時計用共振器の同期

本発明は、同一の周波数を有する複数の時計用共振器の同期のための、連結用可動性部材に関する。上記複数の時計用共振器はそれぞれ、各共振器にトルクを伝達するよう配設された接合点ピンを含み、各上記接合点ピンは閉軌道である平面を周期的に辿り、ここで上記連結用可動性部材は、枢軸の周りで枢動しかつトルク受け手段を含む構造体と一体の、上記ピンを上記軸から等しい距離に保持するための手段を含む。

本発明はまた、固定要素によって地板上に設置された少なくとも1つの上述のような平衡共振器を含む、ムーブメントにも関する。

本発明はまた、このタイプのムーブメントを含む腕時計にも関する。

本発明は、時計用共振器の分野に関する。

構成部品の数が少ない、摩擦が低減された、そして申し分のない等時性を有する共振器機構の探究は、時計設計者の不変の最大の関心事である。

複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られる回転曲線並進運動タイプの共振器は、有望な開発路線であるように見える。しかしながら、このような共振器の原理は、特にムーブメントの地板に取り付ける際の反動が強いという欠点を有する。

ALLAMANによる特許文献1は、複数のアームと共に配設されたアンクルレバーを開示している。このアンクルレバーは、上記アームと同数の、同一の周波数を有するテンプの同期のためのものであり、上記テンプはそれぞれ、アンクルレバーの枢軸に対する同一の半径上に、アンクルレバーの各アームのフォークと協働するピンを含む。

FASOLDTによる特許文献2は、存在する周辺のテンプと同数のアンクルレバーが備えるツメ石とそれぞれ協働する、2つの高さを有するガンギ車を備える機構を開示している。

国際公開第2006/067597A2号

米国特許出願第22791号

本発明は、共振器機構を地板等のムーブメントの固定要素に取り付ける際の応力を最小化すること、並びにその結果として、システムの最適な作動及び上記機構の外部応力に対する非感受性、長寿命、信頼性を保証することを提案する。

この目的のために、本発明は、同一の周波数を有する複数の時計用共振器の同期のための、連結用可動性部材に関する。上記複数の時計用共振器はそれぞれ、各共振器にトルクを伝達するよう配設された接合点ピンを含み、各上記接合点ピンは閉軌道である平面を周期的に辿る。ここで上記連結用可動性部材は、枢軸の周りで枢動しかつトルク受け手段を含む構造体と一体の、上記ピンを上記軸から等しい距離に保持するための手段を含む。この連結用可動性部材は:上記保持手段が、上記構造体と一体の複数の溝を含み、上記複数の溝がそれぞれ、各上記ピンを受承するために、上記軸に対して垂直な平面内において、上記軸に対して実質的に放射状であり;上記溝は上記軸に対して垂直な平面内において、上記軸を通る主直線溝に対してペアで対称に配置され;主摺動ブロックが上記主溝内で自由に摺動して、片側を上記ピンのうちの1つに、もう一方の側を上記主摺動ブロックにそれぞれヒンジ留めされるよう配設された複数のバーと協働することを特徴とする。

本発明はまた、同一の周波数を有する複数の時計用共振器を含む平衡共振器にも関する。上記複数の時計用共振器はそれぞれ、各共振器にトルクを伝達するよう配設された接合点ピンを含み、各上記接合点ピンは閉軌道である平面を周期的に辿る。また上記平衡共振器は、上記接合点ピンと協働するよう配設された上述のような連結用可動性部材を含む。上記平衡共振器は、上記連結用可動性部材が、上記共振器の運動要素間の唯一の機械的接続を構成することを特徴とする。

本発明はまた、固定要素によって地板上に設置された少なくとも1つの上述のような平衡共振器を含む、ムーブメントにも関する。

本発明はまた、このタイプのムーブメントを含む腕時計にも関する。

本発明の他の特徴及び利点は、添付の図面を参照して、以下の詳細な説明を読むことにより明らかになるであろう。

図1は、本発明による平衡共振器の概略正面図であり、上記平衡共振器は、第1の共振器及び第2の対向する共振器である2つの時計用共振器を含み、これらはそれぞれ回転曲線並進運動タイプのものであり、複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られる。これら2つの共振器は、本発明による連結用可動性部材によって同期される。

