Member with a shoe slope walking

技術分野本発明は、靴に関し、特に、斜面又は坂道を上り下りするときあるいは斜面又は坂道に対して横方向に平行に移動するときに、より自然な姿勢を保つことができる登山靴に関する。
背景技術人が平坦な土地を歩行する場合にはその人が履いている靴等の履物の底（以下、「靴底」で代表する）は概ね水平に保たれており、当該人の重心は概ね踵の真上にあるのが通常である。 この状態は最も自然に歩行しやすい姿勢である（以下、「自然体」という）。
これに対し、人が斜面や坂道を登る場合には、靴底は概ね斜面と同じ角度でつま先が上を向くことになる。 このため、当該人は自然体で歩行することができず、自然体を維持するためには靴底の後部、特に踵部分を高くして靴底を斜面に対し概ね水平にすることが必要である。
従来、登山靴に関するもので、その登山靴の踵部に補助踵を取り付けている登山靴用取付具があった（実公昭第４２−１１２５１号）。
また、上記考案の欠点を改良するものとして、取付具を土踏まずに当接し、底面が略半円形状である登山用取付器具があった（実開昭第６２−１９６００４号）。 この考案についての明細書には、踵ではなく土踏まずで体重を支えるため、土踏まず部周辺の筋肉疲労及び脚部疲労を軽減できるという効果も有する旨の記載がある。
靴の踵部に補助踵を取り付ける登山靴には、サイズ毎の取付具が必要であるという欠点がある。
また、略半円形状の登山用取付器具は、上記登山靴用取付具同様に通常の登山靴に対して別途取付具が必要であり、平坦地を歩く際には、それを取り外して持ち歩き、斜面にさしかかるとそれを取り付けなければならないという問題がある。
また、確かに土踏まずで体重を支えることにより、土踏まず部周辺の筋肉疲労を軽減できるかもしれないが、体重のかかる２つの支点が近くなることによる不安定感から、逆に脚部、特に重心直下の踵部やふくらはき部の筋肉疲労を増大するであろうという問題もある。
ところで、上記と同様な考えにより、反対に斜面を下る場合には、靴底の前部、特につま先部分の高さを高くして、靴が斜面に接地したときの靴底を概ね水平になるようにできるとよいであろう。
さらに、斜面に対して横方向に平行に歩く場合にも、両足の靴の谷側の側面の高さを高くして、靴が斜面に設置したときの靴底を概ね水平になるようにできるとよいであろう。
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、靴底の踵及びつま先部分の高さ、並びに靴底の側面部の高さを調節して自然体に近い姿勢により斜面の上り下りあるいは斜面に平行に歩行することを可能にするための部材を備える靴を提供することを目的とする。
発明の開示上記課題を解決するために、本発明の一実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、靴の踵部の両側面及び底面を囲むように嵌合されるＵ字型の台部材であって、Ｕ字型台部材の両端部から上方に延びるアームのほぼ中央には前記靴の踵部の側面から外方向に向かって延びる軸が取り付けられた台部材と、
前記台部材よりもアームが長いＵ字型の取付部材であって、その両アームのほぼ中央には前記台部材の軸を差し込むための軸穴を有し、底辺部は前記両アームのそれぞれの一端附近に結合される取付部材と、
前記台部材の軸に係合することにより、前記台部材に前記取付部材を接合することができる固定部材とを備え、
斜面を上るときには、前記取付部材のアームが靴の側面から見て靴底に対して略垂直になるように前記固定部材で前記台部材に前記取付部材を接合することにより、前記靴の踵部分の高さを調節できることを特徴としている。
また、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、上り斜面の傾斜角に対応して、前記靴底に対する前記取付部材のアームの角度を略垂直の位置から後方に向けて少なくとも９０°の間で回転することにより調整できるものであってもよい。
そして、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、前記取付部材のアームが、中央に軸穴を持つ固定部材と、長手方向に向かって延びるスライド用の縦穴を持つスライド部材とから構成されてもよく、この場合、前記取付部材の底辺部が、前記スライド部材のそれぞれの下端又はその附近の部位に結合され、前記スライド部材は、上り斜面の傾斜角に対応して、靴底に対し上下方向にスライドできてもよい。
また、前記スライド部材はその縦穴に平行にもう一つの縦穴を設け、前記固定部材は、対応する前記スライド部材の縦穴に平行する該スライド部材の縁に沿って、前記スライド部材を包み込むことができる枠を有する等、あるいは、前記固定部材に軸穴からその固定部材の幅方向所定の距離にその縦穴に嵌合する位置に小さな突起を設け、このもう一つの縦穴に小さな突起が嵌合できる等、両者の平行関係を確保する手段を設けてもよい。
ここで、上記いずれの実施の形態においても、斜面歩行用部材付き靴は、前記取付部材の軸穴から底辺部までの長さが、前記靴の踵部分の側面の水平方向における長さの少なくとも半分強以上である必要がある。
そして、前記台部材の前記軸は、該台部材の両アーム及び前記靴の踵部を貫通する一本の軸であってもよい。
さらに、上記のいずれかの斜面歩行用部材付き靴の前記固定部材は、前記台部材の軸と螺合する雌ねじを有していてもよく、あるいは、前記台部材の軸から所定の距離だけ離隔して位置し、バネの偏圧によって台部材のアーム外側に突出する１個の突起を設け、この突起と係合する複数の貫通ホールを円周方向に相互に離隔して持つリングを前記取付部材のアームに固定するとともに、台部材の軸に回転自在に固定し、リング及び取付部材のアームを回転しその突起とリングのホールとの係合によって取付部材のアームを必要な角度で固定し、突起はリングホールの外側から内側へ押し込むことによってリングのホールとの係合を解くように構成してもよい。
本発明のもう一つの実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、靴の靴底に対して垂直にその靴の背面に係合される１以上の中空のシリンダーと、
前記シリンダーの内部をスライドすることができる該シリンダーの数と同数のアーム部からなる取付部材と、
前記シリンダーと前記アーム部の各対において、該シリンダーに対し該アーム部を所望する位置に接合する固定部材とを備え、
斜面を上るときには、斜面の傾斜角に対応して、前記取付部材をスライドさせて前記固定部材で所定の位置に接合することにより、前記靴の踵部分を所定の高さに調節できることを特徴としている。
また、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、前記中空のシリンダーが１以上の円筒形又は角筒形であり、該シリンダーが複数個である場合、これらのシリンダー内をスライドする複数個のアーム部は、底辺部によってその下端附近のすべてを結合されてもよい。 また、この斜面歩行用部材付き靴は、前記固定部材が前記アーム部を前記シリンダーに対して固定する雄ネジであり、該シリンダーがこの雄ネジを螺合するためにその内表面にネジ溝を備える小穴を有することとしてもよく、この場合、前記アーム部の表面には、前記ネジが嵌合する複数の凹部あるいは横溝を備えてもよい。
