筋力強化杖

本発明は、杖本体内に設けられる弾性体によって、使用者の上腕に負荷を掛けることができる筋力強化杖に関する。

従来から、足腰が弱ったり身体に故障があったりした場合に、歩行を補助するための杖が用いられている。また、ダウンヒル・スキー・ストック、クロスカントリー・スキー・ストック及びノルディック・ウォーキング・ポール等のように、多くの運動用の杖が使用されている。このような杖において、地面から人体へ伝わる衝撃を吸収するために、伸縮機能を備える杖が使用されている。

例えば、特許文献1には図10に示すような伸縮手段を備える歩行補助杖101が記載されている。歩行補助杖101は、上部パイプ120の下端から中間パイプ130の上部が挿入されている。そして、中間パイプ130の上端部にはボルト131が設けられて、上部パイプ120の内壁とボルト131との間にはコイルスプリング150が設けられている。コイルスプリング150の一端は上部パイプ120に固定され、他端は中間パイプ130の上端に固定されている。 したがって、歩行補助杖101の下端を地面に当てるとコイルスプリング150が圧縮されて、地面からの衝撃が吸収されることになる。

このように、地面を押す力に対して押し返す力が作用することを利用して、上腕の筋力強化を図るトレーニングが考えられる。特に、上記のダウンヒル・スキー、クロスカントリー・スキー及びノルディック・ウォーキングのトレーニングを行うために、歩行補助杖101を改良して使用することが考えられる。

筋力強化杖とするために変更すべき点は、伸縮する長さ(ストローク)を長くすることである。歩行補助杖101では、単に地面からの衝撃を吸収するだけの目的であるから、伸縮長さは数センチメートルあれば十分である。それ以上長く伸縮すると、却って歩行が不安定になる。これに対して、筋力強化杖では、20センチメートル前後のストロークが適当であると考えられる。

そこで、歩行補助杖101において、伸縮長さを20センチメートル前後とする検討を行った。しかしながら、コイルスプリング150に圧縮力を加えて、20センチメートル程度短縮させるためには、圧縮前のコイルスプリング150の長さが数十センチメートル程度必要となり、ボルト131の長さも長くなる。このため、歩行補助杖101に類似の構造では、全体の重量が非常に重くなることが分かった。

地面に杖を押し付ける力を強化するための筋力トレーニングには、なるべく軽量な杖を用いることが好ましい。重い杖とした場合には、杖を持ち上げる力の筋力トレーニングとなり、目的とは異なる筋肉をトレーニングすることになる。したがって、本発明の目的を達成する筋力強化杖としては、歩行補助杖101とは全く異なる構造として、軽量化する必要があることが判明した。 また、伸縮する長さ(ストローク)は、使用者が簡単に調整できるようにすべきであることが判明した。 さらに、歩行補助杖101の中間パイプ130は、上部パイプ120に出入りする部分の表面が、摺動を繰り返すために傷を生じ易く、改善すべきであることが判明した。

また、図11に示すように、歩行補助杖101は、中間パイプ130の下端部から下部パイプ140を挿入するとともに、その挿入長さを調整するための調整部材170を備えている。調整部材170は、キャップ171と調整環172で構成されている。キャップ171は雌ネジ175を備えており、中間パイプ130の下端に形成された雄ネジ132に螺合するようになっている。調整環172は、図示しない縦スリットを備えて、直径を縮小させることができるものであり、下部パイプ140の上端部とキャップ171との間に差し込まれている。

調整環172の内壁には、リング状の凸部176が形成されている。また、下部パイプ140の外表面には、複数のリング状の溝141が設けられている。そこで、中間パイプ130の雄ネジ132に、キャップ171の雌ネジ175を螺合させてキャップ171を締め付けると、調整環172が縮小されて、凸部176を任意の溝141に嵌め込むことができる。このとき、嵌め込む溝141を選定することによって、中間パイプ130に対する下部パイプ140の挿入長さを調整することができる。

しかしながら、中間パイプ130は、雄ネジ132を設けるために、肉厚を厚くする必要がある。また、下部パイプ140も、溝141を設けるために、肉厚を厚くする必要がある。このため、調整部材170の取り付けによって、杖全体の重量が重くなっている。すなわち、本発明の筋力強化杖では、調整部材170とは構造の異なる調整部材を開発して、杖全体を軽量化する必要がある。

