かつら下地ネット

申请号 JP2015157436 申请日 2015-08-07 公开(公告)号 JP2017035224A 公开(公告)日 2017-02-16
申请人 株式会社アデランス; 发明人 徳永 輝行; 片岡 隆; 由比 佳織;
摘要 【課題】 上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することが可能なかつら下地ネットを提供する。 【解決手段】 かつらの下に装着するかつら下地ネット2であって、第1の弾性ネット状部材12で形成された第1のネット部4と、第1のネット4に連結され、第2の弾性ネット状部材14で形成された第2のネット部6と、第2のネット部6に連結され、摩擦面22を有する弾性帯状部材16で形成された 位置 保持部8と、を備え、装着時に、頭頂部側から第1のネット部4、第2のネット部6、位置保持部8の順に位置し、第2の弾性ネット状部材14の弾性率が第1の弾性ネット状部材12の弾性率よりも高くなっているかつら下地ネット2を提供する。 【選択図】 図1
权利要求

かつらの下に装着するかつら下地ネットであって、 第1の弾性ネット状部材で形成された第1のネット部と、 前記第1のネット部に連結され、第2の弾性ネット状部材で形成された第2のネット部と、 前記第2のネット部に連結され、摩擦面を有する弾性帯状部材で形成された位置保持部と、 を備え、 装着時に、頭頂部側から前記第1のネット部、前記第2のネット部、前記位置保持部の順に位置し、 前記第2の弾性ネット状部材の弾性率が前記第1の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっていることを特徴とするかつら下地ネット。前記第2のネット状部材が、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物であることを特徴とする請求項1に記載のかつら下地ネット。前記位置保持部の前記摩擦面にゴム材料またはエラストマ材料からなる層が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載のかつら下地ネット。前記第1のネット部に自毛を引き出すための開口部を有することを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載のかつら下地ネット。前記位置保持部を形成する前記弾性帯状部材が環状になり、かつ環状となる前記弾性帯状部材の長さを調整可能な係止部材を備えることを特徴とする請求項4に記載のかつら下地ネット。前記係止部材によって、装着時に前記開口から引き出した自毛を留めることが可能なことを特徴とする請求項5に記載のかつら下地ネット。前記第2のネット部の後頭部側に対応する領域において、前記第2のネット状部材が二重に重ねられていることを特徴とする請求項1から6の何れか1項に記載のかつら下地ネット。前記弾性帯状部材の弾性率が前記第2の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっていることを特徴とする請求項1から7の何れか1項に記載のかつら下地ネット。

かつらの下に装着するかつら下地ネットであって、 第1の弾性ネット状部材で形成された第1のネット部と、 前記第1のネット部に連結され、第2の弾性ネット状部材で形成された第2のネット部と、 前記第2のネット部に連結され、摩擦面を有する弾性帯状部材で形成された位置保持部と、 を備え、 装着時に、頭頂部側から前記第1のネット部、前記第2のネット部、前記位置保持部の順に位置し、 前記第2の弾性ネット状部材の弾性率が前記第1の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっており、 前記第2のネット部の後頭部側に対応する領域において、前記第2のネット状部材が二重に重ねられていることを特徴とするかつら下地ネット。前記第2のネット状部材が、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物であることを特徴とする請求項1に記載のかつら下地ネット。前記位置保持部の前記摩擦面にゴム材料またはエラストマ材料からなる層が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載のかつら下地ネット。前記第1のネット部に自毛を引き出すための開口部を有することを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載のかつら下地ネット。前記位置保持部を形成する前記弾性帯状部材が環状になり、かつ環状となる前記弾性帯状部材の長さを調整可能な係止部材を備えることを特徴とする請求項4に記載のかつら下地ネット。前記係止部材によって、装着時に前記開口から引き出した自毛を留めることが可能なことを特徴とする請求項5に記載のかつら下地ネット。前記弾性帯状部材の弾性率が前記第2の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっていることを特徴とする請求項1から6の何れか1項に記載のかつら下地ネット。

说明书全文

本発明は、自毛をまとめてかつらの下に収めるためのかつら下地ネットに関する。

かつらを装着するときに、かつらから自毛がはみ出したり、かつらがずれたりするのを防ぐために、自毛をまとめて、かつらの下に収めるためのかつら下地ネットが用いられている。また、かつらを用いるとき、かつらにより髪は若返ることができるが、顔の皮膚のたるみやしわを改善するには至らない。 これに対処するため、かつら下地ネットの中には、顔の皮膚のたるみやしわを矯正する機能を有するものが提案されている(例えば、特許文献1参照)。また、かつら下地ネットではないが、皮膚のたるみやしわを解消するためのターバンも提案されている(例えば、特許文献2参照)。

