Plastics made Batsukuru

【発明の詳細な説明】 〈産業上の利用分野〉 この発明は、例えばカバン類やハーネス等に取付けられたベルトの長さを調節可能に固定できるプラスチック製バックルに関する。 〈従来の技術〉 この種のバックルとして、実開昭60−140428号公報により、相対向した両側片と、この両側片の間にベルトの厚さよりも広い間隔を保って渡設された一対の固定バーと、可動バーとを備え、ベルトの固定すべき端部を上記両バーの間に通して固定バーの下に向けると共に、該ベルトの端部の手前を前記可動バーに折返し状に巻掛け、
上記ベルトの端部の下に重ねて固定バーに下から延長し、ベルトのこの延長部を延長方向に引張って、可動バーを固定バーに対し近付けることにより両バーの間にベルトの端部を挟持し、ベルトを長さ調節可能に固定するようにしたものが公知である。 上記公知のバックルの可動バーは断面形状が楔形で、
下面に傾斜面を有し、楔形の尖端とは反対の平らな端面で固定バーと対向し、上下方向に若干振れ動きながら固定バーに向かって近付いたり、固定バーから離れたり移動することができるようになっている。 このため、ベルトの延長部を延長方向に引張ると可動バーの平らな端面は上下方向に若干振れ動きながら固定バーに向かって移動し、この平らな端面が広い面積でベルトの端部を固定バーに対して押圧し、ベルトの端部を強力に挟持し、ベルトで物を強力に締付けることができる。 〈発明が解決しようとする問題点〉 従って、ベルトの延長部に延長方向の張力を加えていれば、ベルトの端部を強力に固定しておくことができるが、何等かの事情でベルトの延長部の向きが延長方向に対して直角ないし鈍角に変化すると、可動バーの平らな端面がベルトの端部を固定バーに対して押圧する力が弱まり、この結果、ベルトの端部はベルトが弛む方向にずれ動き、極端な場合はベルトの端部が固定バーと可動バーの間から抜けてしまい、ベルトは物を締付ける締付け力を失う。 このため、上記公知のバックルをベビーカーのシートベルトに使用し、幼児の身体をベルトでベビーカーに締付けているときに、幼児がバックルを持て遊んだり、幼児の身体の動きでベルトが種々な方向に引っ張られると、バックルに対するベルトの張力の方向が変化し、不意にベルトが弛んだり、極端なときにはベルトの端部がバックルから抜けてしまうこともあり、安全対策上好ましくない。 〈問題点を解決するための手段〉 そこで本発明は、ベルトの延長部に延長方向の張力を加えているときは勿論、ベルトの延長部の向きが延長方向に対して直角や、鈍角に変化しても、その変化した方向に張力が加わっていれば可動バーはベルトの端部を固定バーに対して強力に押圧し、ベルトの締付け力が弛まないようにしたもので、相対向した両側片と、この両側片の間にベルトの厚さよりも広い間隔を保って渡設された一対の固定バーと、可動バーとを備え、ベルトの固定すべき端部を上記両バーの間に上から下に通して固定バーの下に向けると共に、該ベルトの端部の手前を前記可動バーに折返し状態に巻掛け、上記ベルトの延長部を前記端部の下に重ねて固定バーの下から延長し、ベルトのこの延長部を延長方向に引張って、可動バーを固定バーに対し近付けることにより両バーの間にベルトの端部を挟持し、ベルトを長さ調節可能に固定するプラスチック製バックルにおいて、上記可動バーの両端を前記両側片に対して回転可能に支持し、前記固定バーの、可動バーに向いた面には、上記可動バーの回転角度を規制するため可動バーに向かって張り出した当接部を設け、又、前記可動バーには固定バーの上記当接部に当接する角（かど）部を設け、前記ベルトの延長部を延長方向応に引張って回転させたときに可動バーの上記角部はベルトの端部を介して上記当接部に当接し、可動バーの角部と固定バーの該当接部との間でベルトの端部を挟むようにしたことを特徴とする。 〈実施例〉 以下に本発明を図面に示した実施例に基づぎ説明する。 第１図〜第７図は本発明によるプラスチック製のバックルの一実施例を示し、このバックス10は相互に分離可能な雄部材11と雌部材12より構成される。 上記雄部材11は、第２図〜第６図に示す様に、鍔部13
