Chair

本願発明は椅子に関するものである。

椅子の一種類として座が水平回転する回転椅子がある。 この回転椅子には、背もたれを備えているものと背もたれを備えていないものとがある。

背もたれを備えている回転椅子では座の平面形状は略正方形に形成されており、事務用椅子のように長時間の着座に適している。 そして、背もたれが存在することから人が着座するに当たっての人と椅子との相対的な平面姿勢は常に一定になっている。 この背もたれ付き椅子では、オプションで肘掛け装置を取付けできるようになっているものが多い。

他方、背もたれを備えていない回転椅子は、短時間だけ使用する場合や、着座・離席の便宜を優先させる必要がある場合、或いは背もたれがあると作業の邪魔になるような使用環境で使用されることが多く、例えば、病院の診察室で患者や看護婦さんが腰掛ける椅子として使用されたり、パチンコ店等の遊戯店で使用されたりしている。 この背もたれ無し回転椅子の座は、どのように回転させても方向性無く人が同じ状態で着座できるように平面視で円形（真円形）に形成されている。

背もたれ付きの椅子はもとより、背もたれ無しの椅子においても従来は座り心地の向上が大きな課題となっており、椅子メーカーでは、長い時間腰掛け続けても疲れない構造の開発に注力されていた。 勿論、椅子において座り心地は重要なことであり、従って、開発資源が座り心地の向上に振り向けられていたのはしごく当然のことであり、その意義は今も失われてはいない。

他方、特許文献１には、着座した人が両腕を載せたり前向きにもたれ掛かったりすることのできるもたれ具を水平旋回自在に配置することが記載されている。 この特許文献１の構成によると、着座者がパソコン操作等のデスクワークに疲れたら、もたれ具を胸の側に旋回移動させてこれにもたれることにより、リラックスして休憩することができる。

特開平１０−２１５９７８号

ところで、近年、人のワーキングスタイルに大きな変貌が見られる。 すなわち、個人がオフィスに専用の机や椅子とを持たないフリーアドレス方式（ノンテリトリアル方式）の広がりや、グループがミーティングを通じて企画を推進するプロジェクト方式の拡大、ＳＯＨＯ（スモールオフィス・ホームオフィス）に見られる個人化・小規模化の広がり、同業の個人同士が頻繁に会って協力しあいながら事業を進めるネットワーク方式業態の進展、会社内で社員が独立した業務を行う会社内企業の広がりなどである。

このようなワーキングスタイルの変貌の背景には個人の自由尊重という流れがあり、個人の自由の尊重とコミュミケーションの深化とが絡み合って人の創造力が高まり、その結果、ワーカーの満足度と生産性との両方を高め得ると解される。 そして、個人の自由の保証やコミュニケーション深化のためにはリラックスした自由な雰囲気が必要であり、椅子はそのような雰囲気作りに貢献できるものでなくてはならない。

また、オフィス等においてミーティングしたり打ち合わせしたりする場合、資料等を用いるのが普通であり、従って、これら資料等の置き場所が問題になる。 前記特許文献１の椅子はリラックスして休憩することはできるが、この椅子を使用してミーティング等を行うとすると、資料等を載せる机が別に必要になり、融通が利かないという問題がある。

本願発明は、このような現状を改善すべくなされたものである。

請求項１の発明に係る椅子は、座と、着座者が肘を当て得る高さにおいて座の周囲を自在に旋回し得る補助体とを備えており、前記補助体は、少なくとも着座者が肘や腕を安定的に載せ得るように上面が略平坦状に形成されている。

請求項２の発明に係る椅子は、請求項１において、前記補助体は、その平坦面に物品を載せることが可能ならしめられている。

請求項３の椅子では、前記座は長手方向と幅方向とを有する細長い形状であり、この座を、前記補助体の旋回中心から水平方向に適宜寸法だけ偏心した位置において水平回転するように脚で支持している。

請求項４の発明では、前記座を昇降自在に支持する脚支柱と、脚支柱の軸心回りに３６０°の範囲で水平旋回するフレームとを備えており、前記補助体を、平坦面を上向きにした姿勢で水平回転し得るようにフレームの上端に取付けている。