特開2014−117308

特開2012−228323

特許文献1に記載のかつら下地ネットでは、頭頂部にかかるリフトバンドによって顔のたるみやしわを引き上げることができるが、頭頂部にかかったリフトバンドのによって、かつら下地ネット及びその上に装着されたかつらが上方向へずり上がってしまう問題が生じる。 特許文献2に記載のターバンでは、上層部、中層部及び下層部を有しており、上層部に最大の弾性率を有する弾性体が用いられているため、頭頂部における上層部の収縮によって、ターバンが上方向へずり上がってしまう問題が生じる。

本発明の実施態様にかかる目的は、上記の課題を解決するものであり、上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することが可能なかつら下地ネットを提供することを目的とする。

上記の課題を解決するため、本発明に係るかつら下地ネットの1つの実施態様では、 かつらの下に装着するかつら下地ネットであって、 第1の弾性ネット状部材で形成された第1のネット部と、 前記第1のネット部に連結され、第2の弾性ネット状部材で形成された第2のネット部と、 前記第2のネット部に連結され、摩擦面を有する弾性帯状部材で形成された位置保持部と、 を備え、 装着時に、頭頂部側から前記第1のネット部、前記第2のネット部、前記位置保持部の順に位置し、 前記第2の弾性ネット状部材の弾性率が前記第1の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっている。

本発明の実施態様においては、上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することが可能なかつら下地ネットを提供することができる。

本発明の1つの実施形態に係るかつら下地ネットの構造を示す模式的な斜視図である。

図1の断面A−Aを示す図であって、第1のネット部及び第2のネット部の連結の実施形態を示す断面図である。

図1の断面B−Bを示すであって、位置保持部の係止部材に関する実施形態を示す断面図である。

本発明の1つの実施形態に係るかつら下地ネットを使用者が装着した態様を示す模式図である。

本発明の1つの実施形態に係るかつら下地ネットの装着方法を示す模式図である。

本発明に係るかつら下地ネットにおいて、上方向へずり上がることを抑制するとともに、顔の皮膚を引き上げる機能を有する場合を説明するための模式図である。

本発明の実施態様1に係るかつら下地ネットでは、 かつらの下に装着するかつら下地ネットであって、第1の弾性ネット状部材で形成された第1のネット部と、前記第1のネット部に連結され、第2の弾性ネット状部材で形成された第2のネット部と、前記第2のネット部に連結され、摩擦面を有する弾性帯状部材で形成された位置保持部と、を備え、装着時に、頭頂部側から前記第1のネット部、前記第2のネット部、前記位置保持部の順に位置し、前記第2の弾性ネット状部材の弾性率が前記第1の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっている。

ここで、第1のネット部や第2のネット部を形成する「弾性ネット状部材」は、弾性繊維が網状(または格子状)に編まれたり、弾性を有する樹脂材料が網状(または格子状)に成形された、通気開口部を有するシート状の部材である。なお、網目(格子)の大きさや形状は、任意のものを採用することができる。 位置保持部を形成する「弾性帯状部材」は、弾性を有する細長いシート状の部材であり、弾性繊維による編物や織物もあり得るし、弾性を有する樹脂材料による成形品もあり得る。なお、「弾性帯状部材」は、所定の弾性率が得られるのであれば、繊維や樹脂材料が密に詰まった場合だけでなく、通気開口部を有するネット状の場合もあり得る。

本実施態様では、装着時において、摩擦面を有する位置保持部によって、顔の皮膚(例えば、上下方向でこめかみ近傍の皮膚)を確実に保持することができる。また、第2のネット部(つまり第2の弾性ネット状部材)の弾性率が、第1のネット部(つまり第1の弾性ネット状部材)の弾性率よりも高くなっているので、かつら下地ネットが上方向へずり上がることを抑制することができ、それとともに、弾性率が高い第2のネット部によって、位置保持部によって保持された顔の皮膚を効果的に引き上げることができ、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することができる。 以上のように、本実施態様においては、上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正するフェイスアップ効果を奏するかつら下地ネットを提供することができる。

本発明の実施態様2に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様1において、 前記第2のネット状部材が、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物である。

ここで、「弾性繊維」としては、ポリウレタンやポリエステルをはじめとして、ナイロン、アクリル、アセテート、ウール等の繊維を例示することができるが、これらに限られるものではない。「ゾッキ編み」は一種類の糸で編む編み方であり、「交編」は、二種類以上の糸を交互に組み合わせ編む編み方である。本実施態様においては、女性下着等に適用される既知のネット状編み物を用いることもできる。