特開2001−211915号公報

本発明は、ダウンヒル・スキー、クロスカントリー・スキー及びノルディック・ウォーキングなどを行う競技者が、上腕の筋力強化を図るトレーニングに使用する、筋力強化杖を提供することにある。そして、地面を押すときに必要な上腕の筋力強化に適した筋力強化杖を提供することにある。このために、伸縮ストロークが適度な長さであるとともに、全体が軽量な筋力強化杖を提供することにある。

本発明の請求項1に係る筋力強化杖は、使用者の上腕に負荷を掛けることができる筋力強化杖であって、杖本体と、前記杖本体の上端部に取り付けられる把持部と、前記杖本体の下端部に取り付けられる石突部からなり、前記杖本体は、伸縮可能とするために外管及び内管を備え、前記外管の下端から前記内管の上部が挿入されるとともに、前記外管の内壁と前記内管の外壁との間に弾性体が設けられ、前記弾性体の一端が前記外管の下端部に取り付けられ、前記弾性体の他端が前記内管の上端部に取り付けられている手段を採用している。

また、本発明の請求項2に係る筋力強化杖は、請求項1に係る筋力強化杖であって、前記内管の外側にストローク調整環を着脱することにより、前記伸縮可能な長さを調整する手段を採用している。 また、本発明の請求項3に係る筋力強化杖は、請求項1又は2に係る筋力強化杖であって、前記杖本体が、前記外管を形成する上部パイプと、前記内管を形成する中間パイプと 、前記中間パイプに挿入される下部パイプを備え、前記下部パイプが、上端部に、挿入する長さを調整するための調整部材を備えている手段を採用している。

ダウンヒル・スキー、クロスカントリー・スキー及びノルディック・ウォーキングなどを行う競技者は、本発明の筋力強化杖を使用して歩行することにより、地面を押すときに必要な上腕の筋力を強化するためのトレーニングを行うことができる。何故ならば、本発明の筋力強化杖は、全体を軽量化することが可能である。また、伸縮ストロークを筋力強化に最適な長さとすることができる。

本発明の筋力強化杖の一例を示す概略図である。

本発明の特徴的構成を示す説明図である。

図2におけるX−X矢視断面図であり、弾性体が帯状である場合を示す。

図2におけるX−X矢視断面図であり、弾性体がチューブ状である場合を示す。

図2におけるX−X矢視断面図であり、弾性体が紐状である場合を示す。

上部パイプの下端部を示す一部断面概略図である。

中間パイプの上端部を示す概略図である。

ストローク調整環の概略図である。

内管にストローク調整環を取り付けた説明図である。

下部パイプの上端部及び調整部材を示す概略図である。

調整部材の構造を示す概略図である。

本発明の特徴的構成の応用例を示す概略断面図である。

従来の歩行補助杖を示す概略図である。

従来の長さ調節部材を示す概略図である。

図1は、本発明の一例である筋力強化杖1の概略図である。筋力強化杖1の杖本体10は、上部パイプ20、中間パイプ30及び下部パイプ40で構成されている。そして、杖本体10の上端部には把持部91が取り付けられ、杖本体10の下端部には石突部92が取り付けられている。

図において、中間パイプ30の上側の一部は、上部パイプ20の中に挿入されている。把持部91を持って石突部92で地面を押すと、中間パイプ30の略全長を、上部パイプ20の中に進入させることができる。そして、ストローク調整環80によってストローク長さを調整することができる。なお、中間パイプ30の下端部には摘み93が設けられている。

図2には、本発明の特徴的な構成を、上部パイプ20と中間パイプ30に適用した場合を示している。説明を簡略化するために、上部パイプ20を外管11とし中間パイプ30を内管12として説明する。

本発明は、外管11の下端から内管12の上部が挿入されるとともに、外管11の内壁と内管12の外壁との間に弾性体50が設けられていることを特徴としている。また、弾性体50の一端が外管11の下端部に取り付けられ、弾性体50の他端が内管12の上端部に取り付けられていることを特徴としている。この構成により、内管12を外管11内に押し込むと、弾性体50が伸びて、押し戻す反力が作用することになる。