図2は、連結用可動性部材、及びこの連結用可動性部材と2つの共振器が備えるピンとの接合点の詳細を示す、図1の詳細図である。

図3は、図1の平衡共振器の概略上面図である。

図4は、図1の平衡共振器を示し、ここで2つの共振器のそれぞれを形成する振動子は異なる位置を取り、連結用可動性部材は図1とは別の角度位置を取る。

図5は、いずれの不平衡を防ぐための連結用可動性部材を有する、図2の変形例を示す。

図6は、このタイプの平衡共振器を組み込んだムーブメントを含む腕時計を示すブロック図である。

本発明は、同一の周波数を有する複数の時計用共振器21、22の同期のための、連結用可動性部材8に関する。上記複数の時計用共振器21、22はそれぞれ、各共振器21、22にトルクを伝達するよう配設された接合点ピン71、72を含み、各上記接合点ピン71、72は閉軌道である平面を周期的に辿る。

本発明によると、この連結用可動性部材8は、枢軸Dの周りで枢動するよう設置された構造体85を含み、構造体85は、巻き上げ用香箱等からのトルク等の時計ムーブメント100によって提供されるトルクを受けるための手段を含む。

この連結用可動性部材8は、軸Dから等しい距離にピン71、72を保持するための、構造体85と一体の手段を含む。

より具体的には、簡素かつ非限定的な変形実施形態では、これら保持手段は、構造体85と一体の複数の溝81、82を含み、この複数の溝81、82はそれぞれ、各上記ピン71、72を受承するために、軸Dに対して垂直な平面内において、軸Dに対して実質的に放射状である。

これら溝81、82は、軸Dに対して垂直な平面内において、枢軸Dを通る主直線溝94に対してペアで対称に配置され、上記主直線溝94内で主摺動ブロック93が自由に摺動する。この主摺動ブロック93は、片側をピン71、72のうちの1つに、もう一方の側を主摺動ブロック93にそれぞれヒンジ留めされた複数のバー91、92と協働する。より具体的には、これらバー91、92は、軸Dに対して対称である溝81、82の各ペアに関して、互いに対して同一の長さを有し、これにより、ピン71、72を主溝94に対して対称な軌道に制限できる。

具体的な実施形態では、連結用可動性部材8は、2つの上述のような時計用共振器21、22の同期のために配設される。特定の実施形態では、これら2つの共振器21、22のピン71、72に対応する2つの溝81、82は、直線状であり、かつ互いと及び軸Dと整列され、これにより、ピン71、72を軸Dに対して対称な軌道に制限できる。

特定の実施形態では、連結用可動性部材8は、互いに対向して対称に設置された2つの上述のような同一の時計用共振器21、22の同期のために、配設される。

本発明はまた、上述のような連結用可動性部材8によって同期される複数の上述のような時計用共振器21、22を含む、平衡共振器1にも関する。

地板、受け等によって接続される、共振器21、22が備える固定要素の取り付けを除けば、この連結用可動性部材8は、これら共振器21、22の運動要素間の唯一の機械的接続を構成する。

特定の実施形態では、平衡共振器1は、2つの上述のような時計用共振器21、22を含む。

特定の実施形態では、平衡共振器1は、回転曲線並進運動タイプの少なくとも1つの時計用共振器21、22を含み、これは、複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られる。

特定の実施形態では、平衡共振器1は、それぞれが回転曲線並進運動タイプである2つの上述のような時計用共振器21、22を含み、これは、複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られる。

特定の実施形態では、連結用可動性部材8は、それぞれが回転曲線並進運動タイプである2つの上述のような時計用共振器21、22の同期のために配設され、これらは、図1に見られるように、複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られ、また互いに対向して対称に設置される。図1は、本発明の特定の好ましい応用例を示しており、ここで平衡共振器1は、2つの上述のような回転曲線並進運動タイプの共振器、第1の共振器21、第2の対向する共振器22を含む。