本実施態様では、第2のネット状部材が、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物なので、十分な弾性を有し、厚みが薄いので、下記のように二重に重ねて用いることもできる。

本発明の実施態様3に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様1または2において、 前記位置保持部の前記摩擦面にゴム材料またはエラストマ材料からなる層が形成されている。

本実施態様に用いるゴム材料またはエラストマ材料として、シリコーンゴムをはじめとして、ウレタンゴム、加硫ゴム等を例示することができるが、これらに限られるものではない。

本実施態様では、位置保持部の摩擦面にゴム材料またはエラストマ材料からなる層が形成されているので、装着時に、顔の皮膚を確実に保持することができる。

本発明の実施態様4に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様1から3の何れかにおいて、 前記第1のネット部に自毛を引き出すための開口部を有する。

本実施態様では、第1のネット部に自毛を引き出すための開口部を有するので、自毛の量や用途に応じて、かつら下地ネットの中に収める自毛の量を所望の量に調整できる。更に、第2のネット部よりは小さいが、第1のネット部も弾性を有するので、開口部から引き出す自毛の量を調整することによって、第1のネット部の弾性力、延いては第2のネット部や位置保持部における弾性力を調整できる。

本発明の実施態様5に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様4において、 前記位置保持部を形成する前記弾性帯状部材が環状になり、かつ環状となる前記弾性帯状部材の長さを調整可能な係止部材を備える。

本実施態様では、係止部材によって、帯状部材が環状になり、かつ環状となる帯状部材の長さを調整可能なので、使用者の頭の大きさに合わせて、位置保持部を最適な寸法に合わせることができ、装着時に、位置保持部により顔の皮膚を確実に保持することができる。

本発明の実施態様6に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様5において、 前記係止部材によって、装着時に前記開口から引き出した自毛を留めることが可能である。

例えば、自毛の量が多い場合には、装着時に、自毛を収めた第1のネット部や、第1のネット部の開口部から引き出された自毛が、ピン等では抑えきれずに上方に動いて、装着していたかつらが上方向にずり上がる虞がある。本実施態様では、係止部材によって、引き出した自毛を留めることが可能なので、引き出した自毛が動くのを防いで、上に装着していたかつらが上方向にずり上がるのを防ぐことができる。

本発明の実施態様7に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様1から6の何れかにおいて、 前記第2のネット部の後頭部側に対応する領域において、前記第2のネット状部材が二重に重ねられている。

本実施態様では、第2のネット部の後頭部側に対応する領域において、第2のネット状部材が二重に重ねられているので、更に強い弾性を有する。第2のネット部によって、上方向だけでなく、後ろ方向にも弾性力がかかるので力を分散させることができる。よって、かつら下地ネットが上方向へずり上がることを抑制するとともに、引き上げた皮膚のたるみを後方に分散させる牽引力を発生させて、更なるフェイスアップ効果を得ることができる。

本発明の実施態様8に係るかつら下地ネットでは、上記の実施態様1から7の何れかにおいて、 前記弾性帯状部材の弾性率が前記第2の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっている。

本実施態様では、かつら下地ネットのうち、装着時に最も頭の下側に位置する位置保持部の弾性帯状部材の弾性率が第2の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっている(なお、上記のように、第2の弾性ネット状部材の弾性率が第1の弾性ネット状部材の弾性率よりも高くなっている)。よって、確実に顔の皮膚を保持するとともに、第2のネット部の弾性力を用いて、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することができる。 次に、本発明の実施態様のかつら下地ネットについて、以下に図面を用いながら詳細に説明する。

(かつら下地ネットの構造の説明) はじめに、図1から図3を用いて、本発明の1つの実施形態に係るかつら下地ネットの構造の説明を行う。ここで、図1は、本発明の1つの実施形態に係るかつら下地ネットの構造を示す模式的な斜視図であり、図2は、図1の断面A−Aを示す図であって、第1のネット部及び第2のネット部の連結の実施形態を示す断面図であり、図3は、図1の断面B−Bを示すであって、位置保持部の係止部材に関する実施形態を示す断面図である。

かつら下地ネット2は、自毛をまとめて、かつらの下に収めるためのかつらの下に装着するネット状の部材である。なお、使い方の詳細については、図5を用いて追って詳細に述べる。 図1において、かつら下地ネット2は、第1の弾性ネット状部材12で形成された第1のネット部4と、第1のネット部4に連結され、第2の弾性ネット状部材14で形成された第2のネット部6と、第2のネット部6に連結され、摩擦面22を有する弾性帯状部材16で形成された位置保持部8と、を備える。よって、装着時には、頭頂部側から第1のネット部4、第2のネット部6、位置保持部8の順に位置し(例えば、図5(a)参照)、上側の第1のネット部4及び下側の位置保持部8は、間にある第2のネット部6を介して力が伝わるようになっている。なお、以下の説明においては、装着時における位置(例えば、上側、下側)を用いて説明する。

