浮遊レンズ取り付けシステム

[関連出願への相互参照] 本出願は、参照により全体を本明細書に組み込まれる2008年7月3日出願の米国仮出願第61/078,326号の権利を主張する。

本発明は、総じて、アイウェアの取り付けシステムに関する。より詳細には、本発明は、成形時又は取り付け前の元のレンズ幾何学構造を維持する方式で光学レンズを取り付けることによって、その幾何学構造及び優れた光学性能を維持するための方法と装置とに関する。

アイウェアの分野では、近年、種々の改善がなされてきた。例えば、ユニタリ円柱レンズは、Blades(登録商標)(Oakley, Inc.)アイウェアによって世に広められ、これは、なかでも特に、Jannardに対して発行された米国特許第4,859,048号の技術を取り入れている。全体を通して一定の水平半径を有するユニタリトロイダルレンズは、やはりOakley, Inc.によって製造されるM Frame(登録商標)シリーズの様々な製品を通じて導入された。例えば、Jannardへの米国特許第4,867,550号を参照せよ。アイウェアシステムにおけるその他の種々の改善点は、いずれもJannard, et al.への特許である米国特許第4,674,851号、第4,730,915号、第4,824,233号、第4,867,550号、第5,054,903号、第5,137,342号、第5,208,614号、及び第5,249,001号において実証されている。これらの及びその他の改善点は、アイウェアの光学性能における有意義な進歩を表わしている。

とりわけハイスピードのアクションスポーツでの使用を意図される高品質のアイウェアの分野における継続的な目的の1つは、アイウェアによって導入される歪みを最小限に抑えることである。歪みは、レンズの光学部分を構成する材料の品質の悪さやレンズのための成形技術及び/又は研磨技術の水準の低さなどの様々な影響によって導入され得る。また、光学的歪みは、レンズのリム(orbital、軌道)の形状の変化又は法線視線に対するレンズの方向性の悪さのように、レンズとフレームとの相互作用に起因して生じる可能性がある。

ポリマフレーム又はメタルワイヤフレームを使用するメガネシステムは、衝撃、記憶に誘発される力又はその他の外力、アイウェアの組み立てプロセスに起因する力、並びに太陽光及び熱に対する暴露などの、様々な環境的要因に起因する曲げや屈曲の影響を受けやすい。レンズの屈曲、又は一方のレンズのもう一方のレンズ若しくはテンプル(ear stem、柄、蔓)に対する無制御な方向性の逸脱は、レンズが矯正(度付き)レンズであれ非矯正レンズであれ、メガネの光学特性を望ましくない形で変化させる可能性がある。

また、多くのアイウェアシステムは、締まり嵌めを使用してレンズを保持することによって組み立てられる。これは、ユニタリレンズのアイウェアでも起こる可能性があるが、一般には、デュアルレンズのアイウェアが、締まり嵌めを使用して組み立てられる傾向がある。具体的には、デュアルレンズのアイウェアは、メガネのレンズを支える1対のリムを有するフレームを含む。フレームは、通常、単一の構成要素として形成され、図1に示されるように、使用者にメガネを着用可能にする左右のテンプルにヒンジ結合される。図1は、左右のそれぞれのレンズ16を支えるように構成される左右のリム14を有するフレーム12を含む典型的な先行技術のメガネ10を例示している。

図2のメガネ10の正面図に示されるように、左右のリム14は、左右のそれぞれのレンズ16を概して連続的に取り囲んでいる。レンズ16をフレーム12のリム14に収容するために、リム14は、通常、図3に示されるように、リム14の周内を走る溝18を含む。溝18は、概してレンズ16の周幾何学構造に一致するように形成される。メガネの組み立ての際に、レンズ16は、リム14の溝18に押し込まれる。

このようなメガネの設計は、総じて、単純で且つ迅速な製品の製造を提供する。実際、このような設計は、最終製品を作成するために組み立てにおいて必要とされる工程又は構成要素が比較的少ないという理由でも有利である。その結果、上述の設計及び製造は、製造の単純さ及び容易さゆえに、アイウェア業界において長年にわたって用いられてきた。

先行技術のアイウェア設計の長期にわたる利用にもかかわらず、本発明の少なくとも1つの実施形態の態様は、先行技術のメガネのレンズが、少なくともメガネの設計及びこれらのメガネの製造方法ゆえに、取り付けの際に光学的品質の低下を生じる、という認識を含む。特に、本明細書で開示される実施形態の少なくとも1つにしたがうのは、先行技術のメガネのレンズの幾何学構造が、メガネに取り付けられたときにその成形時又は取り付け前の元の幾何学構造から歪み又は変形し、ゆえに1つ又は2つ以上の光学収差をレンズ内で発生させてレンズの光学性能を低下させる、という認識である。先行技術のこの及びその他の問題を解決するために、本明細書で開示される種々の実施形態は、レンズが変形されずゆえに優れた光学的品質を維持するようにレンズをメガネに取り付けることを可能にする固有な解決策を提供する。

例えば、たとえ先行技術のメガネのレンズが寸法的に正確であり尚且つそれらの成形時又は取り付け時の元の幾何学構造において優れた光学を提供する場合でも、これらのレンズは、固定寸法のリムに挿入するために、最初に圧縮され曲げられる可能性がある。多くのタイプのアイウェアでは、リムは、レンズの周りを周囲から締め付けることもある。その他のケースでは、形の崩れたレンズサポート又はリムゆえに、本来ならば幾何学的に且つ光学的に正しいはずのレンズが、ひとたびリムに取り付けられると成形時又は取り付け前の元の幾何学構造から歪むことがある。これらのケースでは、レンズの幾何学構造は、リムに取り付けられた後に、成形時又は取り付け前の元の幾何学構造から変化する。更に、リム又はレンズのあらゆる寸法的逸脱は、後述のように、レンズの過度な圧縮及び深刻な曲げを発生させる可能性がある。

固定寸法のフルリムを有する先行技術のメガネが、図3の拡大断面図に示される。このような先行技術のメガネは、溝18の内部幾何学構造を最初から超えた幾何学構造を有するレンズ16を意図的に含んでいる。更に、意図されるよりもレンズが大幅に大きい状況もしばしばあり、これは、大抵、よくある寸法的及び製造的むらに起因する。したがって、このタイプの固定寸法の先行技術のアイウェアは、レンズ16がリム14に押し込まれるとき及びその後にレンズ16がかなりの圧縮応力又は曲げを受け、結果としてレンズの幾何学的変化を生じることを特徴とする。このように、たとえレンズが取り付け前に卓越した光学を提供しても、そのレンズの光学は、幾何学的歪みゆえに取り付け後には失われてしまう。

レンズ16に作用する圧縮力又は曲げ力は、レンズ16がフレームに取り付けられるとき及びその後に生じて、光学収差又は非点収差歪みの発生源となる幾何学的変化をレンズ16に発生させる可能性がある。例えば、レンズ16が先行技術のメガネのリム14に取り付けられた後は、図4に例示される矢印によって表わされるように、レンズ16に対して1つ又は2つ以上の方向に力が作用する可能性がある。これらの力は、図5に示される ように、レンズ16を成形時又は取り付け前の意図される元の形状又は幾何学構造から逸脱させ、レンズ16を光が通る際のプリズムシフトなどの種々の光学収差を発生させる。このような力は、レンズ16の水平断面及び/又は垂直断面に見られるように、レンズの幾何学構造をその成形時又は取り付け前の幾何学構造から変化させる可能性がある。レンズの幾何学的逸脱の結果、このようなメガネの光学性能は損なわれる。

したがって、本明細書で開示される実施形態の少なくとも1つにしたがうのは、レンズがそれらの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を保持すること及びそれによってレンズの光学的品質を保つことを可能にするメガネを提供することが、当該分野において必要とされている、という認識である。より詳細には、レンズの幾何学構造を変動させ得る圧縮応力に組み立て時又は組み立て後及び着用時にほとんど又は全く見舞われることなくレンズがフレームのリムに取り付けられることを可能にするアイウェアフレームが、当該分野において必要とされている。

更に、本明細書で開示される一実施形態にしたがうのは、メガネのレンズがメガネの使用時に屈曲され又は曲げられ、ゆえにレンズの幾何学構造が歪められ、それらの意図される光学性能が損なわれることがある、という認識である。屈曲又は曲げは、レンズの水平面及び/又は垂直面において観察され得、レンズの曲率を変化させ得る。例えば、図6に例示されるように、もし先行技術のメガネ32のテンプル30が、非応力下ポジション36から応力下ポジション38へ横方向34に屈曲される場合は、屈曲作用及び屈曲応力40は、メガネ32のテンプル30及びフレーム42に沿って概して均等に分布される。その結果、フレーム36のリムに取り付けられたレンズもまた、屈曲される又は曲げられる。上記のように、その意図される幾何学構造からの逸脱時に、レンズは、光学収差及び光学的品質の低下に見舞われる。

したがって、本明細書で開示される実施形態の少なくとも1つにしたがうのは、テンプル又はフレームにおける外向き又は内向きの屈曲及び/又は捩りによって生じ得るようなメガネのその他のセクションの幾何学的変化の結果としてレンズに曲げ応力を発生させることのないメガネが、当該分野において必要とされている、という認識である。特に、レンズを曲げ応力又は屈曲応力から隔離する又は保護するメガネが、当該分野において必要とされている。例えば、メガネの撓みを主に被選択領域において発生させることによってレンズの曲げを阻止することを可能にする、相対的曲げ強度の異なる個別のフレックスゾーンを含むメガネを提供することができる。これらの「フレックスゾーン」は、レンズ及び/又はリムがそれらの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を保持することを可能にしつつ、曲げ応力、屈曲応力、又は捩り応力を吸収することができる。

換言すると、本明細書で開示される実施形態の少なくとも1つにしたがうと、メガネフレームのリムフレーム部分よりも比較的可撓性であるブリッジ領域及びテンプルセクションを含むメガネフレームが提供される。このような一実施形態は、メガネフレーム内に配されるレンズにかかる屈曲応力又は捩り応力を大幅に軽減する及び/又は排除することができる。このような実施形態では、屈曲応力又は捩り応力は、リムフレーム部分及びレンズに作用する代わりに、フレームを通じてブリッジセクション及びテンプルセクションに伝わることができる。

また、本発明の種々の実施形態は、リムフレーム部分と比べて可撓性であるブリッジセクション及びテンプルセクションを有する特徴を取り入れることなくレンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を維持するように構成することができる。本明細書で開示される一部の実施形態は、レンズの幾何学構造の歪みを阻止するように有利に構成できるのみならず、レンズへの力の伝達を阻止するようにも構成できると考えられる。実際、これらの特徴の取り入れ及び使用は、本開示によって当業者に明らかになる。

更に、本明細書で開示される一実施形態にしたがうと、レンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を維持するのみならず使用者によるレンズの交換も容易にするメガネフレームが提供される。更なる一実施形態では、レンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を維持し、使用者によるレンズの交換を容易にし、衝撃を受けた場合のレンズ保持を確実にするメガネフレームも提供される。

更に、本明細書で開示される一実施形態にしたがうと、メガネフレーム内の深いレンズ溝又は堀、及び製造公差を「吸収する」又は補償するために溝又は堀内に配される1つ又は複数のレンズバンパの使用を通じてレンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を実質的に維持するメガネフレームが提供される。少なくとも1つの実施形態では、固有の公差緩衝システムを取り入れた深い溝のメガネフレームが提供される。公差緩衝システムは、フレームに取り付けられたレンズがフレームに対して光学的に望ましいポジションに方向付けられていることを保証することができる。このようにすれば、レンズは、たとえ対応する溝のプロファイル(profile、輪郭)よりも大幅に小さいプロファイルを有することがあっても、フレーム及び着用者の視線に対して最適に位置決めすることができる。

したがって、一実施形態では、着用者の頭によって運ばれるように適応され、メガネによって支えられるレンズの幾何学構造及び光学的品質を維持するための、メガネが提供され、該メガネは、着用者の頭によって運ばれるように適応されるフレームと、レンズを着用者の視野の経路(path)内に位置決めするためにフレームによって運ばれるレンズサポートと、フレームのレンズサポートの内周に沿って形成されるレンズ取り付け領域又は溝であって、前方バンク(bank、堤、土手)及び後方バンク、並びに前方バンクと後方バンクとの中間に配されるベッドを定め、ベッドは、浮遊(フローティング)プロファイルを定め、前方バンク及び後方バンクの各自は、前方保持プロファイル及び後方保持プロファイルをそれぞれ定める、レンズ取り付け領域又は溝と、を含み、レンズの外側プロファイルは、レンズが溝から離脱することなく垂直方向及び内外方向にレンズサポートの溝内を動くことを許容されるように、ベッドの浮遊プロファイル未満であるとともに溝の前方バンク及び後方バンクの保持プロファイルを超える。

