Structure of shoe sole part

本発明は、歩行用の靴あるいは従来からある競技用（とりわけ登山用）の靴、より詳しく述べるならば、このような靴のために案出された靴底あるいは靴底部の構造に関する。

図１ないし図４は、従来からある競技用の靴、とりわけ登山用の靴に関連した諸問題を示す。

まず始めに、徒歩競技用の靴は、一般に、歩行の際に、あるいは衝撃が最も多く加わる箇所に、繰り返し生じる衝撃を緩和するため、また使用者の関節に掛かる微細な損傷を回避するため、とりわけ踵の箇所に緩衝手段を設けるよう工夫がなされている。

典型的に、また図１で示すように、この種の靴１０は靴底部構造１２上に取り付けられる靴胴部１１を含み、この靴底部構造１２は緩衝材料からなる中間靴底部１３と、歩行用底部１４とから成る。 該靴底部構造１２は、横断面で見た場合、鋭角状の縁部１５を有するほぼ台形である。 したがって、足部または脚部が側方あるいは中央で撓むと、中間靴底部１３は圧縮されることにより補足的な応力を一部分吸収する。

ひとたび、この中間靴底部１３が完全に圧縮されると、靴はその縁部１５に対して激しく傾動しようとし、そのため捻挫などの怪我を生ずる場合がある。

図２は、上記と同じように、靴胴部２１と、緩衝性能を有する中間底部２３を含む靴底部構造２２と、歩行用底部２４とから成る、公知の別型式の靴２０を示す。

第二型式の靴は、靴胴部に沿って該中間靴底部を組み込ませることにより、靴の傾動と言う上述した問題を回避することを目指している（例えば、特許文献１参照）。 しかしながら、この第二型式の靴は、ひとたび中間底部２３の層が完全に圧縮されると、激しく傾動するという上述と同じ欠点を有している。

その上、徒歩競技用の靴は、一般に、試合を展開する平坦な地面と共働することを前提として案出されるのが普通である。 ところで、山岳地域で行われる各種のスポーツを含み、かつ、とりわけ山岳コースを含む「耐久レース」型のスポーツ競技は、靴と靴の使用者に対し、新たな制約を結果として伴う。 実際、山岳競技は、一般に、起伏のある地面や、斜面や、非平面（すなわち、数多くの凸凹や石ころだらけの土地を含み、かつ傾斜〔すなわち、コース軸に対する横方向の傾斜〕さえ有する場所）において行われる。

このような条件に適合するよう実際に案出された競技用の靴は数も少なく、したがって現実に市場に出回っているものも僅かであるので、競技者にとっては、後々まで残る問題や、事故の危険といった数多くの問題が生ずることになる。

図３および図４は、斜面のある地形、とりわけ傾斜を有する地形における、図１および図２に示す従来型の靴の挙動（すなわち、コース軸に対して横方向の斜面を含む地形における挙動）を示す。

上述した各々の場合において、靴１０、２０それぞれの靴底部構造１２、２２は、地形の傾斜に応じて僅かに変形するが、変形の仕方が不十分であるので靴胴部の中央垂直軸Ｔは、靴底が乗ってる場所の垂直面Ｖに対して極端に傾斜したままの状態を保ち、また靴は該地形の傾斜に沿って矢印Ｇの方向へ滑走しようとする。

最終的に、靴胴部の中央垂直軸が該垂直面Ｖと成す角度βは斜面の傾斜角に対応する。

米国特許第４，３２２，８９５号

本発明の目的は、これらの欠点を改善して、起伏のある地形や、斜面や、傾斜地で靴を良好に係止できるとともに、同じく凸凹地形や不均等地形に良好に適合することができる底部構造を含む靴（とりわけ、競技用の靴）を提供することにある。

本発明の他の目的はまた、より安定した靴を提供することにある。

つまり、本発明による靴は、競技に使用しても十分適合し得る緩衝特性をもつものでなければならない。

この目的は、以下のような本発明による靴において達成される。 すなわち、胴部と外底部構造とを含む型式の靴であって、この外底部構造が外底部と、弾性変形可能な部材とから成り、該弾性変形可能な部材は踵区域あるいはつま先区域に位置して、ほぼ横方向にアーチ形状を有するとともに、該胴部の下端部から該外底部の中間側方縁部まで、下方へ向けて延在することを特徴とする靴を提供することにある。

実際、このアーチ型あるいはドーム型をした弾性変形可能な部材は、靴使用者の応力を外底部の中間側縁部まで直接に戻すことができ、その結果、傾斜した地形においてさえも応力の伝達が均一に行われる従来型の靴に比べて、係止効果を顕著に増加させることができる。