第1のネット部4は、上側がやや狭くなった筒状の形状を有し、上側に自毛を引き出すことができる開口部18を有する。これにより、かつら下地ネット2をかぶるときに、開口部18から自毛の一部を出すことによってかぶり易くでき、またかつら下地ネット2内に収める自毛の量を調整することもできる。その下側に位置する第2のネット部6は、概ね環状に形成されており、後頭部側に対応する領域6aにおいて、第2の弾性ネット状部材14が二重に重ねられている。 位置保持部8は、弾性帯状部材16から主に構成され、この弾性帯状部材16が環状になり、かつ環状となる弾性帯状部材16の長さを調整可能な係止部材20を備えている。

第1の弾性ネット状部材12及び第2の弾性ネット状部材14として、弾性繊維が網状(または格子状)に編まれた通気開口部を有するシート状の部材を用いており、第2の弾性ネット状部材14の方が、より細かい網目を有しており、第2の弾性ネット状部材14の弾性率が第1の弾性ネット状部材12の弾性率よりも高くなっている。特に、第2の弾性ネット状部材14は、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物で構成されている。 よって、第1のネット部4を弱圧部と称し、第2のネット部6を強圧部と称することもできる。

ここで、弾性繊維としては、ポリウレタンやポリエステルをはじめとして、ナイロン、アクリル、アセテート、ウール等の繊維を例示することができるが、これらに限られるものではない。「ゾッキ編み」は一種類の糸で編む編み方であり、「交編」は、二種類以上の糸を交互に組み合わせ編む編み方である。本実施形態においては、女性下着等に適用される既知のネット状編み物を用いることもできる。 本実施形態では、第2のネット状部材6が、弾性繊維を用いたゾッキ編みまたは交編による細かいネット状編み物なので、十分な弾性を有し、厚みが薄いので、上記のように、後頭部側に対応する領域6aにおいて、容易に二重に重ねることもできる。

第1の弾性ネット状部材12及び第2の弾性ネット状部材14は、弾性繊維が網状(または格子状)に編まれた場合だけでなく、弾性を有する樹脂材料(ゴムやエラストマを含む)が網状(または格子状)に成形された、通気開口部を有するシート状の部材を用いることもできる。

位置保持部8を構成する弾性帯状部材16は、弾性を有する細長いシート状の部材であり、本実施形態では、ポリウレタン、ポリエステル、ナイロン等の弾性繊維による編物または織物である。ただし、これに限られるものではなく、弾性を有する樹脂材料(ゴムやエラストマを含む)による成形品もあり得る。なお、弾性帯状部材16は、所定の弾性率が得られるのであれば、繊維や樹脂材料が密に詰まった場合だけでなく、通気開口部を有するネット状のものを用いることもできる。 本実施形態においては、位置保持部8を構成する弾性帯状部材16の弾性率が第2のネット部6を構成する第2の弾性ネット状部材14の弾性率よりも高くなっている。つまり、かつら下地ネット2を構成する第1のネット部4、第2のネット部6、及び位置保持部8の中で、最も弾性率が高くなっている。

位置保持部8の装着時に頭に接する面には、摩擦面22を有しており、本実施形態では、弾性帯状部材16の面にシリコーンゴム層を設けることによって摩擦面22を形成している。ただし、これに限られるものはなく、弾性帯状部材16の面にウレタンゴム、加硫ゴムをはじめとする、ゴム材料またはエラストマ材料からなる層を摩擦面22に設けることによって、摩擦面22を形成することもできる。これらの層は、コーティングにより弾性帯状部材16の面に設けることもできるし、シリコーンゴム層を有するテープを弾性帯状部材16の面に接着することによって設けることもできる。また、弾性帯状部材16を凹凸面にすることによって、摩擦面22を有することもできる。 本実施形態では、位置保持部8の摩擦面22にゴム材料またはエラストマ材料からなる層が形成されているので、装着時に、顔の皮膚を確実に保持することができる。

次に、図1の断面A−Aを示す図2を用いて、第1のネット部4及び第2のネット部6の連結の実施形態を説明する。図2(a)及び(b)に示すように、第2のネット部6は、連結部26Aによって第1のネット4に連結され、摩擦面22を有する位置保持部8は、連結部26Bによって第2のネット6に連結されている。上側の第1のネット部4及び下側の位置保持部8は、間にある第2のネット部6を介して力が伝わるようになっている。特に、連結部26Bにより位置保持部8に連結された第2のネット6の弾性力によって、位置保持部8により保持持された顔の皮膚を効果的に引き上げることができる。

