自転車と組み合わせ可能な押し車構造

本考案は自転車に関し、特に自転車と組み合わせ可能な押し車構造に関する。

現在の社会は、高齢者の人口が増加しており、よって、助けまたは介護を必要とする人口も増加している。よく見かける事象は、年配者が体力不足により、出かけて買い物する場合と、ペットを連れて外出する場合は手押し車に頼るしかなく、また幼児を連れて外出するときのベビーカーは、かなりな質量を有し、物品を積む押し車あるいはペット用の押し車も重量を有する。しかし、使用者が体力不足の場合は、歩きながら押し車を押さなければならない。

そして、押し車の機能をさらに拡張し、自転車または電気自転車を駆動源として自転車を前後進させて、行動不便者(例:年配者と幼児)または大量な荷物を搬送できるようにする場合には、押し車の構造を改善する必要がある。 よって、本考案の目的は、前述した公知技術の課題を解消するものである。本考案より自転車と組み合わせ可能な押し車構造を提供する。

本稿案による押し車構造は、自転車と組み合わせ可能な押し車であって、フレーム構造と、少なくとも一つの前輪と、連結構造とを備える。少なくとも一つの前輪は、フレーム構造の下方に配置されており、可動な構造を形成し、押し車の走行方向の前方に取り付けられている。連結構造は、押し車と自転車と結合する。 これにより、車いすまたは押し車を直接に自転車と分離または安定に結合して、行動不便な高齢者、子供または貴重物を一旦下車させることなく、時間と労力を軽減できるとともに、行動不便者の安全を確保できる。

本考案の実施例による自転車の模式図である。

本考案による押し車の構造を示す図である。

本考案による操縦機構を示す斜視図である。

本考案による操縦機構を示す側面図である。

本考案による押し車を示す側面図である。

本考案による自転車と組み合わせ可能な押し車の構造を示す図である。

図1〜6に示す本考案の自転車と組み合わせ可能な押し車構造を参照する。そのうち、押し車構造はタイプが異なる押し車を使用する。例えば、車いす、ペットカート、ベビーカー、手押し車等である。そのうち、押し車と結合される自転車1は、図1に示すように、係る自転車1は骨組み10と、ハンドル11と、クッション12と、前輪13と、後輪14より組み合わされる。そのうち、骨組み10は自転車関連部品の組み込みに用いる。ハンドル11と、クッション12と、前輪13と、後輪14とを合わせて骨組み10に組み付ける。骨組み10は主車体パイプ15を含む。自転車1の後輪14を前輪13より大きく設けるか、または前輪13を折りたたみ式に構成して、折り畳む後は、後輪14だけ着地される。

本考案による自転車と組み合わせ可能な押し車構造は、図2に示すように、係る押し車2はフレーム構造と、2つの前輪21と、2つの後輪22と、ハンドル連稈24と、車体連稈25と、操縦機構とを含む。

係るフレーム構造は底板31と、フレーム部32とを含む。係る底板31は押し車2の荷物載せに用いる。係るフレーム部32は、底板31と固定結合するバックフレーム321と、底板31の両側に位置していて、バックフレーム321の2つの側に隣接するフレーム322とをさらに含む。

係る2つの前輪21と、2つの後輪22をそれぞれフレーム構造の下方に配置され、可動な構造を形成して、2つの前輪21が押し車2の走行方向の前方に位置し、2つの後輪22が押し車2の走行方向の後方に位置する。係る底板31は荷物またはヒトの搬送機能を有する。底板31にヒトを搭載する支えクッションを設けることが好ましいである。係るフレーム部32は、複数の棒部材構造を有し、底板31に固定され、フレーム部32は底板31に載せた荷物またはヒトの保護機能を提供される。

押し車の2つの前輪21の直径を2つの後輪22の直径より大きく設けることが好ましいである。

係るハンドル連稈24は類T形の桿状構造を形成し、少なくとも一つの直棒241と、一つの横棒242を含む、係る直棒241は横棒242の中央付近部に連結されている。直棒241の底部端をフレーム構造の後方に固定連結する。横棒242の両側はそれぞれ一つの締結具243を有し、締結具243によって、自転車1のハンドル11に締結される。係る押し車2のハンドル連稈24を自転車1のハンドル11に連結することによって、押し車2は自転車1のハンドル11に連結される。この構造によって、自転車1が押し車2を連動することができる。

係るハンドル連稈24を自転車のハンドル11に連結する方式は、ここに例示したものに限ることなく、例えばボルトによる締結方式など、ハンドル連稈24と、自転車のハンドル11を固定連結できる構造であれば、すべては本考案に適用可能である。

係る車体連稈25は細長い構造を形成し、ハンドル連稈24の適切な場所に連結しており、車体連稈25の一端とハンドル連稈24が回転ジョイントによって連結され、車体連稈25は少なくとも一つの(図は2つを示す)車体締結物251を有し、自転車1の主車体パイプ15に締結することができる。よって、押し車2はこの連結方式により、自転車1の主車体パイプ15に固定結合して、相互連動の機能を達成する。これにより、自転車1によって押し車2を連動することができる。