と、この鍔部13の前面両端から前向きに延びた左右一対の可撓アーム14,14と、前記鍔部13の後面から後向きに延びた略コ字形のベルト装着部15を備え、プラスチックで一体に成形されている。 上記鍔部13の前面には、そのほゞ中央に前方に短く延びる位置決め用の突起16を一体的に突設している。 更に、両可撓アーム14の自由端には、左右外向きに張出した半矢尻形の張出部17を設けると共に、この張出部17の後端には斜め後向きに傾斜した係止段部18が設けてある。 前記ベルト装着部15は、第１図、第４図及び第５図に示す様に、鍔部13の後面の左右両端から後向きに延びた相対向する平行な一対の側片19,19と、両側片19の間に渡設された隣接する一対の多角形断面の可動バー20と、
固定バー21を備え、可動バー20の両端を両側片19に対して回転可能に軸支している。 実施例に即してより詳しく説明すると、第４図に示す様に、上記可動バー20の両端から左右一対の軸22,22を突設し、両軸22を両側片19に貫通する軸穴23,23に夫々回転自在に嵌め込んでいる。 尚、この軸22と軸穴23は、
雄部材を成形する際に軸22を残して軸穴23を打ち抜いて形成するとよい。 又、可動バー20は、第１図に示す様に、菱形の二つの鋭角の角（かど）を斜めに切断した特殊な６角形断面形状であるが、勿論、単に菱形等の四角形でもよく、少なくとも後述の角部27を有する非円形断面形状であればよい。 本実施例による可動バー20は、第１図に示したように、他方の固定バー21の底面24とほゞ平行な幅狭な第１
面25からほゞ垂直に立ち上った第２面26を備え、両面2
5,26の間に角部27を形成する。 その他、第２面26に鋭角的に、例えばほゞ140度の角度で接した斜め上向きに延びる第３面28を有し、この第３面28には複数の横溝29…
を設け、この横溝29によりベルトＢの幅方向の移動を阻止する。 尚、他の第４〜６面30〜32は先に説明した第１
〜３面と軸心に対して夫々回転対称の面を成しているので、その説明を省略する。 前記固定バー21は、第１図に示す様に、その両端が両側片19の内側面に連設し、先に説明した水平な底面24
と、この底面24からほゞ垂直に立ち上った立上り面33を備え、両面24,33の間に固定角部34を形成する。 上記立上り面33は、第１図に示したように起立した可動バー20
の第２面26と平行に向い合い、両面26,33の対向間隔をベルトＢの厚みよりも充分に大きくする。 又、立上り面33の高さ途中には、第１図に示す様に、
可動バー20の回転角度を規制する当接部35が可動バーに向かって張り出して設けてある。 この当接部35は、可動バー20が、第７図に示すように反時計方向に回転した際にその第１面26と第２面26の間の角部27が当接する下向きの下面を備え、この下面により、可動バー20の反時計回りの回転を阻止する。 更に、固定バー21の底面24には、ベルトＢの幅方向の移動を阻止する複数の溝36が設けてある。 一方、前記雌部材12は、第２図〜第６図に示す様に、
少なくとも一端に前記雄部材11の両可撓アーム14がその弾性を利用して内向きに撓みながら通過可能な一対の開口部37を備え、幅広の上下壁38,39と、幅狭の左右の外側壁40,40により四方を囲まれた扁平な中空筒形の本体ケース41と、この本体ケース41の後端から後向きに延びたコ字形のベルト装着部15′を備え、プラスチックで一体成形されている。 又、上記本体ケース41の内部には、
幅広な上下壁38,39のいずれか一方に開口面42を有する収納凹部43を設け、この収納凹部43の開口面42を蓋体44
で開閉可能に塞ぐ様にしてある。 尚、図面に示した実施例では、この蓋体44を雌部材12とは別にプラスチックで成形してあるが、勿論、蓋体44を雌部材12と薄肉なヒンジで接続して雌部材12と一体的にプラスチックで成形してもよい。 実施例に即してより具体的に説明すると、前記本体ケース41は、第４図〜第６図に示す様に、幅広の上下壁3
8,39と幅狭の左右の外側壁40を備えるほか、更にその前面は両端に開設した開口部37を除いて前壁45で塞がれ、