なお、図2(b)に示す実施形態では、第1のネット部4が第2のネット部6との連結部26Aよりも下側に延びていて、この下側に延びた部分が第2のネット部6と横並びに配置されている。そして、下側に延びた第1のネット部4の端部が、連結部26Cによって位置保持部8に連結されている。第2のネット部6の弾性力に比べて小さいが、第1のネット部4も弾性力を生じるので、図2(b)に示す実施形態では、連結部26A及び連結部26Cの間における第1のネット部4の弾性力も、第2のネット部6に共働して、位置保持部8により保持された顔の皮膚を引き上げる機能を果たす。 連結部26A〜Cについては、縫合による連結も可能であるし、接着剤等による連結も可能であるし、連結部材を用いた連結も可能である。

次に、図1を用いて、位置保持部8に備えられた係止部材20について詳細に説明する。係止部材20は、弾性帯状部材16を環状に形成することができ、かつ環状となる弾性帯状部材16の長さを調整することができる。 本実施形態に係る係止部材20は、2つの開口を有する留め具20aと、弾性帯状部材16の1つの面の一端16aに設けられた第1の面ファスナ20bと、第1の面ファスナ20bから所定の距離だけ離間して、弾性帯状部材16の1つの面に設けられた第2の面ファスナ20cとを有する。弾性帯状部材16の第1の面ファスナ20bが設けられた端部16aと反対側の端部16bが、留め具20aの一方の開口に装入されて、留め具20aが弾性帯状部材16の端部16bに固定されている。

かつら下地ネット2の装着時においては、弾性帯状部材16の第1の面ファスナ20bが設けられた端部16aを、矢印Cで示す留め具20aのもう一方の開口に装入し、その後、弾性帯状部材16を外側へ折り返して、第1の面ファスナ20bを第2の面ファスナ20cに押し付けて両者を係合することができる。これにより、弾性帯状部材16は環状に形成され、使用者の頭部に装着することができる。 このとき、第1の面ファスナ20b及び第2の面ファスナ20cの間に所定の距離があいており、第2の面ファスナ20cが所定の長さを有するので、環状となる弾性帯状部材16の長さを調整できるようになっている。弾性帯状部材16は弾性を有するので、使用者は、弾性帯状部材16の長さを、不快感を覚えることなく、確実に顔の皮膚を固定可能な長さに調整することができる。

第1の面ファスナ20b及び第2の面ファスナ20cは、一方がフック状に起毛されており他方がループ状に密集して起毛されていて、両者を押し付けることによって貼り付くようになっており、貼り付けたり剥がしたりすることが自在にできる。ただし、これに限られるものではなく、フックとループ両方が植え込まれたものや、マッシュルーム状に起毛されたものや、鋸歯状に形成されたもの等を用いることができる。 更に、係止部材20ついて、面テープ以外のその他の任意の係止手段を用いることができる。例えば、複数のスナップを設けたり、複数のラチェットを備えた調整可能な係合手段を用いたり、20aと同様な留め具の両方の開口に弾性帯状部材16を通して、摩擦力で係合する係止手段を用いることもできる。

本実施形態では、係止部材20によって、位置保持部8を構成する弾性帯状部材16が環状になり、かつ環状となる弾性帯状部材16の長さを調整可能なので、使用者の頭の大きさに合わせて、位置保持部8を最適な寸法に合わせることができ、装着時に、位置保持部8により顔の皮膚を確実に保持することができる。

また、例えば、自毛の量が多い場合には、装着時に、自毛を収めた第1のネット部や、第1のネット部4の開口部18から引き出された自毛が、ピン等では抑えきれずに上方に動いて、装着していたかつらが上方向にずり上がる虞がある。しかし、本実施形態では、係止部材20によって、引き出した自毛を留めることが可能なので、引き出した自毛が動くのを防いで、上に装着していたかつらが上方向にずり上がるのを防ぐことができる。

次に、図1の断面B−Bを示す図3(a)を用いて、位置保持部8の係止部材20に関する更なる説明を行う。上記のように、係止部材20の第1の面ファスナ20b及び第2の面ファスナ20cの間には所定の距離があいているが、この部分にシリコーンゴムで形成された複数の凸部24を有する。 かつら下地ネット2の装着時においては、弾性帯状部材16を留め具20aのもう一方の開口に装入した後、折り返して、 第1の面ファスナ20b及び第2の面ファスナ20cが係合するようにするが、このとき、図3(b)に示すように、折り返された弾性帯状部材16に設けられた凸部24どうしが当接するようになる。