請求項５の発明では、前記補助体を、前記フレームに、平坦面を上向きにした水平姿勢と平坦面が着座者の背に当たり得る倒れ姿勢とを自在に選択できるように取付けている。 更に請求項６の発明では、前記座と補助体とは、くびれ部の両側に半円状部が連続した瓢箪形に形成されている。

本願発明においては、補助体を着座者の横に配置して片腕だけを載せる肘当て（脇息）として使用したり、補助体を胸の側に移動させてこれに両腕を載せて肘当てとして機能させたりすることができる。 また、上面が平坦状であるため、補助体を胸の側に移動させてこれを資料等の載置台として使用したり、或いは補助体を着座者の背の側に旋回移動させて簡易背もたれとして使用したりというように、補助体を様々の用途に使用することができる。

この場合、補助体の上面は略平坦状であるため、着座者は肘を安定した状態で載せることができる。 また、補助体は物品を載せることが可能であるため、ミーテンィグや打ち合わせにおいて必ずしも別に机を用意する必要がなくなり、このため至極便利である。 テーブルを囲んでミーティングを行う場合、形式ばって自由な発言が抑制されることがあるが、本願発明の椅子を使用すると、補助体の様々の配置状態にして使用できるため、ミーティングを行うに当たって打ち解けてリラックスした雰囲気を形成することが可能となり、その結果、知的労働の生産性向上に貢献できると言える。

請求項３のように構成すると、座は細長い形状であるため、着座者は座を横向きにして浅く腰掛けたような状態や、座を縦向きにして深く腰掛けた状態、或いは座を縦向きにして跨がって腰掛けた状態のように、着座に際しての座の姿勢を様々に変えることができる。 このような使用態様の多彩さにより、人の好みにより深く適合できると共に、自由な雰囲気の形成を助長できると言える。

また、座の回転中心が補助体の旋回中心から水平方向に偏心していることにより、座の幅寸法をあまり大きくしなくても、座を横向きにして安定良く腰掛けることができるため、座を縦向きの姿勢にして跨がって腰掛けることも支障無く行える（座の横幅がある程度以上に大きいと跨がることかできない）。

請求項４のように構成すると、補助体は着座者の周囲のどの位置でも水平回転させて任意の姿勢を選択できるため、使い勝手を格段に向上できる。 また、請求項５のように構成すると、補助体を倒れ回動させると補助体は通常の背もたれと同様の状態になり、背もたれとしての機能をより高く発揮させることができる利点がある。

請求項６の構成のうち、座を瓢箪形に形成すると、着座者が座を縦長の姿勢にして跨がって腰掛けるにおいて太股の干渉を回避して腰掛けしやすい利点がある。 また、補助体を瓢箪形に形成すると、水平姿勢において着座者の身体と干渉しにくくなるため好適である。 また、補助体を瓢箪形に形成すると、補助体を水平姿勢にして背もたれとして使用した場合に脊椎に補助体が当たることを回避できる利点がある。

次に、本願発明の実施形態を図面に基づいて説明する。

(1).第１実施形態（図１〜図13）
図１〜図１３では第１実施形態を示している。 まず、図１〜図４に基づいて椅子の概要を説明する。 図１は概略斜視図、図２は側面図、図３は平面図、図４は正面図である。

(a).概要 椅子は、脚支柱の一例としてのガスシリンダ１を備えた脚２と、ガスシリンダ１で支持される座３と、肘当て及び小テーブル並びに背もたれとして機能する略板状の補助体４と、補助体４が取り付くフレーム５とを備えている。 脚２は放射状に延びる複数本の枝足を備えており、各枝足の先端にはキャスター６を設けている。

フレーム５は水平部５ａと起立部とを有する側面視で略Ｌ形に形成されており、フレーム５の水平部５ａがガスシリンダ１における昇降筒７の上端に受け部材８を介して固定されている。 従って、フレーム５及び補助体４はガスシリンダ１の軸心を中心にして水平旋回する。 本実施形態ではフレーム５は中空角形に形成しているが、中空円形等の他の断面形状でも良い。