メガネは、1対のレンズサポートを含むことができ、これらのレンズサポートは、デュアルレンズを支えるように構成される。前方保持プロファイルは、後方保持プロファイルと異なることができる。メガネは、レンズ取り付け領域又は溝内に配される1つ又は複数のレンズバンパを含むことができる。レンズバンパは、レンズサポートに装着することができる。レンズは、成形時又は取り付け前の元の幾何学構造からの幾何学的歪みを生じることなく溝内に維持されることができる。前方バンク及び後方バンクの少なくとも1つは、第1のレンズサポート沿いに連続曲線として伸びることができる。前方バンク及び後方バンクの少なくとも1つは、レンズサポートの溝内にレンズを保持するための1つ又は複数の可撓性タブを含むことができる。溝は、一定の深さを定めることができる。相対する第1のへりは、第1の周経路を定めることができ、相対する第2のへりは、第2の周経路を定めることができ、第1の周経路は、第2の周経路に外接している。

別の実施形態では、メガネによって支えられるレンズの幾何学構造及び光学的品質を維持するためのメガネが提供され、該メガネは、着用者の頭によって運ばれるように適応されるフレームと、第1のレンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレームによって運ばれる第1の下側サポートであって、第1のレンズ取り付け領域又は溝を定めてその中に第1のレンズを捕えるためにフレームに装着可能である第1の下側サポートと、第2のレンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレームによって運ばれる第2の下側サポートであって、第2のレンズ取り付け領域又は溝を定めてその中に第2のレ ンズを捕えるためにフレームに装着可能である第2の下側サポートと、を含み、第1及び第2の溝は、レンズサポートの第1及び第2の下側サポート部分がレンズサポートの下部に装着されたときに第1及び第2の下側サポートのそれぞれ並びにフレームの内周に沿って形成され、溝は、相対するバンクと、これらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定め、ベッドは、浮遊プロファイルを定め、相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定め、ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超え、対応するレンズのプロファイルは、第1及び第2のレンズがそれぞれ第1及び第2の溝内をその溝から離脱することなく動くことを許容されるように、溝のバンクの保持プロファイル未満である。

第1及び第2のリムは、チタンを含むことができる。第1及び第2の下側ポートは、射出成形によって形成することができる。第1及び第2の下側サポートは、メタルを含むことができる。

更に別の実施形態では、メガネによって支えられるレンズの幾何学構造及び光学的品質を維持するためのメガネが提供され、該メガネは、着用者の頭によって運ばれるように適応されるフレームであって、少なくとも第1及び第2の自由端を定めるようにレンズの全周未満に沿って伸びるフレームと、フレームの第1の端に枢動可能に装着される顎部(jaw、ジョー)であって、第1のレンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレーム及び顎部がレンズの周を少なくとも部分的に取り囲むようにフレームの第1の端からフレームの第2の端へ伸びる自由端を有し、顎部及びフレームは、中にレンズを受けるためのレンズ取り付け領域又は溝を定める、顎部と、フレームの第2の端に枢動可能に装着されるラッチ部材であって、係合ポジションと離脱ポジションとの間で可動であり、顎部の自由端の少なくとも一部分を捕えて顎部の自由端をフレームの第2の端に固定するために係合ポジションにあるラッチ部材と、を含む。

ラッチ部材は、フレームの内側端に配することができる。ラッチ部材は、メガネのノーズピースの一部として機能することができる。ラッチ部材は、内外方向に枢動することができる。メガネは、更に、溝内に配される1つ又は複数のレンズバンパを含むことができる。溝は、顎部がフレームに装着されたときにフレーム及び顎部のそれぞれの内周に沿って形成され、溝は、相対するバンクと、これらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定め、ベッドは、浮遊プロファイルを定め、相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定める。ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超えることができ、対応するレンズのプロファイルは、レンズが溝内をその溝から離脱することなく動くことを許容されるように、溝のバンクの保持プロファイル未満であることができる。メガネは、更に、レンズに装着される1つ又は複数のレンズバンパを含むことができる。

一部の実施形態では、顎部は、フレームと一体的に形成することができる。例えば、デュアルレンズを有するメガネでは、メガネの各側について、顎部の端は、フレーム部分と一体的に形成することができる。換言すると、フレーム及び顎部は、射出成形などによって一体的に形成することができる。顎部が枢動する、動く、又は撓むことを許容して顎部の自由端がフレームの第2の端から離れる及び同第2の端に向かうことによってレンズの取り換えを可能にするような材料で顎部が形成される、実施形態を提供することができる。別の実施形態では、顎部の自由端がフレームの第2の端に向かうように又は同第2の端から離れるように枢動する、動く、又は撓むことを可能にするために、顎部とフレームとの間の接合部に可動ジョイントを形成することができる。このように、メガネのこのような実施形態は、素早く且つ便利に形成することができる。例えば、このような実施形態は、射出成形などのプロセスを通じて形成される統合された又は一体的な製品であることができる。このような実施形態は、パーツの数を有利に減らすとともに使用者による操作を 容易にすることができる。

その他の実施形態では、ラッチ部材は、メガネと一体的に形成することもできる。例えば、ラッチ部材は、フレームの第2の端と一体的に形成することができる。ラッチ部材が枢動する、動く、又は撓むことを許容してラッチ部材に対する顎部の係合又は離脱を可能にする材料でラッチ部材が形成される、一実施形態を提供することができる。別の実施形態では、ラッチ部材が枢動する、動く、又は撓むことを可能にしてラッチ部材に対する顎部の係合又は離脱を可能にするために、ラッチ部材とフレームとの間の接合部に可動ジョイントを形成することができる。

更に別の実施形態では、メガネによって支えられるレンズの幾何学構造及び光学的品質を維持するためのメガネであって、フレームと、サポート部材と、固定部材とを含むメガネが提供される。フレームは、着用者の頭によって運ばれるように適応され、レンズの周の少なくとも一部分に沿って伸びることができる。サポート部材は、サポート部材がフレームに相対的に保持ポジションと開ポジションとの間で枢動することができるように、フレームに枢動可能に装着することができる。サポート部材は、レンズの周の少なくとも一部分を捕えてレンズを着用者の視野の経路内に取り付けるために、保持ポジションへ可動であることができる。固定部材は、係合ポジションと離脱ポジションとの間で可動であることができる。固定部材は、サポート部材を保持ポジションに固定してサポート部材をフレームに固定するために、係合ポジションにあることができる。更に、固定部材は、メガネと一体的に形成することができる。

一部の実施形態では、フレームは、少なくとも第1の自由端を定めることができ、サポート部材は、その第1の自由端においてフレームに枢動可能に装着することができる。サポート部材は、また、フレームの第1の端に枢動可能に装着されるとともに、レンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレーム及びサポート部材がレンズの周を少なくとも部分的に取り囲むようにフレームの第2の端に相対的に固定することができる自由端を有することができる。フレーム及びサポート部材は、中にレンズを受けることができる剛性の囲いを定めることができる。剛性の囲いは、レンズに変形力を作用させることなくレンズを保持するように構成することができる。更に、サポート部材は、フレームと一体的に形成されて、フレームに相対的に枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。

サポート部材及びフレームは、中にレンズを受けるためのレンズ取り付け領域又は溝を定めることができる。メガネの一部の実施形態は、溝内に配される1つ又は複数のレンズバンパも含むことができる。更に、溝は、サポート部材が保持ポジションへ動いたときに、フレーム及びサポート部材の内周に沿って形成することができる。溝は、相対するバンクと、これらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定めることができる。ベッドは、浮遊プロファイルを定めることができる。相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定めることができる。ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超えることができる。更に、対応するレンズのプロファイルは、レンズが溝内をその溝から離脱することなく動くことを許容されるように、溝のバンクの保持プロファイル未満であることができる。

また、固定部材は、フレームの第2の端に枢動可能に装着されるラッチ部材であることができる。ラッチ部材は、サポート部材の自由端をフレームの第2の端に相対的に固定するためにサポート部材の自由端に係合するように構成することができる。ラッチ部材は、フレームの第2の端と一体的に形成されて、フレームに対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。固定部材は、フレームに枢動可能に装着されるラッチ部材であることができる。更に、固定部材は、フレームの内側部分に配することができる。こ の関連で、メガネは、更に、ノーズピースセクションを含むことができ、ノーズピースセクションは、ラッチ部材を含むことができる。ラッチ部材は、内外方向に枢動することができる。

一部の実施形態では、メガネは、デュアルレンズと1対のサポート部材とを含むことができる。メガネのサポート部材は、フレームと一体的に形成されて、フレームに対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。メガネは、また、1つ又は複数のレンズバンパを装着されるレンズを含むこともできる。

別の実施形態にしたがうと、メガネによって支えられるレンズの幾何学構造及び光学的品質を維持するためのメガネであって、フレームと、第1及び第2のサポートとを含むメガネが提供される。フレームは、着用者の頭によって運ばれるように適応することができる。第1のサポートは、第1のレンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレームによって運ぶことができる。第1のサポートは、開ポジションと、第1のレンズ取り付け領域又は溝を定めてその中に第1のレンズを捕えるためにフレームに相対的に固定される保持ポジションとを有することができる。第2のサポートは、第2のレンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレームによって運ぶことができる。第2のサポートは、開ポジションと、第2のレンズ取り付け領域又は溝を定めてその中に第2のレンズを捕えるためにフレームに相対的に固定される保持ポジションとを有することができる。

一部の実施形態では、第1及び第2の溝は、第1及び第2のサポートがフレームに装着されたときに第1及び第2のサポートのそれぞれ並びにフレームの内周に沿って形成することができる。第1及び第2の溝は、相対するバンクと、これらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定めることができる。ベッドは、浮遊プロファイルを定めることができ、相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定めることができる。更に、ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超えることができ、対応するレンズのプロファイルは、第1及び第2のレンズがそれぞれ第1及び第2の溝内をその溝から離脱することなく動くことを許容されるように、溝のバンクの保持プロファイル未満であることができる。

変更された実施形態では、第1及び第2のサポートは、フレームに枢動可能に結合することができる。例えば、第1及び第2のサポートは、第1及び第2の端を定めることができる。それらの第1の端は、フレームの第1の端に枢動可能に装着することができる。第1及び第2のサポートは、レンズを着用者の視野の経路内に位置決めするためにフレーム並びに第1及び第2のサポートがレンズを少なくとも部分的に取り囲むようにフレームの第2の端に相対的に固定することができる自由端を有することができる。

また、第1及び第2のサポートは、フレームと一体的に形成されて、フレームに対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。第1及び第2のサポートは、フレームがレンズの上端を支えて第1及び第2のサポートがレンズの下端を支えるように、フレームの下方に伸びる第1及び第2の下側サポートであることができる。

更に、一部の実施形態では、メガネは、更に、係合ポジションと離脱ポジションとの間で可動であることができる固定部材を含むことができる。固定部材は、第1及び第2のサポートのそれぞれをフレームに相対的に固定するために、それぞれ係合ポジションへ可動であることができる。固定部材は、フレームと一体的に形成されて、フレームに対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。固定部材は、フレームの第2の端に枢動可能に装着されるラッチ部材を含む。ラッチ部材は、第1及び第2のサポートの自由端をフレームの第2の端に相対的に固定するためにそれぞれのサポートの自由端に係合するように構成することができる。ラッチ部材は、フレームの内側部分に配することがで きる。ラッチ部材は、内外方向に枢動することができる。

更に他の実施形態では、フレーム並びに第1及び第2のサポートのそれぞれは、中にレンズを受けることができる剛性の囲いを定めることができる。剛性の囲いは、レンズに変形力を作用させることなくレンズを保持するように構成することができる。

