1aから磁石体10までの椅子埋没深さD1を、0.1cm以上10.0cm以下とすることで、椅子20の座部21のように、着座した使用者Sの体重がかかる部分であっても、椅子20が背凭れ部22を有している場合、この背凭れ部22のように、着座した使用者Sの体重がそれほどかからない部分であっても、クッション部材1の表面1aが磁石体10から離れ過ぎないため、使用者Sに照射する磁力を十分に(例えば、170mT(1700G)などに)確保できる一方で、クッション部材1の表面1aに近過ぎないため、磁石体10が使用者Sに当たり難い。 つまり、椅子20における「使い心地」と「所定磁力の確保」の両立が実現できる。

一方、マット状物30におけるクッション部材1の表面1aから磁石体10までのマット埋没深さD2を、0.1cm以上5.0cm以下とすることで、マット状物30のように、使用者Sの体重が全体に分散してかかる部分であっても、クッション部材1の表面1aが磁石体10から離れ過ぎず、使用者Sに照射する磁力を十分確保できる一方で、クッション部材1の表面1aに近過ぎず、磁石体10が使用者Sに当たり難い。 つまり、マット状物30においても、「使い心地」と「所定磁力の確保」の両立が実現できる。

本発明に係るシート状物40は、磁石部11と、この磁石部11に着磁可能な受け部12を前記磁石部11の少なくとも裏側に配設した磁石体10を有し、この磁石体10は、略ボタン状に形成されると共に、当該シート状物の表面に取り付けられていることを第1の特徴とする。

この特徴により、磁石部11に着磁可能な受け部12をその少なくとも裏側に配設した略ボタン状の磁石体10を、シート状物40の表面40aに取り付けることで、同じく表1で示したように、磁石部11の少なくとも裏側に受け部12を配設した方が磁力を上げることが出来、使用者Sへ照射する所定磁力を確保したまま、磁石部11(磁石体10)を大きくする必要がなく、「所定磁力を確保しての磁石小型化」が図れると同時に、この小型化によって、磁石体10は、使用者Sに当たることを抑制できる。

本発明に係る磁石体10は、磁石部11と、この磁石部11に着磁可能で且つ前記磁石部11の少なくとも裏側に配設された受け部12を備えていることを第1の特徴とする。

この特徴により、磁石部11に着磁可能な受け部3をその裏側に配設することで、同様に表1で示したように、磁石部11の裏側に受け部12を配設した方が磁力を上げることが出来、「所定磁力を確保しての磁石小型化」が図れ、ここまで述べたクッション部材1や椅子20、マット状物30、シート状物40以外にも、小型化した磁石体10が取り付け易くなり、様々なものに磁力発生機能を付加できる。

本発明に係るクッション部材、椅子、マット状物によると、磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を、クッション部材に埋没させることで、クッション部材等本来の「使い心地の確保」と共に、所定の磁力を保ちながらの「磁石体を小型化」を実現できる。 又、本発明に係るシート状物や磁石体によると、磁石部に着磁可能な受け部をその裏側に配設した磁石体を表面に取り付けたり、磁石体そのものにより、所定磁力を確保しての「磁石体の小型化」も実現できる。

本発明に係るクッション部材(クッション部材を備えた椅子)を示す側面図である。

椅子を示す正面図であって、(a)は1人掛けの椅子、(b)は2人掛けの椅子、(c)は3人掛けの椅子を示す。

椅子を示す平面図である。

椅子を示す図面代用写真である。

本発明に係る磁石体を示す断面側面図である。

磁石体(表面部を除き、かしめる前の状態)を示す図面代用写真であって、(a)は表側からの斜視図面代用写真、(b)は裏側からの斜視図面代用写真を示す。

本発明に係る別のクッション部材(クッション部材を備えたマット状物)を示す側面図である。

マット状物を示す正面図である。

マット状物を示す平面図である。

マット状物(枕部なし)を示す図面代用写真である。

本発明に係るその他のクッション部材(クッション部材を備えたスツール)を示す側面図である。

スツールを示す正面図である。

スツールを示す平面図である。

スツールを示す図面代用写真である。

本発明に係るシート状物を示す概要斜視図である。

以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。 <クッション部材1の全体構成> 図1〜4、7〜14には、本発明に係るクッション部材1が示されている。 このクッション部材1は、使用者Sを支えるものであって、このクッション部材1に埋没する磁石体10を有している。

クッション部材1は、使用者Sを支えられ、磁石体10を有するのであれば、何れの構成でも良く、例えば、発泡樹脂などの弾性素材で構成された中材2と、この中材2を覆う被覆材3を有していても構わない。 クッション部材1の全体形状も、特に限定はないが、例えば、後述する椅子20において、着座した使用者Sを下方から支える座部状(座部21)であったり、着座した使用者Sを後方から支える背凭れ状(背凭れ部22)であっても良い。

クッション部材1の全体形状は、この他の例としては、マット状(後述するマット状物30)や、枕状などでも良く、その他、リビング等で用いる所謂クッション類であっても構わない。 換言すれば、クッション部材1は、椅子20やマット状物30、スツールその他の家具類に備えられていたり(つまり、クッション部材1が椅子20やマット状物30等の一部を構成したり)、クッション部材1単体でクッション類を構成しても良い。 クッション部材1は、座部状や背凭れ状、マット状、枕状、クッション類等であってもその平面視や正面視、側面視における形状に限定はなく、例えば、略矩形状、略円形状、略リング状、略雲状であったり、三次元形状として、略直方体状や略球状、略棒状などでも良い。

<中材2> 図1、7、11のように、クッション部材1の中材2は、使用者Sを支えるために被覆材3に覆われたものであって、その素材に限定はないが、例えば、発泡樹脂、繊維構造体、エラストマ、スプリングなどの弾性素材(伸縮する素材)で構成されていても良い。 中材2が発泡樹脂であれば、例えば、発泡ポリウレタン(PUR)樹脂をはじめ、発泡ポリスチレン (PS) 樹脂、発泡ポリエチレン (PE) 樹脂や発泡ポリプロピレン (PP) 樹脂などの発泡ポリオレフィン樹脂の他、発泡フェノール (PF)樹脂 、発泡ポリ塩化ビニル (PVC) 樹脂、発泡ユリア (UF) 樹脂、発泡──コーン (SI) 樹脂、発泡ポリイミド (PI) 樹脂、発泡メラミン( MF) 樹脂などでも良い。

中材2が繊維構造体であれば、例えば、綿(ポリエステル綿など)、不織布、フェルト、織物や編物等の布帛、紙、フェザー(羽根)などでも良く、その他、不織布・布帛より分厚い網状構造体でも構わない。 繊維構造体である中材2を構成する繊維も、特に限定はないが、例えば、ポリアミド(PA)樹脂や、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ビニロンなどのポリビニルアルコール(PVA)系繊維、ポリエチレン (PE) やポリプロピレン (PP) などのポリオレフィン樹脂、ポリウレタン(PU)樹脂などでも良く、その他、木綿、麻、羊毛、絹、カシミヤなどの天然繊維でも構わない。

中材2がエラストマであれば、例えば、ブタジエンゴム(BR)、スチレン・ブタジエンゴム(SBR)、イソプレンゴム(IR)、クロロプレンゴム(CR)、ニトリルゴム(NBR)、ポリイソブチレン(ブチルゴム(IIR))、エチレンプロピレンゴム(EPM)、クロロスルホン化ポリエチレン(CSM)、アクリルゴム(ACM)、エピクロルヒドリンゴム(ECO)等の合成ゴム、天然ゴム(NR)等の加硫ゴムや、ウレタン(UR)ゴム、シリコーン(SI)ゴム、フッ素(F)ゴムなどの熱硬化性樹脂系エラストマでも良く、その他、スチレン系、オレフィン系、塩ビ系、ウレタン系、アミド系などの熱可塑性エラストマでも構わない。 中材2がスプリング(バネ)であれば、例えば、蔓巻バネ(コイルスプリング)、板バネなどの形状であっても良い。