本発明は、外管11と内管12の間に隙間を形成して、狭い隙間に弾性体50を設けることを特徴としている。この図では、構成を明確にするために、外管11と内管12の間の隙間を大きく記載しているが、実際にはできる限り小さくすることが好ましく、1ミリメートル程度とすることが好ましい。

弾性体50としては、ゴム紐又はこれに類似のものが好ましい。その他、例えばコイルスプリングを使用することもできるが、引っ張りによってコイルの内径が縮小するために、内管12の外表面に触れる可能性がある。そして、反力の発生に悪影響を生じないようにするために、上記の隙間を大きくする必要がある。

ゴム紐としては、例えば、ゴム糸を芯として周りを糸で組み、紐状や帯状としたものが市販されている。樹脂製の丈夫な糸を使用することによって、外表面の摩擦抵抗が小さく耐摩耗性のある弾性体50とすることができる。そして、外管11内において内管12をスライドするときに、紐状又は帯状の弾性体50は管相互の動きを滑らかにして、快適な使用感を与えることになる。 また、内管12が、外管11に出入りする部分に傷を生じる問題についても、内管12が弾性体50を介して外管11に接触するために、摺動を繰り返しても傷を生じることはなく、解消されている。

図2のX−X矢視断面図を図3A〜図3Cに示す。図3Aは、一対の帯状の弾性体50を使用した場合を示している。また、図3Bは、1個のチューブ状弾性体50を使用した場合を示している。また、図3Cは、8本の紐状の弾性体50を使用した場合を示している。何れの場合においても、外管11の内壁と内管12の外壁との間に隙間を形成して、この隙間に弾性体50が設けられている。

図1に示した筋力強化杖1について詳しく説明する。図4及び図5に示すように、上部パイプ20と中間パイプ30とは、内環部61及び外環部62からなる接続部材60によって接続されている。図4において、上部パイプ20の下端には、接続部材60の内環部61が、接着などにより取り付けられている。また、図5において、中間パイプ30が、外環部62の軸孔64に挿通されている。そして、内環部61に設けられた雄ネジ65と外環部62に設けられた雌ネジ66を螺合することにより、上部パイプ20と中間パイプ30を伸縮自在に接続することができる。

また、図4では、弾性体50の一端が、上部パイプ20の下端部に取り付けられることを示し、図5では、弾性体50の他端が、中間パイプ30の上端部に取り付けられることを示している。図4に示すように、弾性体50の一端には係止部51が設けられており、内環部61の下端に設けられた切欠63に係止部51を係止することができる。そして、内環部61に外環部62を螺合させるときに、上部パイプ20の外表面と外環部62の内表面との間に、係止部51を挟み込んで固定することができる。

図5は、中間パイプ30の上端部に取り付けられた、帯状の弾性体50を示している。このように、1本の弾性体50を往復させて用いることにより、2本の弾性体50を形成させることができる。すなわち、それぞれの弾性体50は、その一端が係止部51を備えて上部パイプ20の下端部に取り付けられる。また、その他端が中間パイプ30の上端部に取り付けられる。中間パイプ30の上端部は栓部材35を備えて、ワッシャー36及びネジ37によって弾性体50を取り付けることができる。

このように、本発明の筋力強化杖1では、外管11(上部パイプ20)と内管12(中間パイプ30)との間の狭い隙間に弾性体50を配置している。弾性体50は、ゴム紐を使用することにより軽量である。外管11及び内管12には、薄いアルミ系の軽量合金を使用することができる。そして、外管11と内管12の内部は、殆ど空洞のままである。弾性体50の一端を取り付けるために、外管11の下端部には接続部材60を設けるが、樹脂を使用して軽量に構成することが可能である。この結果、筋力強化杖1全体を、非常に軽量化することができる。

また、図6A及び図6Bに示すように、筋力強化杖1は、内管12(中間パイプ30)の外側にストローク調整環80を着脱することによって、伸縮可能な長さ(ストローク)を調整することができる。ストローク調整環80は、筒状の部材に軸方向のスリット81を形成したものである。内管12(中間パイプ30)の外径に対して、スリット81の幅を60〜70%とすることにより、着脱自在とすることができる。