この特定の有利な実装形態では、第1の共振器21及び第2の対向する共振器22は、互いに対向して対称に組み立てられる。

ムーブメントの固定要素を支持するムーブメントの地板等を除けば、平衡共振器1の連結用可動性部材8は、第1の共振器21と第2の対向する共振器22との間の唯一の機械的接続を構成する。この連結用可動性部材8は、歯車列等が伝達する香箱トルク等の、時計ムーブメント100が提供するトルクを受ける、ガンギ車等のホイールセットを含むか、又は上記ホイールセットを形成する。

第1の共振器21は、固定構造体、地板等に堅く固定されて配設された、又は上記地板を形成する、第1の固定錘31を含む。

第1の共振器21はまた、第1の可撓性ストリップ311、312(又はボールジョイントバー;これらは剛性であってよく、かつこれらのうちの少なくとも1つはばねによって戻される)によって第1の固定錘31から懸架された、第1の運動錘41も含む。

特定の変形例では、この第1の運動錘41及び/又は第1の可撓性ストリップ311、312(又はボールジョイントバー;これらは剛性であってよく、かつこれらのうちの少なくとも1つはばねによって戻される)は、ばね等の弾性復帰手段313によって固定構造体310に接続される。

この第1の振動子は基本的に、第1の直線方向Yにおいて振動する。この第1の振動子の第1の運動錘41は復帰錘51と一体であり、この復帰錘51は、第1の直線方向Yに対して垂直である第2の直線方向Xにおいて基本的に振動する第2の振動子の、第2の可撓性ストリップ511、512又はボールジョイントバー(これらのうちの少なくとも1つはばねによって戻される)のためのアンカとして機能する。

第1の共振器21のこの第2の振動子はまた、第2の可撓性ストリップ511、512又はボールジョイントバーによって復帰錘51から懸架された、第2の運動錘61も含む。

この第2の運動錘61は、連結用可動性部材8と協働するよう配設された第1のピン71を含む。これについては以下に詳述する。

同様かつ対称的な様式で、第2の対向する共振器22は、固定構造体、地板等に堅く固定されて配設された、又は上記地板を形成する、第1の対向する固定錘32を含む。

第2の対向する共振器22はまた、第1の対向する可撓性ストリップ321、322又はボールジョイントバーによって第1の対向する固定錘32から懸架された、第1の対向する運動錘42も含む。

特定の変形例では、この第1の対向する運動錘42及び/又は第1の対向する可撓性ストリップ321、322若しくはボールジョイントバーのうちの少なくとも一方は、ばね等の対向する弾性復帰手段323によって、対向する固定構造体320に接続され、この固定構造体320は、有利には固定構造体310、又は第1の固定錘31及び/若しくは対向する第1の固定錘32が固定される固定構造体若しくは地板であってよい。

この第1の対向する振動子は基本的に、同一の第1の直線方向Yにおいて振動する。この第1の対向する振動子の第1の対向する運動錘42は対向する復帰錘52と一体であり、この対向する復帰錘52は、第1の直線方向Yに対して垂直である同一の第2の直線方向Xにおいて基本的に振動する第2の振動子の、第2の対向する可撓性ストリップ521、522又はボールジョイントバーのためのアンカとして機能する。

第2の対向する共振器22のこの第2の対向する振動子はまた、第2の対向する可撓性ストリップ521、522又はボールジョイントバーによって対向する復帰錘52から懸架された、第2の対向する運動錘62も含む。

第2の対向する運動錘62は、連結用可動性部材8と協働するよう配設された第2の対向するピン72を含む。

図示した特定の実施形態では、第1の共振器21の第1及び第2の振動子の構成部品の振動は、第1の平面P1内において同一平面にあり、第2の対向する共振器22の第1及び第2の振動子の構成部品の振動は、第1の平面P1に対して平行である第2の平面P2内において同一平面にある。

特定の実施形態では、第1の平面P1及び第2の平面P2は一致する。

連結用可動性部材8は、枢軸Dの周りで枢動するよう配設される。特定の好ましい様式では、この枢軸Dは、第1の直線方向Y及び第2の直線方向Xの両方に対して垂直である。特定の実施形態では、連結用可動性部材8は、軸Dに対して同軸の、玉軸受の外側ハウジング87を含み、この玉軸受の内側ハウジング86は、地板等に固定された軸受の間に設置されるよう配設されたアーバと一体である。