スプリングである中材2を構成する素材も、鋼、りん青銅、ベリリウム銅などの金属や、エラストマ、合成樹脂、形状記憶合金(超弾性合金)、空気などの気体、などの液体、木、合成樹脂等であっても構わない。 又、中材2は、上述したような素材であれば、何れの形状・構成でも良いが、例えば、板状(層状)、チップ状、ビーズ状であったり、フレームを有していても良い。 このような中材2を有するクッション部材1は、緩衝材であるとも言える。 尚、中材2における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。

<被覆材3> 図1〜4、7〜14のように、クッション部材1の被覆材3は、使用者Sを支えるために中材2を覆うシート状物であって、その素材に限定はないが、例えば、天然皮革などの皮革(本革、レザー)、織物などの布帛、合成樹脂のフィルム、綿などで構成されていても良い。 被覆材3が皮革であれば、例えば、動物の革から製造される天然皮革の他に、基材上にポリウレタン(PUR)樹脂やポリアミド(PA)樹脂などの合成樹脂を塗布した合成皮革であっても良い。

被覆材3が布帛であれば、例えば、織物や編物、不織布などの何れであっても良く、これら布帛を構成する繊維も、特に限定はなく、例えば、上述したポリアミド(PA)樹脂や、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ビニロンなどのポリビニルアルコール(PVA)系繊維、ポリエチレン (PE) やポリプロピレン (PP) などのポリオレフィン樹脂、ポリウレタン(PU)樹脂、木綿、麻、羊毛(ウール)、絹、カシミヤなどの天然繊維でも構わない。 被覆材3がフィルム(薄い膜)である場合、それを構成する合成樹脂も、特に限定はなく、例えば、ポリエチレン (PE) 樹脂やポリプロピレン (PP) 樹脂などのポリオレフィン樹脂、ポリ塩化ビニル(PVC)樹脂、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニリデンフィルム(PVDC)樹脂、ポリビニルアルコールフィルム(PVA)樹脂、ポリカーボネートフィルム(PC)、ポリスチレンフィルム(PS)、アイオノマー樹脂(IO)、ポリアクリロニトリル(PAN)樹脂、エチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)樹脂、エチレン−ビニルアルコール共重合体(EVOH)樹脂、エチレン−メタクリル酸共重合体(EMAA)樹脂、ポリアミド(PA)樹脂などでも良い。 尚、被覆材3における表面形状(凹凸)、模様、そして、色彩なども、特に限定はなく、例えば、色彩は、ブラウン、ホワイト、ブラック、ブルー、レッド、イエロー、グレー、グリーン、パープル、ピンク、オレンジなどであっても良い。

これらの中材2や被覆材3を有するクッション部材1は、埋没する磁石体10の他に、この磁石体10に糸状体13を介して連結された係止体14を有していても良い。 以下はまず、上述したクッション部材1や、後述する椅子20、マット状体30、スツール35、シート状物40の何れもが有している磁石体10について説明する。

<磁石体10> 図1〜15(特に図5、6)に示したように、磁石体10は、磁石部11と、この磁石部11の少なくとも裏側(下側)に配設された受け部12を備えている。 磁石体10は、磁石部11や受け部12以外に、磁石部11の表側(上側)等に、カバー部15を有していたり、このカバー部15を更に覆う表面部16を有していても良い。

磁石体10は、磁石部11や受け部12を有するのであれば、その全体形状は特に限定はないが、例えば、略ボタン状(略円盤状)であっても良く、その他、略球状や略棒状、平面視で略矩形状、略三形状、略星形状などであっても構わない。 又、磁石体10は、その裏面側に、後述する糸状体13を連結する連結部17を設けていても良く、この連結部17は具体的には略環状(略リング状)であっても良い。 その他、磁石体10は、後述するスペーサ部18を有していても良い。

磁石体10の大きさも、特に制限はないが、例えば、磁石体10が略ボタン状である場合には、その直径が1mm以上100mm以下、好ましくは5mm以上50mm以下、更に好ましくは10mm以上30mm以下であっても良い。 又、磁石体10が略ボタン状である場合には、その厚さが0.05mm以上50.00mm以下、好ましくは0.50mm以上30.00mm以下、更に好ましくは1.00mm以上10.00mm以下であっても良い。

<磁石部11> 図5に示したように、磁石部11は、磁力を発生するものであれば、何れの構成でも良いが、例えば、永久磁石や電磁石、磁力を帯びたものなどであっても良い。 磁石部11が永久磁石であれば、ネオジウム磁石、フェライト磁石、サマリウムコバルト磁石、アルニコ磁石などであっても良く、この他、プラセオジム磁石、ネオジウム・鉄・ボロン磁石、サマリウム窒素鉄磁石、強磁性窒化鉄、KS鋼、MK鋼、白金磁石、セリウム・コバルト磁石等でも構わない。

永久磁石である磁石部11の形状も、特に限定はなく、例えば、略中央に(回転軸に略沿った)孔(貫通孔)11aを有する略円盤状(略リング状)であっても良く、この場合、磁石部11の貫通孔(磁石貫通孔)11aに、後述する受け部12の隆起部12b等を通しても構わない。 その他、磁石部11は、同じく略中央に貫通孔11aを有した略球状であったり、回転軸に略沿った貫通孔11aを有する略棒状であっても良い。 又、磁石部11は、孔を有さない構成であっても良く、孔の無い略円盤状であったり、孔の無い略球状や略棒状、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。

磁石部11が電磁石であっても、何れの構成でも良いが、例えば、鉄やコバルト、ニッケル、ガドリニウムなど強磁性を示す物質である芯材に、導線をコイル状に巻き付けた構成であっても良い。 電磁石である磁石部11の芯材は、何れの形状でも良く、例えば、略リング状、略矩形状、略コ字状(略矩形から1辺を除いた形状)、略E字状、略U字状、略棒状などでも構わず、導線の太さ・巻数についても特に制限はない。 更に、磁石部11における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。

<受け部12> 図5、6(b)に示したように、受け部12は、上述した磁石部11に着磁可能で且つ当該磁石部11の裏側等に配設されたものである。 受け部12は、磁石部11に着磁可能であれば、何れの構成・素材でも良いが、例えば、鉄やコバルト、ニッケル、ガドリニウムなど強磁性を示す物質であっても良く、この他、受け部12も磁石で構成するなどであっても良い。

受け部12の形状も、磁石部11と同様に、特に限定はないが、例えば、略中央に孔(受け貫通孔12a)を有する略円盤状(略リング状)であっても良い。 又、受け部12は、磁石部11を入れるように上方開口した器状物であっても良く、この場合、受け部12は、磁石部11の裏側(下側)に位置するだけでなく、磁石部11の側周側に位置するとも言える。

更に、受け部12が略リング状で且つ磁石部11を入れるように上方開口した器状物であれば、磁石部11の裏側(下側)や側周(外周面)側の他に、磁石部11の磁石貫通孔11aの内周面側にも位置するとも言える。尚、この磁石貫通孔11aの内周面側に位置する部分を、隆起部12bとする。

更に、受け部12が磁石部11に着磁可能であるならば、受け部12と磁石部11との間に、磁石部11や受け部12以外の別部材(スペーサ部18)があっても良い。 つまり、受け部12は、当該磁石部11の少なくとも裏側(下側)に配設されていれば良い。

尚、受け部12における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。 又、受け部12の形状は、孔を有さない略円盤状でも良く、この他、略球状や、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。更には、受け部12の平面視における面積は、磁石部11の平面視における面積より大きくても良く、例えば、受け部12や磁石部11が共に略リング状であれば、受け部12の外径が磁石部11の外径より大きかったり(内径との関係もあるが、受け部12の平面視における面積は、磁石部11の平面視における面積より大きかったり)、受け部12や磁石部11が共に略円盤状であれば、受け部12の直径が磁石部11の直径より大きくても構わない。