更に、別の実施形態では、レンズの成形時の幾何学構造を維持するためのメガネフレームが提供される。該フレームは、レンズを少なくとも部分的に受けるように構成されるレンズ取り付け領域又は溝を含むことができる。フレームは、フレーム部分とサポート部材とを含むことができる。サポート部材は、開ポジションにあるときに溝へのアクセスを提供するために及び閉ポジションにあるときにレンズを溝内において横方向に保持するために、フレーム部分に相対的に可動であることができる。閉ポジションでは、第1のフレーム部分及びサポート部材は、レンズに変形力を作用させることなくレンズを溝内において固定することができる。

メガネフレームは、更に、溝内に配される1つ又は複数のレンズバンパを含むことができる。更に、メガネフレームは、公差緩衝システムも含むことができる。公差緩衝システムは、フレームに取り付けられたレンズがフレームに相対的に光学的に望ましいポジションに方向付けられることを保証するためにレンズ溝内において選択的に配置するための複数のレンズバンパを含むことができる。

本明細書で開示される発明の上記の及びその他の特徴は、好ましい実施形態の図面を参照にして以下で説明される。例示される実施形態は、発明の例示を意図するものであり、発明の限定を意図するものではない。図面は、以下の図を含む。

先行技術のメガネの斜視図である。

先行技術のメガネの拡大部分正面図であり、フレームの一部分及びそのレンズを例示している。

図1に示されるメガネを図2のセクション3−3に沿って見た側断面図であり、レンズとフレームとの締まり嵌めを例示している。

図1の先行技術のメガネの正面図であり、メガネのレンズに作用される種々の力を例示している。

図4に示される先行技術のメガネを図4のセクション5−5に沿って見た側断面図であり、レンズに作用される種々の力、及びその結果として生じるレンズの幾何学構造の歪みを例示している。

先行技術のメガネの上面図であり、メガネのテンプル、フレーム、及びレンズに沿って分布される横方向の曲げ力を例示している。

本発明の一実施形態にしたがった、フレームに支えられるレンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を、レンズを「浮遊」可能にすることによって維持するように構成されるフレームを有するメガネの正面図である。

図7のメガネを図7のセクション8−8に沿って見た側断面図である。

図7のメガネを図8のセクション9−9に沿って見た拡大部分側断面図である。

一実施形態にしたがった、メガネのフレームの部分正面図である。

別の実施形態にしたがった、部分的なレンズサポート又はリムを有するメガネのフレームの部分正面図である。

更に別の実施形態にしたがった、メガネのフレームの部分正面図である。

図12Aのフレームをセクション12B−12Bに沿って示した側断面図であり、フレームによって支えられるレンズを例示している。

図12Aのフレーム及びレンズを図12Bのセクション12C−12Cに沿って見た拡大側断面図である。

一実施形態にしたがった、メガネフレームの斜視図である。

図13のメガネフレームの正面図である。

図13のメガネフレームの分解斜視図であり、その構成要素を例示している。

一実施形態にしたがった、図13のメガネフレームを取り入れたメガネの部分正面図である。

図16Aに例示されるメガネの部分背面図である。

一実施形態にしたがった、開放構成にある図13のメガネフレームの背面斜視図である。

図17Aに示されるメガネフレームの正面図である。

一実施形態にしたがった、図13のメガネフレームのラッチの開放及びそこからのレンズの取り外しを例示している。

一実施形態にしたがった、図13のメガネフレームのラッチの開放及びそこからのレンズの取り外しを例示している。

一実施形態にしたがった、図13のメガネフレームのラッチの開放及びそこからのレンズの取り外しを例示している。

別の実施形態のメガネフレームのラッチの開放を例示している。

別の実施形態のメガネフレームのラッチの開放を例示している。

更に別の実施形態のメガネフレームと、そこからレンズを取り外すためのそのラッチの開放とを例示している。

更に別の実施形態のメガネフレームと、そこからレンズを取り外すためのそのラッチの開放とを例示している。

更に別の実施形態のメガネフレームと、そこからレンズを取り外すためのそのラッチの開放とを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更に別の実施形態のメガネフレームを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更に別の実施形態のメガネフレームを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更に別の実施形態のメガネフレームを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更なる実施形態のメガネフレームを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更なる実施形態のメガネフレームを例示している。

少なくとも1枚のレンズを取り外し可能式に受けるように適応される更なる実施形態のメガネフレームを例示している。

更に別の実施形態にしたがった、微小ギャップを含むメガネフレームの部分正面図である。

フレーム部分及びサポート部材を有するメガネフレームの更に別の実施形態を例示している。

フレーム部分及びサポート部材を有するメガネフレームの更に別の実施形態を例示している。

別の実施形態にしたがった、1つ又は複数のレンズバンパを含むメガネの部分斜視図である。

図25のメガネを図25のセクション26−26に沿って見た側断面図である。

図25のメガネを図26のセクション27−27に沿って見た部分側断面図である。

一実施形態にしたがった、メガネフレームのサポート部材及びレンズバンパの上面斜視図である。

一実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のバンパを有するメガネフレームの部分底面斜視図である。

更に別の実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のバンパを有するメガネフレームの部分上面斜視図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のレンズバンパとして考えられる箇所を例示しているメガネフレームの部分正面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のレンズバンパとして考えられる箇所を例示しているメガネフレームの部分正面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のレンズバンパとして考えられる箇所を例示しているメガネフレームの部分正面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズを支えるための1つ又は複数のレンズバンパとして考えられる箇所を例示しているメガネフレームの部分正面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの前後軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に配されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの前後軸に沿って例示している部分側断面図である。

一実施形態にしたがった、レンズバンパがレンズに沿って配される周辺ガスケットであるメガネのレンズの正面図である。

別の実施形態にしたがった、複数のレンズバンパがレンズに沿って配されるメガネのレンズの正面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着可能なレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの内外軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの前後軸に沿って例示している部分側断面図である。

種々の実施形態にしたがった、レンズに装着されるレンズバンパの実施形態の断面幾何学構造をそれぞれメガネの前後軸に沿って例示している部分側断面図である。

一実施形態にしたがった、メガネを通る横方向の曲げ力及び屈曲応力を分布させるためとして考えられるメガネのフレックスゾーンを例示しているメガネの部分上面図である。

一実施形態にしたがった、メガネを通る横方向の曲げ力及び屈曲応力を分布させるためのフレックスゾーンとしてメガネのブリッジが使用されるメガネの上面図である。

別の実施形態にしたがった、メガネを通る横方向の曲げ力及び屈曲応力を分布させるためのフレックスゾーンとしてメガネのテンプルコネクタが使用されるメガネの上面図である。

本説明は、種々の実施形態の具体的詳細を述べている一方で、例示目的にすぎず、いかなる意味でも限定的だと見なされるべきでないことがわかる。また、本発明の特定の実施形態は、ユニタリレンズ又はデュアルレンズのいずれかのアイウェアシステムとの関連で開示又は図示されるが、このような実施形態は、ユニタリ及びデュアルの両方のアイウェアシステムにおいて使用可能であると考えられる。更に、本発明の特定の実施形態は、フルリムを有するフレームとの関連で開示又は図示されるが、このような実施形態は、フルリムを有するフレーム及び部分リムを有するフレームの両方に使用可能であると考えられる。更に、当業者ならば想到し得るこのような実施形態の種々の応用及びそれらに対する変更もまた、本明細書に記載される一般概念によって網羅される。

上記のように、図1〜6に例示される先行技術のメガネは、限界と不利益とを有する。したがって、先行技術の不利益を克服するために、本明細書で開示される本発明の種々の実施形態は、レンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造を維持しつつレンズを支えるように構成されるメガネを提供する。一部の実施形態は、レンズへの力の伝達を阻止するように構成されるメガネも提供する。一部の実施形態では、メガネは、レンズをフレームに対して「浮遊」可能にするように構成することができる。

したがって、先行技術のメガネとは対照的に、本明細書で開示される実施形態は、レンズの幾何学構造を変化させる形でレンズをフレームに取り付ける必要をなくす。本発明の実施形態のこの革新的特徴は、本明細書で開示されるメガネフレームの実施形態が、レンズをその元の幾何学的形状を維持することを可能にしつつ着用者の視野内に支えることを可能にする。したがって、レンズは、優れた光学的品質を保持することができる。

例えば、一部の実施形態は、中にレンズを受けることができるオーバーサイズの又は深いレンズ取り付け領域又は溝を含むように構成することができる。溝は、レンズの周よりも大きい周を定める深さを有するように構成することができる。更に、溝は、レンズを溝内に維持するための前方サポート及び後方サポートを含むことができる。換言すると、溝の構造は、溝内におけるレンズの前後(先後)の動きを概して制限しつつ、内外(左右)の動き及び上下(高方低方)の動きを概して許容し得る。したがって、レンズは、溝内において「浮遊」していると称することができる。これらの特徴は、レンズを少なくとも部分的に又は完全に取り囲むレンズサポート又はリムにおいて使用することができる。

レンズの「浮遊」は、したがって、レンズサポートの少なくとも一部分に沿って伸びるとともに内外、上下、及び/又は前後の方向においてレンズサポートとレンズとの間に少なくとも最小限のギャップを可能にするように構成される、レンズ取り付け領域又は溝又はレンズ保持ゾーンを提供することによって、実現することができる。「浮遊」レンズは、また、レンズを保持するために先行技術のメガネに使用される締まり嵌めに典型的な、レンズをその成形時又は取り付け前の幾何学構造から幾何学的に歪ませる力から、たとえ完全ではなくとも実質的に免れることができる。この点について、レンズは、たとえ力が作用している場合でも、もしその力がレンズをその成形時又は取り付け前の幾何学構造から幾何学的に歪ませるものでなければ、溝内において「浮遊」できると考えられる。

また、レンズを溝内において浮遊可能にすることによって、レンズの成形時又は取り付け前の元の幾何学構造、及び光学特性は、レンズサポートへの取り付け後も保たれ得る。したがって、種々の実施形態の目的は、レンズを幾何学的に歪ませる力のレンズへの伝達を阻止することを含むことができる。これは、レンズへ力を伝えることなく又はレンズ内に応力を発生させることなくレンズを保持するように構成されるレンズ取り付け領域又は溝を有する剛性のメガネフレームを提供することによって実現することができる。例えば、メガネのレンズサポート又はリムは、レンズの寸法及び公差に相対的に十分な浮遊ギャップを提供する寸法及び公差を有するように作成することができる。したがって、浮遊ギャップは、取り付けられたときにレンズ幾何学構造が変化しないように保証することができる。更に、もしリムが剛性であれば、浮遊ギャップは、メガネの使用中も維持され、ゆえに、レンズの幾何学的歪みを阻止することができる。したがって、フレームと、サポート部材、顎部、又はレンズサポートとは、中にレンズを受けることができる剛性の囲いを定めることができる。剛性の囲いは、レンズに変形力を作用させることなくレンズを保持するように構成することができる。

更に、本説明において、「レンズサポート部材」、「フレーム部材」、又は「顎部」という用語は、1枚又は複数枚のレンズを保持するためにフレーム又はフレーム部分に相対的に可動なメガネの部分を指すことができる。これらの用語は、本明細書で例示及び説明される種々の構造に言及するためにしばしば取り換えて使用可能である。

一部の実施形態では、レンズへの圧縮応力及び屈曲応力の伝達を最小限に抑える且つ/又は排除しつつレンズを支えるように構成されるメガネフレームが提供される。したがって、レンズの周から中心へ向かう圧縮応力、及び前後方向の圧縮応力を、最小限に抑える及び/又は排除することができる。上記のように、溝又はレンズスロットは、必要よりも深くできるのみならず、必要よりも広くもできる。このような構成は、応力の伝達を阻止するのに有用であるのみならず、リム及び/又はレンズの製造公差も打ち消し得る。実際、本明細書で開示される一実施形態にしたがうのは、前後方向の浮遊ギャップが小さいほど、溝がよりきつくレンズを挟み、溝の寸法的むらがより効率的にレンズに伝わる。

その他の実施形態では、レンズの幾何学的歪みを回避するのみならず着用者が自分の好 みにしたがってメガネのパーツを自由に交換することも可能にするメガネが提供される。メガネは、レンズ又はその他の同様の要素の交換を可能にするように構成することができる。例えば、メガネのフレームは、レンズを解放可能式に受けるように構成することができる。この関連で、フレームは、レンズがフレームによって支えられることを可能にするために互いから切り離すことができる1つ又は複数の相互接続セグメントを含むことができる。