座３の平面形状は、くびれ部３ａを挟んだ両側に半円状部３ａが連続して細長い瓢箪形に形成されており、その中間部がフレーム５の水平部５ａに水平回転自在に取付けられている。 この場合、座３はガスシリンダ１の軸心から水平方向にある程度の寸法だけ偏心させた状態で取付けている。 また、座３の下面には、ガスシリンダ１のプッシュバルブを操作するための昇降用レバー９を設けている（座３や昇降用レバー９の取付け構造は後述する）。

本実施形態の補助体４は、平坦面を有することにより、肘当て機能と物品載置機能（小テーブル機能）とを備えており、また、背もたれ機能も備えている。 そして、座３と同様に、くびれ部４ａとその両側の半円状部４ｂとが連続した細長い瓢箪形になっている。 また、補助体４はフレーム５の上端に取付けた継手１０に取付けられており、平坦面を上向きにした水平姿勢と平坦面を傾斜状又は鉛直状にした倒れ姿勢とに姿勢を選択的に保持できるようになっている。

また、補助体４は平坦面と直交する方向に延びる軸線回りに回転するように継手１０に取付けられている。 従って、平坦面を上向きにした姿勢で補助体４は水平回転し得る。 補助体４の裏面（下面）には、当該補助体４を水平姿勢と倒れ姿勢とに変更するに際してロックを解除するための傾動用レバー１１を配置している。

補助体４のくびれ部４ａは、おおよそ一般成人の背中に沿う程度の曲率に設定している。 また、座３と補助体４とは殆ど同じ大きさに設定している（厳密には、補助体４を座３よりも僅かに小さくしている）。 座３の回転中心と補助体４の回転中心との間隔は一定であり、本実施形態では、例えば３００ｍｍ前後に設定している。

上述の説明から理解できるように、座３はその中央を中心にして回転自在（自転自在）であり、また、座３と補助体４はガスシリンダ１の軸心回りに水平旋回自在（公転自在）であり、かつ、補助体４はその中央部を中心にして水平旋回自在であり、このような座４と補助体４との動きにより、座３と補助体４とは多様な姿勢の組合せを実現できる。 また、１２に一点鎖線で示すように補助体４を倒れ回動させることにより、補助体４を通常の背もたれと同様に使用できる。

補助体４は倒れ回動させた状態でも平坦面と直交する線の回りに回転させ得るので、図４に一点鎖線で示すように上下に長い状態で倒れ回動させることと、左右方向に長い姿勢で倒れ回動させることとの両方を選択できる。

(b).座３及び昇降用レバーの取付け構造 次に、座３及び昇降用レバー９の取付け構造の具体例を図５〜図８に基づいて説明する。 図５は縦断側面図、図６は図５のVI−VI視断面図、図７は図５の VII-VII視断面図、図８は図６のVIII−VIII視図である。

図５に示すように、座３は合板等の基板１３にクッション材１４を張ってこれを表皮材で覆った構造になっており、基板１３の中間部に形成した下向きの凹所１５内に中空状のボス体１６をビス止め等によって固着する一方、フレーム５の水平部５ａにはボス体１６が回転自在に嵌まる中空状の軸受け１７を溶接等によって固着している。 ボス体１６には、軸受け１７の上端面に当接又は密接するフランジ１６ａを形成している。

ボス体１６のフランジ１６ａはキャップ１８で覆われており、キャップ１８は軸受け１７に固定されている。 このため、ボス体１６と軸受け１７とは離脱不能に保持され、従って、座３を持ち上げてもフレーム５から外れることはない。 キャップ１８を軸受け１７に固定する方法としては、キャップ１８を軸受けにねじ込んだり、キャップ１８を横向きのビスで軸受け１７に締結するなどしたら良い。

昇降用レバー９は一対あって座３の長手方向に沿って延びるように配置されており、一端部はボス体１６に入り込んでいる。 このためボス体１６には昇降用レバー９が挿入される切欠き１９を形成している。 また、昇降用レバー９はボス体１６に近い位置を中心にして回動し得るように支持部材２０にピン２１で止められている。 昇降用レバー９の外端部には合成樹脂製等の保護体２２を装着している。