このような磁石部11と受け部12を有する磁石体10は、クッション部材1(中材2、被覆材3)における表面1aの一方側(表面一方側1A)等に埋没しているのであれば、その取付手段(取付方法)について特に制限はなく、例えば、後述する糸状体13や係止体14を用いて埋没させていても良い。 つまり、磁石体10をクッション部材1の表面一方側(表側)1Aから埋没し、糸状体13でクッション部材1を厚さ方向に貫通させ、係止体14をクッション部材1の表面他方側(裏側)1Bに配設し、クッション部材の厚さTより糸状体13の長さLを小さくすることで、簡単な構成で、磁石体10をクッション部材1に埋没させることが出来ると同時に、糸状体13の長さLを調整することで、容易に磁石体10の埋没深さD(後述する椅子埋没深さD1やマット埋没深さD2)を調整することが可能となる。

これら糸状体13及び係止体14を用いる取付手段の他、磁石体10は、その連結部17と糸状体13でクッション部材1の表皮である被覆材3のみに取り付けて埋没させたり、磁石体10を被覆材3(被覆材3における表面側又は裏面側)において別のシート状物(後述のカバーシート41など)で覆い、覆ったこのシート状物の周端部を被覆材3の表面に固着させた状態とすることで、磁石体10をクッション部材1に埋没させていたり、その他、カーシート(車の座席)などの場合に、磁石体10を被覆材3と中材2の間に設けることでクッション部材1に埋没させて、磁石体10を露出させなくても良い(磁石体10と糸状体13と係止体14を用いる場合でも、磁石体10だけでなく、係止体14を露出させない構成でも良い)。 このように、磁石体10をクッション部材1に埋没させることで、磁石が背凭れの表面から突出することはなく、使用者Sの着座時に取り付けた磁石体10が当ることを抑制でき、クッション部材1本来の使い心地を確保できる(「使い心地の確保」)。

<糸状体13> 図1、7、11に示したように、糸状体13は、上述した磁石体10と後述する係止体14を連結する糸条である。 糸状体13は、磁石体10と連結できるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、磁石体10との連結は、糸状体13の一端13aが、後述する略環状の連結部17に結わえ付けられていても良い。 一方、糸状体13は、係止体14とも連結できるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、係止体14との連結は、糸状体13の他端13bが、後述する係止体14の連結部(係止連結部)等に挿通され、結わえ付けられていても良い。

糸状体13は、上述したクッション部材1の表面一方側1Aから埋没する磁石体10と、クッション部材1の表面他方側1Bに配設される係止体14との間を連結することから、糸状体13はクッション部材1を厚さ方向に貫通することとなる。 尚、本発明における「クッション部材1の厚さ方向」とは、クッション部材1における表面一方側1Aと表面他方側1Bを結ぶ方向と言え、使用者Sを支えるクッション部材1が伸縮する方向であるとも言える。尚、本発明における「クッション部材1の厚さ方向に貫通」とは、クッション部材1の上述した厚さ方向に沿って貫通するだけでなく、クッション部材1の上述した厚さ方向に略沿って貫通する場合(例えば、糸状体13の長さ方向とクッション部材1の厚さ方向との間の角が0°以上10°以下の場合など)も含む。

糸状体13の素材は、磁石体10と係止体14に連結できるのであれば、特に限定はないが、例えば、ポリプロピレン(PP)樹脂、ポリアミド(PA)樹脂などの合成樹脂や、木綿、麻、絹、紙、ゴムなどでも良い。 糸状体13の太さも、同様に、磁石体10と係止体14に連結できるのであれば、特に限定はなく、例えば、0.1mm以上50.0mm以下、好ましくは0.5mm以上30.0mm以下、更に好ましくは1.0mm以上20.0mm以下であっても良い。

<糸状体13の長さL> 図1、7、11に示したように、糸状体13の長さLが、クッション部材1の厚さTより短い(糸状体13の長さLの値はクッション部材1の厚さTの値より小さい)ことで、当該糸状体13に連結した磁石体10を、クッション部材1に(略厚さ方向に)埋没させていても良い。 糸状体13の長さLの値と、クッション部材1の厚さTの値との差は、何れでも良いが、例えば、0.1cm以上15.0cm以下、好ましくは0.5cm以上10.0cm以下、更に好ましくは1.0cm以上5.0cm以下であっても良い。

糸状体13の長さLの具体的な値は、何れでも良いが、例えば、1cm以上50cm以下、好ましくは5cm以上40cm以下、更に好ましくは10cm以上30cm以下であっても良い。 尚、本発明における「クッション部材1の厚さT」とは、クッション部材1における表面一方側1Aと表面他方側1Bを結ぶ距離であると言え、使用者Sを支えるクッション部材1が伸縮する方向における長さであるとも言える。 又、糸状体13における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。

<係止体14> 図1、7、11に示したように、係止体14は、上述した糸状体13を介して磁石体10に連結され、クッション部材1の表面他方側1Bに配設されたものである。 係止体14は、糸状体13に連結できるのであれば、何れの構成・素材でも良いが、例えば、糸状体13の他端13bと連結する係止連結部(連結部)を有していても良く、この係止連結部も、何れの構成でも良く、例えば、糸状体13を挿通可能な貫通孔であったり、糸状体13を掛け止め可能な棒状体などであっても構わない。

係止体14は、糸状体13に連結できるのであれば、その全体形状は特に限定はないが、例えば、略ボタン状(略円盤状)であっても良い。 係止体14の全体形状が略ボタン状である場合には、1つの略円盤状物で係止体14を形成しても良いが、その他、例えば、2つの略半円状の板材の間を連結部材で繋いで形成しても良く、この連結部材に貫通孔を設けて係止連結部としても構わない。

この場合には、糸状体13の他端を貫通孔に挿通して、上述した連結部材に結わえ付けることとなる。 その他、係止体14の全体形状は、略球状や略棒状、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。

係止体14は、クッション部材1に表面他方側1Bから埋没していても良いし、係止体14の平面視面積が糸状体13の断面積より大きい等によって、クッション部材1に埋没しない状態で表面他方側1Bに配置されていても良い。 尚、本発明において「クッション部材1の表面他方側1Bに配設」とは、クッション部材1に埋没する場合と、クッション部材1に埋没しない状態で表面他方側1Bに配置された場合の何れをも含む。

係止体14の素材は、糸状体13に連結できるのであれば、特に限定はないが、例えば、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂や、ユリア (UF) 樹脂、カゼイン樹脂、ポリアミド(PA)樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ABS樹脂、リエチレン (PE) 樹脂やポリプロピレン (PP) 樹脂などのポリオレフィン樹脂などの合成樹脂や、金、銀、銅、真鍮、黄銅、丹銅、鉄、ステンレス、チタン、アルミ、ラバーキャスト、亜鉛ダイキャスト等の金属(メッキなど)のほか、貝、木、実、ガラス、陶器、革、ラバー、石、珊瑚、鼈甲、骨、布帛、紙などでも良い。

係止体14の大きさも、特に制限はないが、例えば、係止体14が略ボタン状である場合には、その直径が1mm以上150mm以下、好ましくは5mm以上75mm以下、更に好ましくは10mm以上45mm以下であっても良い。 又、係止体14が略ボタン状である場合には、その厚さが0.05mm以上75.00mm以下、好ましくは0.50mm以上45.00mm以下、更に好ましくは1.00mm以上30.00mm以下であっても良い。 更に、係止体14における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。

<カバー部15> 図5、6(a)に示したように、カバー部15は、磁石部11の表側(上側)等に位置するものである。 カバー部15は、磁石部11の表側に位置しているのであれば、何れの全体形状でも良いが、例えば、磁石部11を入れる下方開口した略傘状であっても良い。