その上、弾性変形可能な部材の変形能により、中間撓曲あるいは側方撓曲の場合に、靴底部構造が段階的かつ連続的に変形して、捻挫などの損傷を生じる恐れのある激しい傾動が発生する危険を回避できるようにする。

一実施態様によれば、弾性変形可能な部材は各側面に少なくとも１の中間側方分岐部をそれぞれ含む。 独立別個の脚部あるいは分岐部を設けることにより、該弾性変形可能な部材が地面に対して、また地面の様々な凸凹に対してより良く適合できるようにし、それにより、地面がどのような種類のものであっても、靴の組立体において最適安定牲を保証できるようにする。

いずれにせよ、本発明は、非限定的な例として複数の実施態様を示す添付の概略図を参照して以下の説明を読むことにより、より良く理解できよう。

図５および図６は、本発明による靴１００の第一実施態様を示す、踵の箇所で見た概略横断面図である。 この靴１００は、内底部（すなわち、清潔用の敷き革）１１２と、靴底部構造１２０とを備えた靴胴部１１０を含む。

該靴底部構造１２０は、上方から下方へ向けて、以下の部材を含む。
すなわち：
ａ． 靴胴部１１０に密着させた連結用スペイサー１６０；
ｂ． ほぼドーム形状あるいはアーチ形状の断面を有する弾性変形可能な部材１３０；
ｃ． 緩衝性の材料から成る層；
ｄ． 外側底部（すなわち、歩行用靴底）１５０。

弾性変形可能な部材１３０は、比較的硬質ではあるが弾性変形可能で、かつヤング率Ｅが４０ＭＰａ以上の材料で出来ている。

この弾性変形可能な部材として好ましい材料は以下のものである。
・ヤング率Ｅが４０ＭＰａ以上の、充填剤を含むか、あるいは含まないポリウレタン（ＰＵＲ、ＴＰＵ）；
・充填剤を含むか、あるいは含まないポリアミド（ＰＡ）；
・ヤング率Ｅが４０ＭＰａ以上のポリエチレン（ＰＥ）および包括的には何らか適宜な合成材料。

また、ヤング率Ｅが５０ＭＰａ以上の「複合」材料を考慮することもできる。

もちろん、弾性部材１３０の厚さは、所望の弾性度と選択した材料のヤング率によって決まる。

図５および図６に示す例において、弾性変形可能な部材１３０は、靴胴部１１０の下端部１１１から外底部１５０の中間側方縁部１５１それぞれまで及ぶ円弧部分において規則正しいドーム形状をしている。

ドーム形状をしているので、該弾性変形可能な部材１３０の丸みを帯びた上端１３１と靴胴部の下端１１１との連結を確実に行えるよう、スペイサー１６０を必要とする。 このスペイサー１６０は、横断面で見た場合、靴胴部１１０の外形と合致する上縁部１６１と該弾性変形可能な部材１３０の外形に合致する下縁部１６２とを有する。

スペイサー１６０としては、補足的な緩衝効果を獲得し、それによって踵の箇所により多くの快適性が得られるようにするため、ＥＶＡ、ＴＰＵの発泡材あるいは硬度が２０ないし２００Ａｓｋｅｒ−Ｃの複合材料を用いてもよい。 このスペイサーはまた、必ずしも緩衝性能を有しないＰＵ、ＰＡ等の他の材料で製作してもよい。

胴部１１０／スペイサー１６０／弾性部材１３０の組立ては、それ自体公知の方法で、靴底を結合するために用いる在来の糊材を用いて行う。

スペイサー１６０と同じく、緩衝材料の層１４０は、ＥＶＡ、ＴＰＵの発泡材あるいは硬度が２０ないし２００Ａｓｋｅｒ−Ｃの複合材料を用いる。

この緩衝材料の層１４０は、該弾性部材１３０と靴の外底１５０との間に完全に閉じ込められている。 図示の実施態様によれば、外底１５０の縁部は弾性部材１３０上に僅かばかり乗っている。

容易に考えつくように、また図５および図６の比較で示すように、該弾性変形可能な部材（すなわち、弾性部材）１３０は、靴使用者の足部により、外底１５０の縁部に対してアーチの上方に集中的に加えられる応力を移転させることができる。 これにより、地面に対する靴底部構造の係止効果は、起伏の多い地面および斜面を有する傾斜地においても著しく増加する。 その上、この応力の伝達は弾性部材１３０の弾性変形を伴って靴胴部１１０の中間垂直軸Ｔを真っ直ぐに修正することができるとともに、当該場所の垂線Ｖのより近くにこの垂直軸を引き寄せることができる。 したがって、角度αは角度βより小さい。

靴胴部１１０のこの軸修正はまた、足部の良好な安定性を保証することが可能である。 その上、この修正力により、弾性部材１３０は平たくなりながら漸進的かつ連続的に変形することができ、また既存の型式の靴において生じる傾動の危険が避けられる。