フレーム５の内部には、ガスシリンダ１のプッシュバルブ２３を押圧操作するためのテコ体２４が配置されている。 テコ体２４のうちプッシュバルブ２３に対する当接部と反対側の端部は例えば保護エッジ２５に水平状のピン２６で軸支されており、このピン２６を中心にしてテコ体２４が下向き回動するとプッシュバルブ２３が押されてガスシリンダ１のロックが解除される。

テコ体２４には、軸受け１７及びボス体１６の内部において上下方向に延びる中間部材２７が固定されており（中間部材２７は昇降用レバー９又はテコ体２４に一体に設けても良い）、昇降用レバー９に手を当てて上向きに起こすと、中間部材２７を介してテコ体２４が回動してガスシリンダ１のロックが解除される。 昇降用レバー９は座３と一体に回転するので、座３をどのような姿勢にしても高さを調節できる。

ところで、座３が適当な角度間隔（例えば６０度間隔や９０度間隔）で軽くロックされるようにして欲しいという要望が想定される。 すなわち、座３の回転姿勢を間欠的に保持できると共に、ある程度の力を掛けると回転させ得るようにキッャチ機能を付加して欲しいとうい要望が想定される。

このような要望に応える構造の一例を図９に示している。 すなわちこの例では、ボス体１６の外周面のうち軸受け１７と対向する箇所にボール２８が部分的に嵌まるキャッチ穴２９を円周方向に沿って複数個形成する一方、軸受け１７には、ボール２８が貫通する横穴を設けてこれにボール２８とばね３０とを配置して、更に、ばね３０はねじ３１で抜け不能に保持している。

この例では、ボール２８がキャッチ穴２９に嵌まることによって座３の姿勢が保持され、かつ、ある程度の力をかけると座３はボール２８を押し戻して回転しうる。 座３の姿勢保持手段としてはこのようなボールキャッチ方式には限らず、板ばねを係合溝に係脱させるなど、様々の方式を採用することができる。 座３の回転に対してある程度の摩擦抵抗を付与しておくことにより、任意の姿勢に保持できるようにすることも可能である。

(c).補助体４の取付け構造 補助体４の取付け構造の一例を図１０〜図１２に示している。 図１０は図１の XX視断面図、図１１は図１０のXI−XI視断面図、図１２は図１０のXII-XII 視断面図である。

補助体４は継手１０を介してフレーム５の上端部に取付けられている。 継手１０はフレーム５の左右外側に位置した足部１０ａと補助体４の肉厚部内に入り込む円形部１０ｂとを備えており、足部１０ａは左右長手の支軸３３でフレーム５の上端部に軸支されている。 フレーム５の上端部のうち手前側の部分は継手１０が手前側に倒れ回動し得るように切欠かれている。 また、円形部１０ｂが上向きとなるように継手１０を起こすと、その後端部がフレーム５の背面部上端に当たって起こし姿勢が画定されるようになっている。

補助体４は座３と同様に合板等の基板３４にクッション材３５を張った構造であり、基板３４の中央部に円形の格納穴３６を形成し、この格納穴３６に嵌め込んだ押さえ部材３７に継手１０の円形部１０ｂを嵌め入れることにより、補助体４が継手１０における円形部１０ｂの軸心回りに回転し得るように設定している。 押さえ部材３７は基板３４にビスで固定されている。

また、継手１０の円形部１０ｂには段部３８を形成する一方、押さえ部材３７には段部３８に嵌まる内向きフランジ３７ａを形成することにより、補助体４を継手１０から抜け不能に保持している。 継手１０の円形部１０ｂと補助体４の押さえ部材３７とには、補助体４の回転角度を段階的に保持するため、図９と同様のボールキャッチ式保持手段を設けている。

本実施形態のように補助体４を水平姿勢と倒れ姿勢とに姿勢変更できるように構成した場合、補助体４はその選択した姿勢を保持できることが好ましい。 特に、補助体４を肘当てとして使用したり小テーブルとして使用したりする場合、不安定であると肘当てや小テーブルの機能を果たさないため、少なくとも水平状の姿勢にはロックできることが好ましい。 本実施形態ではこの点にも配慮してロック機構を設けている。