連結用可動性部材8は、軸Dに対して実質的に放射状である第1の溝81を含み、この第1の溝81内で、第1のピン71が、2つの径方向移動終点停止部材、即ち軸Dに近接した内側停止部材810と軸Dから離間した外側停止部材811との間で、最小の遊びを有して又は摩擦を伴って移動する。特定の実施形態では、この第1の溝81は、軸Dに対して垂直である連結平面P9に対して平行である平面内に延在する、第1のアーム83内に配設される。

特定の実施形態では、第1のピン71は、第1の溝81内で、最小の遊びを有して移動する。

別の特定の実施形態では、第1のピン71は、第1の溝81内で、略一定の径方向制動力下で、摩擦を伴って移動する。

連結用可動性部材8は、軸Dに対して実質的に放射状である第2の溝82を含み、この第2の溝82内で、第2の対向するピン72が、2つの径方向移動終点停止部材、即ち軸Dに近接した内側停止部材820と軸Dから離間した外側停止部材821との間で、最小の遊びを有して又は摩擦を伴って移動する。特定の実施形態では、この第2の溝82は、軸Dに対して垂直である連結平面P8に対して平行である平面内に延在する、第2のアーム84内に配設される。

特定の実施形態では、第2の対向するピン72は、第2の溝82内で、最小の遊びを有して移動する。

別の特定の実施形態では、第2の対向するピン72は、第2の溝82内で、略一定の径方向制動力下で、摩擦を伴って移動する。

特定の実施形態では、第1の溝81は直線である。

特定の実施形態では、第2の溝82は直線である。

特定の好ましい実施形態では、第1の溝82及び第2の溝82は、互いと及び軸Dと整列される。主溝94は、第1の溝81及び第2の溝82に対して直交する。

第1の溝81内での第1のピン71の移動、及び第2の溝82内での第2の対向するピン72の移動は自由ではないが、軸Dに対するこれらの配置の対称性を保証する連結手段によって接続される。

特定の好ましい実施形態では、連結用可動性部材8は第3の主溝94を含む。この第3の主溝94は直線であり、軸Dを通る。第3の主溝94は軸Dと共に、連結平面P8上への投影において、第1の溝81及び第2の溝82の対称軸を画定する。

第3の主溝94は、軸Dに近接した径方向移動終点停止部材940と軸Dから離間した2つの径方向移動終点停止部材941との間で、主摺動ブロック93のための支持体として機能する。

特定の実施形態では、この第3の主溝94は、軸Dに対して垂直である連結平面P8に対して平行である平面内に延在し、上述の構造体を形成する、第3のアーム85内に配設される。特定の実施形態では、第3のアーム85がその平面において、歯付きホイール、特にガンギ車(図面の過密を回避するために図示せず)を支持する。

この主摺動ブロック93は、主摺動ブロック93を第1のピン71に接続する第1のバー91と、主摺動ブロック93を第2の対向するピン72に接続する第2のバー92とを、直接又は間接的に支持する。特定の実施形態では、主摺動ブロック93は、第1のバー91及び第2のバー92の、対応するピン71、72の反対側の端部を受承する、1つ又は2つのトラニオン95を支持する。これらトラニオン95は、組立体の配置に応じて、整列又はオフセットされている。特定の非限定的な実施形態では、第1のバー91及び第2のバー92は、これらの端部において、第1のピン71、第2の対向するピン72及び各トラニオン95上に、枢動可能に設置される。第1のバー91及び第2のバー2は、同一の長さのものである。

この対称的な構造により、第1のバー91及び第2のバー92は常に、第3の主溝94の軸に対して対称となる。

図2は、簡略化されたT字型の実施形態を示す。図5は、十字型の連結用可動性部材を有する図2の変形例を示し、この連結用可動性部材は、いずれの不均衡を防止するよう平衡化され、また軸Dに対して第3のアーム85と対称である第4のアーム85Aを含み、第4のアーム85Aは、上述のものと同一の様式で、溝94A、摺動ブロック93、ピン71、72に対してヒンジ留めされた2つのアーム91A、92Aを備える。

