時計

本発明は、外装なすケース外での操作によって回転される被回転体をケース内に有するとともに、この被回転体の不用意な回転を妨げるストッパ手段を有する携帯時計等の時計に関する。

従来、外装ケース内の文字板の周縁に沿って回転可能に配設された内転リングの誤動作、つまり、時計の携帯時等に内転リングが不用意に回転することを、防止する手段を講じた時計が知られている(例えば、特許文献1参照。)。

特許文献1に記載の時計では、ケースの胴にこれを貫通して固定されたパイプにおけるケース内に位置された端部(以下内端部と称する)と、ケース内の内転リングとに、操作部材の移動に伴い係脱される係脱手段を設けている。操作部材は、その頭部を掴んだ状態で回転と押し引き可能であるとともに、コイルばねでケース外に向けて付勢されている。

前記係脱手段は、パイプの内端部の外周から径方向に突出された歯を有する駆動伝達歯車と、内転リングの裏面に形成されて回転操作部の軸方向移動により駆動伝達歯車が係脱される駆動歯車とからなる。

特許文献1に記載の時計によれば、内転リングを回転操作させる時以外の状態では、駆動伝達歯車から駆動歯車が離されているので、操作部材の不用意な回転が内転リングに伝わらない。しかし、操作部材がコイルばねでケース外に向け押し動かされた状態で、操作部材を意図的に回転操作することができ、この場合、操作部材が空回りするだけで、回転リングを連動できないので、不具合があったと使用者に思わせる虞がある。

更に、時計に衝撃が加わった場合、内転リングの静止状態を正確に維持することは困難であるので、内転リングを回転させる上で、駆動伝達歯車に駆動歯車を噛み合わせるために使用者が操作部材を押し込み操作した場合に、駆動歯車が駆動伝達歯車の端部に当って、駆動歯車と駆動伝達歯車との噛み合わせ不良を生じる虞が考えられる。

そのため、駆動歯車と駆動伝達歯車とのかみ合わせを常に維持しつつ、時計の携帯時等における内転リングの不用意な回転及び操作部材の空回り操作を防止する、ストッパ手段を有する時計が知られている(例えば、特許文献2参照。)。

特許文献2の時計では、ケースの胴にこれを貫通して固定されたパイプにおけるケース外に位置された端部(以下外端部と称する)と、パイプに挿入された操作部材の頭部とに、操作部材の移動に伴い係脱されるストッパ手段を設けている。操作部材は、その頭部を掴んだ状態で回転と押し引き可能であるとともに、ばね部材で軸方向に付勢されている。操作部材の軸部には駆動歯車が固定され、この歯車はケース内の内転リングが有する歯部に常に噛合わされた状態を維持する。このため、操作部材の回転操作により、駆動歯車を回転させることができる。

この特許文献2においてストッパ手段はケースの外部に配設されており、この手段は、パイプの外端部の外周から径方向に突出された外歯を有する係止歯車と、操作部材の頭部内周面に取付けられた係合リングとからなる。係合リングは係止歯車の外歯に係脱する内歯を有している。通常、ばね部材の付勢力で、外歯と内歯とが係合(噛合う)第1位置に操作部材が配置されることで、操作部材の不用意な回転が防止される。外歯と内歯との係合が外れる第2位置に、ばね部材に付勢力に抗して操作部材を軸方向に移動させることで、操作部材を回転操作することができる。

特開2010−139399号公報

特開2011−185835号公報

既述のようにストッパ手段がケースの外部に配設された時計によれば、ストッパ手段の耐候性がよくないので、この手段が人体の汗や風雨並びに砂塵などに晒され易く、腐食を生じる虞がある。更に、ストッパ手段が有する係合リングが、操作部材の頭部の内側に取付けられているため、頭部が大径化する虞がある。頭部の大径化は、ケースの薄型化を促進する上ではそぐわない。これとともに、頭部の大径化は、操作トルクが小さくなる半面で、操作部材の頭部が、時計の携帯時にズボンのポケットに縁等に引っ掛かり易くなるので好ましくない。