前記シリンダーが複数個ある場合、すべてのシリンダー内の同じ高さの適当な位置に水平方向に位置する一本の棒で連結したシリンダー内部に突出することができるバネで偏圧したそれぞれ１個のバネ式突起を設け、これらのすべての突起を一本の棒で連結し、シリンダー内を上下する取付部材の前記アームのすべてにはこの突起と係合する複数個の凹部又は穴を設け、このバネ式突起をシリンダーの外方に偏圧して該アームを上下し、所定の高さで該バネ式突起をアームの凹部又は穴と係合させるようにバネの偏圧を開放することによりその位置で取付部材を固定し、バネ突起をシリンダー外方に向かって引っ張ることにより該アームの凹部との係合を解いてもよい。
本発明のさらなる実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、靴のつま先部の側面及び底面を囲むように嵌合されるＵ字型の台部材であって、Ｕ字型台部材の底辺部の両端部から上方に延びるアームを有し、該アームのほぼ中央には前記靴のつま先部の側面から外方向に延びる軸が取り付けられた台部材と、
前記台部材よりもアームが長い、２個のアームを有するＵ字型の取付部材であって、その両アームのほぼ中央には前記台部材の軸を差し込むための軸穴を有る取付部材と、
前記台部材の軸に係合することにより、前記台部材に前記取付部材を接合することができる固定部材とを備え、
斜面を下るときには、前記取付部材のアームが靴底に対して略垂直になるように前記固定部材で前記台部材に前記取付部材を接合することにより、前記靴のつま先部分の高さを調節できることを特徴としている。
また、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、下り斜面の傾斜角に対応して、前記靴底に対する前記取付部材のアームの角度を略垂直の位置から前方に向けて少なくとも９０°の間で回転することにより調整できるものであってもよい。
そして、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、前記取付部材が、中央に軸穴を持つ２つの固定部材と、長手方向に延びるスライド用の縦穴を持つ２つのスライド部材とから構成されてもよく、この場合、前記取付部材の底辺部が、前記スライド部材のそれぞれの下端附近に結合され、前記スライド部材は、下り斜面の傾斜角に対応して、靴底に対し下方向にスライドできるように設けられてもよい。
また、前記固定部材は、対応する前記スライド部材の縦穴に平行する該スライド部材の両辺の縁に沿って、前記スライド部材を包み込むことができる枠を有する等、あるいは、前記固定部材に軸穴から該固定部材お幅方向所定の距離に小さな突起を有し、前記スライド部材にその縦穴に平行にもう一つの縦穴を設け、このもう一つの縦穴に小さな突起が嵌合できる等、両者の平行関係を確保する手段を設けてもよい。
ここで、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、前記取付部材の軸穴から底辺部までの長さが、前記靴のつま先部分の側面の水平方向における長さの少なくとも半分以上であってもよい。 そして、前記台部材の前記軸は、該台部材の両アーム及び前記靴のつま先部を貫通する一本の軸であってもよい。
さらに、上記のいずれかの斜面歩行用部材付き靴において、前記固定具は、前記台部材の軸と螺合する雌ねじを有していてもよく、あるいは、前記台部材の軸から所定の距離に位置し、バネの偏圧によって台部材のアーム外側に突出する１個の突起を設け、この突起と係合する複数の貫通ホールを円周方向に相互に離隔して持つリングを前記取付部材のアームに固定するとともに、台部材の軸に回転自在に固定し、リング及び取付部材のアームを回転し突起とリングのホールとの係合によって取付部材のアームを必要な角度で固定し、突起はリングのホールの外側から内側へ押し込むことによってリングのホールとの係合を解いてもよい。
本発明のさらなる実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、上述されたいずれかの実施の形態における斜面歩行用部材付き靴の各部材をそれぞれに応じて靴のつま先部及び踵部に備える構成としてもよい。
さらに、本発明の別の実施態様においては、前記台部材の両アームの形状をその上端において直角に後方に曲がりその先端が概ね靴底の最後部に達するプレート状としの先端近くに前記の台部材の第一の軸と同様な第二の軸を設け、取付部材の固定部材には軸穴と反対の端近くに該固定部材より長さがやや小さい筋交い部材の一端を回転自在に接合し、この筋交い部材の長手方向の一側方に複数の凹型切り込みを設け、この切込みを前記プレート先端近くの第二の軸に係合させ固定具で固定することにより取付部材のアームを必要な角度で固定する［筋交い部材を使用しないときは該部材の他の端は切込みを第一の軸に係合させて固定する］ことを特徴とする請求項１乃至９に記載の斜面歩行用部材付き靴本発明のさらにもう一つの実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、靴の土踏まず部分の両側面及び底面を囲むように嵌合されるＵ字型の台部材であって、該台部材の土踏まず部分の側面及びその反対側面から上方に延びる両プレート部には、１以上の円筒形あるいは角筒形の中空のシリンダーが該プレート部の横幅に対し所定の位置に該プレート部の長手方向にそれぞれ取り付けられている、台部材と、
前記シリンダーの内部をスライドすることができる該シリンダーの数と同数のアーム部からなる、前記両プレート部にそれぞれ取り付けられる２つの取付部材と、
前記シリンダーと前記アーム部との各対において、該シリンダーに対し該アーム部を所望する位置に接合する固定部材とを備え、
斜面に対して概ね水平方向に歩くときには、斜面の傾斜角に対応して、両足の靴の双方の谷側の前記取付部材をスライドさせて前記固定部材で所定の位置に接合することにより、前記靴底部分を概ね水平に保ち、歩行を容易にすることを特徴としている。
また、その実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、前記台部材の中空のシリンダーが１以上の円筒形又は角筒形であり、該シリンダーが複数個である場合、これらのシリンダー内をスライドする複数個のアーム部は、底辺部によってそのすべてのアーム部の下端附近を結合されてもよい。 また、この斜面歩行用部材付き靴は、前記固定部材は、前記アーム部を前記シリンダーに対して接合して固定する雄ネジであり、該シリンダーは、この雄ネジを螺合するためにその内表面にネジ溝を備える小穴を有することとしてもよく、この場合、前記アーム部の表面には、前記雄ネジが嵌合する複数の凹部あるいは横溝を備えてもよい。
前記シリンダーが複数個である場合、すべてのシリンダー内の同じ高さの適当な位置に水平方向に位置する一本の棒で連結したシリンダー内部に突出することができるバネで偏圧したそれぞれ１個のバネ式突起を設け、シリンダー内を上下する取付部材の前記アームのすべてにはこの突起と係合する複数個の凹部又は穴を設け、そのバネ式突起をシリンダーの外方に偏圧して該アームを上下し、所定の高さで該バネ式突起をアームの凹部又は穴と係合させるようにバネの偏圧を開放することによりその位置で取付部材を固定し、バネ式突起をシリンダー外方に向かって引っ張ることにより該アームの凹部との係合を解いてもよい。
