結び易さを改善した靴紐

本発明は、結び目をつくる過程や結んだ後に緩んだ結び目を容易に締め付けることのできる靴紐に関する。

運動靴及び靴をはじめとするほとんどの履物は、着用者に安定した履き心地を提供し、脱げを防ぐために足の甲の部分に靴紐を結び付けて締め付けるようになっている。 一般に、靴紐としては、繊維材料を編んだ紐が多用されており、主として平らなストリップ状または円形断面のストリング状を呈する。

履物を洗浄したり修繕したりするときには、靴紐の結び目の部分を解いて除去することにより、ユーザ／修理職人の手が履物の内部まで届き易いようにしている。 次いで、ユーザは、履物の足の甲に対応する部分に形成された紐孔を用いて靴紐を結び付け、両端部に結び目をつくった後に履物を履く。

図１は、通常の靴紐を結んだ状態の履物の斜視図であり、両端部に結び目がつくられた靴紐を示している。

履物１０に靴紐１を結ぶためには、靴紐１の中間部分を、履物１０の足の甲に対応する部位に２列に配置された紐孔１１（または、紐引掛け用金具に形成された孔）のうち最下端の２つの紐孔１１ａの間に位置させた後、両終端部を隣り合う紐孔の間に縦横に通す。 最終的に、靴紐１の両終端部に結び目をつくることにより、靴紐１の結束が終わる。

一方、一般に、靴紐１を結んだ後、靴紐１の両終端部につくられた結び目１ａは、２つの環部１ｂと２つの線形部１ｃ（残余の終端部）からなる。 ここで、各環部１ｂは、最上端の紐孔１１ｂに挿入された部位に対応する部分１ｂ−１及び線形部１ｃに対応する部分１ｂ−２に分けられる。

靴紐１の終端部に結び目をつくった後、結び目を強固にするために、着用者は各環部１ｂのうち最上端の紐孔１１ｂに挿入された部位に対応する部分１ｂ−１をそれぞれ把持し、履物１０の外側に引っ張る。 しかしながら、結び目１ａによって、環部１ｂのうち最上端の紐孔１１ｂに挿入された部位に対応する部分１ｂ−１と結び目１ａの線形部１ｃに対応する部分１ｂ−２とを区別することが困難になる。

このような条件下で、着用者が環部１ｂのうち線形部１ｃに対応する部分１ｂ−２を把持して外側に引っ張る場合に結び目１ａが解けてしまい、このため、靴紐１を結び直さなければならないという?雑さがある。

一方、靴紐１が結ばれた状態で靴紐１に外力が加えられたり、履物を長時間履いた後に結び目１ａが自然に緩んだりする場合が発生する。 結び目１ａが緩む場合、履き心地が不安定であり、しかも、履物が脱げ易いため、着用者は靴紐１の結び目１ａを締め付ける。

緩んだ結び目１ａを締め付け直す場合にも、結び目１ａによって環部１ｂのうちのいずれかの部分が最上端の紐孔１１ｂに挿入された部位に対応する部分であるか否かを確認することが困難であり、このような条件下で別途の工夫なしに環部を引っ張ってしまうと、むしろ結び目が解けてしまう可能性が一層高くなる。

本発明は、靴紐によって発生する上記の問題点を解消するために案出されたものであり、その目的は、結び目をつくる過程や緩んだ結び目を締め付け直す過程において引っ張るべき部分を視認することのできる靴紐を提供することである。
本発明の他の目的は、靴紐を結ぶ過程において靴紐が再び解ける危険性なしに便利且つ速やかに靴紐を締め付けることのできる靴紐を提供することである。

上記の目的を達成するために、本発明は、各終端部の所定の領域に識別部を形成することにより、結び目をつくった後に、結び目の２つの環部の領域のうち履物の最上端の紐孔に挿入された部位に対応する部分を識別部を介して認識することのできる靴紐を提供する。

ここで、識別部は、各終端部の所定の領域のうちの片面または全面に形成されてもよい。 また、識別部は、終端部及び結束部とは色相またはデザインによって認識可能であることが好ましい。

一方、靴紐の中央に付加的な識別部を形成して、最初に靴紐を結ぶ過程において付加的な便利性を提供してもよい。

以上述べたように、本発明に係る靴紐は、最初に結び目を締め付けるときまたは緩んだ結び目を締め付けるときに、結び目を構成する環部の領域のうち履物の最上端の紐孔に挿入された部位に対応する部分を視認することができるので、この部分を把持して履物の外側に引っ張ることにより、結び目を簡便に且つ正確に締め付けることができる。

また、付加的な識別部を形成して、履物に最初に結ぶときに着用者が履物に形成された紐孔のうち最下端の２つの紐孔の間に靴紐の中央が位置することを確認することにより、バランスよい結び目のつくり易さをさらに提供することができる。

通常の靴紐を結んだ状態の履物の斜視図である。

本発明の一実施形態に係る靴紐の斜視図である。

図２に示す靴紐を結んだ状態の履物の斜視図である。

本発明の他の実施形態に係る靴紐の斜視図である。

図４に示す靴紐を結んだ状態の履物の斜視図である。

以下、添付図面に基づき、本発明の実施形態に係る靴紐について詳細に説明する。

図２は、本発明の一実施形態に係る靴紐の斜視図であり、本発明の一実施形態に係る靴紐１００は、様々な材料、例えば、繊維材料から製作可能であり、平らなストリップ状または円形断面のストリング状を呈していてもよい。