ホイールセット8は、いずれの他の形状、特に円形状を取ってよい。

ホイールセット8は好ましくは、静的及び動的に平衡化される。

第1の共振器21及び第2の対向する共振器22の実際の動作において、第1のピン71及び第2の対向するピン72はそれぞれ、略楕円形の閉軌道を有し、この軌道は円形の軌道に近いと更に良い。各ピン71、72が軸Dを通り越すのを防止するために、軌道を円形に近づけることができるように、そして必要な場合再始動を容易にするために、内側径方向移動終点停止部材810、820は、各外側停止部材811、821と同一の側において、軸Dから離間している。

特定の実施形態では、第1のピン71は玉軸受の内側ハウジングと一体であり、この玉軸受の外側ハウジングは、第1の溝81内で遊びを有さずに又は摩擦を伴って摺動する第1の摺動ブロックと一体である。特定の実施形態では、この第1の摺動ブロックは、第1の溝81内で摩擦を伴って摺動する。

特定の実施形態では、第2の対向するピン72は軸受の内側ハウジングと一体であり、この軸受の外側ハウジングは、第2の溝82内で遊びを有さずに又は摩擦を伴って摺動する第2の摺動ブロックと一体である。特定の実施形態では、この第2の摺動ブロックは、第2の溝82内で摩擦を伴って摺動する。

特定の実施形態では、各トラニオン95は玉軸受の内側ハウジングと一体であり、この玉軸受の外側ハウジングは主摺動ブロック93と一体である。特定の実施形態では、この主摺動ブロック93は、第3の主溝94内で摩擦を伴って摺動する。

本発明の対称的な配置は、地板への取り付け時の反動が強いという欠点を排除する。この欠点は、それぞれが複数の可撓性ストリップによって他方に対して懸架され、単独で設置された1つの錘をそれぞれ含む、可撓性ピボットを有する2つの振動子を直列に配置することによって得られる、回転曲線並進運動を有する共振器の特性である。

連結用可動性部材8は、第1の共振器21と第2の対向する共振器22とを完璧に同期するという利点、及び摩擦を制御するという利点を有する。ピボット上で玉軸受等を使用することにより、摩擦を最小限とすることができ、摺動ブロック上での摩擦の存在により、第1のピン71及び第2の対向するピン72の楕円形の軌道の形状を制御できる。

第2の対向する共振器22と同様に、第1の共振器21において、復帰力は動作に正確に比例しない。というのは、このような共振器において使用される可撓性ピボットは極めて短く、これは運動の関数としてのばねの力の非線形性につながり、これが等時性の不良をもたらすためである。システムを等時性とするために、各ピン71、72のためのガイドとして機能する各溝81、82は、特定の様式で配設される。特定の実施形態では、各溝81、82は、径方向力を生成するある形状を付与されており、この径方向力は可撓性案内ストリップのばねの一定の変動を補正する。この力は、溝の形状に応じて、中心又は外側に向かって配向してよい。第1の実施形態は、全体的に湾曲した溝である。有利な変形例では、この溝81、82の凹みは、軸Dから離れるにつれて減少する。第2の実施形態では、溝81、82は、軸Dに対して径方向であり、凹みが一定であるか又は等時性の不良を補償するために軸Dから離れるにつれて凹みが減少する第2の湾曲部に接する、第1の内側部を含む。別の変形例では、溝81、82は、直線であるが放射状ではない。

本発明はまた、上述のような連結用可動性部材8を備えた共振器1、上述のような共振器を備え、共振器1の固定要素を支持する地板を含むムーブメント100、上述のようなムーブメント100を備えた腕時計200にも関する。

1 平衡共振器 8 連結用可動性部材 21 時計用共振器、第1の共振器 22 時計用共振器、第2の対向する共振器 71;72 接合点ピン、ピン 81 溝、第1の溝 82 溝、第2の溝 83 第1のアーム 84 第2のアーム 85 構造体 91;92 複数のバー 93 主摺動ブロック 94 主直線溝、主溝 100 ムーブメント 200 腕時計 810;820 内側径方向移動終点停止部材 811;821 外側径方向移動終点停止部材 D 枢軸、軸 P8 連結平面 P9 連結平面