ロック機構は、フレーム５の内部において支軸３３に嵌まるように配置したブロック体３９と、ブロック体３９の外周面に設けた係合穴４０に外側から嵌脱する係合ピン４１と、係合ピン４１を操作する傾動用レバー１１とを備えている。 ブロック体３９はフレーム５にビス止め等の適宜手段で回転不能に固定されており、係合穴４０は、補助体４が水平姿勢のときと大きく前傾した姿勢のときとにおいて係合ピン４１が選択的に嵌脱するように２個空いている。

係合ピン４１は丸棒状てあり、継手１０の円形部１０ｂに摺動可能及び回転可能に嵌まっている。 また、補助体４の基板３４には格納穴３７を上方から塞ぐように上部受け体４２が配置されており、上部受け体４２には、継手１０の円形部１０ｂとスラスト接触する下向きの筒部４２ａを形成すると共に、係合ピン４１を昇降自在に保持する二つ割り状のガイド体４３を形成している。 係合ピン４１はガイド体４３の内部に配置したばね４４で下向きに付勢されている。

傾動用レバー１１の一端部は係合ピン４１に横方向から嵌入しており、傾動用レバー１１の他端部は上部受け体４２と押さえ部材３７とを貫通して外側に延びており、他端部はピン４５で基板３４に取付けられている。 このため、傾動用レバー１１の回動により、係合ピン４１は継手１０の係合穴４０に係脱する（なお、上部受け体４２のガイド体４３は、傾動用レバー１１の回動を貫通を許容するため二つ割り状になっている）。

図１２に示すように、上部受け体４２と押さえ部材３７とには、傾動用レバー１１が貫通するのを許容するための切欠き４６が形成されている。 また、基板３４には傾動用レバー１１を露出させるための溝穴４７が下向きに開口しており、傾動用レバー１１には樹脂製等の指掛け部１１ａを設けている。 傾動用レバー１１は、補助体４のくびれ部４ａを横切るような姿勢で配置されている。 実施形態では傾動用レバー１１は１本だけであるが、係合ピン４１を挟んだ両側に延びるように２本配置しても良い。 また、補助体４の長手方向に延びるように配置しても良いことは言うまでもない。

傾動用レバー１１は継手１０の円形部１０ｂに干渉しないように配置されており、従って、傾動用レバー１１の存在にかかわりなく、補助体４を自在に回転させることができる。 また、人が指掛け部１１ａを押して傾動用レバー１１を回動させると、係合ピン４１は継手１０の係合穴４０から離脱してロックが解除される。

本実施形態では補助体４は水平姿勢と大きく前傾した姿勢との２つの姿勢にロックされるが、３段階以上の姿勢を選択してロックできるようにすることも可能である。 また、水平姿勢だけロックできるように設定しても良い。 更に、ロック手段は図示の態様には限らず、ギア状係合体を使用するなど、様々の態様を選択することができる。

補助体４を所望の姿勢にロックして回転不能に保持する水平姿勢ロック機構を設けても良い（もちろん、レバーやボタンでロックは解除される）。 なお、座３及び補助体４は、樹脂製や金属板製の基板にクッション材を張った構造としたり、合板等のみでクッション材を備えない構造とするなど、様々の構造を採用することができる。

(d).椅子の使用例 本願実施形態の椅子は様々の使用態様を選択することができる。 その例を図１３に示している。 （Ａ）に示す使用例では、補助体４を水平姿勢でかつ座３と平行に配置して、人は補助体４の端面に背を当てて腰掛けている。 すなわち補助体４を背もたれとして使用している。 くびれ部３ａの曲率が大きいため、このような使用態様も選択できる。

また、一点鎖線で示すように、水平姿勢にした補助体４にもたれ掛かると共に両肘又は片肘を後ろにやって補助体４に載せることも可能である。 換言すると、補助体４を背もたれと肘当てとの両方の用途に同時に使用することも可能である。