本発明の一実施形態に係る靴紐１００は、所定の長さを有し、両終端部１２０及び１３０を備える。

両終端部１２０及び１３０は、履物の最上端の紐孔を通過した後に露出される部分である。 一方、両終端部１２０及び１３０の先端には、履物の紐孔を円滑に通過させるために硬質の部材によって巻き付けられている圧着部１２１及び１３１が形成されている。

靴紐１００の両終端部１２０及び１３０の所定の領域には識別部１２２及び１３２がそれぞれ形成されている。 識別部１２２及び１３２は、各終端部１２０及び１３０の所定の領域のうちの片面にのみ形成されてもよく、または、各終端部１２０及び１３０の所定の領域の全面に形成されてもよい。

識別部１２２及び１３２は、色相および／またはデザインによって認識可能である。 すなわち、識別部１２２及び１３２は、両終端部１２０及び１３０とは異なる色相を有する繊維材料から形成されてもよく、または、他の色相を有する塗料をコーティングすることにより形成されてもよい。 ここでは、結び目の２つの環部の領域のうち履物の紐孔に挿入された部位に対応する部分を認識できるように製造した靴紐を本発明の内容及び範囲とする。

図３は、図２に示す靴紐が用いられた履物の斜視図であり、本発明の実施形態に係る靴紐１００及び着用者の足の甲に対応する部分に２列に配置された多数の紐孔１１を有する履物１０を一緒に示した。

図３には、履物１０の例として運動靴を示したが、本発明に係る靴紐の使用対象はこれに制限されない。 例えば、本発明に係る靴紐は、靴、戦闘靴など靴紐が通過する紐孔が形成されたあらゆる履物類に適用可能である。

履物１０に靴紐１００を結ぶためには、靴紐１００の中間部分を、履物１０の足の甲に対応する部位に２列に配置された紐孔１１（または、紐引掛け用金具部のうちの最下端の２つの紐孔）１１ａの間に位置させる。

次いで、着用者は、靴紐１００の両終端部１２０及び１３０を隣り合う紐孔１１の間に縦横に通させ、最上端の２つの紐孔１１ｂを通過した両終端部１２０及び１３０に結び目を作って結ぶ。

上述したように、結び目１００ａは、２つの環部１００ｂと２つの線形部１００ｃ（残余の終端部）からなり、各環部１００ｂは、紐孔に挿入された部位に対応する部分１００ｂ−１及び線形部１００ｃに対応する部分１００ｂ−２に分けられる。

一方、靴紐１００の両終端部１２０及び１３０の所定の領域にそれぞれ形成された識別部１２２及び１３２は、結び目の各環部１００ｂのうち紐孔に挿入された部位に対応する部分１００ｂ−１に位置する。

靴紐１００に結び目をつくった後、結び目１００ａを強固にするために、着用者は各環部１００ｂのうち識別部１２２及び１３２を視認した後に、識別部１２２及び１３２が形成された部分１００ｂ−１を把持して履物１００の外側に引っ張る。 このため、線形部１００ｃに対応する部分１００ｂ−２を引っ張ることにより、靴紐が再び解けてしまうという不意の状況を未然に防ぐことができる。

ここで、靴紐１００の全長、紐孔１１の数及び靴紐１００のうち紐孔１１に対応する長さ、すなわち、結付部の長さを考慮して識別部１２２及び１３２の位置を適切に調節する。 すなわち、識別部１２２及び１３２が形成された部分が結び目１００ａの各環部１００ｂのうち紐孔に挿入された部位に対応する領域１００ｂ−１に配置されるように調節する。

図４は、本発明の他の実施形態に係る靴紐の斜視図であり、図５は、図４に示す靴紐を結んだ状態の履物の斜視図であって、靴紐の中央に付加的な識別部１１１が形成されている靴紐１００が履物に結ばれた状態を示す。

一方、図４及び図５に示す靴紐において、付加的な識別部１１１を除く他の構成は、図２及び図３に示す靴紐の構成と同様である。 単に、付加的な識別部１１１を用いて、別途の行為なしに簡単に靴紐１００の両側の長さを等しく調節することができるという機能を提供する。

すなわち、着用者は、靴紐１００の両終端部１２０及び１３０を隣り合う紐孔１１の間に縦横に通す。 このとき、靴紐１００の中間部分に形成された付加的な識別部１１１を履物１０の最下端の２つの紐孔１１ａの間に位置させることができ、次いで、両終端部１２０及び１３０に結び目をつくって結ぶ。 付加的な識別部１１１によって結び目がつくられる両部分の長さが等しく現れ、これにより、バランスよい靴紐１００の結び目１００ａをつくることができる。

本明細書に開示された実施形態は、種々の実施可能な例のうち当業者の理解への一助となるために最適な実施形態を選定して提示したものに過ぎず、本発明の技術的思想が必ずしもこれらの実施形態にのみ限定または制限されるとは限らず、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内において種々の変化と付加及び変更が可能であるということはいうまでもなく、均等な他の実施形態が実現可能である。