最後に、靴底部構造のこの漸進的な変形能により、靴の使用者は良好な自己受容性をもつことができ、またこの靴底部構造の性能は損傷の危険を制限するための新たな保証となる。

緩衝材料１４０の補助層は、靴底と同じ高さで、追加の緩衝性能を有しており、したがってより効果的である。 換言すれば、同一の緩衝効果については、該靴底部構造全体の高さを低減させることができ、したがって、靴の安定性を更に増加させることができる。

もちろん、緩衝のタイプ、すなわち靴について探し求める用途によっては、追加の緩衝層１４０を省略することも全く可能である。

図７、図８、図９および図１０は本発明の第二実施態様を示す。 この態様において、同一の部材には同一の参照符号を付す。

図７および図９は、踵区域における靴底部構造の各種部材の積層を特定的に示す。 すなわち、この積層は以下のものから成る。
・外底部１５０；
・緩衝材料１４０；
・弾性変形可能な部材１３０；
・連結用スペイサー１６０

その上、この実施態様において、靴胴部１１０は、足部に対してより大きな安定性を獲得し、かつ弾性変形可能な部材１３０を介して地面に対し足部の応力を良好に伝達するための、外側踵（かかと）革１１５を備えている。 この踵革１１５は、好ましくは合成材料あるいは硬質の複合材科で出来ており、かつヤング率Ｅが４０ＭＰａ以上のものから選択される。 この踵革は、該靴底部構造１２０を据え付ける際に、あるいは該靴底部構造１２０を据え付ける前に、靴胴部１１０に組み付けられる。 この踵革１１５は図９に示すようにくり抜く（つまり、縁取り部１１６で靴胴部の周囲を内側へ向けて取り囲む）か、または該靴胴部１１０と該靴底部構造１２０との間に介装される底部（図示せず）を設けるようにしてもよい。

もちろん、この踵革用として、他の材料を考えてもよい。

この実施態様において、弾性部材１３０は、靴底部構造の側方に、上方から下方まで伸び、かつ互いに独立別個に弾性変形できる分岐部１３２を画定する側方スリット１３１を備えている。

これらの分岐部１３２は、一方では、弾性部材１３０が全体的により大きな弾性作用を持つことを可能にし、また他方では、互いに独立別個に変形するというこの分岐部の弾性能により、地面の不規則性により良く適合することを可能にする。 この場合、緩衝部材１４０は、スリット１３１に係合して最終組立て段階に入る前の良好な嵌合を可能にするための突起部１４１を含む。 該弾性部材１３０はまた、靴胴部１１０への組付けを容易にするための平たくなった上部区域１３３を有する。 連結用スペイサー１６０はまた、その上部分に、靴胴部の踵革１１５内へ容易に嵌合するための突出部１６１（図９参照）を有する。

歩行用靴底（外底）の縁部１５１は上方へ持ち上げられて、弾性部材１３０とその分岐部１３２の下端部を部分的に覆っている。 場合によっては、布切れ１７０を弾性部材１３０と歩行用靴底１５０の間に設けて、該靴底へ容易に接着できるようにしてもよい。

最後に、該弾性部材１３０を靴底部構造の前部まで延びる靴底１８０の補強材の一部分としてもよい。 この場合、補強材１８０の前部分１８１は平らで、かつ土踏まずの箇所では傾斜区域１８２により後部分１３０に接続される。

一実施態様において、補強材１８０の前部分１８１は、本出願人名義の米国特許明細書第６，０７９，１２５号に記載されているように、良好な係止状態を得るべく歩行用靴底に直接接触している。

図１１ないし図１４は、別の実施態様を示し、前述したと同一または類似の部材には同じ参照番号を付すこととする。

図１１に示す実施態様において、弾性部材１３０は、その下部分に、外底部１５０に対する糊付けを容易にするための折返し部１３５を含む。 この折返し部１３５は弾性部材１３０とともに鋳造成形する際に作り出すのが好ましく、その場合、ヒンジ区域１３６は鋳型から鋳造物を外した後に折り曲げることができる。

図１２に示す実施態様において、緩衝部材１４０は、弾性部材１３０の下端部を受入て、靴底部構造１２０の組立てを容易にするための周囲縁取り部１４１を有する。

図１３に示す実施態様は、図９に示す実施態様にほぼ対応し、異なる点は連結用スペイサー１６０が取り除かれていることである。 この場合、弾性部材の上部平坦区域１３３は、靴胴部との接着がより良く行えるように大きくしてある。 大抵の場合、この平坦区域１３３は横方向に１５ｍｍないし２０ｍｍの幅ｄを有する。