上記のように、係止部材20によって、第1のネット部4の開口部18から引き出した自毛を留めることにより、引き出した自毛が動くのを防いで、上に装着していたかつらが上方向にずり上がるのを防ぐことができる。このとき、図3(b)に示すように、摩擦係数が高くかつ弾性を有するシリコーンゴムで形成された複数の凸部24で自毛を挟み込むことにより、より確実に引き出した自毛を保持することができる。よって、より確実に装着していたかつらが上方向にずり上がるのを防ぐことができる。

(かつら下地ネットの使用状態の説明) 次に、図4を用いて、図1に示すかつら下地ネット2を装着した場合の説明を行う。図4(a)は、かつら下地ネット2を装着した使用者の前側を示し、図4(b)は横側を示し、図4(c)は後ろ側を示す。装着時には、頭頂部側から第1のネット部4、第2のネット部6、位置保持部8の順に位置しており、上側の第1のネット部4及び下側の位置保持部8は、間に位置する第2のネット部6を介して力が伝わるようになっている。第1のネット部4は、頭部の上側に位置しているが、第2のネット部6及び位置保持部8は、それよりも頭の下側に位置している。

位置保持部8は、第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8のうち、最も弾性率が高く、確実に顔の皮膚を保持する。つまり、フェイスラインをホールドする大きな滑り止め機能を有する。第2のネット部6は、第1のネット部4に比べて弾性率が高く、第2のネット部6を形成する第2の弾性ネット状部材14は、ネット状部材として高い弾性率を有する。従って、図4(a)、(b)の矢印で示す第2のネット部6の弾性力D1によって、位置保持部8によりホールドされたフェイスライン、特に目じり、頬等を引き上げて、しわ、皮膚のたるみを矯正することができる。 一方、第1のネット部4は、弾性率が低い、つまり大きく伸びるので、ロングヘアであっても、自毛をきれいにまとめ上げて、かつらの中に収めることができる。

頭の下側に位置している第2のネット部6及び位置保持部8の弾性率が、頭部の上側に位置している第1のネット部4の弾性率よりも高いので、かつら下地ネット2が上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することができる。この点について、図6を用いて詳細に説明する。

(第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8の位置と弾性率との関係の説明) 図6は、かつら下地ネット2において、上方向へずり上がることを抑制するとともに、顔の皮膚を引き上げる機能を有する場合を説明するための模式図であって、頭の左半分(または右半分)が模式的に示されている。このとき、頭の中心軸が垂直になっており、頭の中心軸に直交する方向が平線の方向に該当する。 第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8は弾性を有しているので、かつら下地ネット2を装着したとき、頭の周囲方向(図6の紙面に垂直な方向)及びそれに直交する頭の輪郭に沿った上下方向(図6の点線の矢印で示す弾性力fi(i=1、2、3))に弾性力がかかる。頭の周囲方向の縮む方向の弾性力により、第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8の各位置で、頭の中心軸に向かう水平な力Fi(i=1、2、3)がかかる。

図6において、第1のネット部4は、頭部の上側に位置しており、第1のネット部4の水平線に対する度(仰角)θ1は非常に小さくなっている。つまり、第1のネット部4の傾きは水平に近くなっている。 第2のネット部6は、それよりもかなり頭の下側に位置しており、第2のネット部6の水平線に対する角度(仰角)θ2は、第1のネット部4の角度(仰角)θ1に比べて、かなり大きくなっている。 位置保持部8は、更に頭の下側の側頭部に位置しており、位置保持部8の水平線に対する角度(仰角)θ3は、ほぼ90度になっている。つまり、位置保持部8の傾きは、ほぼ垂直になっている。

このような第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8が水平線に対して角度(仰角)θi(i=1、2、3)を有する場合、頭の中心側への水平力Fiの分力として、頭の接線方向上向きに、Fi×cosθiがかかり、接線の垂直方向である頭の内側の方向にFi×sinθiがかかる。このとき、第1のネット部4、第2のネット部6及び位置保持部8と頭との間の摩擦係数をμとすると、接線方向下向きに、摩擦抵抗力としてFi×μsinθiがかかる。つまり、接線方向上向きにかかる力Fi×cosθiだけ、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるような力が加わるが、一方、摩擦抵抗力Fi×μsinθiだけ、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるのを防ぐ力が加わる。

θiが小さい角度、つまり頭の上側の位置でθiが0に近い場合には、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるような力であるFi×cosθiの値が大きく、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力であるFi×μsinθiの値が小さくなっている。一方、角度θiの値が大きくなるにつれて、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるような力であるFi×cosθiの値が小さくなり、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力であるFi×μsinθiの値が大きくなっていく。つまり、頭の下側の位置に移るにつれて、かつら下地ネット2は上方向へずり上がるような力が小さくなり、それを防ぐ力が大きくなっていく。