また、レンズの歪みを最小限に抑えるメガネの実施形態は、随意として、1つ又は複数のレンズバンパを含むメガネであることができる。レンズバンパは、メガネのフレーム及び/又はレンズに装着することができる。レンズバンパは、製造公差を「吸収する」又は補償することができる。例えば、フレーム及びレンズの寸法公差は、通常、およそ±0.05mm(±0.002インチ)であり、ゆえに、0.2mmもの大きさの不一致を得る。ゆえに、一部の実施形態では、これらの公差の不正確さを補償するために、レンズバンパを使用することができる。

レンズバンパは、フルリム又は部分リムにおいて使用することができる。更に、レンズバンパは、レンズ又は溝のいずれかに装着することができる。レンズバンパは、内外、上下、及び/又は前後の任意の方向に、レンズとリムとの間に位置決めすることができる。レンズ又は溝に沿った、これらの方向へのレンズバンパの配置は、レンズにいかなる応力も及ぼさずにレンズの適切な位置決めを維持することを助けることができる。レンズバンパは、また、レンズとメガネとの間により厳密な方向性を提供するために使用することもできる。後ほど詳述されるように、レンズバンパは、1つ又は複数の構成要素を含むこともできる。

レンズバンパは、また、最小限の負荷でもレンズバンパが圧縮性及び弾力性になることを可能にする1つ又は複数の材料から形成することもできる。換言すると、レンズバンパは、比較的低い負荷で撓むことができる材料(例えば、圧縮性だが弾力性のフォーム、エラストマ材料、空気袋、ゲル充填袋など)から作成することができる。

その他の実施形態では、レンズバンパは、フレームに相対的なレンズの過度な動きを阻止するために使用することができる。レンズバンパは、レンズの幾何学的歪みを発生させるのに足るいかなる負荷もレンズに伝達しないように設計及び製造することができる。更なる実施形態では、レンズバンパは、レンズの縁を保護することができる。更に、一部の実施形態は、フレームに対するレンズのがたつきを軽減するレンズバンパを提供する。最後に、更に他の実施形態は、フレームに対してレンズを所定のポジションに維持しやすいレンズバンパを提供する。

本明細書で開示される実施形態のその他の革新的態様は、メガネにかかる曲げ応力を吸収することができる個別のゾーンを取り入れることを含む。メガネは、より快適で且つあつらえの適合を提供するためのみならず、レンズを幾何学的に歪め得るいかなる負荷もレンズにかからないようにするために、このような特徴を取り入れることができる。ゆえに、メガネは、快適であるのみならず、卓越した光学的品質も提供する。

例えば、メガネは、メガネの1つ又は複数のテンプルセクションに沿ってフレックスゾーンを含むように構成することができる。別の実施形態では、メガネは、メガネのフレームのブリッジセクションに沿ってフレックスゾーンを含むことができる。そして、更に他の実施形態では、メガネは、メガネのブリッジセクション及びテンプルセクションに沿ってフレックスゾーンを含むことができる。これらのいずれの実施形態でも、メガネに作用するいかなる曲げ力又は捩り力も、レンズではなくメガネのフレックスゾーンが負うことができる。例えば、一部の実施形態では、1つ又は複数のフレックスゾーンの使用は、中 にレンズを配されるメガネのリムフレーム部分の曲げを阻止することができる。

また、メガネは、望ましい機械的性質をメガネに付与するために、複数の材料を使用して作成することができる。この関連で、メガネのフレーム及びテンプルは、異なる材料で作成され得る。更に、メガネのフレーム及び/又はテンプルは、フレームの特定の領域及び/又はテンプルセクションに望ましい機械的性質を付与する複数の材料を使用してそれぞれ作成することができる。このようにして、メガネは、所定の構成要素に沿って機械的性質が変化するような所定の構成要素を含むことができる。

例えば、一部の実施形態では、メガネのフレームは、フレームのブリッジセクションを可撓性にしつつ、レンズを支える剛性部分を定めるように構成することができる。更に、テンプルセクションは、その遠位部分を概して剛性にする一方で、その近位部分を可撓性にし得る。快適さを向上させるため及びメガネの光学的品質を保つために、メガネの機械的性質をその他の組み合わせ及びヴァリエーションに操作することが可能である。

メガネにおいて望ましい機械的性質を実現するために、一部の実施形態は、オーバーモールド又はコモールドを通じてメガネを製造する方法も提供する。

更に、一部の実施形態では、メガネのフレームは、1つ又は複数のサポートリブを含むことができる。サポートリブは、フレームの幾何学的形状を維持するために使用することができる。例えば、サポートリブは、メガネのレンズ受け凹所に隣接するメガネのフレーム部分に沿って配することができる。更に、サポートリブは、メガネのレンズ取り付け領域又は溝に配することができる。サポートリブは、フレーム部分が曲がりにくく又は撓みにくくなるようにフレームを強化する働きをすることができる。一部の実施形態では、サポートリブは、剛性を提供するため及びレンズの変形を阻止するために、リムフレーム部分全体に沿って伸びることができる。したがって、メガネのこのような一実施形態は、フレームによって支えられるレンズの曲げを軽減及び/又は排除しやすくもする。

サポートリブは、メガネとともにコモールドできると考えられる。しかしながら、サポートリブは、メガネの製造後にメガネと組み合わせることもできると考えられる。例えば、一部の実施形態では、サポートリブは、メガネのレンズ取り付け領域若しくは溝の中に若しくは沿って、又はレンズサポートの一部分に沿って位置するように構成することができる。更に、サポートリブは、メガネに固定する、又は取り外し可能式に結合することもできる。

次に、図7に言及すると、本発明の態様にしたがって用意されたメガネの一実施形態が例示されている。特に、図7〜9は、メガネの全ての実施形態に必ずしも必要ではないが取り入れることができる「浮遊」レンズ特徴を例示している。図7は、浮遊レンズ構造を有するメガネ100の部分正面図である。したがって、メガネ100のレンズ102は、メガネ100のフレーム104又はレンズサポート106に相対的に「浮遊」するように構成することができる。フレーム104は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。

本明細書では、「浮遊」レンズは、上記のように、レンズの周プロファイルと、フレームのレンズ取り付け領域又は溝の内周プロファイルとの間の幾何学的な差を示す。更に、図7を参照すると、「浮遊」レンズという用語は、レンズ102の外側プロファイル即ち外周110と、フレーム104のレンズ取り付け領域又は溝114の内側プロファイル即ち内周112との間の幾何学的な差を示す。図7の正面図に示されるように、レンズ102は、レンズ102の外側プロファイル即ち外周110のどの部分も溝114の内側プロファイル即ち内周112に接触しないように、溝114内において水平に且つ垂直に位置 決めすることができる。換言すると、レンズ102は、レンズ102の外側プロファイル即ち外周110のどの部分も溝114の内側プロファイル即ち内周112に接触しないように、溝114内において前後方向、上下方向、及び内外方向に位置決めすることができる。

レンズ102の周プロファイルと溝114の周プロファイルとの間のこの関係性は、図8の側面図にも例示されている。レンズ102と溝114との間の水平及び垂直な間隔は、したがって、レンズ102を溝114内において浮遊可能にすることができる。別の言い方をすると、レンズ102は、レンズ102の、周縁などの外側プロファイル即ち外周110と、溝114の、ベッド又は下面などの内側プロファイル即ち内周112との間のギャップ116ゆえに、溝114において浮遊することができる。

したがって、一部の実施形態では、ギャップ116の存在は、レンズがその成形時又は取り付け前の元の幾何学構造から歪まないように保証することができる。ギャップ116の存在は、また、たとえレンズ102に力が伝達される場合でも、そのような力がレンズ102の幾何学構造を歪ませるのに足らないことを保証することもできる。また、後述のように、一部の実施形態では、レンズの幅と溝の幅との間の差もまた、レンズ102に力が伝達されないことを保証することができる。

したがって、メガネは、レンズが概して水平方向に及び/又は垂直方向に及びそれらを組み合わせた方向に浮遊可能であるように構成することができる。図7において多方向矢印120によって記されるように、浮遊レンズ102は、フレーム104に相対的に任意の様々な方向に動くことができる。図8も、レンズ102が上下方向122又は内外方向124に動けることを例示している。やはり本明細書に記されるように、レンズ102は、前後方向にも動くことができる。

一部の実施形態では、レンズは平面レンズであってよく、尚且つ平面内をスライドできる又は動けると考えられる。それでもなお、その他の実施形態では、レンズは、円柱、トロイダル、球面などの任意の様々な形状に構成することができる。メガネは、レンズの表面によって定められる表面に沿ってなどのように三次元内でレンズがスライドできる又は動けるように構成することができる。メガネは、また、溝の1つ又は複数の湾曲及び周によって定められる三次元表面に沿ってスライドできる又は動けるように構成することもできる。

「浮遊」レンズは、更に、レンズの幅と溝の幅との間の差を指すことができる。溝は、図8において矢印126によって例示される前後方向へのレンズの大幅な動きを阻止するように構成することができる。しかしながら、内外方向又は上下方向へのレンズの大幅な動きを阻止するために、構成要素を溝と併せて機能させることもできると考えられる。

例えば、本明細書で更に論じられるように、溝の一部が前方向への動きを制限する一方で、別の構成要素が後方向への動きを制限することができる。レンズの「大幅な動き」は、レンズをレンズサポートから離れさせる又は脱落させると考えられる任意の動きとして定義することができる。しかしながら、レンズは、溝内に捕えられたまま、上方向に浮遊してレンズの下縁を溝から出させることがあり、逆もまた然りである。同様に、レンズは、内側方向に浮遊して、レンズの外側の縁を溝から出させることがある。それでもなお、このようなシナリオでは、レンズは、溝によって尚も保持されたままであり、レンズサポートから離れる又は脱落することはない。実際、レンズがレンズサポート又はリムから完全に脱落するように溝を構成することは、望ましくないと考えられる。

図8に示されるように、レンズ102の上部130及び下部132は、フレーム104 の溝114内に受けられる。例示される実施形態では、レンズ102は、後述されるように且つ図9に示されるように、レンズ102の幅140と溝114の幅142との間の差と、溝114の前方又は後方の保持プロファイルをレンズプロファイルが超えることとに基づいて、前後方向126に概して抑制することができる。レンズ102の幅140は、少なくとも僅少の前後の動きを提供してレンズ102を溝114内に浮遊可能にするために、溝114の幅142よりも小さくあることができる。この僅少の前後の動きは、フレーム104からレンズ102へ圧縮力が伝達されないことを保証することができる。更に、溝内において位置決めされた後、浮遊レンズは、前後方向に概して抑制される一方で、溝内において内外及び/又は上下の任意の組み合わせの方向にスライドすることができる。実際、浮遊は、レンズを幾何学的に歪ませないままで、レンズを全ての方向にある程度抑制することを可能にする。

図9を参照すると、ベッド又は下面と称することができる、溝114の内側プロファイル即ち内周112は、溝114の前方バンク150及び後方バンク152を概して横断する形で伸びる。前方バンク150は、第1の又は前方の保持プロファイル154を定めることができる。後方バンク152は、第2の又は後方の保持プロファイル156を定めることができる。前方バンク150及び後方バンク152は、レンズサポート106の周沿いに伸びることができる。第1の又は前方の保持プロファイル154は、第2の又は後方の保持プロファイル156と等しい又は異なることができる。

溝114の前方バンク150及び後方バンク152は、レンズ102を前後方向に保持する働きをすることができる。換言すると、レンズ102は、溝114に保持することができ、前方保持プロファイル154及び後方保持プロファイル156は、レンズ102の外側プロファイル又は外周110未満である。レンズ102の外側プロファイル又は外周110は、もし前方保持プロファイル154又は後方保持プロファイル156がレンズ102を通らせるのに小さすぎる場合に、その所定の前方保持プロファイル154又は後方保持プロファイル156未満であると見なすことができる。換言すると、溝114のベッド又は下面の浮遊プロファイル112は、対応するレンズ102のプロファイル110を超えることができる。更に、対応するレンズ102のプロファイル110は、レンズが溝114内を溝114から離脱することなく動くことを許容されるように、溝114のバンク150、152の保持プロファイル154、156未満であることができる。