又、その後面は後壁46で全て塞がれている。 又、本体ケース41の内部には、左右の外側壁40,40の内側に、開口部37の左右の横幅に等しい間隔で一対の内側壁47,47を平行に設けてある。 そして、この内側壁47と外側壁40との間隔内に、第４図に示す様に、一端が開口部37に臨む前記雄部材11の可撓アーム14が通る前後に細長い中空な左右一対の通路48,48を形成する。 そして、両内側壁47
の間隔内に、その周囲が前壁45、後壁46及び内側壁47,4
7の各内面で、並びにその上面が上壁38で閉塞され、その開口面42が下壁39に大きく開口した収納凹部43を形成する。 又、前記両外側壁40,40には、前記雄部材11の可撓アーム14の張出部17が嵌り込む上記通路48に開口した左右一対の窓部49,49を開設し、この窓部49を幅広な上下壁3
8,39に一部切込むと共に、その後縁を上記可撓アーム14
の張出部17の係止段部18と同じ向きに傾斜させて、係止段部18に逆止的に引っ掛かる係止端部50を形成する（第３図，第４図参照）。 更に、前記前壁45には、その中央に雄部材11の鍔部13
より突出した突起16が嵌り込む小さな方形の通孔51を開設する。 一方、前記収納凹部43と蓋体44の間には、第４図〜第６図に示す様に、蓋体44を収納凹部43の開口面42に係止する解除可能な係止手段を設ける。 この係止手段は、蓋体44に設けられた鋸歯形の爪52を有する弾性係止片53,5
4と、収納凹部43の内壁面に開設された前記爪52が逆止的に嵌り込む係止孔55,56より構成されるが、このほか蓋体44に係止段部を設けておき、収納凹部43の内壁面からこの係止段部に逆止的に係合する突起を設ける様にしてもよい。 上記弾性係止片53,54は、蓋体44の前縁両側に一対と、その後端中央に一つ設けられ、前者はほゞ直線的に延び、その長さ途中に前向きの爪52を備え、後者は後向きにＪ字形に屈曲し、その先端部に後向きの爪52を備えている。 前記係止孔55,56は、前壁45の両側と後壁46の中央に横向きに夫々開設され、後者は後壁46を貫通し、その孔縁には浅い溝57を設けてある。 尚、収納凹部43の隅には、係止孔55に近接させて係止片53が嵌り込むＬ字形のガイド壁58を設けておくとよい。 又、前記雌部材12のベルト装着部15′は、雄部材11のベルト装着部15に比べて極めて簡単な構造で、前記両側壁40をそのまゝ後向きに延出させ、その延出端部40′の間に上下に薄い板状の横材59を渡設して設ける。 勿論、
雄部材11のベルト装着部15と同様の構造にしてもよい。 次に、上記雄部材11と雌部材12の使用手順を説明すると、予め雌部材12の収納凹部43の開口面42を蓋体44で閉じておき、両部材11,12のベルト装着部15,15′にはベルトＢを夫々装着する。 まず、収納凹部43の開口面42を閉じるには、蓋体44の係止片53,54を内に向けて開口面42に蓋体44を嵌め付ければよい。 即ち、係止片53をガイド壁58の内側に嵌め込み、蓋体44を開口面42に向って押し付けると、各係止片
53,54が撓んで収納凹部43内に嵌り込み、各爪52が係止孔55,56に嵌り合った位置で、各係止片53,54の弾性復元力により各爪52が係止孔55,56に夫々パチンと嵌り込み、収納凹部43の開口面42に蓋体44を係止する。 次いで、雄部材11のベルト装着部15にベルトＢを装着するには、ベルトＢの端部Ｂ′を、第１図に一点鎖線で示す様に、固定バー21の底面24を滑らせながら、可動バー20の第１面25、第６面32、第５面31の順で可動バーに外側から巻き付けて上に出し、上方で下向きに折返し、
両バー20,21の間隔内に下げ、ベルトＢの延長部と固定バー21の底面24の間にその先端を差し込む様にして矢印ａ方向に導出し、ベルトの上記端部の手前を可動バーに折返し上に巻掛ける。 ベルトの延長部の長さ、ないし固定バーの下からａ方向に突出するベルトの端部Ｂ′の位置を調節するには、
ベルトの延長部をｂとは逆の方向に押し進めながらベルトの端部Ｂ′を第１図に示すａ方向に引いてベルトの延長部の長さを短くしたり、ベルトの端部Ｂ′をａとは逆の方向に押し進めながらベルトをｂ方向に引いてベルトの延長部の長さを長くすることができる。 この様にしてベルトＢの延長部の長さ、ないし端部Ｂ′の位置の調節が完了したら、ベルトＢの延長部を第１図の矢印ｂが示す延長方向に引く。 こうしてベルトＢ