第1のネット部4において、弾性力により頭の中心軸向きに力F1がかかる場合、 かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力:Fu1=F1×cosθ1となり、 かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力:Fr1=F1×μsinθ1となる。 第2のネット部6において、弾性力により頭の中心向きに力F2がかかる場合、 かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力:Fu2=F2×cosθ2となり、 かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力:Fr2=F2×μsinθ2となる。 位置保持部8において、弾性力により頭の中心向きに力F3がかかる場合、 かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力:Fu3=F3×cosθ3となり、 かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力:Fr3=F3×μsinθ3となる。

なお、位置保持部8において、かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力Fu3は、Fu3=F3×cosθ3であるが、θ3≒90度なので、Fu3≒0となる。一方、かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力Fr3は、Fr3=F3×μsinθ3であるが、θ3≒90度なので、Fr3≒F3×μとなる。

一例として、第1のネット部4における水平方向に対する角度(仰角)θ1=20度とし、第2のネット部6における水平方向に対する角度(仰角)θ2=70度とし、摩擦係数μ=0.45とすると、かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力及びそれを防ぐ力は、以下のようになる。 <第1のネット部4> かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力:Fu1=F1×cos20°=0.94F1 かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力: Fr1=F1×0.45×sin20°=0.15F1。 つまり、Fu1>Fr1となる。 <第2のネット部6> かつら下地ネット2を上方向へずり上げる力:Fu2=F2×cos70°=0.34F2 かつら下地ネット2を上方向へずり上がるのを防ぐ摩擦抵抗力: Fr2=F2×0.45×sin70°=0.42F2。 つまり、Fu2

よって、第1のネット部4では上方向へずり上がる可能性が高く、一方、第2のネット部6では位置が保持される可能性が高い。そして、摩擦抵抗力Fr2が、第1のネット部4で生じた上方向へずり上がる力に対する保持力としても機能する。また、上記のように、位置保持部8では、上方向へずり上げる力はほとんどかからず、第1のネット部4等で生じた上方向へずり上がる力に対する保持力として、摩擦抵抗力Fr3≒0.45F3がかかる。 第1のネット部4の位置及び第2のネット部6の位置における差は、例えば、円錐状の傾斜面に輪ゴムをかけた場合、傾斜面が垂直に近い場合には、輪ゴムの位置は保持されるが、傾斜面が水平に近くなっていくと、輪ゴムの位置は保持できず、上方へ動いてしまう事象からも実感できる。

仮に、第1のネット部4における弾性力が、第2のネット部6や位置保持部8の弾性力よりも大きい、つまりF1がF2やF3よりも大きい場合には、第1のネット部4で生じた上方向へずり上げる力によって、かつら下地ネット2を上方向へずり上がってしまう虞がある。例えば、0.94F1+0.17F2 > 0.15F1+0.44F2+F3 (F1>0.34F2+1.27F3) の場合、かつら下地ネット2を上方向へずり上がってしまう虞がある。

しかし、本実施形態では、第2のネット部6の第2の弾性ネット状部材14の弾性率が、第1のネット部4の第1の弾性ネット状部材12の弾性率よりも高くなっているので、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるのを効果的に防ぐことができる。更に、位置保持部8の弾性帯状部材14の弾性率が、第2のネット部6の第2の弾性ネット状部材14の弾性率よりも高くなっているので、かつら下地ネット2が上方向へずり上がるのをより効果的に防ぐことができる。

一方、頭の輪郭に沿った上下方向の弾性力については、図6の点線の矢印で示すように、第1のネット部4でf1が、第2のネット部6でf2が、位置保持部8でf3が加わるので、位置保持部8により保持された顔の皮膚を上方へ引き上げるのに寄与する。特に、第2のネット部6による弾性力f2によって、位置保持部8により保持された顔の皮膚を効果的に引き上げることができる。なお、位置保持部8による弾性力f3においても、位置保持部8の高さ寸法(弾性帯状部材16の幅寸法)の範囲において、顔の皮膚を引き上げる機能を有する。 また、第1のネット部4でf1においても、第2のネット部6による弾性力f2に比べれば小さいが、顔の皮膚を引き上げる機能を有する。特に、第1のネット部4に設けられた開口部18を用いて、かつら下地ネット2内に収める自毛の量を調整できるので、第1のネット部4における弾性力を調整でき、延いては、連結された第2のネット部6及び位置保持部8における弾性力も調整できる。