溝114は、一定の深さを定めることができる。しかしながら、溝114は、可変の深さを定めることもできると考えられる。このような実施形態では、溝114の前方バンク150及び後方バンク152の構成は、様々に変更することができる。このようなヴァリエーションは、メガネに使用される材料の量を減らすため及び望ましい機械的性質を保証するために発生することができる。

一部の実施形態では、前方保持プロファイル154及び後方保持プロファイル156は、同一であることができる。単純な一例として、もしメガネが単純な平面円形レンズを使用した場合は、前方保持プロファイル及び後方保持プロファイルは、ともに、等しい直径を有する円であることができる。それにもなお、より複雑なレンズ形状を有するメガネでは、前方保持プロファイル及び後方保持プロファイルは、メガネに対して前方又は後方に位置する所定の点から見て二次元の形状又は外形として定めることができる。このような実施形態では、前方保持プロファイル及び後方保持プロファイルは、同一である又は異なることができる。例えば、前方保持プロファイル及び後方保持プロファイルは、(例えば図7における)連続した湾曲プロファイルによって、又は(例えば図12Aにおける)内向きに伸びた突出を有するプロファイルによって定めることができる。

なお、所定のプロファイルを評価するための普遍的な基準点は、問題とされる形状又は 輪郭によって定められた表面の中心点に幾何学的に垂直な線に沿って位置する点であってよいことに留意するべきである。しかしながら、人は、レンズを様々な任意の前方角又は後方角で溝から取り外そうとすることもわかっている。ゆえに、レンズプロファイルは、レンズを溝から取り外そうとする引く力又は押す力の方向の視点から、前方保持プロファイル又は後方保持プロファイルと比較することができる。

したがって、レンズの前方への動きを抑制するには、前方保持プロファイルは、その動きの方向に、レンズの例えば外側プロファイル即ち外周に重なることが望ましいとされる。同様に、レンズの後方への動きを抑制するには、後方保持プロファイルは、その動きの方向に、レンズの例えば外側プロファイル即ち外周に重なることが望ましいとされる。

一部の実施形態では、前方保持プロファイル154及び後方保持プロファイル156の一方が、レンズの例えば外側プロファイル又は外周に連続的に重なるように構成される(図7及び図10を参照せよ)。しかしながら、前方保持プロファイル154及び後方保持プロファイル156の一方は、レンズに連続的に重ならないプロファイルであっても、レンズを前後方向に抑制する働きをし得る(図11及び図12Aを参照せよ)。

図10及び図11は、レンズを支えるとともにレンズをメガネのフレームに相対的に浮遊可能にするために用いることができるメガネの実施形態を例示している。図10は、レンズサポート174を有するフレーム172を含むメガネ170の一実施形態の部分正面図である。フレーム172は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。例示されるように、レンズサポート174は、前方部分180及び後方部分182を含むことができる。図9の断面図と同様に、前方部分180及び後方部分182は、中にレンズを受けるとともに浮遊させるように構成される凹所又は空間184を間に定めることができる。この実施形態では、レンズサポート174は、中に配されるレンズの周りを完全に取り囲むことができる。

レンズを凹所又は空間184内において浮遊させるには、前方部分180は、フレーム172と別れていることが望ましい。レンズが後方部分182に寄せて配されると、前方部分180をフレーム172に結合することができる。前方部分180は、スナップ嵌め又は摩擦嵌めの使用などを通じてフレーム172によって保持することができる。このようなスナップ嵌めは、図10において要素190としてまとめて示される凹所及び突出の使用によって促進することができる。当業者ならばわかるように、前方部分180から伸びる突出は、フレーム172の凹所内に受けられる。したがって、前方部分180は、フレーム172に装着され、そうしてレンズを凹所又は空間184内に閉じ込めることができる。また、要素192によって示されるように、凹所が前方部分にあって突出がフレーム172から伸びてもよいことに留意するべきである。

この関連で、前方部分180は、着用者がメガネ170のレンズ又は前方部分を取り換えたいと望む場合に、フレーム172に選択的に装着する又はフレーム172から選択的に取り外すことができる。例えば、着用者は、色、素材、サイズなどの異なる様々なレンズ及び様々な前方部分を備えていることができる。この関連で、着用者は、レンズ又は前方部分を選択的に置き換えることによってメガネ170を自分流にすることができる。この取り換え可能性は、レンズ、前方部分、又はその他の任意の構成要素に傷がついた又はそれ以外の形で損傷された場合に特に有用であることができる。

図7〜9に関連して上述されたように、図10に例示される実施形態も同様に、浮遊レンズシステムを提供することができる。前方部分180及び後方部分182は、前後方向へのレンズの動きを抑制することもできる。

更に、前方部分180は、前方部分180及び後方部分182によって定められる凹所又は空間184内にレンズが配された後に、フレーム172に永久的に固着させられるとも考えられる。例えば、前方部分180は、フレーム172に接着接合する又はその他の形でつなげることができる。このような接合プロセスは、当該分野で知られており、特にメガネ170がポリマ又はメタルのいずれで形成されるかなどのメガネ170の材料特性に基づいて選択することができる。したがって、本明細書で開示されるその他の実施形態とは対照的に、本実施形態は、もし前方部分180及び後方部分182がフレーム172に永久的に固着される場合は、それらをフレーム172に枢動可能に結合する又はヒンジ結合する必要性を省くことができる。

次に、図11に言及すると、フレーム202及びレンズサポート24を含むメガネ200の一実施形態の部分正面図が例示されている。この実施形態では、レンズサポート204は、レンズを完全には取り囲まない(このケースではレンズの下縁に沿った)部分リムを含む。フレーム202は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。図10とは対照的に、図11に例示されるメガネ200は、中に配されるレンズの周りを部分的にのみ取り囲むことができる。しかしながら、メガネ200の特徴は、メガネ170の特徴と概して同一である。詳細には、メガネ200は、凹所又は空間214を間に定める前方部分210及び後方部分212を含む。同様に上述されるように、前方部分210は、フレーム202に取り外し可能式に又は永久的に装着することができる。このような装着は、凹所220及び突出222の使用によって促進することができる。このように、図7〜9、及び前方部分180とフレーム172との間の装着に関する上記の開示内容は、ここでは繰り返されないが、前方部分210及びフレーム202にも同様に適用され、このような情報のために参照にすることができる。

図10に例示される実施形態と同様に、メガネ200によって支えられるレンズもまた、フレーム202に相対的に浮遊することができる。更に、注目に値すべきは、メガネ200によって支えられるレンズは、フレーム202によって周りを完全には取り囲まれないが、レンズが凹所又は空間214から下方へ滑り落ちることができないように、フレーム202の外側セクション224及び内側セクション226がレンズの下部に沿って伸びて互いに近づいていることである。このように、レンズの底縁が露出されレンズが浮遊しているゆえに圧縮応力を受けずゆえに優れた光学的品質を提供するメガネを提供することができる。

図12A〜Cは、レンズ252、フレーム254、及びレンズサポート256を含むメガネ250の別の実施形態を例示している。フレーム254は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。レンズサポート256は、後方セクション258及び前方セクション260を含むことができる。前方セクション260は、図12Aに示されるように、レンズサポート256の周沿いに相隔てて設けられる複数の弾性タブ又はサポート部材を含むことができる。タブ又はサポート部材は、可撓性であってよく、レンズ252がレンズサポート256によって保持される(図12Cに示されるような)保持ポジションと、レンズ252が取り外される又はレンズサポート256に導入される開ポジションとの間で動くことができる。

図12Bは、レンズ252がフレーム254に相対的に浮遊可能であることを例示している。しかしながら、上述された実施形態とは対照的に、メガネ250は、レンズ252がレンズサポート256内に受けられその中で前方セクション260の弾性タブによって保持されることを可能にするように構成することができる。この関連で、前方セクション260のタブは、レンズ252がレンズサポート256に取り外し可能式に取り付けられることを可能にできると考えられる。ゆえに、レンズ252は、メガネ250に取り付けられて、フレーム254のレンズ取り付け領域若しくは溝264内、又はレンズサポート 267内のものになることができる。

図13〜18Cは、更に別の実施形態にしたがったメガネ又はメガネフレーム300を様々に例示している。メガネフレームは、デュアルレンズフレームとして形成することができる。しかしながら、本明細書で論じられる特徴の多くは、ユニタリレンズの実施形態でも使用できると考えられる。後ほど更に詳しく論じられるように、メガネフレーム300は、レンズの成形時の幾何学構造を有利に維持することができる。フレーム300は、レンズを少なくとも部分的に受けるように構成されるレンズ取り付け領域又はレンズ溝、並びにフレーム部分及び少なくとも1つのサポート部材を含むことができる。サポート部材は、開ポジションにあるときに溝へのアクセスを提供するために及び閉ポジションにあるときにレンズを溝内において横方向に保持するために、フレーム部分に相対的に可動であることができる。閉ポジションでは、フレーム部分及びサポート部材は、レンズに変形力を作用させることなくレンズを溝内において固定する。また、一部の実施形態は、本明細書で論じられる1つ又は複数のレンズバンパ特徴を含むことができる。

次に、図12〜13に示される実施形態に言及すると、メガネフレーム300は、フレーム部分302及び相対するテンプル304を含むことができる。フレーム部分302は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。また、フレーム部分302は、着用者の視野の経路内にそれぞれのレンズを支えるように構成される第1及び第2のレンズサポート306、308を含むことができる。第1のレンズサポート306は、第1の顎部又はサポート部材310を含むことができる。第2のレンズサポート308は、第2の顎部又はサポート部材312を含むことができる。

第1及び第2のサポート部材310、312は、それぞれ第1及び第2の端316、318を定めることができる。第1の端316は、フレーム部分302の一部分に装着する、同一部分とともに形成する、又は同一部分に結合することができる。一部の実施形態では、第1及び第2のサポート部材310、312、並びにフレーム部分302は、中にレンズを取り付けることができるレンズ取り付け領域又は溝を定めることができる。例示される実施形態では、第1及び第2のサポート部材310、312は、フレーム部分302に枢動可能に装着又は結合される。しかしながら、第1及び第2のサポート部材310、312は、フレーム部分302と一体的に形成されて、フレーム部分302に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。このように、第1及び第2のサポート部材310、312、並びにフレーム部分302は、本明細書で更に説明されるようなプロセスによって形成することができる。また、第1及び第2のサポート部材310、312の第2の端318は、フレーム部分302に相対的に動く自由端であることができる。第1及び第2のサポート部材310、312は、(例えば図18A及び図18Bに示される)保持ポジションと開ポジションとの間で動くことができる。保持ポジションでは、自由端318は、フレーム部分302に相対的に固定することができる。保持ポジションは、第1及び第2のサポート部材310、312、並びにフレーム部分302が、着用者の視野の経路内にレンズを取り付けるためにそのレンズの周の少なくとも一部分を捕えることを可能にすることができる。この関連で、保持ポジションは、自由端318がフレーム部分302の例えばブリッジなどの一部分に装着される又は当接するときに実現することができる。

上記のように、第1及び第2のフレーム部材310、312は、フレーム部分302に枢動可能に装着することができる。例えば、メガネフレーム300は、第1及び第2のサポート部材310、312のそれぞれがフレーム部分302の第1及び第2の外側端324、326に枢動可能に装着されるところである第1及び第2のジョイント320、322を含むことができる。第1及び第2のフレーム部材310、312をフレーム部分302の第1及び第2の外側端324、326のそれぞれに装着させるためには、ボルト又は ネジなどの締め具330を使用することができる。

また、メガネ300は、第1及び第2の固定部材340、342を含むことができる。一部の実施形態では、第1及び第2の固定部材340、342は、フレームの内側部分に装着することができる。しかしながら、第1及び第2の固定部材340、342は、フレームの外側部分にも装着可能であると考えられる。図13〜14に例示される実施形態では、第1及び第2の固定部材340、342は、フレーム部分302のブリッジ部分346の後方領域に枢動可能に装着されるものとして示される。更に、図15、16B、17A、及び18A〜Cに例示されるように、固定部材340、342は、フレームを着用者の鼻で支えるノーズピース要素として機能するように構成することができる。形、機能、及び快適さのこの巧みな取り入れは、本明細書で論じられる実施形態の多くの利点の1つを提供する。

一部の実施形態では、固定部材340、342は、メガネ300と一体的に形成されて又は個別の構成要素として別々に形成されて、メガネ300に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。後述されるように、第1及び第2の固定部材340、342は、サポート部材310、312を保持ポジションに固定してサポート部材310、312をフレームに固定するために係合ポジションと離脱ポジションとの間で枢動する、撓む、又は動くことが可能であることができる。