本発明の目的は、ケースに収容された被回転体の不用意な回転及び被回転体を回転させる操作部材の空回りを、携帯時等において防止するストッパ手段の耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段を原因として操作部材の頭部が大径化されない時計を提供することにある。

前記課題を解決するために、本発明の時計は、貫通孔を有するケースと、被動歯車部を有し、前記ケースに回転可能に収容された被回転体と、前記貫通孔に固定されたパイプと、前記ケースの外部に配置される回転操作用の頭部、及び前記パイプに対し回転可能でかつ前記パイプの中心軸線が延びる方向に移動可能に挿入された軸部を有し、前記中心軸線が延びる方向に位置をずらせて設定された第1位置と第2位置とにわたり移動される操作部材と、この操作部材が前記第2位置に配置されるように前記操作部材を付勢する付勢体と、前記ケース内に突出された前記軸部の端部に取付けられ、前記被動歯車部に常に噛合わされた駆動歯車と、前記ケースの内部に設けられ、前記操作部材が前記第1位置に配置された状態で前記頭部の回転を妨げるとともに、前記操作部材が前記第2位置に配置された状態で前記被回転体を連動するための前記頭部の回転を許すストッパ手段と、を備えることを特徴としている。

本発明の時計によれば、ストッパ手段がケース内に配置されているので、このストッパ手段の耐候性が向上される。これとともに、ストッパ手段が、ケースの外部に位置される操作部材の頭部を利用するものではないので、頭部がストッパ手段を原因として大径化されない。

そして、この時計において、被回転体を回転させるとき以外の状態では、付勢体の付勢力で操作部材が第1位置に配置され、ストッパ手段が操作部材の頭部の回転が妨げている。これにより、駆動歯車と被動歯車部とが常に噛合わされているにも拘わらず、携帯時等における被回転体の不用意な回転及び操作部材の空回りが防止される。被回転体を回転させるときは、頭部を撮んで操作部材を第2位置に押し込む。それにより、ストッパ手段が操作部材の頭部の回転を許す状態となる。この状態で、頭部が回転操作されるに伴い、操作部材の回転が、駆動歯車と被動歯車部とが噛合わせを介して被回転体に伝達され、被回転体に所望の回転が与えられ。

本発明の時計の好ましい形態は、前記発明において、更に、前記ストッパ手段が、前記ケースの内部に臨んだ前記パイプの端部に形成され、前記中心軸線が延びる方向に沿って前記駆動歯車に向けて突出した先細り形状の回り止め部と、前記駆動歯車に設けられ、前記第1位置と前記第2位置にわたる前記操作部材の往復移動に伴い、前記回り止め部に係脱される係合部と、を有することを特徴としている。

この好ましい形態によれば、回り止め部は、パイプの端部の板厚を利用して形成され、パイプの径方向に沿ってパイプの端部の外周周りに突出されない。これにより、パイプの端部の外周周りに回り止め部と係合部とが設けられるスペースを要しない。若しくは、仮に、係合部がパイプの端部に肉厚より大きくパイプの端部外周から突出する場合でも、その突出寸法は小さて済む。それに応じて、ケース内の被回転体の誤動作を妨げるストッパ手段が、ケースの厚み方向についてケース内に占めるスペースを、小さくできる。更には、回り止め部が先細り形状であることにより、付勢体によって操作部材が第1位置に動かされるに伴い、係合部と回り止め部に係合しようとする際に、第1位置への操作部材の移動方向に係合部が回り止め部に対して引っ掛かることが抑制され、円滑に係合部を回り止め部に係合させることができる。

本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が前記係合部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めていることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、回り止め部の先細り形状が、互いに間の距離を次第に狭める一対の斜状をなす側面で形成されている。これにより、付勢体によって操作部材が第2位置から第1位置に移動されるに伴い、係合部が回り止め部に係合しようとする際、第1位置への操作部材の移動方向に沿って係合部が回り止め部に引っ掛かることが抑制される。そのため、係合部を回り止め部に円滑に係合させることができる。