このように略傘状である場合には、カバー部15は、磁石部11の表側(上側)に位置するだけでなく、磁石部11の側周側に位置するとも言える。 更に、カバー部15が磁石部11の表側に位置しているのでならば、カバー部15と磁石部11との間に、磁石部11やカバー部15以外の別部材(例えば、ワッシャーや、フィルム、紙等のシート状物、所定厚さの板材など)があっても良い。

つまり、カバー部15は、当該磁石部11の少なくとも表側(上側)に位置していれば良く、カバー部15は、当該磁石部11の少なくとも表側(上側)を覆っているとも言える。 その他の形状として、カバー部15は、磁石部11の表側を覆う略円盤状であったり、有底の略円筒状であったり、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。

又、カバー部15が略傘状や有底の略円筒状等である場合には、その内底の略中央から後述する連結部17を支える支持材15aが立設していても良い。 カバー部15の素材は、磁石部11の表側(上側)等に位置するのであれば、特に限定はないが、例えば、鉄、銅、亜鉛、アルミ、金、銀、真鍮、黄銅、丹銅、ステンレス、チタン、ラバーキャスト、亜鉛、ダイキャスト等の金属(メッキなど)のほか、その他、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂や、ユリア (UF) 樹脂、カゼイン樹脂、ポリアミド(PA)樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ABS樹脂、リエチレン (PE) 樹脂やポリプロピレン (PP) 樹脂などのポリオレフィン樹脂などの合成樹脂や、貝、木、実、ガラス、陶器、革、ラバー、石、珊瑚、鼈甲、骨、布帛、紙などでも良い。 カバー部15における表面形状(凹凸)、模様、色彩などは、特に限定がなく、凹凸によって記号・マーク・花などが形成されていたり、金色等であっても良い。 尚、このカバー部15と受け部12が金属であれば、これらをかしめることで、磁石部11を内包した状態でカバー部15を受け部12に固定しても良い。その際、後述の表面部16もカバー部15と受け部12の間にかしめ込んでも構わない。

<表面部16> 図5に示したように、表面部16は、上述したカバー部15を表側(上側)から更に覆うシート状物である。 表面部16は、カバー部15の表側を覆うのであれば、何れの構成・素材でも良いが、例えば、シート状物である表面部16を、カバー部15の表側に接着剤等を介して固着させていても良い。

表面部16の素材は、カバー部15を表側から覆えるのであれば、特に限定はないが、例えば、天然皮革などの皮革(本革、レザー)、織物などの布帛、合成樹脂のフィルム、綿などで構成されていても良い。 表面部16が皮革であれば、例えば、動物の革から製造される天然皮革の他に、基材上にポリウレタン(PUR)樹脂やポリアミド(PA)樹脂などの合成樹脂を塗布した合成皮革であっても良い。

表面部16が布帛であれば、例えば、織物や編物、不織布などの何れであっても良く、これら布帛を構成する繊維も、特に限定はなく、例えば、上述したポリアミド(PA)樹脂や、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ビニロンなどのポリビニルアルコール(PVA)系繊維、ポリエチレン (PE) やポリプロピレン (PP) などのポリオレフィン樹脂、ポリウレタン(PU)樹脂、木綿、麻、羊毛(ウール)、絹、カシミヤなどの天然繊維でも構わない。 表面部16がフィルム(薄い膜)である場合、それを構成する合成樹脂も、特に限定はなく、例えば、ポリエチレン (PE) 樹脂やポリプロピレン (PP) 樹脂などのポリオレフィン樹脂、ポリ塩化ビニル(PVC)樹脂、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニリデンフィルム(PVDC)樹脂、ポリビニルアルコールフィルム(PVA)樹脂、ポリカーボネートフィルム(PC)、ポリスチレンフィルム(PS)、アイオノマー樹脂(IO)、ポリアクリロニトリル(PAN)樹脂、エチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)樹脂、エチレン−ビニルアルコール共重合体(EVOH)樹脂、エチレン−メタクリル酸共重合体(EMAA)樹脂、ポリアミド(PA)樹脂などでも良い。 尚、表面部16における表面形状(凹凸)、模様、そして、色彩なども、特に限定はなく、例えば、色彩は、ブラウン、ホワイト、ブラック、ブルー、レッド、イエロー、グレー、グリーン、パープル、ピンク、オレンジなどであっても良い。

<連結部17> 図5、6(b)に示したように、連結部17は、磁石体10において糸状体13と連結する部分である。 連結部17は、糸状体13と連結できるのであれば、何れの構成・素材でも良いが、例えば、上述したように、略環状(略リング状)であっても良い。

連結部17が略環状である場合は、その環の中に糸状体13の一端13aを挿通させて、この連結部17に結わえ付けることとなる。 このような連結部17を支えるカバー部15の支持材15aは、上述した磁石部11の貫通孔11aや、受け部12の貫通孔12aを挿通することとなり、挿通した支持材15aの先端(下端)の連結部17が、受け部12の貫通孔12aから下方に突出する。

連結部17の大きさも、特に制限はないが、例えば、連結部17が略環状である場合には、その外径が0.2mm以上70.0mm以下、好ましくは0.6mm以上50.0mm以下、更に好ましくは1.1mm以上40.0mm以下であっても良く、その内径は0.1mm以上50.0mm以下、好ましくは0.5mm以上30.0mm以下、更に好ましくは1.0mm以上20.0mm以下であっても良い。 その他、連結部17の形状として、例えば、略フック状であったり、略棒状であっても構わない。

連結部17の素材も、特に限定はないが、例えば、ポリエチレンテレフタラート (PET)、ポリエチレンナフタレート (PEN)などのポリエステル樹脂や、ユリア (UF) 樹脂、カゼイン樹脂、ポリアミド(PA)樹脂、ポリアクリロニトリル(PAN)などのアクリル樹脂、ABS樹脂、リエチレン (PE) 樹脂やポリプロピレン (PP) 樹脂などのポリオレフィン樹脂などの合成樹脂や、金、銀、銅、真鍮、黄銅、丹銅、鉄、ステンレス、チタン、アルミ、ラバーキャスト、亜鉛ダイキャスト等の金属(メッキなど)のほか、貝、木、実、ガラス、陶器、革、ラバー、石、珊瑚、鼈甲、骨、布帛、紙などでも良い。

<スペーサ部18> 図5に示したように、スペーサ部18は、磁石部11と受け部12との間に存在するものである。 スペーサ部18は、磁石部11と受け部12との間に存在するのであれば、何れの構成・素材でも良いが、例えば、ワッシャーや、フィルム、紙等のシート状物、所定厚さの板材などでも良く、磁石部11に着磁しないものでも、着磁するものでも構わない。

スペーサ部18の形状は、上述したように、ワッシャーのように、略中央に(回転軸に略沿った)孔(貫通孔)18aを有する略円盤状(略リング状)であったり、孔を有さない略円盤状でも良く、この他、略球状や、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 尚、スペーサ部18における表面形状(凹凸)、模様、色彩なども、特に限定はない。

<試験1> 試験1では、ここまで述べた磁石体10について、磁石部11や受け部12、カバー部15、表面部16、スペーサ部18の各構成(実施例1〜3・比較例1〜3)の表側(上側)から生じる磁力の大きさ(最大磁束密度)を、磁石部11が1枚の時と2枚の時のそれぞれについて、以下の表1に示す。 尚、各実施例・各比較例における最大磁束密度は、JIS−T−2007:2011(4.1)に準ずる方法によって測定され、測定機器は、ガウスメーターGM−4000(電子磁気工業株式会社製)を用いた。

又、試験1において用いた磁石体10は略ボタン状であり、磁石部11は略リング状で希土類の永久磁石であり、受け部12からカバー部15までの距離は約5mmである。 更に、磁石部11の厚さは約2.5mmであり、スペーサ部18の厚さも約2.5mmであっても良い。