例えば、第1及び第2の固定部材340、342は、第1及び第2のジョイント320、322を中心とした第1及び第2のサポート部材310、312の回転運動を抑制又は許容するためのラッチを含むことができる。固定部材と同様に、ラッチは、メガネ300と一体的に形成されて又は個別の構成要素として別々に形成されて、フレーム300に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。更に、固定部材又はラッチは、第1及び第2のサポート部材310、312がフレームにスナップ嵌め又は摩擦嵌めされることを可能にするように、第1及び第2のサポート部材310、312と一体的に形成できるとも考えられる。換言すると、フレームの一部の実施形態は、別途の固定部材又はラッチを伴わないように構成することができ、第1及び第2のサポート部材は、第1及び第2のサポート部材をフレームに相対的に固定することを可能にする方式でフレームに係合するように構成することができる。

固定部材340、342は、サポート部材310、312の自由端318をフレームに相対的に固定するためにサポート部材310、312の自由端318に係合するように構成することができる。図13、14、及び16Bに例示されるように、第1及び第2の固定部材340、342が係合ポジションにあるときは、第1及び第2のフレーム部材310、312のそれぞれは、適所にロックされている。この関連で、もし第1及び第2の固定部材340、342のそれぞれがその係合ポジションにある場合は、第1及び第2のレンズ取り付け領域又は溝350、352の1つの中に受けられたレンズは、そこから取り外すことができない。

更に、第1及び第2の固定部材340、342が係合ポジションにあるときは、第1及び第2の固定部材340、342は、着用者がメガネ300を使用することを可能にする人間工学的で且つ快適なノーズピース要素を形成することに留意するべきである。しかしながら、もし第1及び第2の固定部材340、342が開放された即ち離脱したポジションにある場合は、ノーズピース部材は、ノーズピース要素から突出し、ゆえにメガネ300の使用を不快にする。このように、着用者は、メガネ300を使用する前に、第1及び第2の固定部材340、342が適切に係合ポジションにあるかどうかを素早く確認できると予想される。

図13〜15に例示されるように、フレームセクション302、並びに第1及び第2のフレーム部材310、312のそれぞれは、第1及び第2のレンズサポート306、308を定める。図7〜9の実施形態に関連して上述されたように、第1及び第2のレンズサポート306、308の各自は、図15の第1及び第2のレンズ354、356によって例示されるように中にレンズを受けるように構成することができる第1及び第2の溝350、352のそれぞれを定める。したがって、図7〜9に関連した上記の議論は、ここでは繰り返されず、本実施形態にも同様に適用され、本議論に組み込まれる。これらの各実施形態では、フレームは、フレームと、サポート部材、フレーム部材、顎部、又はレンズサポートとが中にレンズを受けることができる剛性の囲いを定められるように構成することができる。剛性の囲いは、レンズに変形力を作用させることなくレンズを保持するように構成することができる。

次に、図16A〜Bに言及すると、メガネ300の部分正面図及び部分背面図が例示されている。例示されるように、矢印370は、第1のジョイント320を中心とした第1のフレーム部材310の回転の方向を示している。第1のフレーム部材310を開放するためには、上記のように、第1の固定部材340を矢印372の方向に回転させることができる。例示されるように、固定部材340は、第1の固定部材340を係合ポジションから開放された即ち離脱したポジションへ回転可能にする枢軸374を含むことができる。例示されるように、固定部材(又は一部の実施形態ではラッチ)は、フレームに対して内外方向に枢動することができる。

図17A〜Bは、第2の固定部材342が離脱ポジションへ動かされた後、開ポジションにある第2のフレーム部材312を示している。図18A〜Cは、第1のレンズ354を第1のラインサポート306から取り外すステップを例示している。図18Aは、初期の保持ポジションにある第2のサポート部材312を例示している。図に示されるように、第1の固定部材340は、図18Aに示されるように、先ずその係合ポジションから離脱ポジションへ回転させることができる。この点について、例示される実施形態では、第1の固定部材340は前後方向に回転するように構成されることがわかる。また、この回転運動は、第1の固定部材340を第1のフレーム部材310の内側部分380に係合可能にする。

次に、図18Bに示されるように、第1のフレーム部材310は、第1のジョイント320を中心に下向きに開ポジションへ回転されて、第1のレンズサポート306を開放することができる。第1のレンズサポート306が開放されると、第1のレンズ354をそこから取り外すことができる。ゆえに、このような実施形態では、レンズ354は、溝に嵌め込むためにレンズ354を曲げる又は歪めることなく取り付ける及び取り外すことが可能である。このように、メガネ300は、そのレンズを素早く且つ容易に取り換える方法を提供する。更に、フレーム部材310が開ポジションにあるときは、固定部材340を更に上向きに回転させて、いかなる道具も使用せずにフレームから切り離す又は取り外すことができる。このような特徴は、可動なラッチノーズピースを取り入れた他の実施形態でも実装されて、ノーズピースの取り換え可能性を与えることができる。この取り換え可能性は、異なる幾何学構造の鼻を有する着用者に合わせたメガネのカスタマイズを可能にすることができる。

また、図19A〜Bは、フレーム部分402と、レンズサポート404と、フレーム部分402に枢動可能に結合される顎部又はサポート部材406とを含む、別の実施形態のメガネ400の部分背面図を提供する。フレーム部分402は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。したがって、図7〜9に関連した上記の議論は、ここでは繰り返されず、本実施形態にも同様に適用され、本議論に組み込まれる。図18A〜Bに例示される実施形態とは対照的に、メガネ400は、矢印412によって例示されるよう に内外方向に回転するノーズピース部材410を含む。

図19Bに例示されるように、ノーズピース部材410は、相対するノーズピース部材に向かって又はノーズピース領域に向かって内向きに回転することができる。したがって、図19Aに示されるような係合ポジションに入ると、ノーズピース部材410の内側セクション420は、フレーム部材406の内側端422に係合することができ、メガネ400のテンプルに向かって内外方向に圧迫される。この関連で、本実施形態の利点は、メガネ400の通常使用によって、使用時にノーズピース部材が係合ポジションにあることを保証しやすいことにある。

図20A〜Cは、フレーム部分452と、レンズサポート454と、フレーム部分452に枢動可能に装着される顎部又はサポート部材456とを含む、更に別の実施形態のメガネ450の部分背面図を提供する。フレーム部分452は、ワイヤフレーム又はノンワイヤフレームを含むことができる。したがって、図7〜9に関連した上記の議論は、ここでは繰り返されず、本実施形態にも同様に適用され、本議論に組み込まれる。しかしながら、図18A〜19Bに例示される実施形態とは対照的に、フレーム部材456は、フレーム部分452のノーズピースセクション460に隣接して配されるジョイント458を中心に回転する。

図20B〜Cに示されるように、フレーム部材456がジョイント458を中心に自由に回転することを可能にするために、固定部材462は、離脱ポジションへ回転させることができる。固定部材462は、一部の実施形態ではラッチであることができる。例示されるような回転の方向は、着用者によるレンズの素早い取り外しを容易にすることができる。更に、フレーム部材456は、着用者の鼻に対して付勢され、ゆえに開放を妨げられるので、固定部材462の不測の離脱が、使用時にレンズサポート454を開放させる事態は発生しにくい。

次に図21A〜Cに言及すると、レンズを浮遊させるための更に別の実施形態のメガネフレームが提供される。図21Aは、フレーム部分502と、ノーズピースセクション504と、第1及び第2のレンズサポート506、508とを含むメガネフレーム500の斜視図である。フレーム502は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。第1及び第2のレンズサポート506、508は、フレーム部分502の第1及び第2の外側端520、522のそれぞれに枢動可能に装着される第1及び第2の前方部分510、512のそれぞれを含むように独自に構成される。

この関連で、第1及び第2の前方部分510、512は、滑らかな曲線をなすメガネを提供するために、図21Aに示されるように、フレーム部分502と入れ子を形成することができる。しかしながら、これらの第1及び第2の前方部分510、512は、ノーズピースセクション504の固定部材530を先ず持ち上げる、即ち上向きに回転させることによって、フレーム部分502から別れさせることができる。固定部材530が、図21Bに示されるように、係合ポジションから離脱ポジションへ動かされると、第1及び第2の前方部分510、512は、第1及び第2の外側端520、522のそれぞれを中心に回転されて、第1及び第2のレンズサポート506、508のそれぞれを開放することができる。一部の実施形態では、第1及び第2の前方部分510、512、並びに/又は固定部材530は、フレーム部分502と一体的に形成されて、フレーム部分502に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。このような一体的な実施形態は、本明細書で開示されるその他の一体的な実施形態と同様であり、ゆえに簡潔さを期するために、ここでは更なる詳細は繰り返されない。

図21Bに示されるように、第1及び第2の前方部分510、512が開ポジションへ 動かされると、第1及び第2の凹所又は空間532、534は、それによって露出される。第1及び第2の凹所又は空間532、534は、第1及び第2のレンズサポート506、508のそれぞれの周沿いに伸びる。図には示されていないが、レンズは、第1及び第2の凹所又は空間532、534に挿入することができる。本明細書で論じられるその他の実施形態と同様に、圧縮応力を軽減させるため及び/又は排除するため、並びに優れた光学性能を保証するために、第1及び第2の凹所又は空間532、534に挿入されるレンズは、その中で浮遊させることができる。したがって、図7〜9に関連した上記の議論は、ここでは繰り返されず、本実施形態にも同様に適用され、本議論に組み込まれる。

第1及び第2の前方部分510、512は、メガネフレーム500の前方へ開放されるように有利に構成することができる。この関連で、メガネフレーム500の第1及び第2の後方部分540、542は、衝撃に対する保護を提供することができる。換言すると、フレーム部分502は、第1及び第2の後方部分540、542と一体的に形成できるので、いずれのレンズに対する鈍的衝撃も、メガネフレーム500に対してほとんど影響を及ぼさない。

ノーズピースセクション504の固定部材530は、図21Cに示されるように、フレーム部分502の第1及び第2の内側点550、552に枢動可能に装着することができる。例えば、固定部材530は、ラッチとして構成することができる。固定部材530は、閉ポジションにある第1及び第2の前方部分510、512の内側セクションの少なくとも一部分を捕えて固定するように構成することができる。更に、図21Bに示されるように、固定部材530は、使用時に固定部材530を閉ポジションに固定するためにノーズピースセクション504内の対応凹所556に適合する突出554を含むことができる。

次に図22A〜Cに言及すると、レンズを浮遊させるための別の実施形態のメガネフレームが提供される。図22Aは、フレーム部分602と、ノーズピースセクション604と、第1及び第2のレンズサポート606、608とを含むメガネフレーム600の斜視図である。フレーム部分602は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。第1及び第2のレンズサポート606、608は、第1及び第2の内側端620、622のそれぞれにおいてフレーム部分602のノーズピースセクション604に枢動可能に装着される第1及び第2の前方部分610、612のそれぞれを含むように独自に構成される。例示される実施形態では、第1及び第2の前方部分610、612は、メガネフレーム600の内側領域に装着できるが、その他の実施形態では、前方部分610、612は、フレーム600の上側領域、下側領域、又は外側領域に枢動可能に装着できると考えられる。更に、メガネフレーム600は、第1及び第2のテンプル614、616と、第1及び第2の固定部材618、619とを含むことができる。固定部材618、619は、ラッチとして構成することができる。一部の実施形態では、第1及び第2の前方部分610、612及び/又は固定部材618、619は、フレーム部分602と一体的に形成されて、フレーム部分602に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。このような一体的な実施形態は、本明細書で開示されるその他の一体的な実施形態と同様であり、ゆえに簡潔さを期するために、ここでは更なる詳細は繰り返されない。

第1及び第2の前方部分610、612は、滑らかな曲線をなすメガネを提供するために、図22Aに示されるように、フレーム部分602と入れ子を形成することができる。しかしながら、これらの第1及び第2の前方部分610、612は、先ず第1及び第2のテンプル614、616を折り畳みポジションに向かって動かし、次いで第1及び第2の固定部材618、619をそれらの垂直軸を中心に回転させて第1及び第2の前方部分610、612の外側端を解放することによって、フレーム部分602から別れさせることができる。