本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が前記係合部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めており、前記係合部は前記パイプに向けて先細り形状であることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、係合部の先細り形状が、互いに間の距離を次第に狭める一対の斜状をなす側面で形成されている。こえにより、付勢体によって操作部材が第2位置から第1位置に移動されるに伴い、係合部と回り止め部に係合しようとする際、第1位置への操作部材の移動方向に沿って係合部が回り止め部に引っ掛かることが抑制される。このため、係合部を回り止め部に円滑に係合させることができる。

本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が複数でかつ前記パイプの周方向に一回り並んで設けられ、前記回り止め部と同数の前記係合部が、複数でかつ前記駆動歯車にこの歯車の周方向に一回り並んで設けられていることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、操作部材が第1位置に配置された状態で、より多くの回り止め部と係合部とが係合するので、ストッパ手段による操作部材の不用意な回り止め性能が高い。

更に、第1位置に配置された操作部材の頭部に対し使用者により過大な回転操作力が加えられる虞が考えられる。この場合、操作部材が第2位置に向けて移動されるに従い、回り止め部と係合部の互いに接した斜状の係合面は、互いの間に滑りを生じながら相対位置を変え、その進行により回り止め部から係合部が外れる。このため、回り止め部と係合部に過大なストレスが加わって、これらが破損する虞がない。

これとともに、係合部が回り止め部から外れた直後に、付勢体により操作部材が第1位置に向けて移動され、係合部が回り止め部に係合する。それにより、クリック感を操作者に与えることができるので、第1位置に配置された操作部材に対する誤操作に知覚させることが可能である。

本発明の時計の好ましい形態は、前記係合部は前記駆動歯車と一体であることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、既述のように回り止め部がパイプの端部を利用して形成されていることに加えて、係合部を設けるための部品を要しない。したがって、部品点数が増加することなく、ストッパ手段を構成できる。

本発明の時計の好ましい形態は、前記係合部が前記駆動歯車の側面から突出されていることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、駆動歯車を小径化できる。即ち、係合部を駆動歯車の側面に突設したことで、第1位置で回り止め部に係合部を係合させる上で、駆動歯車にパイプの端部外周に嵌合する部位を必要としないので、この駆動歯車を小径化できる。したがって、ケースの厚み方向についてケース内での駆動歯車の配設スペースが小さくて済む。

本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記ケースに円板状の文字板が収容され、前記被回転体が、リング状で前記文字板の外周縁に沿って回転可能に配設された表示体であることを特徴としている。

この好ましい形態によれば、既述のように付勢体により押されて第1位置に配置された状態の操作部材の不用意な回転が、ストッパ手段により妨げられる。それにより、操作部材の回転に連動してケース内で回転される表示体の誤動作が抑制される。したがって、表示体の表示と文字板の表示または時刻表示針との関係で定められた機能(例えばタイマー機能等)が、不用意に狂うことを抑制できる。

本発明に係る時計によれば、ケース内に設けられた被回転体の携帯時等における不用意な回転、及びケースの外部で回転操作されて被回転体を連動する操作部材の携帯時等における不用意な空回りを防止するストッパ手段の耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段を原因として操作部材の頭部が大径化されない、という効果がある。

本発明の第1の実施の形態に係る腕時計を示す正面図である。

図1中矢印F−F線に沿って示す断面図である。

第1の実施の形態に係る腕時計の操作部材が回転操作される第2位置に配置された状態を示す図2相当の断面図である。

図3中矢印F4−F4線に沿って示す断面図である。

図1の時計が備えるパイプを示す斜視図である。

図1の時計が備える駆動歯車を示す斜視図である。

本発明の第1の実施の形態を図1〜図6を参照して説明する。 図1〜図3中符号11は、時計例えば携帯時計具体的には防水性を有する腕時計を示している。腕時計11はその外装をなすケース12を備える。