最後に、図１４に示す実施態様において、緩衝部材は弾性変形可能な部材１３０が容易に変形できるようにするためのくり抜き部１４２を有する。

もちろん、このくり抜き部１４２は、段形状、非対称形状など、異なる形状を取ってもよい。 重要なことは、該くり抜き部１４２が弾性変形可能な部材１３０の変形を容易にするということである。

図１５および図１６に示す実施態様において、弾性変形可能な部材１３０は踵区域の後方だけでなく、足甲部（つま先）区域の前部でもドーム形状をしている。

後部に関して、同一または類似の部材には同一の参照番号を付すことにする。

それゆえ、後部において、該弾性変形可能な部材１３０は、スリット１３１で分離された分岐部１３２により、下方へ延びる平坦な上部区域１３３を含む。

この平坦な上部区域１３３は、図１５に示すように、所望の緩衝度によって決まる所定の高さｈ１を有する。

前部において、該弾性変形可能な部材１３０は、スリット２３１で分離された分岐部２３２により、下方へ延びる大方平坦な上部区域２３３を含む。

図１５で示すように、つま先部の平坦な上部区域２３３は、高さｈ１よりも低い高さｈ２を有する。 もちろん、上述したと同じように、高さｈ２は所望の緩衝度に応じて決まる。

所望の緩衝効果（例えば、脚部の筋力トレーニングなど）に応じて、この高さｈ２は逆にｈ１より高くても良い。

遷移区域１８２により、該弾性変形可能な部材１３０は２の部分１３３、２３３に分けられる。

図１６は、靴底部構造の前部分に弾性変形可能な部材１３０の上部区域２３３を組み込んだ状態を示す。

この場合、該弾性変形可能な部材１３０はまた、ほぼつま先区域にも、靴胴部１１０の下端部１１１から外底部１５０の中央および側方縁部まで下方へ向けて延在するアーチ形の断面形状を有する。

図１６は、つま先区域における靴底部構造の別異の積層構造を明確に示す。 すなわち、下方から上方へ向けて以下の部材から成る。
− 外底部１５０；
− 緩衝材２４０；
− 弾性変形可能な部材１３０；
− 連結用スペイサー２６０。

上述したと同じように、本実施態様において、縁部１５１は持ち上げられて、弾性部材１３０の下端とその分岐部２３２とを部分的に覆っている。

もちろん、この縁部の機能は上述したと同じである。 すなわち、弾性部材１３０は、アーチ状部の上方で使用者の足によって集中的に加えられる応力を外底１５０の縁部へ移動させることができる。 このため、地面に対する該靴底部構造の係止効果は靴の後部におけると同様に前部においても著しく増加する。

靴の種類と用途に応じて、上記の係止効果は前部においてのみ、あるいは後部においてのみ、またはそれら両区域において同時に、起こるようにしてもよい。

もちろん、本発明は、非限定的な例として以上に記載してきた諸実施態様に限定されるものではなく、これらと同様の、あるいは均等の諸実施態様の全てに広く当てはまるものである。

従来型の靴が側方へ撓む場合の挙動を示す概略図である。

従来型の靴が側方へ撓む場合の挙動を示す概略図である。

従来型の靴が傾斜のある地面に乗っている場合の挙動を示す図１および図２に類似の概略図である。

従来型の靴が傾斜のある地面に乗っている場合の挙動を示す図１および図２に類似の概略図である。

本発明の第一実施態様による靴を示す要部断面図である。

傾斜のある地面に乗っている靴の作用を示す図５に類似の要部断面図である。

本発明の第二実施態様による靴の後方斜視図である。

図７に示す靴の踵部分の後部分解斜視図である。

図７のＩＸ−ＩＸ線に沿って見た概略断面図である。

本発明による靴底部構造の一部材を示す斜視図である。

本発明の第三実施態様を示す図９と同様の概略図である。

本発明の第四実施態様を示す図１１と同様の概略図である。

本発明の第五実施態様を示す図１１と同様の概略図である。

本発明の第六実施態様を示す図１１と同様の概略図である。

本発明の別の実施態様による靴底部構造の一部材を示す側面図である。

図１５の靴底部構造を成す一部材を組み込んだ別の実施態様による靴底部構造の横断面図である。

符号の説明

１１０ ・・・・・・・靴胴部 １１１ ・・・・・・・靴胴部の下端 １１５ ・・・・・・・外側踵革 １２０ ・・・・・・・靴底部構造 １３０ ・・・・・・・弾性変形可能な部材 １３２、２３２ ・・・中間側方分岐部 １３３、２３３ ・・・弾性部材のほぼ平坦な区域 １４０、２４０ ・・・緩衝材の層 １４２ ・・・・・・・くり抜き部 １５０ ・・・・・・・外底 １６０、２６０ ・・・連結用スペイサー