試験1における実施例1〜3、比較例1〜3として、以下のものを使用した。 実施例1は磁石部11と受け部12を有したものとしたのに対し、比較例1は磁石部11のみを有したものとした。つまり、実施例1と比較例1の違いは、受け部12の有無である。 以下同様に、実施例2は磁石部11と受け部12とカバー部15を有したものとしたのに対し、比較例2は受け部12とカバー部15を有したものとし、実施例3は磁石部11と受け部12とカバー部15と表面部16を有したものとしたのに対し、比較例3は受け部12とカバー部15と表面部16を有したものとした。つまり、実施例2、3と比較例2、3の違いも、受け部12の有無である。

尚、実施例2、3で磁石部11が1枚の場合には、磁石部11とカバー部15の間に空間が出来るため、磁石部11の下側にスペーサ部18を入れて、カバー部15の裏面(下面)に磁石部11を密着させている。 これは、比較例2、3で磁石部11が1枚の場合には、磁石部11をカバー部15の裏面に指等で密着させた状態で最大磁束密度を測定するためであり、このスペーサ部18によって、実施例2、3と比較例2、3における磁石部11とカバー部15の条件(距離)を合わせている。

この表1により、実施例1と比較例1、実施例2と比較例2、実施例3と比較例3を比べると、磁石部11のみよりも、この磁石部11に着磁可能な受け部12を、当該磁石部11の少なくとも裏側に配設するだけで、カバー部15や表面部16の有無、磁石部11の枚数によらず、何れの実施例と比較例においても、磁石部11(磁石体10)の表側(上側)から発せられる磁力を大きくすることが可能となる。 従って、磁石部11だけの磁力よりも、その少なくとも裏側に受け部12を配設した方が、同じ大きさの磁石部11であっても磁力が上がり、使用者Sへ照射(浸透)する所定磁力を確保したまま、磁石部11(磁石体10)を大きくする必要がなく、結果的に「所定磁力を確保しての磁石小型化」が図れる。 これに加えて、この小型化によって、磁石体10は、使用者Sに当たることを抑制できる。

<椅子20> 図1〜4に示したように、椅子20は、上述したクッション部材1を備えており、当然、このクッション部材1には、上述した磁石体10が埋没している。 椅子20は、磁石体10が埋没したクッション部材1を備えていれば、何れの構成でも良いが、少なくとも座部21を有している。

椅子20は、この他、背凭れ部22、脚部23、肘掛部24、リクライニング機構25や、クッション部材1内にフレームを有していても良い。 椅子20は、座部21のみにクッション部材1を備えていたり、背凭れ部22のみにクッション部材1を備えていたり、座部21と背凭れ部22の両方にクッション部材1を備えていても構わない。

<座部21> 図1〜4に示したように、椅子20の座部21は、使用者Sを下方から支える部分である。 座部21は、当該座部21全体が、上述したクッション部材1で形成されていても良いし、座部21のうち、使用者Sに当接する座面21a側(クッション部材1における表面一方側1A)だけにクッション部材1を備え、座面21aの反対側(クッション部材1における表面他方側1B)に別部材(クッション部材1の支持部材など)を有していても構わない。

座部21の形状は、座部21全体がクッション部材1で形成されている場合には、例えば、略直方体状(角の取れた直方体)であったり、略円柱状や略板状であったり、その他、略球状や略棒状、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 座部21がクッション部材1とその支持部材を有している場合も、クッション部材1と支持部材を合わせた全体形状が、例えば、略直方体状や、略円柱状、略板状、略球状、略棒状、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても良い。

座部21の大きさは、特に制限はないが、例えば、座部21が略直方体状である場合には、その左右方向の長さ(幅)が400mm以上700mm以下、好ましくは450mm以上650mm以下、更に好ましくは500mm以上600mm以下(例えば、550mm)であっても良い。 同様に、座部21が略直方体状である場合には、その他、座部21全体としての前後方向(奥行方向)の長さは、例えば、400mm以上1000mm以下、好ましくは500mm以上900mm以下、更に好ましくは600mm以上800mm以下(例えば、700mm)であっても良く、座部21において使用者Sが着座可能な座面21aの前後方向の長さは、例えば、350mm以上650mm以下、好ましくは400mm以上600mm以下、更に好ましくは450mm以上550mm以下(例えば、500mm)であっても良い。 座部21におけるクッション部材1の厚さは、例えば、50mm以上350mm以下、好ましくは100mm以上300mm以下、更に好ましくは150mm以上250mm以下(例えば、200mm)であっても良い。

座部21のクッション部材1に埋没する磁石体10の個数も、特に制限はないが、当然、少なくとも1個は有しており、その他、磁石体10を、2、4、6個・・・等の偶数個を左右対象位置に埋没させて良い(例えば、4個)。 座部21において磁石体10が左右対称位置に偶数個埋没している場合に、隣接する磁石体10の間の距離(間隔)も、特に制限はないが、例えば、前後方向の距離(前後間隔)が110mm以上170mm以下、好ましくは120mm以上160mm以下、更に好ましくは130mm以上150mm以下(例えば、140mm)でも良い。

又、座部21において、左右対称位置に偶数個埋没し隣接する磁石体10の間の左右方向の距離(左右間隔)も、特に制限はなく、例えば、170mm以上230mm以下、好ましくは180mm以上220mm以下、更に好ましくは190mm以上210mm以下(例えば、200mm)でも良い。 更に、座部21において、埋没している磁石体10のクッション部材1端縁からの距離も、特に制限はなく、例えば、左右方向の距離は、110mm以上230mm以下、好ましくは130mm以上210mm以下、更に好ましくは150mm以上190mm以下(例えば、167mm)でも良く、前後方向の距離は、160mm以上280mm以下、好ましくは180mm以上260mm以下、更に好ましくは200mm以上240mm以下(例えば、220mm)でも良い。

<背凭れ部22> 図1〜4に示したように、椅子20の背凭れ部22は、使用者Sを後方から支える部分である。 背凭れ部22は、当該背凭れ部22全体が、上述したクッション部材1で形成されていても良いし、背凭れ部22のうち、使用者Sに当接する背凭れ面22a側(クッション部材1における表面一方側1A)だけにクッション部材1を備え、背凭れ面22aの反対側(クッション部材1における表面他方側1B)に別部材(クッション部材1の支持部材など)を有していても構わない。

背凭れ部22の形状は、背凭れ部22全体がクッション部材1で形成されている場合には、例えば、側面視で略く字状(上下2つの略直方体状(角の取れた直方体)が側面視で所定角度をつけて接続している形状)、1つの略直方体状であったり、略円柱状や略板状であったり、その他、略球状や略棒状、正面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 背凭れ部22がクッション部材1とその支持部材を有している場合も、クッション部材1と支持部材を合わせた全体形状が、例えば、側面視略く字状や、略直方体状、略円柱状、略板状、略球状、略棒状、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても良い。

背凭れ部22の大きさは、特に制限はないが、例えば、背凭れ部22が略く字状である場合には、その左右方向の長さ(幅)が400mm以上700mm以下、好ましくは450mm以上650mm以下、更に好ましくは500mm以上600mm以下(例えば、550mm)であっても良い。 同様に、背凭れ部22が略く字状である場合には、その他、背凭れ部22の上下方向の長さ(高さ)は、例えば、下の略直方体状の高さが140mm以上740mm以下、好ましくは240mm以上640mm以下、更に好ましくは340mm以上540mm以下(例えば、440mm)であっても良く、上の略直方体状の高さは90mm以上510mm以下、好ましくは160mm以上440mm以下、更に好ましくは230mm以上370mm以下(例えば、300mm)であっても良い。 背凭れ部22におけるクッション部材1の厚さも、例えば、50mm以上350mm以下、好ましくは100mm以上300mm以下、更に好ましくは150mm以上250mm以下(例えば、200mm)であっても良い。

背凭れ部22のクッション部材1に埋没する磁石体10の個数も、特に制限はないが、当然、少なくとも1個は有しており、その他、磁石体10を、2、4、6個・・・等の偶数個を左右対象位置に埋没させて良い(例えば、6個)。 背凭れ部22において磁石体10が左右対称位置に偶数個埋没している場合に、隣接する磁石体10の間の距離(間隔)も、特に制限はないが、例えば、上下方向の距離(上下間隔)が110mm以上170mm以下、好ましくは120mm以上160mm以下、更に好ましくは130mm以上150mm以下(例えば、140mm)でも良い。