図2及び図3に示すようにケース12内に、文字板13、時刻を指し示す時刻表示針14の動きを制御するムーブメント15、及び被回転体例えば表示体17等の所要部材が収められている。なお、被回転体は後述する表示体17に制約されず、ケース12内に回転可能に収容されて、ケース12の外部からの操作に連動して回転される部材であればよい。

文字板13は、円形で、周部に図1に示す時刻表示目盛13aを有する。なお、文字板13は液晶画面によって時刻表示目盛を表示するデジタル表示式の文字板であってもよい。時刻表示針14は、時針、分針、秒針のうちの少なくとも時針と分針とからなる。

図1に示すように腕時計11の3時方向において竜頭16がケース12に取付けられている。竜頭16はケース12の外部で回転操作される。それによって、竜頭16の回転は、例えば分針を回転させるためにムーブメント15が有する図示しない輪列に与えられ、分針の位置が調整される。

表示体17は、例えば合成樹脂製で、図1に示すように平面視リング状である。表示体17の外径は文字板13の直径より大きく、表示体17の内径は文字板13の直径より小さい。表示体17は文字板13の周方向に回転可能に配設されている。図2及び図3に示すように表示体17の内周部は文字板13の周部表面に重なっている。

図2及び図3に示すように表示体17の厚みは、内周から外周に向けて次第に増えている。それにより形成された表示体17の斜状でかつ環状をなす表面は表示面として利用され、この面に、図1に示すように表示17aが設けられている。表示17aは、例えば表示体17の周方向に沿って等間隔に印刷などにより設けられた目盛である。表示体17の回転により所定の位置に動かされた表示17aと時刻表示針14との相対位置の変化によって、例えば所定時間からの経過時間を計測するタイマー機能を得ることができる。

なお、既述のように表示体17は平面視リング状であることが好ましいが、これに制約されない。表示体17が平面視リング状である場合、平面視無端形状であっても、両端を有しこれらの端が対向されて平面視Cの字形状をなしていても差し支えない。表示体17の表示17aは、目盛に限らず、互いに異なる色で区分された複数の表示領域であってもよい。或いは、複数の無地の表示領域の夫々に描かれたシンボル(例えば日中のイメージを表す太陽のシンボルや、日没後のイメージを表す月のシンボル等)を、表示17aとすることもできる。更に、表示17aは、タイマー機能用ではなく、簡易な方位測定を可能とするための方位表示であってもよい。

図2〜図4に示すように表示体17はその裏側に被動歯車部18を一体に有する。被動歯車部18は、谷部と山部を表示体17の周方向に交互に設けてなり、これら山部と谷部は、表示体17の半径方向(放射方向)に延びている。被動歯車部18は、文字板13の外周から外れていて、この外周を囲んでいる。

図2及び図3に示すようにケース12は、環状に作られた胴21の厚み方向一面に例えば透視カバー22を液密に装着するとともに、胴21の厚み方向他面に裏蓋23を液密に装着して形成されている。胴21はステンレス鋼やチタンなどの金属製であることが好ましい。

透視カバー22は、例えば円形であり、時計11の正面をなしている。透視カバー22は透光部材例えば透明なガラス等からなり、これを通して文字板13及び表示体17を透視可能である。裏蓋23は時計11の裏面をなしている。裏蓋23は金属や合成樹脂製である。なお、図2及び図3中符号24,25は、夫々ケース12の液密を保持するために、胴21と透視カバー22との間、又は胴21と裏蓋23との間に挟設された環状のシール材を示している。

図2及び図3に示すように胴21はその内側空間に向けて突出する環状凸部26を有する。環状凸部26に透視カバー22の周部裏面が接触し支持されている。この環状凸部26は、表示体17の外周部表面を覆っている。そのため、表示体17は、文字板13と環状凸部26とで時計11の厚み方向に動かないように保持されている。更に、環状凸部26の裏側に直角に連続した胴21の内周面21aは表示体17の外周面に接近され、それにより、表示体17がその径方向に動かないように保持されている。