第1及び第2の固定部材618、619が、図22Bに示されるように係合ポジションから離脱ポジションへ動かされると、第1及び第2の前方部分610、612は、第1及び第2の内側端620、622のそれぞれを中心に回転されて、第1及び第2のレンズサポート606、608のそれぞれを開放することができる。

図22Bに示されるように、第1及び第2の前方部分610、612が開ポジションへ動かされると、第1及び第2の凹所又は空間632、634は、それによって露出される。第1及び第2の凹所又は空間632、634は、第1及び第2のレンズサポート606、608それぞれの周沿いに伸びる。図には示されていないが、レンズは、第1及び第2の凹所又は空間632、634に挿入することができる。本明細書で論じられるその他の実施形態と同様に、圧縮応力を軽減させるため及び/又は排除するため、並びに優れた光学性能を保証するために、第1及び第2の凹所又は空間632、634に挿入されるレンズは、その中で浮遊させることができる。したがって、図7〜9に関連した上記の議論は、ここでは繰り返されず、本実施形態にも同様に適用され、本議論に組み込まれる。

第1及び第2の前方部分610、612は、メガネフレーム600の前方へ開放されるように有利に構成することができる。この関連で、メガネフレーム600の第1及び第2の後方部分640、642は、したがって、衝撃に対する保護を提供するためのものである。換言すると、フレーム部分602は、第1及び第2の後方部分640、642と一体的に形成できるので、いずれのレンズに対する鈍的衝撃も、メガネフレーム600に対してほとんど影響を及ぼさない。

第1及び第2の固定部材618、619は、図22A〜Cに示されるように、ヒンジ部分650、652に隣接してメガネ600に枢動可能に装着することができる。この関連で、第1及び第2の固定部材618、619は、第1及び第2のテンプル614、616のそれぞれと同じ枢支点を中心に枢動できると考えられる。第1及び第2の固定部材618、619は、開ポジションにある第1及び第2の前方部分610、612の外側セクションの少なくとも一部分を捕えて固定するように構成することができる。

図13〜22Cに例示される実施形態は、また、それぞれのサポート部材及びフレーム部分の内周に沿って形成される第1及び第2のレンズ取り付け領域又は溝も提供することができる。上記に詳述されたのと同様に、第1及び第2の溝は、相対するバンクと、それらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定めることができる。ベッドは、浮遊プロファイルを定めることができ、相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定めることができる。ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超えることができ、対応するレンズのプロファイルは、第1及び第2のレンズが第1及び第2の溝のそれぞれから離脱することなくそれらの溝内を動くことを許容されるように、溝のバンクの保持プロファイル未満であることができる。

次に、図23に言及すると、更に別の実施形態のメガネフレーム700の部分正面図が例示されている。図に示されるように、メガネフレーム700は、フレーム部分702と、フレーム部分702のレンズ取り付け領域又は溝708内にレンズを支えるように構成される前方部分704及び後方部分706とを含むことができる。フレーム部分702は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。図7〜9に関連して上述されたように、溝708は、中にレンズを浮遊させるように構成することができる。したがって、このような特徴についての上記の議論は、本実施形態にも同様に適用することができ、ここでは繰り返されないが、上記のテキストは、フレーム700に関する更なる情報のために参照にすることができる。

上述の実施形態とは対照的に、図23に示されるメガネフレーム700は、フレーム700の外側部分712に沿って微小ギャップ710を含む。微小ギャップ710は、レンズの取り換えのためにレンズサポート702が開いたり閉じたりすることを可能にするリビングヒンジを形成することができる。この関連で、微小ギャップ710は、レンズサポート702の上部と下部との間の割れ目であってよいと考えられる。また、少なくともレンズサポート702は、閉ポジションにあるときに微小ギャップ710が可能な限り細く維持されることを保証しつつ装填の繰り返しを可能するような弾性材料で作成できると考えられる。

図24A〜Bに例示されるような、その他の実施形態では、フレーム部分752とサポート部材754とを有するメガネフレーム750を含むメガネを提供することができる。フレーム750は、フレーム部分750とサポート部材754とが互いに一体的に又は連続的に形成され、尚且つサポート部材754がフレーム部分752に対して枢動する、動く、又は撓むことができるように、構成することができる。以下で更に詳しく論じられるように、メガネフレーム750は、レンズの成形時の幾何学構造を有利に維持することができる。フレーム部分752及びサポート部材754に加えて、フレーム750は、レンズを少なくとも部分的に受けるように構成されるレンズ取り付け領域又はレンズ溝を含むことができる。サポート部材754は、開ポジションにあるときに溝へのアクセスを提供するために及び閉ポジションにあるときにレンズを溝内において横方向に保持するために、フレーム部分752に相対的に可動であることができる。閉ポジションでは、フレーム部分752及びサポート部材754は、レンズに変形力を作用させることなくレンズを溝内において固定することができる。また、一部の実施形態は、本明細書で論じられる1つ又は複数のレンズバンパ特徴を含むことができる。

例示される図24A〜Bの実施形態では、フレーム部分752をフレーム750に相対的に固定であると見なせる一方で、サポート部材754をフレーム750に相対的に可動であると見なせる。この関連で、このような実施形態は、フレーム部分752及びサポート部材754の屈曲又は開放を可能にしてフレーム750内のレンズを取り換えるために、2つの別々の構成要素間にジョイント又はヒンジは形成されておらず、その代わり、サポート部材754は、フレーム部分752に相対的に下向きに撓むことによって、フレーム750内におけるレンズの取り外し及び/又は交換を可能にすることができる。一部の実施形態では、メガネフレーム750は、射出成形、コモールド、又は同様の他のプロセスなどによって、一体的に形成することができる。

このような一実施形態では、サポート部材754は、フレーム750に枢動可能に装着又は結合されて、保持ポジションと開ポジションとの間で動くように構成することができる。このように、サポート部材754は、レンズの周の少なくとも一部分を捕えてレンズを着用者の視野の経路内に取り付けるために保持ポジションへ可動であることができる。例えば、フレーム部分752及びサポート部材754は、メガネ750の可動ジョイント又は「リビング」ジョイント又は撓みゾーン756において、互いに相対的に動くことができる。撓みゾーン756は、サポート部材754の任意の部分に沿って位置することができる。例えば、撓みゾーン756は、サポート部材754の可撓性部分を含むことができる。サポート部材754は、一部若しくは全部が剛性である、又は一部若しくは全部が可撓性であることができる。一部の実施形態では、撓みゾーン756は、フレーム部分752とサポート部材754との間に位置決めする、又はその間のジョイントに架かることができる。

更に、可動ジョイント又は「リビング」ジョイントは、サポート部材754の自由端758がフレーム部分752のブリッジ部分760に向かうように又は同ブリッジ部分760から離れるように撓むことを可能にするために、サポート部材754とフレーム部分7 52との間の撓みゾーン756内に形成できると考えられる。ジョイントは、フレーム部分752から下側のサポート部材又は顎部754にかけての寸法的変化を通じてメガネフレーム750の撓みゾーン756内に形成することができる。

例えば、フレームは、所定の一寸法で先細る一方で第2の寸法で増大することができる。このようにして、メガネのこのような実施形態は、素早く且つ便利に形成することができる。更に、サポート部材754の可撓性は、射出成形又はコモールドによって複数のパーツを一体的な連続的フレームに形成した結果として生じるなど、フレーム750内における材料の差の結果として生じることもできる。例えば、フレーム750が部分ごとに明確に異なる強度特性を呈することを可能にしつつフレームが一体的又は連続的であることを可能にするために、可撓性材料をより剛性の材料とともに射出成形又はコモールドすることができる。このような実施形態は、パーツの数を有利に減らすとともに使用者による操作を容易にすることもできる。これらの原理は、本明細書で論じられる任意の一体的な実施形態に適用することができる。

例示される図24A〜Bの実施形態では、メガネフレーム750に挿入される又はメガネフレーム750から取り外されるレンズを通らせる十分な隙間を可能にするために、サポート部材754をフレーム部分752から離れるように撓ませることができる。例示されるように、デュアルレンズ実施形態のメガネでは、メガネの各側のサポート部材754は、そのフレーム部分752と一体的に形成されて、フレーム部分752に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。ゆえに、サポート部材754は、フレーム750のブリッジ部分760に相対的に動かすことができる自由端758を更に定めることができる。更に、サポート部材は、図13〜22Cに例示される実施形態に示されるような、メガネフレームの様々な任意の部分を含むことができると考えられる。

本明細書で開示されるその他の実施形態と同様に、フレーム750は、1つ又は複数の固定部材762を更に含むことができる。固定部材762は、サポート部材754の自由端758に係合するように構成することができる。図13〜18C(その開示内容はここに組み込まれ、簡潔さを期するため繰り返されない)を参照にして上述された実施形態と同様に、固定部材762は、ラッチ又はノーズピース部材を含むことができる。更に、一部の実施形態では、1つ又は複数の固定部材762は、図24A〜Bに示されるように、自由端758を閉ポジションに固定するためにブリッジ部分760に枢動可能に装着することができる。本明細書で開示されるその他のラッチメカニズムも、サポート部材754を閉ポジションに固定するために使用することができる。

例えば、図13〜18Cに関連して上述されたように、サポート部材754は、サポート部材がフレーム部分に係合できるようにサポート部材と一体的に形成される固定部材を含むことができる。このように、サポート部材754のこのような実施形態は、フレーム部分に相対的に固定ポジション及び/又は保持ポジションを実現することができる。これは、スナップ嵌め又は摩擦嵌めを含むことができる。上記の議論は、これらの実施形態に関連してここに組み込まれ、簡潔さを期するため繰り返されない。

更に、一部の実施形態では、固定部材762も、メガネと一体的に形成されて、フレーム750に対して枢動する、動く、又は撓むように構成することができる。例えば、固定部材762は、フレーム750のブリッジ部分760と一体的に形成することができる。固定部材762を撓ませてそれに対してサポート部材754を離脱させる又は係合させることを可能にする材料で固定部材762が形成される、一実施形態を提供することができる。別の実施形態では、固定部材を撓ませてそれに対してサポート部材を離脱させる又は係合させることを可能にするために、固定部材とフレームとの間の接合部に可動ジョイントを形成することができる。本明細書で開示されるその他の固定メカニズムも、サポート 部材754を閉ポジションに固定するために使用することができる。更に、固定部材762は、図13〜22Cに例示される実施形態に示されるような、メガネフレームの様々な任意の領域に形成できると考えられる。

上記のように、レンズの取り換えを可能にするためにサポート部材754の自由端760がフレーム部分752のブリッジ部分760から離れたり同ブリッジ部分760に向かったりできるようにサポート部材754が撓むことを可能にする1つ又は複数の材料でサポート部材754を形成することができる実施形態が提供される。このような材料は、弾性プラスチック、複合材料、メタル、及び所望の構造特性を維持しつつ装填の繰り返しを支えることができるその他の材料を含むことができる。また、メガネフレーム750を形成するにあたり、材料を組み合わせて使用することもできる。

例えば、フレーム部分752を形成するために第1の材料を使用し、撓みゾーン756及び/又はサポート部材754を形成するために第1の材料と異なる第2の材料を使用することができる。特に、最適な構造特性を提供するために、1つ又は複数の材料又は構成要素をコモールドしてメガネを形成することができる。換言すると、一部の実施形態は、所望の構造特性を提供するために別途の構成要素をコモールドして撓みゾーン756を形成する一方で、メガネフレーム750の残りの部分を形成するためにこれらの構成要素の周りに材料をコモールドしてその他の所望の構造特性を得ることができる。これらの原理は、本明細書で開示される任意の一体的実施形態に適用することができる。このような実施形態は、複数の材料又は構成要素の使用にかかわらず、一体的に又は連続的に形成されると見なされる。例えば、複数の材料又は構成要素が使用されていても、これらの材料又は構成要素は、恐らくはそれらの部分を互いに相対的に撓ませたり動かしたりはできるものの、使用時に互いから切り離す又は別れさせることができる別々のパーツではない。