本発明のさらなる実施の形態における斜面歩行用部材付き靴は、上述の靴の側面にシリンダーを備えるいずれかの斜面歩行用部材付き靴に、上述の靴の踵部分に台部材、取付部材、及び固定部材を備える実施の形態における斜面歩行用部材付き靴の各部材、あるいは、上述の靴の背面にシリンダーを備える実施の形態における斜面歩行用部材付き靴の各部材のいずれかと、上述の靴のつま先部分に台部材、取付部材、及び固定部材を備える実施の形態における斜面歩行用部材付き靴の各部材とを一方又は両方備える構成としてもよい。
したがって、本発明に係る斜面歩行用部材付き靴を履くことにより、斜面の傾斜によらずおよそ一般的な斜面の上り又は下りの際あるいは斜面に平行に歩行する際に、最も自然に歩行しやすい姿勢で歩行することができる。
また、部材は収納あるいは格納可能であるので、斜面を上り下りするとき以外の平坦な場所を歩行する際にも、取付具を持ち歩かなくてよい。 このため、当該靴のユーザーの利便性を増すことができる。
発明を実施するための最良の形態以下、図１〜図１２を参照して本発明に係る斜面歩行用部材付き靴の第１〜第４の実施の形態を詳細に説明する。 なお、いずれの実施の形態においても、説明の便宜上、場合により靴として登山靴を用いて説明する。
最初に、斜面を上る場合に用いられる、踵部分を高くすることができる登山靴について説明する（第１及び第２の実施の形態）。
（第１の実施の形態）
まず、図１〜４を参照して、本発明の第１の実施の形態の構成を説明する。
図１〜図３は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１の歩行用部材の構成を示す図である。 これらの図において、斜面歩行用部材付き登山靴１は、登山靴以外に、台部材１１、雌形止めネジ１２ａ及びこれに螺合する雄形ネジ付き軸１２ｂ、Ｕ字型部材アーム固定部材１３、Ｕ字型部材アームスライド部材１４、並びに、Ｕ字型部材底辺部材１５を備える。
台部材１１は、図１（ａ）及び（ｂ）に示すような形状をしており、これは、例えば、細長い金属板で作成された金具であり、斜面歩行用部材付き登山靴１の踵部４の側面で踵部４の長さ方向の概ね中央に、靴底の表面（地面）に対しほぼ垂直に靴底及び靴の側面に沿ってＵ字型に嵌合させられ、任意の位置においてビス等で踵部４に固定される。 この部材は、所定の強度を有するものであれば、プラスチックや磁器材料などの金属以外の材料であってもよい。
台部材１１は、斜面歩行用部材付き登山靴１の踵部４の両側面にそれぞれ係合するアーム部１１ａ（図１（ａ）参照）、及び、当該登山靴１の踵部４の靴底面に係合する底面部１１ｂ（図１（ｂ）参照）からなる。 各アーム部１１ａのほぼ中央部分には、当該登山靴１の踵部４から外側に向けて水平に突出した金属等の短い雄形ネジ付き軸１２ｂが両側に固定して設けられ、その軸１２ｂの先端部分には雌形止めネジ１２ａ用のネジ溝が設けられている。
なお、台部材１１の雄形ネジ付き軸１２ｂは、この台部材１１の両アームとともに、当該登山靴１の踵部４を貫通する一本の軸としてもよい。 この場合、この軸１２ｂは、台部材１１に固定されるとともに、登山靴１の踵部４の内部にもしっかりと固定されるので、斜面歩行用部材付き登山靴１は、より安定して使用することができる。
図２は、上述した台部材１１に取り付けられる各部材（Ｕ字型部材アーム固定部材１３、Ｕ字型部材アームスライド部材１４、及びＵ字型部材底辺部材１５）の構成を示す。
図２（ａ）において、登山靴１の両側面に台部材１１と接するように取り付けられる２枚のＵ字型部材アーム固定部材１３は、長方形の金属板であり、それぞれの中央部付近に軸穴１３ａを有する。 この固定部材１３は必ずしも常に長方形の金属板である必要はなく、円形平板状のものでもよく、場合によってはその大小は問題でない。 また、この固定部材１３は条件によっては不要とすることもできる。 同様に、登山靴１の両側面であって、上述の固定部材１３と台部材１１の間にどちらにも接するように取り付けられる２枚のＵ字型部材アームスライド部材１４も、長方形の金属板として図示されているが、必ずしもこの形状に限るものではない。 部材１４が台部材１１に係合したときにおいて広範囲にスライドさせるためにその長さはＵ字型部材固定部材１３よりも長い。 また、各Ｕ字型部材アームスライド部材１４は、そのほぼ中心部から長さ方向に延びる所定の長さのスライド用縦穴１４ａが設けられる。
また、Ｕ字型部材アーム固定部材１３は、対応するＵ字型部材アームスライド部材１４のスライド用縦穴１４ａに平行する両辺の縁（図２（ａ）の右図において、長手方向の向かい合う両辺に沿って）に、Ｕ字型部材アームスライド部材１４を包み込むことができる枠（図示せず）を有することとしてもよい。 この場合、Ｕ字型部材アームスライド部材１４は、その長手方向の両辺をＵ字型部材アーム固定部材１３の枠によってしっかりと固定されるので、斜面歩行用部材付き登山靴１は、より安定して使用することができる。
その他、Ｕ字型部材固定部材１３の軸穴１３ａから所定の距離に小さな突起（図示せず）を設けるとともに、Ｕ字型部材アームスライド部材１４に縦穴１４ａに平行するもう一つの縦穴（図示せず）を設け、このもう一つの縦穴に小さな突起が嵌合できるように構成する等、Ｕ字型部材アーム固定部材１３とＵ字型部材アームスライド部材１４との平行関係を確保する手段はいくつも考えられ得る。
図２（ｂ）において、２枚のＵ字型部材アームスライド部材１４は、Ｕ字型部材底辺部材１５とほぼ直角をなすように、各々の対応する一端又はこれに近い部位がＵ字型部材底辺部材１５の両端に結合される。 このＵ字型部材底辺部材１５は、踵部分にかかる当該靴を履く人の体重を支えることができるものであれば、どのような材料であってもよいが、登山をするときに使用することを考慮すると硬質のもの（例えば、金属等）がよい。 また、底辺部材１５がスライド部材１４の下端よりも上方に取り付けられるときは、当然ながら、スライド部材１４の下端が靴を履く人の体重を部分的に支持することになるので、これに耐える強度が必要である。
以下、２枚のＵ字型部材アーム固定部材１３、２枚のＵ字型部材アームスライド部材１４、及びＵ字型部材底辺部材１５を総称して、適宜Ｕ字型部材１６として説明する（図３（ｂ）参照）。
図３（ａ）は、上述した部材を登山靴に備えた本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１のＵ字型部材１６の動作範囲を示す図である。
この図３（ａ）に示されるように、Ｕ字型部材１６は、台部材１１の雄形ネジ付き軸１２ｂを中心に（図３（ａ）では、雌形止めネジ１２ａの後側にあるため、図示せず）、靴底にほぼ直角の位置から後方に約９０度回転することができる。
ここで、図２（ａ）からも分かるように、Ｕ字型アーム固定部材１３は、軸穴１３ａを中心に回転することはできるが、踵部分に対して上下にスライドすることはできない。 それに対して、Ｕ字型アームスライド部材１４は、回転もスライドも可能である。
図３（ｂ）は、図３（ａ）における台部材１１（図３（ａ）では、Ｕ字型部材アーム固定部材１３の後側にあるため、図示せず）とＵ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４の接合部を示す側面図である。
この図３（ｂ）において、この接合部は、台部材１１の雄形ネジ付き軸１２ｂに、Ｕ字型部材アームスライド部材１４のスライド用縦穴１４ａ、Ｕ字型部材アーム固定部材１３の軸穴１３ａの順に差し込まれ、その上から雌形止めネジ１２ａをこれらの穴に挿入しながら雄形ネジ付き軸１２ｂに螺合することにより、当該靴の踵部４に嵌合している台部材１１のアーム部１１ａにこれらの部材を圧接、固定させる構造である。