胴21は竜頭16の取付け位置からずれた位置、例えば2時方向に、図2及び図3に示す貫通孔27を有する。この貫通孔27に挿入してパイプ28がケース12に固定されている。胴21とパイプ28が共に金属製である場合、ロウ付けによりパイプ28が胴21に固定される。胴21とパイプ28の少なくとも一方が合成樹脂製である場合、接着剤を用いてパイプ28が胴21に固定される。パイプ28は表示体17の半径方向(放射方向)に延びている。

パイプ28は大径部28aと小径部28bとを有する段付き円筒形状である。このパイプ28の小径部28bが貫通孔27に貫通されている。パイプ28の大径部28aは、その小径部28b寄りの端面をケース12の外周面に接触させた形態で、ケース12の外部に配置されている。

大径部28aと反対側の小径部28bの端部はケース12の内部に突出されている。この小径部28bの端部に回り止め部29が形成されている。図5に示すように回り止め部29は、好ましい例として複数で、かつ、パイプ28の周方向に一回り並んで設けられている。

これらの回り止め部29は、パイプ28の中心軸線Pが延びる方向に沿って、後述する駆動歯車に向けて、言い換えれば、ケース12の中心側に向けて先細り形状をなして突出されている。具体的には、各回り止め部29は、斜状をなした一対の側面29aを有し、これら側面29a相互の距離、言い換えれば、回り止め部29の幅は、次第に狭まっている。

これにより、各回り止め部29は三角形の山部をなしている。したがって、ケース12内に臨んだ小径部28bの端部は、三角形の山部と、パイプ28の周方向に隣接した山部間に形成された三角形の谷部とが、パイプ28の周方向に交互に設けられた構造をなしている。

パイプ28が金属製である場合、その小径部28bの端部に、前記谷部に相当する切削跡が得られるように切削加工が施される。それによって、各回り止め部29がパイプ28の周方向に隣接する切削跡間に形成される。このようにパイプ28に対する切削加工により各回り止め部29を形成する上で、パイプ28自体が作業空間を限定することはなく、パイプ28周りの空間が作業空間となるので、加工性がよい。パイプ28が合成樹脂製である場合、このパイプ28の成型によって各回り止め部29が形成される。

なお、回り止め部29は、先細り形状であれば、三角形に制約されず、例えば、三角形の先端が丸みを帯びて形成されていてもよく、或いは、二等辺台形状であってもよく、更には、後述する操作部材の回転方向が一方向である場合、回り止め部29は、その片側の側面のみが斜状に形成され、それにより、先細り形状となっていても差し支えない。

図1中符号31は操作部材を示している。操作部材31は、表示17aを移動させるためにケース12の外部で操作されて、表示体17を連動する。この連動により表示体17が回転される。図2及び図3に示すように操作部材31は、好ましくは金属製で、頭部32と軸部33を備える。

頭部32はリング状の周壁とこの周壁の一端を閉じた端壁を有するキャップ状に形成されている。この頭部32の深さ及び内径(周壁の内周面で形成される径)は、パイプ28の大径部28aの全長及び大径部28aの外周面で形成される直径より大きい。頭部32の周壁の外周面に、この頭部32が回転操作される際に操作する作業者の指が滑ることを防ぐための凹凸部が、ローレット加工により設けられている。

軸部33は頭部32の端壁裏面の中央部から一体に突設され、この軸部33は大径部28aの全長より長い。軸部33の先端部33aにおける軸部33に直交する方向に沿う断面形状は、非円形、例えば図4に示すように断面Dの字形状である。これにより、軸部33は段差33bを有している。

先端部33a以外の部位、つまり、軸部33の根元から先端部33aまでの部位の外周面がなす径(直径)は、一定で、かつ、パイプ28の小径部28bの内径より僅かに小さい。前記部位はパイプ28の全長より長い。

操作部材31の軸部33は、パイプ28に対して回転可能でかつパイプ28の軸方向(つまり、パイプ28の中心軸線Pが延びる方向)に移動可能に挿入されている。それにより、操作部材31の頭部32は、パイプ28の大径部28aを覆ってケース12の外部に配置されている。