図24A〜Bに例示される実施形態は、それぞれのサポート部材754及びフレーム部分752の内周に沿って形成される第1及び第2のレンズ取り付け領域又は溝770、772も提供することができる。上記に詳述されたのと同様に、第1及び第2の溝770、772は、相対するバンクと、それらの相対するバンクの中間に配されるベッドとを定めることができる。ベッドは、浮遊プロファイルを定めることができ、相対するバンクの各自は、それぞれの保持プロファイルを定めることができる。ベッドの浮遊プロファイルは、対応するレンズのプロファイルを超えることができ、対応するレンズのプロファイルは、第1及び第2のレンズが第1及び第2の溝770、772のそれぞれから離脱することなくそれらの溝内を動くことを許容されるように、第1及び第2の溝770、772のバンクの保持プロファイル未満であることができる。

図25〜28は、本発明の別の実施形態を例示している。図25は、フレーム802と、第1及び第2のレンズサポート804、806とを有するメガネ800の部分斜視図である。フレーム802は、ワイヤ又はノンワイヤのフレームを含むことができる。図26は、図25に例示されるメガネ800の断面図である。図26に示されるように、レンズ808は、第1のレンズサポート804のレンズ取り付け領域又は溝810内において浮遊することを可能にされる。したがって、種々の他の実施形態、及び特に図7〜9に関連して上述されるように、本実施形態は、浮遊レンズに関連する種々の特徴を取り入れることができる。このように、上記の議論は、ここでは再現されないが、本実施形態に関する更なる情報のために参照にすることができる。

図26は、溝810内に配されるレンズバンパ820も例示している。本明細書で論じられるように、本明細書で開示される任意の実施形態のメガネフレームに、1つ又は複数のレンズバンパを取り入れることができる。実際、本明細書で開示される任意のメガネフレームに、公差緩衝システムを提供することができる。このようなシステムは、レンズ溝 内において選択的に配置及び交換するための複数のレンズバンパを含むことができる。したがって、着用者は、フレームに取り付けられたレンズがフレームに相対的に光学的に望ましいポジションに方向付けられることを保証するために、レンズバンパの公差緩衝システムを使用することができる。この特徴は、着用者によるメガネの更なるカスタマイズを可能にするゆえに、特に有利であることができる(メガネのカスタマイズは、着用者の活動に応じてメガネを最適化するためにレンズを取り換えることを含むことができる)。

図27は、図25を図26のセクション27−27に沿って見た拡大断面図である。図27は、メガネ800の第1のレンズサポート804の溝810内に配されるレンズバンパ820を例示している。この実施形態にしたがうと、レンズ808は浮遊することができるので、レンズバンパ820は、レンズ808と溝810との間のあらゆる公差の不一致を補償するためにメガネ800において使用することができる。

例えば、レンズバンパ820は、メガネ800が所定の公差要求を満たすかどうかに応じて選択的にメガネ800に含ませる又はメガネ800から排除することができる。図28は、レンズバンパ820の典型的実施形態を例示している。図に示されるように、レンズバンパ820は、図28に例示される第2のレンズサポート806のような、レンズサポートのレンズ取り付け領域又は溝810内に素早く位置決め可能な細長い部材を含むことができる。更に、レンズバンパ820は、レンズサポートの溝の上部又は下部に沿って位置決め可能である。もし必要であれば、レンズバンパは、一部の実施形態において、製造公差の不正確さを補償するために使用することができる。更に、レンズバンパは、レンズとメガネとの間により厳密な方向性を提供するために使用することもできる。特に、レンズバンパは、レンズの光軸を着用者の真っ直ぐな視線とより良く一致させるために、及びレンズをフレームに相対的に所定の方向性に維持するために使用することができる。

また、レンズバンパ820は、フレーム802に相対的なレンズ808の過剰な動きを阻止するために使用することができる。レンズバンパ820は、レンズ808の縁を保護することができる。更に、レンズバンパは、フレームの溝内におけるレンズのがたつき又は振動を抑えるために使用することができる。

図29〜31Dは、1つ又は複数のレンズバンパを含むレンズサポートの種々の実施形態を提供する。以下の議論及び添付の図面は、例示的なものに過ぎず、当業者ならば、本明細書の開示内容に基づいてこれらの教示内容を容易に変更することができる。

図29は、レンズ取り付け領域又は溝842と、該溝842内に配される少なくとも1つのレンズバンパ要素844とを含むレンズサポート840の底面斜視図である。図30は、レンズサポート840の上面斜視図であり、溝842内に配される少なくとも1つの他のレンズバンパ要素846を示している。図29〜30に記されるように、第1及び第2のレンズバンパ要素844、846は、溝842の一部分に沿って伸びることができる。しかしながら、円形や細長いなど形状及びサイズの異なる種々のバンパ要素を概して溝全体に相隔てて配することができると考えられる。この関連で、レンズバンパ要素は、溝内に配されるレンズの1つ又は複数の縁に有利に接触することができる。

図31A〜Cは、レンズサポート850と、考えられる様々なレンズバンパ箇所852とをそれぞれ例示している。例示されるように、レンズサポート850沿いにレンズバンパ要素を分布させることができる種々の有利な構成がある。更に、図31Dは、複数の細長いレンズバンパ要素として考えられる箇所854を例示している。

図32A〜Fは、メガネのレンズ取り付け領域又は溝862内に配されるレンズ860を溝の内外軸に沿って見た断面図をそれぞれ表わしている。図32Aは、概して三角形の 断面構成を有するレンズバンパ要素864を例示している。図32Bは、概して円形の断面構成を有するレンズバンパ要素866を例示している。図32Cは、エッグクレートタイプの断面構成を有するレンズバンパ要素868を例示している。図32Dは、中空の断面構成を有するレンズバンパ要素870を例示している。図32Eは、割れた三角形の断面構成を有するレンズバンパ要素872を例示している。最後に、図32Fは、ひし形の断面構成を有するレンズバンパ要素874を例示している。

図33A〜Bも、同様に、考えられるレンズバンパ要素の実施形態をメガネの前後軸に沿って例示している。図33Aは、レンズ884の下方においてレンズ取り付け領域又は溝882内に配される隣り合う複数のレンズバンパ要素880を例示している。更に、図33Bは、レンズ884の下方においてレンズ取り付け領域又は溝882内に配される複数のレンズバンパ要素886を例示している。

図34A〜Bは、レンズをメガネのレンズサポートの溝に挿入する前にレンズバンパ要素をレンズ上に直接配される代替の実施形態を例示している。例えば、図34Aは、1つのレンズバンパ要素902を概してレンズ900の周全体に沿って配されるレンズ900を例示している。更に、図34Bは、複数の個別のレンズバンパ要素906をレンズ904の周に沿って様々な箇所に配されるレンズ904を例示している。

また、図35A〜Fは、上述されたレンズバンパ要素の更なる代替的実施形態をレンズの前後軸に沿って例示している。これらの図に示されるように、それぞれのレンズバンパ要素908、910、912、914、916、及び918は、レンズ920の縁に結合することができる。レンズバンパ要素の断面形状は、図32A〜Fにおいて上述されたものと概して似ており、同じ説明は繰り返されない。これは、レンズ926に装着される代替的実施形態のレンズバンパ要素922、924をレンズの前後軸に沿ってそれぞれ例示している図36A〜Bにも当てはまる。

以上の各断面形状の利点及び利益は、当業者ならば十分に理解することができ、これ以上は列挙されない。ただし、レンズバンパ要素は、上記のように、技術的公差を吸収するために主に使用することができると考えられる。

次に図37に言及すると、本発明の別の実施形態が提供される。図37は、別の実施形態にしたがって製造されるメガネ950を上から図で表わしたものである。上記のように、メガネのレンズの曲げ及び歪みを阻止するために、一実施形態は、メガネの屈曲応力を受けるように構成される1つ又は複数のフレックスゾーンを有するメガネを提供する。したがって、屈曲応力は、これらのフレックスゾーンに集中し、レンズサポート又はレンズには伝わらないと考えられる。ゆえに、メガネは、メガネを通して伝達される曲げ力によるレンズの歪みを阻止し得る。

特に、図37は、アイウェアのテンプルに対して内外方向に作用する曲げ力952を例示している。一実施形態にしたがうと、メガネ950は、ブリッジフレックスゾーン954と、少なくとも1つのテンプルフレックスゾーン956とを含むことができる。更に、レンズサポート958は、更なる剛性及び機械的強度を有するために補強することができる。

例えば、レンズサポート958には、サポートリブ又はインサート960を一体化することができると考えられる。補強リブ又はインサート960は、とりわけメガネ950と比べて高い機械的強度を示す材料からなることができる。その結果、このような補強リブ960を有するレンズサポート958は、メガネ950のそれ以外の構成要素よりも比較的強いと考えられる。メガネ950に対して曲げ力952が作用されると、メガネ950 からの反作用の力及び応力962が、レンズサポート958を除くメガネ950のその他の全ての部分に分布される。換言すると、例えばメガネ950のテンプル964を非応力下ポジション966から応力下ポジション968へ動かすために、テンプル964に対して曲げ力が作用されるときに、補強用リブ又はインサート960は、レンズサポート958の変形を阻止することができる。したがって、メガネ950のその他の構成要素は、恐らく、補強されたレンズサポート958が撓む又は変形するよりも遥かに前に撓む又は変形すると考えられる。

更に、補強リブは、上に1つ又は複数のレンズバンパ要素を更に配されるように変更することができる。したがって、一実施形態では、メガネのレンズ取り付け領域又は溝内に、補強リブを配する又は取り付けることができる。このように、リブの一部の実施形態は、レンズバンパ要素を含んでよく、溝内に取り付けることができる。ゆえに、補強リブは、レンズサポートの強度を補強すること、及び深いレンズ溝に小さいレンズを受けることができるように製造公差を「吸収する」ことの、両方が可能である。

別の実施形態にしたがうと、メガネは、1つ又は複数の材料を含むことができると考えられる。材料は、明確に異なってよく、したがって、明確に異なる機械的特性を有することができる。このような構成のメガネは、当該分野で既知のプロセスであるオーバーモールドを使用して形成することができる。

図38は、ブリッジ部分974に沿ってフレックスゾーン972を有するメガネ970を含む一実施形態を例示している。メガネ970は、応力下状態にあるものとして例示されている。隠れ線で示されるメガネ976は、何の力も受けていない平衡状態にあるメガネを表わしている。したがって、応力下のメガネ970(矢印によって記されるように、ブリッジにおいて外向きに曲がっている)と平衡状態のメガネ976との構成の比較は、応力下のメガネ970はそのブリッジ部分974において撓んでいるが、その第1及び第2のレンズサポート978、980は曲がっておらず、したがってレンズは依然として幾何学的に真であり且つ光学的に正確であることを示している。

更に、図39は、第1及び第2のテンプルセクション990、992に沿って1対のフレックスゾーン986、988を配されるメガネ984を含む一実施形態を例示している。隠れ線で示されるメガネ994は、何の力も受けていない平衡状態にあるメガネを表わしている。したがって、応力下のメガネ984(矢印によって記されるように、テンプル接続点において外向きに曲がっている)と平衡状態のメガネ994との構成の比較は、応力下のメガネ984は第1及び第2のテンプルセクション990、992に沿って撓んでいるが、その第1及び第2のレンズサポート996、998は曲がっておらず、したがってレンズは依然として幾何学的に真であり且つ光学的に正確であることを示している。

上記のように、本明細書で論じられる各実施形態は、メガネのレンズを選択的に取り換える能力を着用者に提供することができる。本明細書で開示される実施形態の多くは、レンズ及びメガネのその他の構成要素の素早い尚且つ容易な取り換えを可能にするメガネを提供する。

これらの発明は、特定の好ましい実施形態及び実施例との関連で開示されてきたが、当業者ならば、本発明が、具体的に開示されている実施形態の範囲を超えて、発明のその他の代替的実施形態及び/又は使用並びにそれらの自明の変更形態及び等価形態にまで及ぶことを理解できる。また、発明の幾つかのヴァリエーションが詳しく示され説明されてきたが、当業者には、この開示内容に基づいて、これらの発明の範囲内にあるその他の変更形態が容易に明らかになる。また、実施形態の特定の特徴及び態様の種々の組み合わせ又は小組み合わせが可能であり、それらもまた発明の範囲に入ると考えられる。開示された 実施形態の種々の特徴及び態様は、開示された発明の様々な形態を形成するために、互いに組み合わせられる又は置き換えられることが理解されるべきである。したがって、本明細書で開示される本発明の少なくとも一部の範囲は、開示された特定の上記の実施形態によって限定されるべきでないことを意図される。