又、背凭れ部22においても、左右対称位置に偶数個埋没し隣接する磁石体10の間の左右方向の距離(左右間隔)も、特に制限はなく、例えば、170mm以上230mm以下、好ましくは180mm以上220mm以下、更に好ましくは190mm以上210mm以下(例えば、200mm)でも良い。 更に、背凭れ部22において、埋没している磁石体10のクッション部材1端縁からの距離も、特に制限はなく、例えば、左右方向の距離は、110mm以上230mm以下、好ましくは130mm以上210mm以下、更に好ましくは150mm以上190mm以下(例えば、167mm)でも良く、上下方向の距離は、120mm以上260mm以下、好ましくは140mm以上240mm以下、更に好ましくは160mm以上220mm以下(例えば、180mmや200mm)でも良い。

<試験2> ここまで述べた椅子20における磁石体10について、座部21に埋没する4個の磁石体10(図3中の<1> 〜<4> )や背凭れ部22に埋没する6個の磁石体10(図3中の<5> 〜<10>)ごとに表側(上側、又は、使用者Sに近接する側)から生じる磁力の大きさ(最大磁束密度)を、以下の表2に示す。 尚、各磁石体10における最大磁束密度は、JIS−T−2007:2011(4.1)に準ずる方法によって測定され、測定機器は、ガウスメーターGM−4000(電子磁気工業株式会社製)を用いた。測定時の気温は22℃、湿度は30%であった。

又、試験2において用いた磁石体10も、略ボタン状であり、磁石部11と受け部12とカバー部15と表面部16を有していて、以下、試験1と同様で、磁石部11は略リング状で希土類の永久磁石を2枚使用しており、受け部12からカバー部15までの距離は約5mmである。 更に、磁石部11の厚さも、試験1と同様で、約2.5mmであっても良い。

この表2で示されたように、座部21や背凭れ部22における合計10個の磁石体10から発生する磁力は、各磁石体10内における磁石部11の高さ位置や、表面部16の厚さなどが微妙に異なるものの、何れも170mT(ミリテスラ)(1700G(ガウス))前後、より詳しくは、170mT±30mT(1700G±300G)の範囲内に入っている。 つまり、使用者Sへ照射(浸透)する所定磁力(例えば、170mT(1700G)など)が確保されている。

<椅子埋没深さD1> 試験2において最大磁束密度を測定した椅子20の磁石体10は、当然、クッション部材1に埋没しており、そのクッション部材1の表面1aから、埋没する磁石体10までの椅子埋没深さD1は、特に限定はないが、例えば、0.1cm以上10.0cm以下、好ましくは0.5cm以上9.0cm以下、更に好ましくは1.0cm以上8.0cm以下であっても良い。 ここで、椅子埋没深さD1のうち、椅子20の座部21における椅子埋没深さD1を、座部埋没深さD1’とし、背凭れ部22における椅子埋没深さD1を、背凭れ埋没深さD1”とする。

これら座部埋没深さD1’と背凭れ埋没深さD1”は、上述した椅子埋没深さD1の範囲内に入っていれば、特に限定はないが、使用者Sが椅子20に着座した場合、その体重は、後方から使用者Sを支える背凭れ部22より、下方から使用者Sを支える座部21により多く掛かることとなる。 よって、座部埋没深さD1’を、背凭れ埋没深さD1”より大きく(深く)しても良い。

より詳しく各埋没深さD1’、D1”を述べれば、座部埋没深さD1’は、例えば、1.0cm以上10.0cm以下、好ましくは2.0cm以上9.5cm以下、更に好ましくは3.0cm以上9.0cm以下であっても良い。 又、背凭れ埋没深さD1”は、例えば、0.1cm以上9.0cm以下、好ましくは0.3cm以上8.0cm以下、更に好ましくは0.5cm以上7.0cm以下であっても良い。 このように磁石体10を、クッション部材1(座部21、背凭れ部22に埋没させることで、磁石が背凭れの表面から突出することはなく、使用者Sの着座時に取り付けた磁石体10が当ることを更に抑制でき、クッション部材1本来の使い心地を確保できる一方で、クッション部材1の表面1aに近過ぎないため、磁石体10が使用者Sに当たり難い。 つまり、椅子20における「使い心地」と「所定磁力の確保」の両立が実現できる。

<脚部23、肘掛部24、リクライニング機構25等> 図1〜4に示したように、椅子20の脚部23は、座部21の下面部より下方へ延びるものであって、その下端を椅子20を載置する載置面に当接させて、椅子20全体と着座した使用者Sを支えるものである。 脚部23は、椅子20全体や使用者Sを支えられるのであれば、特にその構成に限定はないが、例えば、左右両側に設けられた肘掛部24の前後端から下方に延設されたものでも良く、肘掛部24とは離れて直接座部21の下面部から下方に延設した構成であったり、その本数も、細めの脚部4本や、太めの脚部23が1本であったり、その他の本数であっても構わない。 尚、脚部23や肘掛部24の素材も、特に限定はないが、例えば、木(無垢材)や鉄、銅、亜鉛、アルミなどであっても良い。

リクライニング機構25は、使用者Sの希望に応じて、背凭れ部22を後傾させたり、この後傾に伴って座部21を前方へせり出させたりする機構であっても良く、座部21と背凭れ部22が連結している部分を挟むように左右両側で前後2本の脚部23と肘掛部24に前後と上方を囲まれていても良い。 このように、背凭れ部22を座部21に対して後傾するリクライニング機構25は、背凭れ部22内の(複数又は1本の)フレームの下端と、座部21内の(複数又は1本の)フレームの後端とを枢支した構成であっても良い。 尚、座部21や背凭れ部22内のフレームの素材も、特に限定はないが、例えば、例えば、鉄や銅、亜鉛、アルミ、木(無垢材)などであっても良い。

<マット状物30> 図7〜10に示したように、マット状物30は、上述したクッション部材1を備えており、当然、このクッション部材1にも、上述した磁石体10が埋没している。 マット状物30は、磁石体10が埋没したクッション部材1を備えていれば、何れの構成でも良いが、少なくともマット部31を有している。

マット状物40は、この他、脚部32、枕部33を有していても良い。 マット状物40は、少なくともマット部31にはクッション部材1を備えているが、その他、枕部33にクッション部材1を備えていても構わない。

<マット部31> 図7〜10に示したように、マット状物30のマット部31は、使用者Sを下方から支える部分である。 マット部31は、当該マット部31全体が、上述したクッション部材1で形成されていても良いし、マット部31のうち、使用者Sに当接するマット面31a側(クッション部材1における表面一方側1A)だけにクッション部材1を備え、マット面31aの反対側(クッション部材1における表面他方側1B)に別部材(クッション部材1の支持部材(格子状に組まれたフレーム)など)を有していても構わない。

マット部31の形状は、マット部31全体がクッション部材1で形成されている場合には、例えば、略直方体状(角の取れた直方体)であったり、略板状であったり、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 マット部31がクッション部材1とその支持部材を有している場合も、クッション部材1と支持部材を合わせた全体形状が、例えば、略直方体状や、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても良い。

マット部31の大きさは、特に制限はないが、例えば、マット部31が略直方体状である場合には、その左右方向の長さ(幅)が460mm以上700mm以下、好ましくは500mm以上660mm以下、更に好ましくは540mm以上620mm以下(例えば、580mm)であっても良い。 同様に、マット部31が略直方体状である場合には、その他、マット部31全体としての長手方向の長さは、例えば、1380mm以上1930mm以下、好ましくは1430mm以上1830mm以下、更に好ましくは1530mm以上1730mm以下(例えば、1630mm)であっても良い。 マット部31におけるクッション部材1の厚さは、例えば、20mm以上140mm以下、好ましくは40mm以上120mm以下、更に好ましくは60mm以上100mm以下(例えば、80mm)であっても良い。