また、Ｕ字型部材１６は、Ｕ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を台部材１１に圧接、固定する雌形止めネジ１２ａを弛めることにより、靴底の表面（すなわち、地面）に対し概ね垂直の位置からＵ字型部材底辺部材１５が靴の後方に向かって雄形ネジ付き軸１２ｂを中心に約９０°回転して靴底表面に対し水平に配置することができる（図３（ａ）参照）。
そして、Ｕ字型部材１６を垂直にしてからＵ字型部材アームスライド部材１４を最下位にスライドして固定したときに登山靴１の踵部分の高さが最高となり、Ｕ字型部材１６を水平にしたときにその高さが最低（すなわち、登山靴そのものの踵の高さ）となる。 このように、Ｕ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を水平にして雌形止めネジ１２ａにより登山靴１の踵部４の側面に圧接、固定することによって、当該靴のＵ字型部材１６は平坦な場所における歩行にも支障がないように装着可能である。
ここで、Ｕ字型部材１６を登山靴１に装着したまま回転できるようにするため、つまり、Ｕ字型部材底辺部材１５が登山靴１の踵部４に引っ掛からずに雄形ネジ付き軸１２ｂを中心にＵ字型部材１６を回転できるようにするために、このＵ字型部材底辺部材１５の回転半径、すなわち、雄形ネジ付き軸１２ｂからＵ字型部材底辺部材１５までの長さは、図３（ａ）において、Ｕ字型部材アームスライド部材１４が踵部４の水平方向ほぼ中央に設けられたときは、当該登山靴１の踵部４の側面の長さ方向における該長さの少なくとも半分強以上とする必要がある。
次いで、登山靴１の踵部分の高さを調整する方法について説明する。
Ｕ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を台部材１１に圧接、固定している両側の雌形止めネジ１２ａを弛め、登山靴１の踵部分が適当な高さになるように台部材１１の雄形ネジ付き軸１２ｂを中心にＵ字型部材１６を所定の角度だけ回転し、その位置において当該雌形止めネジ１２ａを締めてＵ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を台部材１１に圧接、固定する。
Ｕ字型部材１６を靴底に対し略垂直としても当該登山靴の踵部分の調整が付かない程急な斜面の場合には、前記方法とは異なり、雌形止めネジ１２ａを弛めてＵ字型部材１６を靴底に対し略垂直とした後、Ｕ字型部材アーム固定部材１３に対しＵ字型部材アームスライド部材１４を下方にスライドさせ、上り斜面の角度に対して登山靴１の踵部分を適当な高さに調整してから、雌形止めネジ１２ａを締めることによりＵ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を台部材１１に圧接、固定する。
以上のように、本実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１は、Ｕ字型部材１６を用いて登山靴１の踵部分の高さを所望の高さに調整することにより、この登山靴１を履いて歩行している人の体をより自然体に近い状態に保持することができる。
なお、本実施の形態において、Ｕ字型部材１６を圧接、固定するために、雌形止めネジ１２ａを用いて説明したが、台部材１１にしっかりと固定することができる固定部材であればどのようなものでもよい。
図４は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１の取付部分の変形例を示す図である。 この図４において、斜面歩行用部材付き登山靴１は、登山靴以外に、台部材１１、軸１２、Ｕ字型部材アーム固定部材１３、Ｕ字型部材底辺部材１５、リング１７、貫通ホール（リングホール）１７ａ、及び突起１８を備える。 この変形例では、Ｕ字型部材アーム固定部材１３のアーム部と台部材１１との取付部分のみが上記実施の形態と異なるので、変更点のみを説明し、その他の説明は省略する。
リング１７は、Ｕ字型部材アーム固定部材１３の外側に接するように台部材１１の軸１２にその中心を固定され、所定の角度（図では約９０°）円周方向に回転させることができる。 また、リング１７の円周上には、一定の角度毎にリング１７を貫通するホール１７ａが複数設けられる。 このリングのホール１７ａは、台部材１１のＵ字型部材アーム固定部材１３に接する側に突出する突起１８と係合することができる。
突起１８は、上述のように台部材１１の軸１２から横方向に離隔した箇所（図４では、軸からつま先方向側）から突出するものであるが、この突起１８は、バネの偏圧によって台部材１１から外側に突出するものである。
次いで、取付部分を変更した登山靴１の踵部分の高さを調整する方法について説明する。 斜面の傾斜に対応して登山靴１の踵部分が適当な高さになるように、突起１８をリングのホール１７ａの外側から内側へ押し込むことによって突起１８とリングのホール１７ａとの係合を解き、リング１７と共にＵ字型部材アーム固定部材１３を回転させてアームの角度を必要な（適当な）角度に調節し、その位置で突起１８を押し込むことを止めることにより台部材１１から外側に突出した突起１８と対応するリングのホール１７ａとを係合して、Ｕ字型部材アーム固定部材１３を所定の角度に固定して、所望する登山靴１の踵部分の高さに調整する。
以上のように、第１の実施の形態の取付部分に対する変形例では、Ｕ字型部材アーム固定部材１３等を台部材１１に接合する場合において、雌形止めネジ１２ａと雄形ネジ付き軸１２ｂを用いる代わりに、リング１７とバネ式突起１８を用いることとした。 そのため、雌形止めネジ１２ａを雄形ネジ付き軸１２ｂに螺合するよりも簡易にＵ字型部材アーム固定部材１３等を台部材１１に圧接、固定することができるので、ユーザーの利便性を向上することができるとともに、より短時間で登山靴１の踵部分の高さを調整することができる。
本変形例では、Ｕ字型部材アームスライド部材１４を省略して説明したが、このＵ字型部材アームスライド部材１４を含んでアームの角度を調節すると共に、スライドさせることによって登山靴の踵部の高さを調整することとしてもよい。
なお、第一の実施の形態の変形として、図１３に第５の実施の形態として示す取付部分をして下に説明する。 同図において、台部材１１の両アームの形状を、その上端において直角に後方に曲がりその先端が概ね靴底の最後部に達するプレート状とし、その先端近くに台部材１１の第一の軸１２と同様な第二の軸３９を設け、取付部材１６の固定部材１３には軸穴１３ａと反対の端近くにこの固定部材より長さがやや小さい筋交い部材４０の一端４１を回転自在に接合し、この筋交い部材４０の長手方向の一側方に複数の凹型切込み４２を設け、この切込みを前記プレート先端近くの第二の軸３９に係合させ、雌ネジ等の固定具で固定することにより取付部材１６のアーム１３又はアーム１３、１４を必要な角度で固定する。 また、筋交い部材４０の使用を必要としないときは、該部材を前記アームの回りに回転させて部材の切込み４２を第一の軸１２に係合させて固定する。 このような取付部分は靴底の前端になこともできる。 これは前記の「後方」、「最後部」を「前方」、「最前部」と読みかえることにより容易に理解できる。 図８、９、１０の取付部分を変形することによって達成できる。 また、筋交い部材４０の幅をやや小さくすることにより操作を容易にすることができる。
（第２の実施の形態）