補助体４を背もたれとして使用する場合は、図２に一点鎖線で示すように補助体４を倒し回動させても良い。 この場合、補助体４は上下に長い姿勢としても良いし、左右方向に長い姿勢としても良く、使用者の好みに応じて選択したら良い。

（Ａ）に示す例では、補助体４を水平姿勢にすると共に着座者の横に移動させることにより、補助体４を肘当て（脇息）として使用している。 補助体４を肘当てとして使用する場合、補助体４の位置と着座者の横には限らず、例えは補助体４を着座者の前に移動させて、両肘を補助体４に当てることも可能である。

（Ｃ）（Ｄ）に示す例では、補助体４を水平姿勢にして小テーブルとして使用しており、メモを取ったりノート型パソコンＰを使用することも可能となる。 勿論、ミーティングや打ち合わせ等における資料の載置台として使用することもできる。

（Ｅ）に示すのは、補助体４と座３を平面視手略Ｔ形の相対姿勢として、人は補助体４を正面にして座３に跨がった状態で腰掛けている。 補助体４は小テーブルとして使用することもできるし、肘当てとして使用することもできる。 両肘を補助体４に当ててうつ伏せ姿勢を取り、休憩することも可能である。 もちろん、このような姿勢でミーティングをすることも可能である。 実施形態のように座３が瓢箪形になっていると人は脚を広げ易いため、座３に楽な状態で跨がることができる。

（Ｆ）に示す例では、補助体４を着座者の前方に長く延びる姿勢にしている。 補助体４は小テーブルとしても肘当てとしても使用できる。

ところで、人が座３に馬乗り状に腰掛ける場合、やや膝を伸ばした中腰の姿勢で腰掛けると楽な場合がある（例えば、カウンターのような高さの高い家具に両腕をのせて人と話をする場合等）。 この場合は、座３の高さは高くなる。 そこで、本実施形態の椅子では、座３を通常の回転椅子よりも高い高さに設定できるように、ガスシリンダ１としてストロークが長いもの（例えば１５０ｍｍ程度以上）を使用している。

(2).第２実施形態（図14）
ところで、人の身長や座高は様々であり、補助体４を自分の身長や座高に応じた高さに設定したいという要望がある。 また、例えば、パソコンを使用するときは低めの高さにし、両肘を当ててうつ伏せ状態でリラックスしたい場合は高い高さにしたいというように、使用目的によって補助体４の高さを異ならせたいという要望もある。

このような要望には、補助体４を高さ調節できる構造とすることによって応えることができる。 その具体例の１つを図１４で第２実施形態として示している。 （Ａ）は部分的な側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ視断面図である。

この実施形態では、フレーム５の支柱部を内筒５ｂとこれに摺動自在に嵌まった昇降筒５ｃとで伸縮式に構成し、かつ、昇降筒５ｃにはロック操作ボタン４８を設けている。 詳細な構造は省略するが、内筒５ｂにはボタン４８が係脱する係合穴４９を上下方向に飛び飛び状に多数形成している。 ボタン４８は回動式であり、（Ａ）に矢印で示すように押すとロックが解除される。 言うまでもないが、高さ調節手段は図示のものに限らず、様々の構造を採用することができる。

なお、本願発明の補助体４は、机上に載せたキーボードを操作するにおいて手首又は肘を載せる台としても使用することができ、この場合、補助体４を第２実施形態のように高さ調節できる構造にすると、キーボード操作をし易い最適の高さに設定できるため特に好適である。

(3).第３実施形態（図15）
図１５では第３実施形態を示している。 （Ａ）は部分的な側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ視断面図であり、この実施形態では、フレーム５の水平部５ａを水平状の支持体５１に摺動可能に嵌め入れると共に、操作ボタン５２を設けた調節機構を設けることにより、補助体４の回動半径を調節できるようにしている。 支持体５１及びフレーム５は断面小判形に形成している。

このため、補助体４の水平位置を体格や好み等に応じて調節することができ、使い勝手を向上できる。 なお、補助体４は補助体４の旋回半径を調節できることに加えて、第２実施形態と同様に高さも調節できるようにすることも可能である。