マット部31のクッション部材1に埋没する磁石体10の個数も、特に制限はないが、当然、少なくとも1個は有しており、その他、磁石体10を、2、4、6個・・・14個・・・等の偶数個を左右対象位置に埋没させて良い(例えば、14個)。 マット部31において磁石体10が左右対称位置に偶数個埋没している場合に、隣接する磁石体10の間の距離(間隔)も、特に制限はないが、例えば、長手方向の距離(長手間隔)が170mm以上230mm以下、好ましくは180mm以上220mm以下、更に好ましくは190mm以上210mm以下(例えば、200mm)でも良い。

又、マット部31において、左右対称位置に偶数個埋没し隣接する磁石体10の間の左右方向の距離(左右間隔)も、特に制限はなく、例えば、170mm以上230mm以下、好ましくは180mm以上220mm以下、更に好ましくは190mm以上210mm以下(例えば、200mm)でも良い。 更に、マット部31において、埋没している磁石体10のクッション部材1端縁からの距離も、特に制限はなく、例えば、左右方向の距離は、130mm以上250mm以下、好ましくは150mm以上230mm以下、更に好ましくは170mm以上210mm以下(例えば、190mm)でも良く、長手方向の距離は、155mm以上275mm以下、好ましくは175mm以上255mm以下、更に好ましくは195mm以上235mm以下(例えば、215mm)でも良い。

<マット埋没深さD2> マット状物30における磁石体10は、当然、クッション部材1に埋没しており、そのクッション部材1の表面1aから、埋没する磁石体10までのマット埋没深さD2は、特に限定はないが、例えば、0.1cm以上5.0cm以下、好ましくは0.5cm以上4.5cm以下、更に好ましくは1.0cm以上4.0cm以下であっても良い。 又、使用者Sがマット状物30に横たわった場合、その体重は、下方から使用者Sを支えるマット部31全体に掛かることとなるが、この体重の掛かり方は、下方から使用者Sを支える座部21よりは万遍なく掛かり、後方から使用者Sを支える背凭れ部22よりは多く掛かる。 従って、マット埋没深さD2を、座部埋没深さD1’より小さく(浅く)、背凭れ埋没深さD1”より大きく(深く)しても良い。 このようなマット埋没深さD2とすることで、マット状物30のように、使用者Sの体重が全体に分散してかかる部分であっても、クッション部材1の表面1aが磁石体10から離れ過ぎず、使用者Sに照射する磁力を十分確保できる一方で、クッション部材1の表面1aに近過ぎず、磁石体10が使用者Sに当たり難い。 つまり、マット状物30においても、「使い心地」と「所定磁力の確保」の両立が実現できる。

<脚部32、枕部33> 図7〜10に示したように、マット状物30の脚部32は、マット部31の下面部より下方へ延びるものであって、その下端をマット状物30を載置する載置面に当接させて、マット状物30全体と横たわる使用者Sを支えるものである。 脚部32は、マット状物30全体や使用者Sを支えられるのであれば、特にその構成に限定はないが、例えば、マット部31におけるマット面31aの反対側(クッション部材1における表面他方側1B)に略矩形状のフレーム(支持部材)が取り付けられ、このフレームにおける四隅から下方に延設されたものでも良い。

尚、脚部32は、フレームにおける四隅から真っ直ぐ下方へ延設されていても良いが、その他、左右方向内側へ若干(例えば、85°)傾いて延設されていても良く、フレーム自体も、長手方向の両端における端面が長手方向内側へ若干(例えば、85°)傾いて形成されていても良い。 又、脚部32は、4つの脚部32が互いの下端同士を別のフレームで連接した構成であったり、その本数も、細めの脚部4本や、幅広の脚部23が2本であったり、その他の本数であっても構わない。 尚、脚部32やフレームの素材も、特に限定はないが、例えば、木(無垢材)や鉄、銅、亜鉛、アルミなどであっても良い。

図7〜10に示したように、マット状物30の枕部33は、横たわる使用者Sの頭を下方から支えるものであって、使用者Sの希望に応じて、着脱可能としても良い。 この枕部33は、上述のクッション部材1を備えていたり、枕部33そのものがクッション部材1であっても良く、当然、枕部33に1つ又は複数の磁石体10が埋没されていても構わない。

<その他のクッション部材1(スツール35)> 図11〜14には、その他のクッション部材1であるスツール35が示されている。 スツール35は、背凭れ部や肘掛部のない椅子とも捉えられるが、ここでは、椅子20ではなく、足のせ台等に用いられるクッション部材1の1つとして以下に述べる。

スツール35は、磁石体10が埋没したクッション部材1を備えていれば、何れの構成でも良いが、少なくとも台部36を有していて、この台部36にはクッション部材1を備えている。 台部36は、当該台部36全体が、上述したクッション部材1で形成されていても良いし、台部36のうち、使用者Sに当接するマット面31a側(クッション部材1における表面一方側1A)だけにクッション部材1を備え、マット面31aの反対側(クッション部材1における表面他方側1B)に別部材(クッション部材1の支持部材(フレーム)など)を有していても構わない。 スツール35は、この他、脚部37、取手部38を有していても良い。尚、スツール35において、取手部38は左右両側に取り付けられているとし、これら取手部38を結ぶ方向を左右方向とする。

台部36の形状は、台部36全体がクッション部材1で形成されている場合には、例えば、略直方体状(角の取れた直方体)であったり、略板状であったり、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 台部36がクッション部材1とその支持部材を有している場合も、クッション部材1と支持部材を合わせた全体形状が、例えば、略直方体状や、平面視で略矩形状、略三角形状、略星形状などであっても良い。

台部36の大きさは、特に制限はないが、例えば、台部36が略直方体状である場合には、その左右方向の長さ(幅)が460mm以上700mm以下、好ましくは500mm以上660mm以下、更に好ましくは540mm以上620mm以下(例えば、580mm)であっても良い。 同様に、台部36が略直方体状である場合には、その他、台部36全体としての前後方向の長さは、例えば、300mm以上540mm以下、好ましくは340mm以上500mm以下、更に好ましくは380mm以上460mm以下(例えば、420mm)であっても良い。 台部36におけるクッション部材1の厚さは、例えば、20mm以上140mm以下、好ましくは40mm以上120mm以下、更に好ましくは60mm以上100mm以下(例えば、80mm)であっても良い。

台部36のクッション部材1に埋没する磁石体10の個数も、特に制限はないが、当然、少なくとも1個は有しており、その他、磁石体10を、2、4、6個・・・等の偶数個を左右対象位置に埋没させて良い(例えば、4個)。 台部36において磁石体10が左右対称位置に偶数個埋没している場合に、隣接する磁石体10の間の距離(間隔)も、特に制限はないが、例えば、前後方向の距離(前後間隔)が110mm以上170mm以下、好ましくは120mm以上160mm以下、更に好ましくは130mm以上150mm以下(例えば、140mm)でも良い。

又、台部36において、左右対称位置に偶数個埋没し隣接する磁石体10の間の左右方向の距離(左右間隔)も、特に制限はなく、例えば、170mm以上230mm以下、好ましくは180mm以上220mm以下、更に好ましくは190mm以上210mm以下(例えば、200mm)でも良い。 更に、台部36において、埋没している磁石体10のクッション部材1端縁からの距離も、特に制限はなく、例えば、左右方向の距離は、110mm以上230mm以下、好ましくは130mm以上210mm以下、更に好ましくは150mm以上190mm以下(例えば、167mm)でも良く、前後方向の距離は、110mm以上170mm以下、好ましくは120mm以上160mm以下、更に好ましくは130mm以上150mm以下(例えば、140mm)でも良い。