軸部33の先端部33aに、操作部材31の回転を表示体17に伝達する駆動歯車35が取付けられている。詳しくは、駆動歯車35は先端部33aの断面形状に対応した形状の嵌合孔35aを有する。この嵌合孔35aを先端部33aに嵌合した後、先端部33aの外周面に開放する溝に止め輪37を取付けることにより、駆動歯車35が、止め輪37と段差33bとで挟まれ、先端部33aに対し回り止めされた状態に取付けられている。駆動歯車35が有する歯35bは、表示体17の被動歯車部18に常に噛合わされている。つまり、操作部材31の後述する押し込み操作とその解放に伴って、ケース12内で駆動歯車35と被動歯車部18とが噛合う位置は、表示体17の半径方向に移動するが、噛合いそのものは維持される。

駆動歯車35に係合部36が設けられている。係合部36は、操作部材31がその中心軸線Pが延びる方向に往復移動されるに従い回り止め部29に係脱される。係合部36、は好ましく例としての駆動歯車35の側面に突設されている。なお、係合部36が駆動歯車35の側面から突出しないように、駆動歯車35の中央部に円形の凹みを設けて、その底面に係合部36を突設することも可能である。

係合部36は前記回り止め部29とともに、ケース12の内部に配設されるストッパ手段Sを形成する。このストッパ手段Sにより、操作部材31が後述する第1位置に配置された状態で頭部32の回転が妨げられるとともに、操作部材31が後述する第2位置に配置された状態で表示体17を連動するための頭部32の回転が許される。

係合部36は駆動歯車35と一体であることが好ましい。この場合、係合部36と駆動歯車35とは、金属をプレスで加工して型成形された一体品とすることができる。しかし、これに対して低コストで製造できるように、本実施形態においては、係合部36を有する駆動歯車35は、ポリカーボネートやジュラコン等の合成樹脂で射出成形された一体品となっている。なお、駆動歯車35が合成樹脂で係合部36が金属である場合、係合部36を駆動歯車35にインサート成形することによって、これらを一体品とすることも可能である。

図6に示すように係合部36は、好ましい例として複数、具体的には回り止め部29と同数設けられている。これらの係合部36は駆動歯車35の周方向に一回り並んでいる。 各係合部36はパイプ28に向けて先細り形状をなしている。具体的には、各係合部36は、斜状をなした一対の側面36aを有し、これら側面36a相互の距離、言い換えれば、係合部36の幅は、次第に狭まっている。

これにより、各係合部36は三角形の山部をなしている。したがって、ケース12内に配置される駆動歯車35の側面には、係合部36をなす三角形の山部と、駆動歯車35の周方向に隣接した山部間に形成された三角形の谷部とが、駆動歯車35の周方向に交互に設けられている。係合部36の側面36aは回り止め部29の側面29aに係脱可能である。

なお、係合部36は、先細り形状であれば、三角形に制約されず、例えば、三角形の先端が丸みを帯びて形成されていてもよく、或いは、二等辺台形状であってもよく、更には、操作部材31の回転方向が一方向である場合、係合部36は、その片側の側面のみが斜状となって先細り形状となっていても差し支えない。

操作部材31の軸部33は、その長手方向中間部に周方向に連続する環状の取付溝38を有する。この取付溝38に嵌合されてリング状のパッキン39が軸部33の外周面から突出して取付けられている。パッキン39は弾性変形が可能な合成ゴムや合成樹脂などの材料で形成されている。このパッキン39は、パイプ28とこれに挿入された軸部33とで弾性変形した状態に挟まれている。それによって、パッキン39はパイプ28と軸部33との間の防水を担っている。

操作部材31は、パイプ28の中心軸線Pが延びる方向に動かされることにより、第1位置と第2位置とにわたり移動可能である。第1位置と第2位置は、表示体17の半径方向に延びるパイプ28の中心軸線Pが延びる方向にずれて設定されている。操作部材31は通常図2に示す第1位置に配置され、押し込まれたた操作部材31は図3に示す第2位置に配置される。