(4).第４〜第９実施形態（図16）
図１６では第４〜第９実施形態を示している。 これらは座３と補助体４との平面形状の別例であり、このうち（Ａ）に示す第４実施形態では補助体４を円形に形成しており、（Ｂ）に示す第５実施形態ては補助体４を略長方形（四角形）に形成しており、（Ｃ）に示す第６実施形態では座３を長円形（小判形）に形成している。

（Ｄ）に示す第７実施形態では座３を楕円形に形成しており、（Ｅ）に示す第８実施形態では座３を略三角形で全体が外向きに膨れた状態に形成しており、（Ｆ）に示す第９実施形態では座３を略涙滴状に形成している。

(5).第１０〜第１２実施形態（図17）
図１７では第１０〜１２実施形態を示している。 （Ａ）（Ｂ）は第１０実施形態を示しており、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は側面図である。 この第１０実施形態では、背もたれ５３を備えた椅子において、座３を平面視で小判形（瓢箪形等でも良い）に形成し、その中央部を中心にして回転するようにガスシリンダ１で支持している。 この例では回転中心はガスシリンダ１の軸心と一致している。

この第１０実施形態では、座３を一点鎖線のように縦長の姿勢にすると、例えば、後ろ向きの姿勢で背もたれに両手を掛けつつ座３に跨がった状態で腰掛けることにより、リラックスした雰囲気でミーティングや談話をしたりすることができる。 縦長の姿勢にすることにより、あぐらをかいて座ることも可能になる。

（Ｃ）に示す第１１実施形態では、背もたれ５３を備えると共に座３を小判形に形成した椅子において、座３の回転中心を当該座の中央部よりも長手方向にある程度の寸法Ｅだけずらしている（偏心させている）。 このため、座３を前後方向に長く延びる姿勢であっても、１８０°回転させることにより、座３が背もたれ５３から手前に延びる寸法を異ならせることができる。

（Ｄ）に示す第１２実施形態では、座３を略台形状でかつ長辺部分が大きくえぐれた平面形状に形成している。 そして、短辺よりも偏った部分において回転するように脚支柱で支持している。 人は紙面において下向きの姿勢で腰掛けることもできるし、上向きの姿勢で腰掛けることもできる。 なお、この例の場合、背もたれや補助体を設けても良いし、設けなくても良い。

(6).第１３実施形態（図18）
図１８に示す第１３実施形態では、補助体４を２つの部材４′，４″を蝶番又はリンク（何れも図示せず）に連結した折り畳み式にしている。このため、小テーブルとして使用するにおいて使い勝手が良い。なお、２つの部材４′，４″の互いに重なり合う面は合板や樹脂板のような硬質材とし、折り畳んだ状態で上面となる部材４″にはクッション材を張ると、使い勝手が良くて好適である。

(7).第１４実施形態（図19）
図１９では第１４実施形態を示している。 （Ａ）（Ｂ）はそれぞれ使用状態を異ならせた平面図、（Ｃ）は側面図である。

この実施形態では座３は平面視で（真円形）に形成している一方、補助体４は片面だけをえぐった形状に形成している。 補助体４は、第１実施形態と同様にフレーム５に水平旋回自在でかつ倒れ回動可能に取付けられている。

この実施形態の特徴として、座３はその中心Ｏよりも半径外側にある程度の寸法Ｅだけずれた（偏心した）位置においてガスシリンダ９で旋回自在に支持されている。 従って、座３を回転させると、座３と補助体４とは、（Ａ）のように互いに離れた状態と（Ｂ）のように互いに近づいた状態とに相対的な距離が変化する。

このため、例えば、補助体４を小テーブルとして使用する場合は（Ａ）のように座３を補助体４から遠ざけ、補助体４を倒して背もたれとして使用する場合は（Ｂ）のように座３を補助体４に近づけるというようにして使用することにより、座３と補助体４との距離を使用目的に応じて最適の間隔に設定できる。