以上のように、本実施形態では、装着時において、摩擦面22を有する位置保持部8によって、顔の皮膚(例えば、上下方向でこめかみ近傍の皮膚)を確実の保持することができる。また、第2のネット部6(つまり第2の弾性ネット状部材14)の弾性率が、第1のネット部4(つまり第1の弾性ネット状部材12)の弾性率よりも高くなっているので、かつら下地ネット2が上方向へずり上がることを抑制することができ、それとともに、弾性率が高い第2のネット部6により、位置保持部8によって保持された顔の皮膚を効果的に引き上げることができ、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することができる。 以上のように、本実施形態においては、上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正するフェイスアップ効果を奏するかつら下地ネット2を提供することができる。

本実施形態では、かつら下地ネット2のうち、装着時に最も頭の下側に位置する位置保持部8の弾性帯状部材16の弾性率が、第2のネット部6の第2の弾性ネット状部材14の弾性率よりも高くなっている(第2の弾性ネット状部材14の弾性率が第1の弾性ネット状部材12の弾性率よりも高くなっている)。よって、確実に顔の皮膚を保持するとともに、第2のネット部6の弾性力を用いて、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正することができる。

また、上記のように、本実施形態では、第1のネット部4に自毛を引き出すための開口部18を有するので、自毛の量や用途に応じて、かつら下地ネット2の中に収める自毛の量を所望の量に調整できる。更に、第2のネット部6よりは小さいが、第1のネット部4も弾性を有するので、開口部18から引き出す自毛の量を調整することによって、第1のネット部4の弾性力、延いては第2のネット部6や位置保持部8における弾性力を調整できる。

図4の説明に戻り、図4(b)及び(c)に示すように、本実施形態では、第2のネット部6の後頭部側に対応する領域で、参照番号6aで示すように、第2のネット状部材14が二重に重ねられているので、更に強い弾性を有する。第2のネット部6によって、上方向の弾性力D1だけでなく、後ろ方向にも弾性力D2(図4(b)、(c)参照)がかかるので、力を分散させることができる。よって、かつら下地ネット2が上方向へずり上がることを抑制するとともに、引き上げた皮膚のたるみを後方に分散させる牽引力を発生させて、更なるフェイスアップ効果を得ることができる。

(かつら下地ネットの装着方法の説明) 次に、図5を用いて、図1に示すかつら下地ネット2を装着する方法の説明を行う。まず、図5(a)に示すように、係止部材20を用いて弾性帯状部材16の長さを調整して、かつら下地ネット2をかぶる。このとき、自毛が長い場合には、第1のネット部4の開口部18から自毛を出すことにより、容易にかつら下地ネット2をかぶることができる。次に、図5(b)に示すように、第1のネット部4を上に引き上げて、自毛を第1のネット部4の中に収める。そして、図5(c)に示すように、第1のネット部4の端をまとめて、ピン32で留める。次に、図5(d)に示すように、係止部材20を用いて、弾性帯状部材16の長さを再調整して、を外に出す。なお、第1のネット部4の開口部18から引き出した自毛をピン32で留めることもできる。

このとき、自毛の量が多い場合には、装着時に、自毛を収めた第1のネット部4や、第1のネット部4の開口部18から引き出された自毛が、ピン32等では抑えきれずに上方に動いて、装着していたかつらが上方向にずり上がる虞がある。そこで、図5(d)に示すように、係止部材20によって、引き出した自毛を留めることが可能なので、引き出した自毛が動くのを防いで、上に装着していたかつらが上方向にずり上がるのを防ぐことができる。 次に、図5(e)に示すように、装着したかつら下地ネット2の上にかつら40をかぶり、図5(f)に示すように、かつら下地ネット2及びかつら40の位置決めを行う。このとき、粘着テープ等を用いてかつら下地ネット2及びかつら40を固定することもできるし、ピンのような係合部材を用いて固定することもできる。

以上のように、本発明の実施形態に係るかつら下地ネット2を用いることによって、かつら40が上方向へずり上がることを抑制するとともに、確実に顔の皮膚のたるみやしわを矯正するファイスアップ効果を奏することができる。

本発明の実施の形態を説明したが、開示内容は構成の細部において変化してもよく、実施の形態における要素の組合せや順序の変化等は請求された本発明の範囲および思想を逸脱することなく実現し得るものである。

2 かつら下地ネット 4 第1のネット部 6 第2のネット部 6a 第2のネット部の二重部分 8 位置固定部 12 第1の弾性ネット状部材 14 第2の弾性ネット状部材 16 弾性帯状部材 18 開口部 20 係止部材 22 摩擦面 24 凸部 30 自毛 32 ピン 40 かつら

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