第1位置は操作部材31及び表示体17が不用意に回転されないように保持するための位置である。第2位置は、使用者等が操作部材31の頭部を意図的に回転操作して、表示体17を連動し回転させるための位置である。

操作部材31は、付勢体、例えばコイルばね40でケース12の外部に向けて付勢されて、第1位置に保持されている。コイルばね40は、例えば大径部28aと小径部28bとの境をなす壁部と、頭部32の端壁とで圧縮状態に挟まれている。なお、コイルばね40の配設は前記説明に限定されない。例えば、頭部32の端壁に対向するパイプ28の端面と頭部32の端壁とでコイルばね40を圧縮状態に挟んでもよい。更に、パイプ28の大径部28aの外周を囲んでコイルばね40を配置するとともに、このコイルばね40を胴21の外側面21bと頭部32の端壁とで圧縮状態に挟んでもよい。

以上説明した時計11によれば、ストッパ手段Sがケース12内に配置されているので、ストッパ手段Sが、ケース12の外部で、人体の汗や大気中の湿気及び砂塵等に晒されることがない。これにより、ストッパ手段Sが腐食するおそれがなく、その耐候性を向上できる。

ストッパ手段Sは、ケース12の外部に位置される操作部材31の頭部32を利用するものではないので、頭部32がストッパ手段Sを原因として大径化されない。よって、ケース12の薄型化に貢献できる。

ストッパ手段Sの係合部36は駆動歯車35と一体であり、ストッパ手段Sの回り止め部29はケース12内に突出するパイプ28の端部を利用して形成されている。パイプ28は操作部材31を支持する部品であり、駆動歯車35は操作部材31の回転を表示体17に伝達する部品である。このため、ストッパ手段Sを構成する上で特別な部品を要しない。よって、部品点数が増加することなく、ストッパ手段Sを構成できる。

更に、ストッパ手段Sの回り止め部29は、パイプ28の端部の厚みを利用して形成され、パイプ28の径方向に沿ってパイプ28の端部の外周周りに突出されたものではない。これにより、ケース12の内部に突出されたパイプ28の端部の外周周りに回り止め部29と、これに係合されるストッパ手段Sの係合部36とが設けられるスペースを要しない。若しくは、仮に、係合部36がパイプ28の端部に肉厚より大きくパイプ28の端部外周から突出する場合でも、その突出寸法は小さい。それに応じて、ケース12内の表示体17の誤動作を妨げるストッパ手段Sが、ケース12の厚み方向についてケース12内に占めるスペースが小さくて済む。そのため、ケース12の薄型化を促進する場合に適している。 加えて、駆動歯車35の側面に係合部36を突設した構成によれば、駆動歯車35が大径化されない。

即ち、仮に、係合部36を駆動歯車35の幅内に形成する場合、この駆動歯車35には、回り止め部29が形成されたパイプ28の端部外周に嵌合する部位が必要で、この部位の外側に表示体17の被動歯車部18に噛合う歯36b形成される。それにより、前記部位を原因として駆動歯車35の直径が大きくなる。

これに対して、係合部36を駆動歯車35の側面に突設したことで、パイプ28の端部外周に嵌合する部位を駆動歯車35に必要としないので、この駆動歯車35は大径化されない。したがって、ケース12の厚み方向についてケース12内での駆動歯車35の配設スペースが小さくて済むので、ケース12の薄型化に貢献できる。

以上説明した時計11において、表示体17を回転操作するとき以外の状態で操作部材31は、コイルばね40の付勢力で、ケース12の外に向けて付勢され、図2に示した第1位置に保持されている。この状態で、駆動歯車35の側面に突設された複数の係合部36は、パイプ28が有する複数の回り止め部29に係合されている。これらの係合は、回り止め部29の側面29aと係合部36側面36aが、パイプ28の周方向に接することでなされている。

パイプ28はケース12に固定されているので、前記係合(即ち、本実施形態では噛合い)によって、パイプ28をストッパとして、駆動歯車35の回転、及びこの歯車取付けられた操作部材31の回転が妨げられる。そのため、駆動歯車35が表示体17の被動歯車部18に常に噛合っているにも拘わらず、携帯時等における表示体17の不用意な回転及び操作部材31の空回りを防止できる。