<試験3> ここまで述べたスツール35における磁石体10について、台部36に埋没する4個の磁石体10(図13中の<1> 〜<4> )ごとに表側(上側、又は、使用者Sに近接する側)から生じる磁力の大きさ(最大磁束密度)を、以下の表3に示す。 尚、各磁石体10における最大磁束密度は、試験2と同様で、JIS−T−2007:2011(4.1)に準ずる方法によって測定され、測定機器は、ガウスメーターGM−4000(電子磁気工業株式会社製)を用いた。測定時の気温は22℃、湿度は30%であった。

又、試験3において用いた磁石体10も、略ボタン状であり、磁石部11と受け部12とカバー部15と表面部16を有していて、以下、試験1と同様で、磁石部11は略リング状で希土類の永久磁石を2枚使用しており、受け部12からカバー部15までの距離は約5mmである。 更に、磁石部11の厚さも、試験1、2と同様で、約2.5mmであっても良い。

この表3で示されたように、台部36における合計4個の磁石体10から発生する磁力は、各磁石体10内における磁石部11の高さ位置や、表面部16の厚さなどが微妙に異なるものの、何れも170mT(ミリテスラ)(1700G(ガウス))前後、より詳しくは、170mT±30mT(1700G±300G)の範囲内に入っている。 つまり、使用者Sへ照射(浸透)する所定磁力(例えば、170mT(1700G)など)が確保されている。

<スツール埋没深さD3> スツール35における磁石体10は、当然、クッション部材1に埋没しており、そのクッション部材1の表面1aから、埋没する磁石体10までのスツール埋没深さD3は、特に限定はないが、例えば、0.1cm以上10.0cm以下、好ましくは0.5cm以上9.0cm以下、更に好ましくは1.0cm以上8.0cm以下であっても良い。 又、使用者Sがスツール35に足を置いた場合、その重さは、下方から使用者Sを支える台部36全体に掛かることとなるが、この重さの掛かり方は、当然、着座した使用者Sを下方から支える座部21や、着座した使用者Sを後方から支える背凭れ部22、横たわる使用者Sを下方から支えるマット部31より少ない。 従って、スツール埋没深さD3を、座部埋没深さD1’、背凭れ埋没深さD1”及びマット埋没深さD2より小さく(浅く)しても良い。

<脚部37、取手部38> 図11〜14に示したように、スツール35の脚部37は、台部36の下面部より下方へ延びるものであって、その下端をスツール35を載置する載置面に当接させて、スツール35全体と使用者Sの足等を支えるものである。 脚部37は、スツール35全体や使用者Sの足等を支えられるのであれば、特にその構成に限定はないが、例えば、左右両側に設けられた取手部38の前後端から下方に延設されたものでも良く、取手部38とは離れて直接台部36の下面部から下方に延設した構成であったり、その本数も、細めの脚部4本や、太めの脚部23が1本であったり、その他の本数であっても構わない。 尚、脚部37や取手部38の素材も、特に限定はないが、例えば、木(無垢材)や鉄、銅、亜鉛、アルミなどであっても良い。

<シート状物40> 図15に示したように、シート状物40は、ブランケット、ストール、インソール(靴の中敷)などであって、上述した磁石体10を有している。 シート状物40における磁石体10は、略ボタン状に形成され、シート状物40の表面40aに取り付けられている。

この時、シート状物40に取り付けられた磁石体10は、シート状物40そのものの厚さにもよるが、シート状物40の表面40aから埋没していても良いし、シート状物40の表面40aから埋没しない状態で配置されていても良い。 シート状物40に対する磁石体10の取付手段は、特に限定はないが、例えば、磁石体10を別のシート状物(カバーシート41)で覆い、覆ったこのカバーシート41の周端部をシート状物40の表面40aに固着(縫製や接着など)させた状態としても良い。尚、磁石体10を覆うこのカバーシート41は、ブランケット等であるシート状物40の模様(格子模様など)に合わせた箇所に固着(例えば、格子模様の格子内側縁に沿って、カバーシート41を固着)させても良い。

シート状物40に対する磁石体10の取付位置も、特に限定はないが、例えば、シート状物40を折り畳んだ際に、互いに重ならない位置(例えば、平面視で互い違いになる位置や、シート状物40における表面一方側(表側)40Aと表面他方側(裏側)40Bで表裏交互)に取り付けても良い。 シート状物40の素材は、例えば、織物、編物、不織布などの布帛、合成樹脂のフィルム、天然皮革や合成皮革などの皮革、紙などで構成されていても良い。

シート状物40は、何れの形状でも良いが、例えば、平面視で略矩形状、略円形状、略三角形状、略星形状などであっても構わない。 シート状物40の厚さも、何れの値でも良いが、例えば、0.05mm以上50.00mm以下、好ましくは0.50mm以上30.00mm以下、更に好ましくは1.00mm以上10.00mm以下であっても良い。 このようなシート状物40によって、磁石部11の少なくとも裏側に受け部12を配設した方が磁力を上げることが出来、使用者Sへ照射する所定磁力を確保したまま、磁石部11(磁石体10)を大きくする必要がなく、「所定磁力を確保しての磁石小型化」が図れると同時に、この小型化によって、磁石体10は、使用者Sに当たることを抑制できる。

<その他> 本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。クッション部材1、磁石体10、椅子20、マット状物30、シート状物40等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することが出来る。 クッション部材1は、上述では、中材2と被覆材3を有していたが、使用者Sを支えられるのであれば、被覆材3を有さず、中材2のみ(つまり、中材2が剥き出し)であっても良い。 この場合、磁石体10は、直接、中材2に取り付けられることとなる。

クッション部材1は、使用者Sを支えられるのであれば、上述とは逆に、中材2を有さず、被覆材3のみ(つまり、被覆材3の内部が空気)であっても良い。 この場合、磁石体10は、当然、被覆材3に取り付けられることとなる。

磁石体10は、上述では、磁石部11と受け部12をそれぞれ1つずつ有していたが、1つの磁石部11に対して、受け部12を2つ又は2つ以上有していたり、これとは逆に、1つの受け部12に対して、磁石部11を2つ又は2つ以上有していても良い。 磁石部11は、上述では、糸状体13、係止体14、カバー部15、表面部16及び連結部17を有していたが、糸状体13、係止体14、カバー部15、表面部16、連結部17及びスペーサ部18のうち、少なくとも1つを有していなくとも良い。

磁石体10における連結部17は、カバー部15の支持材15aの下端(先端)側に設けられていたが、受け部12の裏面(下面)に取り付けられていても良い。 この場合には、カバー部15に支持材15aを設けずとも良く、これに伴って、支持材15aを挿通させる磁石部11の貫通孔11aや、受け部12の貫通孔12aを設けずとも良い。

椅子20は、上述では、座部21と背凭れ部22等を1つずつ有していたが、例えば、図2(b)、(c)に示したように、1つの椅子20で、座部21と背凭れ部22を2つずつ有していたり(2人掛けの椅子20)、3つずつ(3人掛けの椅子20)、更には、4つ以上を有していても良い。 又、このように1つの椅子20が複数の座部21や背凭れ部22を有している場合には、隣接する座部21や背凭れ部22同士が、肘掛部24を挟んで連結していても良い。

本発明に係る磁石体は、クッション部材や、クッション部材を備えた椅子及びマット状物や、シート状物に用いられるが、より具体的には、脚や背凭れの有無を問わずソファーや自動車のカーシートなど椅子全般に利用したり、使用者が横たわることが出来るのであれば何れの構成をも含む布団、ベッドなど何れのマット状物にも利用したり、スツール等のクッション部材を備えたものや、ブランケット、ストール、インソール(靴の中敷)などのシート状物など何れの物品にも利用可能である。

1 クッション部材 10 磁石体 11 磁石部 12 受け部 13 糸状体 14 係止体 20 椅子 30 マット状物 40 シート状物 S 使用者 T クッション部材の厚さ L 糸状体の長さ D1 椅子埋没深さ D2 マット埋没深さ

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