次に、図５〜図７を参照して、本発明の第２の実施の形態を詳細に説明する。 図５は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２の歩行用部材の構成を示す図である。 この図５において、斜面歩行用部材付き登山靴２は、登山靴以外に、２個の雄形止めネジ２１、１個のＵ字型部材２２、及び２本のシリンダー２３を備える。
Ｕ字型部材２２は、シリンダー２３の間隔に対応する一定間隔に設けられた２本の垂直アーム部２２ａと、これらの一端（下端）を底部で係合する１本の台座２２ｂとからなるが、この垂直アーム部２２ａの数は２本以上であってもよい。 ２本以上の場合には、後述するシリンダー２３もこれに対応する数を有し、それに見合う間隔に配置される。 また、垂直アーム部２２ａは、後述するシリンダー２３内で摺動できるような形状（例えば、シリンダー２３の内径よりも少し小さい外形を持つ円柱形）を有するが、その形状は円柱形に限定されず、例えば、角筒形（例えば、四角柱）などであってもよい。
２本のシリンダー２３は、靴底の表面（地面）とほぼ垂直に一定の間隔で、ビス等により登山靴の後部背面に２点以上で接合、固定される（接合部は図示せず）。 垂直アーム部２２ａが同時にその中を摺動できるように、それらは互いに平行である。
また、各シリンダー２３は、その内部が中空であり、所定の高さ（シリンダー２３の長さ方向で中心よりも下側の方がよい。）に当該登山靴の後部背面に対し垂直に雄形止めネジ２１を螺合するための小穴２３ａが設けられる（図５では直接図示されないが、図５（ａ）を参照）。 この小穴２３ａは、その内表面に雄形止めネジ２１と螺合するための雌形のネジ溝を有する。 この小穴２３ａに雄形止めネジ２１を締め付けることにより、シリンダー２３に挿入されたＵ字型部材２２の垂直アーム部２２ａを圧接して、所望する位置にＵ字型部材２２を固定することができる。 このシリンダー２３は、適当な強度があるものであれば金属製以外のものでもよい。
なお、雄形止めネジ２１によるＵ字型部材２２の固定をより確実なものとするために、例えば、図５（ａ）及び（ｂ）に示されるように、Ｕ字型部材２２の垂直アーム部２２ａの雄形止めネジ２１と接する表面部分には、雄形止めネジ２１の先端が引っ掛かる横溝２２ｃを一定間隔で付けておくか、あるいは、雄形止めネジ２１の先端が嵌入される凹部を一定間隔で設けておくことが望ましい。
また、第１の実施の形態と同様に、上記各器具を装着したまま平坦な場所における歩行にも支障がないように、Ｕ字型部材２２は、その垂直アーム部２２ａがシリンダー２３内に最も深く挿入された場合には、その台座２２ｂが地面に接しないように調整され得る。
この第２の実施の形態では、シリンダー２３内に格納されるＵ字型部材２２のアーム部２２ａを上下にスライドし、シリンダー２３の小穴２３ａに雄形止めネジ２１を螺合して圧接、固定することにより、登山靴の踵部分の高さを調整することができる点で第１の実施の形態と異なる。
次いで、登山靴２の踵部分の高さを調整する方法について説明する。
図５において、Ｕ字型部材２２をシリンダー２３内で固定している２つの雄形止めネジ２１を弛め、登山靴２の踵部分が適当な高さになるように２つの垂直アーム部２２ａ（すなわち、Ｕ字型部材２２）をスライドする。 そして、適当な位置において、上記横溝２２ｃに雄形止めネジ２１の先が圧接されるように、該２つのネジ２１を締めて、Ｕ字型部材２２をシリンダー２３内に固定する。
なお、この第２の実施の形態では、登山靴２の踵部分の高さは、より強固に圧接、固定するためには、雄形止めネジ２１によって固定される垂直アーム部２２ａの位置は、垂直アーム部２２ａの横溝２２ｃ又は凹部２４ｄが設けられている範囲内のみである。
以上のように、本実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２は、Ｕ字型部材２２などを用いて登山靴２の踵部分の高さを所望の高さに調整することにより、この登山靴２を履いて歩行している人の体をより自然に近い状態に保持することができる。
図６は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２の取付部分の変形例を示す図である。 この図６において、斜面歩行用部材付き登山靴２は、登山靴以外に、１個のＵ字型部材２２、２本のシリンダー２３、１本のバー（棒）２４、及び２個のバネ式突起２５を備える。 以下、本変形例の取付部分について説明し、重複した説明は省略する。 なお、シリンダー２３の形状が円筒形あるいは角筒形のいずれであってもよく、それらに限られないのは、上記と同様である。
上述のように、シリンダー２３には小穴２３ａがあり、Ｕ字型部材２２には一定間隔に設けられた複数の凹部２２ｄがある。 この凹部２２ｄは、小穴２３ａを挟んで後述するバネ式突起２５と係合し、Ｕ字型部材２２を所定の長さに固定することができる（つまり、登山靴の踵部分を所定の高さに固定できる。）。 ここで、凹部２２ｄはバネ式突起２５と係合できるものであれば、上述の横溝２２ｃであってもよい。
なお、この変形例において、バネ式突起２５は雄形ネジの形状を有しておらず、小穴２３ａの内表面もネジ切りをされる必要はない。 この点で、第２の実施の形態の他の例に比べ、シリンダー２３の製造が容易であるという利点を有する。
凹部２２ｄと係合するバネ式突起２５は、シリンダー２３の本数に対応する数設けられ、それらはすべて１つのバー２４によって連結、固定される。 そのため、このバー２４は、一体としてバネの偏圧を受ける。
次いで、取付部分を変更した登山靴２の踵部分の高さを調整する方法について説明する。 斜面の傾斜に対応して登山靴２の踵部分が適用な高さになるように、バー２４をシリンダー２３の外側に向かって引っ張ることにより、Ｕ字型部材２２のアーム部２２ａの凹部２２ｄと複数のバネ式突起２５との係合を解き、Ｕ字型部材２２の上方あるいは下方にスライドさせて所定の位置に調整する。 そして、バー２５を引っ張ることを止めることによりバネ式突起２５と凹部２２ｄとを係合させ、その位置でＵ字型部材２２を固定して、所望する登山靴２の踵部分の高さに調整する。
以上のように、第２の実施の形態の取付部分（固定部分）に対する変形例では、Ｕ字型部材２２をシリンダー２３と所定の位置で係合する場合において、雄形止めネジ２１を用いる代わりに、バネ式突起２５を用いることとした。 したがって、雄形止めネジ２１をＵ字型部材２２の横溝２２ｃに嵌入するよりも簡易にＵ字型部材２２をシリンダー２３に固定することができるので、この登山靴２を履くユーザーの利便性を向上することができるとともに、瞬時に登山靴２の踵部分の高さを調整することができる。
図７は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用金具付き登山靴２のＵ字型部材２２の変形例を示す図である。 この図７において、斜面歩行用部材付き登山靴２は、登山靴以外に、１つの雄形止めネジ２１、１つのシリンダー２３、及び１つのスライド板２６を備える。 この図７の斜面歩行用部材付き登山靴２は、シリンダー２３を一つにした点と、垂直アーム部２２ａの代わりに一つのスライド板２６にした点（すなわち、台座２２ｂを必要としない点）で上記図５及び図６の登山靴２とは異なる。