このように第1位置に配置された操作部材31が不用意に回転されることが妨げられて、表示体17の誤動作が抑制されるので、この表示体17の表示17aと文字板13の時刻表示目盛13aまたは時刻表示針14との関係で定められた機能(例えばタイマー機能等)が、不用意に狂うことを抑制できる。

また、表示体17を回転させるときは、頭部32を撮んで操作部材31を、コイルばね40に抗して図3に示した第2位置に押し込む。この押し込み操作は、頭部32の周壁が胴21の外側面21bに接することで停止される。こうした押し込みに伴う駆動歯車35の移動により、係合部36が回り止め部29から離れる。

つまり、ストッパ手段Sが操作部材31の頭部32の回転を許す状態となり、頭部32の回転操作が可能となる。このため、頭部32の回転操作に伴い、操作部材31の回転が、駆動歯車35と被動歯車部18とが噛合わせを介して表示体17に伝達され、表示体17に所望の回転を与えることができる。なお、本実施形態では時計回り及び反時計回りのいずれの方向にも操作部材31を回転操作できる。

こうして表示体17を回転させた上で頭部32から手指が離されると、コイルばね40の付勢力で、操作部材31がケース12の外部に向けて押し戻され第1位置に配置される。それに伴い、ストッパ手段Sが機能する。つまり、係合部36が回り止め部29に係合されて、操作部材31及び表示体17が、その不用意な回転を妨げられた状態に保持される。

既述のように回り止め部29は駆動歯車35に向けて先細り形状であり、更に、係合部36はパイプ28に向けて先細り形状である。加えて、回り止め部29が有する一対の側面29a、及び係合部36が有する一対の側面36aが、いずれも斜状で、かつ、側面29a間の距離を、及び側面36a間の距離は、夫々次第に狭められている。それにより、係合部36が回り止め部29に係合しようとする際、第1位置への操作部材31の移動方向に沿って係合部36が回り止め部29に引っ掛かることが抑制される。よって、円滑に係合部36を回り止め部29に係合させることができる。

又、既述のように複数の回り止め部29はパイプ28の周方向に一回り並べられ、この回り止め部29と同数の係合部36も、駆動歯車35にこの歯車の周方向に一回り並べられている。これにより、操作部材31が第1位置に配置された状態で、より多くの回り止め部29と係合部36とが係合するので、ストッパ手段Sによる操作部材の不用意な回り止め性能が高い。

更に、第1位置に配置された操作部材31の頭部32に、これを回転させようとする操作力が、誤って過大に加えられることが考えられる。この場合、互いに接した回り止め部29の斜状の側面29aと係合部36の斜状の側面36a間で滑りを生じながら、操作部材31はケース12の中心に向けて移動される。それに従い、回り止め部29から係合部36が外れるので、ストッパ手段Sをなした回り止め部29と係合部36に過大なストレスが掛かって、これらが破損する虞がない。

これとともに、係合部36が回り止め部29から外れた直後に、コイルばね40により操作部材31がケース12の外部に向けて移動されるに伴い、係合部36が回り止め部29に係合される。それに伴い、クリック感が操作者に与えられる。したがって、操作部材31の誤操作を知覚させることが可能である。

以上説明したように第1の実施の形態によれば、携帯時等におけるケース12内の表示体17の不用意な回転、及びケース12の外部での回転操作により表示体17を連動する操作部材31の不用意な空回りを防止するストッパ手段Sの耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段Sを原因として操作部材31の頭部32が大径化されない時計11を提供できる。

11…腕時計(時計) 12…ケース 17…表示体(被回転体) 27…貫通孔 28…パイプ P…パイプの中心軸線 29…回り止め部 29a…回り止め部の側面 31…操作部材 32…頭部 33…軸部 35…駆動歯車 36…係合部 36a…係合部の側面 S…ストッパ手段 40…コイルばね(付勢体)