図6Bは、無負荷の状態で、内管12(中間パイプ30)が最大の長さに伸びた状態を示している。ストローク調整環80を取り付けなければ、接続部材60の下端から摘み93の上端までの寸法S1が、伸縮可能な長さS1となることを示している。また、2個のストローク調整環80を取り付けることにより、その分だけ短くなって、伸縮可能な長さS2となることを示している。さらに、多くのストローク調整環80を取り付けることによってS1の長さを0とし、通常のウォーキングポールとして使用することもできる。 このように、伸縮可能な長さは、ストローク調整環80の数を変えることにより調整することができる。又は、長さの異なるストローク調整環80を用いて、調整することもできる。

図7は、中間パイプ30と下部パイプ40との接続部で、長さを調整することができる調整部材70を示している。調整部材70は、下部パイプ40の上端に取り付けられる軸部材71と、軸部材71に螺合して取り付けられる調整環72とで構成されている。そして、下部パイプ40を中間パイプ30に挿入して相互に回転させると、その位置で、相互に固定されるようになっている。軸部材71の先端には止め輪79が設けられて、調整環72が軸部材71から外れないようになっている。また、中間パイプ30の下端部には摘み93が設けられて、固定の際に強く力を入れることができる。

図8には、調整部材70の構造を示している。軸部材71は、上端側に雄ネジ73を備え、下部パイプ40の側に傾斜75を備えている。調整環72は、一方の側に雌ネジ74を備え、他方の側には、円筒をスリット78により4分割して形成した制動体76を備えている。このため、雄ネジ73に雌ネジ74を螺合して、傾斜75に制動体76を当接させて捩じ込むと、制動体76の直径が傾斜75によって拡大されることになる。

図7に示す状態で、中間パイプ30の下端部から下部パイプ40の上部を挿入して、両者をネジが締まる方向に回転させる。このとき、調整環72は中間パイプ30に軽く嵌合されて、摺動しない状態となっている。制動体76は、傾斜75に沿って進むとともに拡大され、その外周が中間パイプ30の内壁に強く押し付けられて、中間パイプ30と下部パイプ40が固定されることになる。このとき、挿入する長さは自由であり、挿入する長さを調整して固定することができる。

調整部材70は、簡単な構造であり、中間パイプ30に挿入される小さな部品である。軸部材71及び調整環72は、樹脂により軽量に製作することができる。中間パイプ30及び下部パイプ40は、薄いアルミ系の軽量合金を使用することができる。したがって、調整部材70についても、軽量に製作することができる。

図2に示したように、弾性体50は、外管11の内壁と内管12の外壁との間に配置されるとともに、その一端が外管11の下端部に取り付けられ、他端が内管12の上端部に取り付けられる。弾性体50の取り付け方法としてはこれに限らないので、図9に一つの応用例を示す。

図9において、外管11の下端部には、複数の開口15(例えば、周に沿って15a、15b、15c……)が設けられ、内管12の上端部には、複数の開口16(例えば、周に沿って16a、16b、16c……)が設けられている。これらの開口15、16に1本の紐状の弾性体50を、順次取り付けることができる。

例えば、1本の紐状の弾性体50を、開口15aの外から内へ、開口16aの外から内へ、開口16bの内から外へ、開口15bの内から外へ……、のように順次通して、最後に外管11の外部で弾性体50の両端部を結束して固定することができる。この場合においても、複数の弾性体50が、外管11の内壁と内管12の外壁との間に配置され、各弾性体50は、一端が外管11の下端部に取り付けられ、他端が内管12の上端部に取り付けられている。

ダウンヒル・スキー、クロスカントリー・スキー及びノルディック・ウォーキングなどを行う競技者は、本発明の筋力強化杖1を使用して歩行することにより、地面を押すときに必要な上腕の筋力を強化することができる。このため、非常に多くの競技者が、本発明の筋力強化杖を利用することができる。

関連出願の相互参照

本出願は、2013年6月4日に日本国特許庁に出願された特願2013−117969に基づいて優先権を主張し、その全ての開示は完全に本明細書で参照により組み込まれる。