シリンダー２３は、１つの中空の長方形の角柱（角筒形）であり、その中をスライド板２６がスライド可能である。 上述の図５及び図６の場合と同様に、シリンダー２３には、当該登山靴２の後部背面に対し垂直な所定の高さ（シリンダー２３の長さ方向で中心よりも下側の方がよい）に雄形止めネジ２１と螺合してスライド板２６を固定する小穴２３ａが設けられる。 スライド板２６を固定する部材として雄形止めネジ２１を使用する場合には、この小穴２３ａの内表面は雌形にネジ切られている。 なお、このシリンダー２３は、適当な強度があるものであれば金属製以外のものでもよい。
スライド板２６は、蒲鉾板のような長方形の角柱であり、上記雄形止めネジ２１と接する表面部分には凹部あるいは横溝が一定間隔で設けられる（図７においては凹部２６ａを示す）。 このスライド板２６も、シリンダー２３と同様に適当な強度があるものであればどのような材料のものでもよい。 しかしながら、金属製であると登山靴２の背面部の重量が重くなり歩行に支障をきたすことも考えられるので、軽量な強化プラスチックなどの方がよい場合もあろう。
なお、この実施の形態では、２以上の垂直アーム部２２ａを用いず、１つのスライド板２６としたので、これらの垂直アーム部２２ａの一端を互いに固定する台座２２ｂが不要である。 このため、変形例の斜面歩行用部材付き登山靴２は、上記他の第２の実施の形態のものに比べて、部品の点数を減らすことができ、取付部材の作製が簡略化されるという利点を有する。
また、図７において、スライド板２６を固定するための部材として、１つの雄形止めネジ２１のみを示したが、雄形止めネジ２１の数は１つに限られず、所定間隔で垂直方向あるいは水平方向に複数用いられてもよい（水平方向の場合、小穴２３ａは適当な距離をおいて複数備えられ、凹部２６ａ又は横溝は小穴２３ａに対応する位置で垂直方向に複数配列される）。 そして、例えば、２つの雄形止めネジ２１が用いられる場合、図６のバネ式突起２５を備えるバー２４を利用することもできる。 雄形止めネジ２１が１つの場合よりも複数個の場合の方がスライド板２６をしっかりと固定できることはいうまでもない。
なお、この変形例における登山靴２の踵部分の高さを調整する方法は、上記図５又は図６の登山靴２の場合と同様であるため、ここでは重複記載を避けてその説明を省略する。
（第３の実施の形態）
次に、斜面を下る場合に用いられる、つま先部分を高くすることができる登山靴について説明する。
図８〜図１０は、本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３の歩行用部材の構成を示す図である。 これらの図において、斜面歩行用部材付き登山靴３は、第１の実施の形態と同様に、登山靴以外に、台部材３１、雌形止めネジ３２ａ及び雄形ネジ付き軸３２ｂ、Ｕ字型部材アーム固定部材３３、Ｕ字型部材アームスライド部材３４、及びＵ字型部材底辺部材３５を備える。
なお、Ｕ字型部材アーム固定部材３３、Ｕ字型部材アームスライド部材３４、及びＵ字型部材底辺部材３５は、第１の実施の形態と同様な構造であるので、その図示を省略し、第１の実施の形態で用いた図面（図２）によって説明する。 この場合、本実施の形態では、図２におけるＵ字型部材アーム固定部材１３の軸穴１３ａをＵ字型部材アーム固定部材３３の軸穴３３ａと、Ｕ字型部材アームスライド部材１４のスライド用縦穴１４ａをＵ字型部材アームスライド部材３４のスライド用縦穴３４ａとする。
台部材３１は、第１の実施の形態における台部材１１と同様な構造であり、図８（ａ）及び（ｂ）に示すように、斜面歩行用部材付き登山靴３のつま先部５の側面でつま先部５の長さ方向の中心から幾分先端側にずれた位置に取り付けられ、靴底の表面（地面）に対しほぼ垂直に靴底及び靴の側面に沿ってＵ字型に嵌合させられ、任意の位置においてビス等で靴底に固定される。
なお、本発明の第１の実施の形態と同様に、台部材３１の雄形ネジ付き軸３２ｂは、この台部材３１の両アームとともに、当該登山靴３のつま先部５を貫通する一本の軸としてもよい。 この場合、この軸３２ｂは、台部材３１に固定されるとともに、登山靴３のつま先部３の内部にもしっかりと固定されるので、斜面歩行用部材付き登山靴３は、より安定して使用することができる。
Ｕ字型部材アーム固定部材３３は、第１の実施の形態におけるＵ字型部材アーム固定部材１３と同様な構造であり（図２（ａ）参照）、そのほぼ中心部に軸穴３３ａが設けられる（図示省略）。
Ｕ字型部材アームスライド部材３４は、第１の実施の形態におけるＵ字型部材アームスライド部材１４と同様な構造であり（図２（ａ）及び（ｂ）参照）、そのほぼ中心部から長手方向に所定の長さでスライド用縦穴３４ａが設けられる（図示省略）。
なお、本発明の第１の実施の形態と同様に、Ｕ字型部材アーム固定部材３３は、対応するＵ字型部材アームスライド部材３４のスライド用縦穴（図示せず）に平行する両辺の縁に、Ｕ字型部材アームスライド部材３４を包み込むことができる枠（図示せず）を有することとしてもよい。 この場合、Ｕ字型部材アームスライド部材３４は、その長手方向の両辺をＵ字型部材アーム固定部材３３の枠によってしっかりと固定されるので、斜面歩行用部材付き登山靴３は、より安定して使用することができる。
Ｕ字型部材底辺部材３５は、第１の実施の形態と同様に、２枚のＵ字型部材アームスライド部材３４と略直角をなすように、その両端が各々対応するＵ字型部材アームスライド部材３４の一端に結合される。
図９は、上述した部材を登山靴に備えた本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３のＵ字型部材アーム固定部材３３、Ｕ字型部材アームスライド部材３４、及びＵ字型部材底辺部材３５の動作範囲を示す図である。 第１の実施の形態と同様に、上記３つの部材を総称して適宜Ｕ字型部材３６として説明する。
Ｕ字型部材３６は、Ｕ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４を台部材１１に圧接、固定する雌形止めネジ３２ａを弛めることにより、靴底の表面（すなわち、地面）に対し概ね垂直の位置からＵ字型部材底辺部材３５が靴のつま先方向に雄形ネジ付き軸３２ｂの周りに９０°以上回転して靴底表面に対し水平、あるいはつま先部分の上方に配置することができる。
そして、登山靴３は、Ｕ字型部材３６を水平、あるいはつま先部の上方に配置したときに登山靴３のつま先部分の高さが最低となる。 この状態で雌形止めネジ３２ａを締める（雄形ネジ付き軸３２ｂに螺合する）ことにより台部材３１の側面に圧接、固定することによって、Ｕ字型部材底辺部材３５が靴の先端又はつま先の底面より上方に配置して固定される。 したがって、当該登山靴３は、平坦な場所における歩行にも支障がないように装着可能である。
また、第１の実施の形態と同様に、登山靴３のつま先部分の高さを広範囲で調整可能にするために、Ｕ字型部材３６を所定の角度だけ回転し、あるいは、斜面が急な場合には、Ｕ字型部材３６を靴底表面に対しほぼ垂直にし、さらにはＵ字型部材アームスライド部材３４を下方にスライドさせて、その位置において雌形止めネジ３２ａを締め付けることによりＵ字型部材３６を台金具３１に圧接、固定することができる。 これにより、当該登山靴３のつま先の高さを下り斜面の角度に適した任意の高さに調整することが可能である。
図１０は、本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３の取付部分の変形例を示す図である。 この図１０において、斜面歩行用部材付き登山靴３は、登山靴以外に、台部材３１（図示せず）、軸３２、Ｕ字型部材アーム固定部材３３、Ｕ字型部材アームスライド部材３４、Ｕ字型部材底辺部材３５、リング３７、貫通ホール（リングホール）３７ａ、及び突起（バネ式）３８を備える。 この変形例では、Ｕ字型部材アーム固定部材３３及びＵ字型部材アームスライド部材３４と図示しない台部材３１との取付部分のみが上記図９の実施の形態と異なる。