の延長部をｂ方向に引くと、これに引っ張られて可動バー20は摩擦で軸22を支点に反時計方向に回転する（第７
図）。 この回転に伴って、可動バー20の角部27が固定バー21に次第に接近し、両バー20,21の対向間隔が次第に狭まり、可動バー20の角部27がベルトＢを挟んで固定バー21の当接部35の下面に当接して、その回転を阻止し（第７図）、この停止位置でベルトＢの途中には上下に相対向する可動バー20の角部27と固定バー21の当接部35
との間に挟まれて固定され、ベルトは物を締付けた状態になる。 このため、使用中にベルトＢを延長部に延長方向（矢印ｂ方向）に力が加わっている場合は勿論、延長方向に対して垂直なｂ′方向の力が加わっても、垂直よりも角度が大きい鈍角なｂ″方向の力が加わっても可動バーには反時計方向の回転力が作用しているので、ベルトの途中は可動バーの角部27と、固定バーの当接部35との間に挟まれ、ベルトＢによる締付けは弛まない。殊に図示の実施例では、可動バーの角部27が当接部35の下面に向って強く押し付けられ、両者の間でベルトＢを両側から挟持すると共に、可動バー20の角部27と当接部35の角35′がベルトＢに上下から互い違いに食い込むのでベルトＢの抜けないし弛みを強力に阻止し、締付け状態を維持する。 ベルトの締付けを弛めるには、雄部材を少し持ち上げてベルトが締付けている物から浮かせ、ベルトの延長部を矢印ｂとは逆の方向に少し押し進め、その摩擦力で可動バーを時計方向に少し回転させて可動バーの角部27と回転バーの当接部35からベルトを解放し、ベルトの端部Ｂ′を矢印ａとは逆方向に押し込んで可動バーと固定バーとの間から上に抜けばよい。 又、雌部材12のベルト装着部15′にベルトＢを装着するには、第５図に示す様に、ベルトＢを横材59に対して折り返し、折り返した端部をベルトＢの基端部に重ねて重合状態に縫着すればよい。 次に、雄、雌両部材11,12の着脱方法について説明すると、雄部材11の両可撓アーム14を、第２図に示す様に、雌部材12の本体ケース41の各開口部37に夫々合せて挿入すればよい。 即ち、雄部材11の可撓アーム14を挿入すると、その先端の張出部17の外側面が各開口部37の内側縁に当接し、
開口部37の内側縁に押されて両可撓アーム14がその基端部から互いに内向きに撓み込んで開口部37を通過し、通路48内に進行する。 そして、可撓アーム14の張出部17が窓部49に達すると、その弾性力により復元して、張出部
17が窓部49にパチンと嵌り込み、このときに張出部17の後端の係止段部18が窓部49の後端の係止端部50には引っ掛り、両可撓アーム14は通路48内には逆抜け不能に拘束され、雄部材11と雌部材12が互いに連結される。 又、このときに、雄部材11の突起16が雌部材12の前壁45の通孔
51に嵌り込むので、連結後のガタを少なくできる。 一方、上記連結状態を解除するには、各窓部49から両可撓アーム14を指で同時に少し押し込んでやればよい。
即ち、両可撓アーム14を押し込むと、両可撓アーム14が互いに内向きに撓み、張出部17の係止段部18が窓部49の係止端部50から係脱するので、両可撓アーム14はその弾性力により復元しながら通路48を後退して開口部37に向って押し戻され、開口部37から勢いよく飛び出て、両部材11,12が迅速に且つ簡便に外れる。 次に、雌部材12の収納凹部43を使用するには、まず、
蓋体44を外してから、収納凹部43中に収納物（図示せず）を納め、蓋体44を再度閉じる。 蓋体44を外すには、溝57を通じて外から係止片54の爪
52を指の爪やドライハーの刃先等を利用して押し込むと、Ｊ字形の係止片54が撓んで、その爪52が係止孔56から外れるので、蓋体44と開口面42の間に指や爪の先を差し込み、蓋体44を斜めに開き、他方の係止片53の爪52を係止孔55から外す様にして、その係止片53をガイド壁58
から抜いて蓋体44を取り外す。 この様にして蓋体44を外すと、収納凹部43の開口面42
が開放されるので、この開口面42から収納凹部43内に、