係るハンドル連稈25を主車体パイプ15に連結する方式は、ここに例示したものに限ることなく、例えばボルトによる締結方式など、ハンドル連稈25と、主車体パイプ15を固定連結できる構造であれば、すべては本考案に適用可能である。

操縦機構は図2、図3、図5に示すように、 操縦桿を有し、係る操縦桿は操縦ハンドル41と、類L形の伝動軸42と、少なくとも一つの横棒43(図は2つの横棒を示す)と、2つの延長棒44、一つの第1かじ取り棒51と、第1回転ブッシング71と、第2回転ブッシング72と、第3回転ブッシング73と、を含む。

係る第1回転ブッシング71と、第2回転ブッシング72との間に少なくとも一つの横棒43を用いて固接により固定し、伝動軸42の上端と下端をそれぞれ第2回転ブッシング72と、第3回転ブッシング73を貫いて、固定して置き、第3回転ブッシング73を押し車2のフレーム構造の後方に固接する。

係る操縦ハンドル41の横棒はハンドル部であり、操縦ハンドル41の直棒を第1回転ブッシング71に貫いて固定して置き、操縦ハンドル41が第1回転ブッシング71を軸心として、第1回転ブッシング71の内部にて回転される。

係る伝動軸42は、第2回転ブッシング72と第3回転ブッシング73の内部にて回転することができる。係る伝動軸42の下部端より棒部材を延設され、棒部材の末端に第1突き出し棒体81を有する。伝動軸42上部端の第2回転ブッシング72に延長棒体91と、フレーム構造のバックフレーム321と固接して固定することが好ましいである。

係る2つの延長棒44の後尾端は、それぞれ第3突き出し棒体83と、第4突き出し棒体84とを有する。そのうち一つの延長棒44の頭部端と操縦ハンドル41の直棒の後尾端とを固接し、固接位置は第1回転ブッシング71より低く、もう一つの延長棒44の頭部端を伝動軸42に固接し、固接位置を第2回転ブッシング72より低くする。

係る第1かじ取り棒51の頭部端と後尾端はそれぞれ一つの孔部を有し、2つの延長棒44の後尾端の第3突き出し棒体83と、第4突き出し棒体84を貫くことができる。第1かじ取り棒51の中間位置に通り穴を設けられ、係る通り穴に第1軸棒52を貫くことができる。これにより、第1かじ取り棒51は第1軸棒52に固定され、かつ第1軸棒52を軸心として回転することができ、第1軸棒52の位置は2つの横棒43の中間位置を貫いて、固接により固定される。使用者が操縦ハンドル41を回すと、第1かじ取り棒51が同期して回転すると共に、伝動軸42を連動して回転される。

係る第2かじ取り棒53は細長い棒部材である。その中段位置は第2軸棒54を貫くための通り穴を開けられ、第2軸棒54の一端と、フレーム構造の底板31が固接により固定され、第2かじ取り棒53が第2軸棒54を軸心として回転することができる。係る第2かじ取り棒53の頭部端と後尾端はそれぞれ一つの孔部を開けられている。

係る横引き棒6は細長い状の棒部材であり、横引き棒6の中間位置に第2突き出し棒体82を設け、横引き棒6の両端はそれぞれかじ取りアーム61にボルト連結し、かじ取りアーム61をかじ取り枢軸62と固定連結し、かじ取りアーム61が移動するときは、かじ取り枢軸62を連動して回動される。係るかじ取り枢軸62を第4回転ブッシング74に貫く。第4回転ブッシング74は押し車2のフレーム構造と固接により連結する。かじ取り枢軸62は第4回転ブッシング74を軸心として軸方向に回転することができる。かじ取り枢軸62のもう一端を2つの前輪21に連結する。

係る第2かじ取り棒53の頭部端の孔部は、伝動軸42の下部端より延設された棒部材の第1突き出し棒体81の貫きに用いる。係る第2かじ取り棒53の後尾端の孔部を横引き棒6の第2突き出し棒体82の貫きに用いる。よって、伝動軸42を回転すると、第2かじ取り棒53が同期して回転し、かつ横引き棒6を連動して移動される。

係る横引き棒6を連動されると、左または右に偏ることができ、横引き棒6を左または右に偏りさせることによって、かじ取りアーム61を連動して、かじ取り枢軸62を連動できる。かじ取り枢軸62を回動させると、2つの前輪21は同時に回動して、方向変換の目的を達成される。

図6に示す本考案の組み合わせ構造を参照する。

以上の詳細説明は、本案の好ましい実施例について説明したものに過ぎない。ただし、該実施例は本案になんらの制限を加わるものではない。本案の技術精神に基づく等効果の応用又は変更は、すべて本案の実用新案登録請求の範囲に含めるべきである。