座３の旋回中心がずれていると着座に際して座３にモーメントが掛かるので、（Ｃ）に示すように、座３を安定的に支持するための受け体５５を設けると好適である。 また、（Ｄ）に示すように、フレーム５にガスシリンダ９と同心状に旋回する中間支持体５６を設け、この中心支持体５６に、ガスシリンダ９の軸心から適宜寸法Ｅだけ偏心した位置において座３を水平回転自在に取付けても良い（つまり、座３は自転自在でかつガスシリンダ９の軸心回りに公転する）。

(8).第１５実施形態（図20）
上記の各実施形態は移動自在な一人用椅子に適用した場合であったが、本願発明は図２０において第１５実施形態として示す定置式（キャスター付きでも良い）の椅子にも適用できる。 （Ａ）は平面図、（Ｂ）は側面図である。

この実施形態の椅子はベース（脚）５７を備えており、このベース５７に離反した状態で２本のガスシリンダ１を設置し、それぞれのガスシリンダ１で座３を支持している。 座３はそれぞれ小判形に形成されており、長手方向にある程度の寸法Ｅだけ偏心した位置を中心に旋回するようにガスシリンダ１で支持されている。 補助体４も長手方向に沿って偏心した部位において回転するようにフレーム５に取付けられている。

そして、一方のガスシリンダ１にフレーム５を水平旋回自在に取付け、フレーム５に補助体４を取付けている。 この実施形態では、補助体４を実線で示すように２つの座３の間に配置することにより、例えば、２人が向かい合わせに腰掛けて打ち合わせする場合の小天板として機能させることができ、また、一点鎖線で示すように配置することにより、同じ方向を向いて腰掛けた２人の肘掛け等に共用させることができる。

(9).その他 上記の各実施形態は互いに組み合わせることが可能である。 また、本願発明は上記の実施形態の他にも様々に具体化することができる。 例えば、座をフレームに水平移動可能に取付けることにより、平面視での座と補助体との間隔を調節可能とすることも可能である。

ところで、背もたれを備えていない回転椅子では座は中央部を中心にしてガスシリンダの軸心回りに回転するだけの構成になっている。 他方、例えば身を乗り出したり腰を引いたりというように、着座状態で身体を前後移動させたい場合があり、この場合、従来は椅子の全体を前後移動させるか、或いは、椅子の位置はそのままにして身体を移動させるかしており、いずれにしても身体の位置を移動させるのが面倒である。

この課題は、本願発明において座の回転中心を偏心させたことを利用した構成によって解消できる。 その例を図２１に示している。 すなわち、この例において、ガスシリンダ（脚支柱）１の昇降筒９にその軸心から張り出した状態のベース６０を取付け、このベース６０に、ガスシリンダ１の軸心から偏心した位置において円形の座３を回転自在に取付けている。 ガスシリンダ１の昇降レバーは第１実施形態と同様の構成にしたら良い。

座３その中央部を中心にして自転しつつ、ガスシリンダ１の軸心回りに公転する。 このため、着座者は身体と座３との相対姿勢を変えることなく前後位置を変えることができる。 キャスターを備えていない椅子の場合、特に有益と解される。 なお、座３は公転のみする構成でも良い。 また、座３に背もたれを取付けることも可能である。

第１実施形態に係る椅子の概略斜視図である。

側面図である。

平面図である。

正面図である。

縦断側面図である。

図５のVI−VI視断面図である。

図５の VII-VII視断面図である。

図６のVIII−VIII視図である。

座の支持構造の別例を示す断面図である。

図１の XX視断面図である。

図１０のXI−XI視視断面図である。

図１０のXII-XII 視断面図である。

椅子の使用例を示す概略平面図である。

第２実施形態を示す図である。

第３実施形態を示す図である。

第４〜第９実施形態を示す図である。

第１０〜第１２実施形態を示す図である。

第１３実施形態を示す図である。

第１４実施形態を示す図である。

第１５実施形態を示す図である。

参考例を示す図である。

符号の説明

１ 脚支柱の一例としてのガスシリンダ ３ 座 ３ａ くびれ部 ３ｂ 半円状部 ４ 補助体 ４ａ くびれ部 ４ｂ 半円状部 ５ フレーム ９ 昇降用レバー １０ 継手 １１ 傾動用レバー