例えば紙幣やメモ類などの小さく折り畳んだものや、専用の小型メモ帳等を収めて、その開口面42に蓋体44を再度装着して前記した手順で開口面42を再度塞げばよい。 又、ベルトＢの装着時、雌部材12の上壁38を表側に向けておけば、上壁38に遮られて収納凹部43の存在が外部から見えなくなるので、シークレットポケットとして活用できる。 尚、収納凹部43は、このほかに、マイクロスッチや照明装置を組込むスペースとしても活用できる。 例えば、マイクロスイッチ（図示せず）を組込むのであれば、その操作突起（図示せず）を前壁45の通孔51に臨ませ、雄部材11の突起16で操作突起を押圧操作さえる様にするとよい。 この様にしておくと、両部材11,12の脱着を信号的に検出できるので、更に応用分野を広げることができる。 例えば、自動車用のシートベルトのバツクルとして利用すれば、サイドブレーギが解除された時点で、シートベルトの装着がなされていなかったり、不完全であったときには、ドライバーに警告音を発生し、
シートベルトの適正な装着を促すことができる。 第８図及び第9,10図は、前記実施例の雄部材11のベルト装着部15と同一構造のベルト装着部15を夫々に備えたバックル10の他の実施例を示すものである。 即ち、第８図に示すものは、側片19の一端に可動バー
20及固定バー21を備えたベルト装着部15を有し、その側片19の他端を長く延長して、その延長端に二本の平行バー60,61を梯子状に渡設し、両平行バー60,61にもベルトＢを装着できる様にした目字形のバックルである。 又、第9,10図に示すものは、ベルト装着部15の鍔13の前に板状の取付片62を設け、取付片62のほゞ中央に開設した取付孔63からリベット（図示せず）を通し、このリベットをカバン等の布地（図示せず）に貫通し、その先端をかしめてカバン等に直接固定できる。 勿論、リベットを使用せず、取付片62の周囲をカボンの布地に直接縫い付ける様にしてもよい。 更に、この実施例の特徴としては、ベルト装着部15と取付片62の底面を同一面にすることにより、取付片62がカバン等の取付面から浮上がるのを防止することができる。 尚、第１図〜第７図の実施例では、収納凹部43を雌部材12の本体ケース41の中央部に形成したが、雌部材の本体ケースを上下二段に分離し、その下側のスペースを利用して収納凹部を形成する様にしてもよい。 〈発明の効果〉 以上説明した様に本発明では、バックルの両側片の間にベルトの厚さよりも広い間隔を保って渡設された一対の固定バーと可動バーのうち、該上記可動バーの両端を前記両側片に対して回転可能に支持し、前記固定バーの、可動バーに向いた面には、上記可動バーの回転角度を規制するため可動バーに向かって張り出した当接部を設け、又、前記可動バーには固定バーの上記当接部に当接する角（かど）部を設け、前記ベルトの延長部を延長方向に引張って回転させたときに可動バーの上記角部はベルトの端部を介して上記当接部に当接し、可動バーの角部と固定バーの該当接部との間でベルトの端部を挟むようにしたので、ベルトＢを固定バーと可動バーの間に通して装着することが非常に簡単で、しかも迅速に行えるばかりでなく、使用中にベルトＢの延長部には延長方向（矢印ｂ方向）に力が加わっている場合は勿論、ベルトＢやバックル自身が不用意に引っ張られ、ベルトの延長部に延長方向に対して垂直なｂ′方向の力が加わっても、垂直よりも角度が大きい鈍角なｂ″方向の力が加わっても可動バーには反時計方向の回転力が作用しているので、ベルトの途中は可動バーの角部と、固定バーの当接部との間に挟まれ、ベルトによる締付けが弛んだり、
ベルトの端部がバックルから抜けてしまうことのない、
安全性の高いバックルを提供することができる。

【図面の簡単な説明】 第１図から第７図は本発明のバックルの第１実施例を示すもので、第１図はベルトの締付け準備状態での要部の断面図、第２図は分解斜視図、第３図は雄部材と雌部材の連結状態の斜視図、第４図は同上の横断面図、第５図は第４図のＶ−Ｖ線での断面図、第６図は第４図のVI−
VI線での断面図、第７図はベルトの締付け状態での要部の断面図、第８図はバックルの第２実施例の斜視図、第９図はバックルの第３実施例の斜視図、第10図は第９図のバックルの要部の断面図である。 図中、Ｂはベルト、10はバックル、19は側片、20は可動バー、21は固定バー、22は可動バーの軸、23は軸穴、27
は可動バーの角部、35は回転バーの当接部を示す。