なお、各部材の構成及びその動作は、前述した第１の実施の形態の変形例と同様であるので、ここでは説明を省略する。 また、各部材の構成及びその動作が同様であることにより、上記第１の実施の形態の変形例と類似（適用場面が斜面の登りと降りの違いがある）の効果を有することはいうまでもない。
以上のように、本発明を適用した第１〜第３の実施の形態では、斜面歩行用部材付き登山靴１〜３は、その踵部分又はつま先部分の高さを斜面の角度に合わせて調整することができるＵ字型部材アーム固定部材１３若しくは３３、Ｕ字型部材アームスライド部材１４若しくは３４、及びＵ字型部材底辺部材１５若しくは３５、又は、Ｕ字型部材２２若しくはスライド板２６及びシリンダー２３を備える構成とした。
したがって、歩行中に平坦地から斜面に、又は、斜面から平坦地に差しかかる度に、いちいちこれらの取付部材を付けたりはずしたりする必要がないので、本発明が適用される斜面歩行用部材付き登山靴１〜３は、登山の際の利便性が向上するとともに、取付部材をはずさないまま一般の生活でもその靴を使用することができる。
また、本発明が適用される斜面歩行用部材付き登山靴１〜３は、斜面を上り下りするときには、ある程度離れた距離にある２つの部位にある支点により体重を支えることになるので、従来のものに比べ歩行中の安定感を増すことができる。
さらに、本発明の上記各実施の形態において３種類の取付具について説明したが、登山靴は、このうち、第１又は第２の実施の形態における踵部分に取り付けることができる取付部材のいずれかと、第３の実施の形態におけるつま先部分に取り付けることができる取付部材とを両方備える構成としてもよい。 この場合には、本発明によって、それぞれの実施の形態の利点を有する斜面歩行用部材付き登山靴を提供することができる。
（第４の実施の形態）
図１１及び図１２を参照して、本発明の第４の実施の形態を詳細に説明する。 図１１は、本発明を適用した第４の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の歩行用部材の構成を示す図である。 この図１１において、斜面歩行用部材付き登山靴１０は、登山靴以外に、２つの雄形止めネジ１０１、１個のＵ字型部材１０２、及び２本のシリンダー１０３を登山靴の両側面に１セットずつと、台部材１０４とを備える（図の簡略化のため、図１１では、反対側面に取り付けられた部材は図示していない）。 本実施の形態において、登山靴１０の側面に配置された部材のほとんどは、上記第２の実施の形態において登山靴２の背面に取り付けられた取付部材と同様の構成である。
台部材１０４は、上記第１及び第３の実施の形態において登山靴の踵部４又はつま先部５にＵ字型に嵌合させられたものと同様な構成であり、登山靴の土踏まず部分の靴の両側面及び靴底に沿ってＵ字型に嵌合させられ、任意の位置においてビス等で固定される。 台金具１０４の靴側面における横幅は、登山靴（又は人）の土踏まずに対応する長さ程度である。
Ｕ字型金具１０２は、シリンダー１０３の間隔に対応する一定間隔に設けられた２本の垂直アーム部１０２ａと、これらの一端（下端）を底部で係合する１本の台座１０２ｂとからなる。 上記第２の実施の形態と同様に、垂直アーム１０２ａの数は２本以上であってもよく、この場合、シリンダー１０３もこれに対応する数を有し、それに見合う間隔に配置される。 また、垂直アーム部１０２ａは、シリンダー１０３内で摺動可能な形状であればよく、例えば、円柱形や角筒形などの形状である。
シリンダー１０３は、台金具１０４の長さ方向に対して適当な位置において台金具１０４の２点以上にビス等によってしっかりと固定される（接合部は図示せず）。 また、シリンダー１０３は、垂直アーム部１０２ａがその中を摺動できるように、互いに平行に配置され、その内部が中空である。
シリンダー１０３は、所定の高さに小穴が設けられる（図示せず）。 この小穴は、その内表面に雄形止めネジ１０１と螺合するための雌形のネジ溝を有する。 このシリンダー２３は、適当な強度があるものであれば金属製以外のものでもよい。
なお、上記第２の実施の形態と同様に、雄形止めネジ１０１によるＵ字型部材１０２の固定をより確実なものとするために、例えば、図１１に示されるように、Ｕ字型部材１０２の垂直アーム部１０２ａの雄形止めネジ１０１と接する表面部分には、雄形止めネジ１０１の先端が引っ掛かる横溝１０２ｃを一定間隔で付けておくか、あるいは、雄形止めネジ１０１の先端が嵌入される凹部を一定間隔で設けておくことが望ましい。
次いで、登山靴１０の側面の高さを調整する方法について説明する。 本実施の形態の登山靴１０は、斜面の傾斜に対して横（水平）方向に歩行する際に使用されるものである。
図１１において、斜面を水平方向に歩行する際の谷側部分に該当する２つの雄形止めネジ１０１を弛め、登山靴１０の斜面谷側の側面部分が斜面の角度に対して適当な高さになるように、２つの垂直アーム部１０２ａ（すなわち、Ｕ字型部材１０２）をスライドする。 垂直アーム部１０２ａの上記横溝１０２ｃに雄形止めネジ１０１の先が圧接されるように、この２つのネジ１０１を締めて、Ｕ字型部材１０２をシリンダー１０３内に固定する。
なお、このように斜面谷側のＵ字型部材１０２を所定の高さに固定したとき、登山靴１０の斜面に対して尾根側に据え付けられたＵ字型部材１０２（図示せず）は、シリンダー１０３内で最も深く（最も高く）嵌入され、尾根側の登山靴１０の側面は靴底の高さになっている。
以上のように、本実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０は、Ｕ字型部材１０２などを用いて登山靴１０の斜面の谷側部分の側面だけを高くすることによって、この登山靴１０を履いて歩行している人の体をより自然に近い状態に保持することができる。
なお、上記では、片側の登山靴１０の調整方法についてのみ説明したが、両側の靴の側面高さを調整する場合には、以下のような方法もある。 すなわち、斜面に対して平行に歩行するとき、谷側の足の方が尾根側の足に比べて低くなるため、谷側の登山靴１０をより高めに調整するという方法である。 説明の便宜上、右手に谷を見ながら（右足が谷側）水平に歩行する場合について詳細に説明する。 左足の登山靴１０を上記方法で調整した後、右足の登山靴１０に対しては、尾根側（進行方向に対して左側）のＵ字型部材１０２を左足の登山靴１０の谷側のＵ字型部材１０２よりも高くする。 そして、右足の谷側（進行方向に対して右側）のＵ字型部材１０２を斜面の角度に応じて尾根側の側面高さよりも高くする。 このように両足について調整することにより、登山靴１０を履いて歩行している人の体を一層自然に近い状態に保持することができる。
また、図１１において、本実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の２つの雄形止めネジ１０１の代わりに、第２の実施の形態における図６のバネ式突起２５を備えるバー２４を利用することもできる。 各部の構成及び動作については、第２の実施の形態において説明されているため、ここでは図示及び説明を省略する。
図１２は、本発明を適用した第４の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の変形例を示す図である。 この図１２において、斜面歩行用部材付き登山靴１０は、登山靴以外に、１つの雄形止めネジ１０１、１つのシリンダー１０３、及び一つのスライド板２６を登山靴の両側面にそれぞれ備える。 この図１２の斜面歩行用部材付き登山靴１０は、シリンダー１０３を一つにした点と、垂直アーム部１０２ａの代わりに一つのスライド板１０５にした点（すなわち、台座１０２ｂを必要としない点）で上記図１１の登山靴１０とは異なる。
シリンダー１０３は、１つの中空の長方形の角柱（角筒形）であり、その中をスライド板２６がスライド可能である。 上述の図１１の登山靴１０と同様に、シリンダー１０３には、当該登山靴１０の側面に対し垂直な所定の高さ（シリンダー１０３の長さ方向で中心よりも下側の方がよい）に雄形止めネジ１０１と螺合してスライド板１０５を固定する小穴１０３ａ（図示せず）が設けられる。 スライド板１０５を固定する部材として雄形止めネジ１０１を使用する場合には、この小穴１０３ａの内表面は雌形にネジ切られている。 なお、このシリンダー１０３は、適当な強度があるものであれば金属製以外のものでもよい。
スライド板１０５は、蒲鉾板のような長方形の角柱であり、上記雄形止めネジ１０１と接する表面部分には凹部１０５ａあるいは横溝が一定間隔で設けられる（図１２では凹部を示す）。 このスライド板１０５も、シリンダー１０３と同様に適当な強度があるものであればどのような材料のものでもよい。 しかしながら、金属製であると登山靴１０の両側面部の重量が重くなり歩行に支障をきたすことも考えられるので、軽量な強化プラスチックなどの方がよい場合もあろう。
なお、この実施の形態では、スライド板１０５を用いたので、台座１０２ｂが不要である。 このため、変形例の斜面歩行用部材付き登山靴１０は、上記図１１の実施の形態のものに比べて部品の点数を減らすことができ、取付部材の作製が簡略化されるという利点を有する。
また、図１２において、スライド板１０５を固定するために一つの雄形止めネジ１０１のみを使用したが、雄形止めネジ１０１の数は１つに限られず、所定間隔で垂直方向あるいは水平方向に複数用いられてもよい（水平方向の場合、小穴１０３ａは適当な距離をおいて複数備えられ、凹部１０５ａ又は横溝は小穴２３ａに対応する位置で垂直方向に複数配列される。そして、例えば、２つの雄形止めネジ１０１が用いられる場合、上記第２の実施の形態の図６におけるバネ式突起２５を備えるバー２４を利用することもできる。雄形止めネジ１０１が１つの場合よりも複数の場合の方がスライド板１０５をしっかりと固定できることはいうまでもない。
なお、この変形例における登山靴１０の谷側側面部の高さを調整する方法は、上記図１１の登山靴１０の場合と同様であるため、ここでは重複記載を避けてその説明を省略する。
以上のように、本発明を適用した第４の実施の形態では、斜面歩行用部材付き登山靴１０は、その土踏まずの辺りの側面部分の高さを斜面の角度に合わせて調整することができるＵ字型部材１０２若しくはスライド板１０５、及びシリンダー１０３を備える構成とした。
したがって、本発明の斜面歩行用登山靴１０によれば、登山中に斜面に対して水平方向に歩行する場合における、歩行している人の体をより自然に近い状態に保持することができるとともに、従来のものに比べ歩行中の安定感を増すことができる。
なお、この第４の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０は、上記第１又は第２の実施の形態における踵部分に取り付けることができる取付部材のいずれかと、第３の実施の形態におけるつま先部分に取り付けることができる取付部材とを両方あるいは一方備える構成としてもよい。 この場合には、本発明によって、それぞれの実施の形態の利点を有する斜面歩行用部材付き登山靴を提供することができる。
以上、本発明の実施の形態を詳細に説明したが、本発明は上記実施の形態に示された構成に限られず、特許請求の範囲の精神から逸脱しない範囲内において様々な変更及び変形も可能である。 例えば、固定具は、ねじ以外の公知の部材を適宜組合せて用いることができる。
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、斜面を上り下りするとき以外の平坦な場所を歩行する際にも、斜面歩行用の取付部材を持ち歩かなくてよく、斜面の傾斜にかかわらず踵又はつま先部の高さを調整して使用することにより、最も自然に歩行しやすい姿勢で歩行することができる。
また、本発明によれば、斜面に平行に横方向に歩行する場合には、靴の側面の谷側の高さを調整できるので、最も自然に歩行しやすい姿勢で歩行することができる。
【図面の簡単な説明】
図１（ａ）は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１のＵ字型金具アーム固定部材１３を外した際の当該靴の側面図であり、図１（ｂ）は、その場合における当該靴の裏面図である。
図２（ａ）は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１のＵ字型部材アーム固定部材１３及びＵ字型部材アームスライド部材１４の正面図であり、図２（ｂ）は、Ｕ字型部材アームスライド部材１４とＵ字型部材底辺部材１５との結合状態を示す図である。
図３は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１のＵ字型部材アーム固定部材１３、Ｕ字型部材アームスライド部材１４、及びＵ字型部材底辺部材１５の動作範囲を示す図である。
図４は、本発明を適用した第１の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１の取付部分の変形例を示す図である。
図５（ａ）は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２の背面図であり、図５（ｂ）は、当該靴の側面図である。
図６は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２の取付部分の変形例を示す図である。
図７は、本発明を適用した第２の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴２のＵ字型部材２２の変形例を示す図である。
図８（ａ）は、本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３の側面図であり、図８（ｂ）は、当該靴の裏面図である。
図９は、本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３のＵ字型部材アーム固定部材３３、Ｕ字型部材アームスライド部材３４、及びＵ字型部材底辺部材３５の動作範囲を示す図である。
図１０は、本発明を適用した第３の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴３の取付部分の変形例を示す図である。
図１１は、本発明を適用した第４の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の側面図である。
図１２は、本発明を適用した第４の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の取付部分の変形例を示す図である。
図１３は、本発明を適用した第５の実施の形態における斜面歩行用部材付き登山靴１０の取付部分の変形例を示す図である。