Wireless interactive headset

発明の背景
発明の分野
本願はウェアラブルオーディオ機器に向けられたものであり、特に人間が自分の頭に着用可能な機器であって、オーディオ電子機器、たとえばスピーカ、マイクロフォン、記憶／再生機器、および／または、無線ネットワークと対話するためのインターフェイス電子機器を含むウェアラブルオーディオ機器に向けられたものである。

関連技術の説明
音声出力機器を使用者の頭に着用できるようにこれを装着することが便利であり好ましい状況は数多くある。 このような機器は、携帯式の娯楽や個人通信などに使用され得る。 たとえば、このような機器は、携帯電話、コードレス電話、ラジオ、テーププレイヤ、ＭＰ３プレイヤ、携帯用映像システム、ハンドヘルドコンピュータおよびラップトップコンピュータとの関連で使用され得る。

典型的に、多くのこのようなシステムの音声出力を着用者へと向けるには、イヤフォンおよびヘッドフォンなど物理的に耳の中にまたは耳を覆って位置付けられる変換器を用いる。 しかし、イヤフォンおよびヘッドフォンは長時間使用するには快適でないことが多い。

携帯電話業界においては、携帯電話を遠隔利用するための数種類の機器が普及してきている。 いくつかの企業からは、使用者が携帯電話と遠隔対話できるようにする携帯電話用ヘッドセットが広く配布され始めている。 たとえば、使用者が着用するヘッドセットとしては、ベルトなどに着用可能な無線送受信機にイヤフォンおよびマイクロフォンが可撓ケーブルで接続されたものがある。 上記送受信機は携帯電話と無線で通信する。 こうして使用者は、携帯電話を自分の頭に対して保持することなく携帯電話と対話できる。 しかしながら、このようなヘッドセットでは、使用者は携帯電話を使いたいと望むたびにヘッドフォンを耳に取付け直さなければならない。 さらに、ヘッドフォンは片方の耳だけで支持されるため、使用者の頭にアンバランスな負荷がかかることになる。 このようなアンバランスな負荷が長時間加えられると、筋肉痛および／または頭痛が生じるおそれがある。

発明の概要
ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一実施例に従うと、ウェアラブル無線オーディオインターフェイスであって、着用者の視界内の少なくとも１つのレンズを支持するように構成された支持構造体を含む。 上記支持体によってインターフェイス電子機器が担持され、これは第１の信号を出力するように構成される。 読取可能な第２の信号を約１００ヤード以下の距離にわたり送信するように構成された送信機が設けられ、上記第２の信号は上記第１の信号に対応する。

一実現例においては、上記支持体は、上記着用者のこめかみに沿って上記着用者の第１および第２の耳の上に位置付けるための第１および第２の耳ステムを含む。 上記支持体は、少なくとも１つのマイクロフォンと、少なくとも１つの音響変換器とを担持するのが好ましい。

別の実現例では、上記支持体は、上記インターフェイス電子機器と通信する第１のスピーカおよび第２のスピーカを担持する。 上記第１および第２のスピーカは、上記支持体が上記着用者により身につけられているとき、上記着用者の第１および第２の耳に隣接しかつここから間隔をあけて位置付けられるように担持され、着用時の向きにおける上記第１のスピーカの中心と上記第１の耳の耳珠との間の横方向の距離が約２ｍｍから約３ｃｍの範囲内となるようにする。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の実施例に従うと、電話の呼出を受信する方法であって、眼鏡フレームにより担持される無線オーディオインターフェイスを着用するステップを含み、上記眼鏡フレームは、少なくとも、第１のスピーカと、マイクロフォンと、携帯電話に通信するための短距離送受信機とを含み、上記携帯電話は上記送受信機と電子的に対にされる。 携帯電話への入来する呼出が検知され、上記無線インターフェイスが活性化されて上記携帯電話と通信する。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらに別の実施例に従うと、無線個人ネットワークで信号を加工する方法であって、上記無線個人ネットワークの有効範囲内に情報源側電子機器を設けるステップを含む。 少なくとも１つのスピーカを有するインターフェイスが設けられ、このインターフェイスは、上記スピーカを着用者の耳に隣接またはその中に位置付けるように構成される。 上記インターフェイスにおいて制御機構が活性化され、この活性化のステップへの応答として上記情報源側電子機器から上記スピーカに信号が送られる。 上記情報源側電子機器を設けるステップは、携帯電話を設けるステップ、ＭＰ３情報源といった音楽情報源を設けるステップ、またはその他の情報源側電子機器を設けるステップを含み得る。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の実施例に従うと、対話式オーディオ機器であって、着用者の頭に支持されるように構成された支持体を含む。 上記支持体により担持される少なくとも１つの音声出力機器は、上記オーディオ機器の着用者に聞こえる音を出力するように構成される。 上記支持体により担持される少なくとも１つの入力機器は、上記オーディオ機器の着用者による入力を受入れるように構成される。 上記支持体により担持されるインターフェイス機器は、上記音声出力機器に音声メニューオプションを送信して、使用者が上記入力機器を作動させることでメニューオプションを選択できるようにするよう構成される。 上記音声メニューオプションは、音声信号を上記音声出力機器に送信する情報源側機器によりサポートされる機能に対応した、複数の記憶された人間に似せた声の音声を含み得る。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらなる実施例に従うと、メニュー内を閲覧する方法であって、眼鏡フレームにより担持される無線オーディオインターフェイスを着用するステップを含み、上記眼鏡フレームは、少なくとも、第１のスピーカと、第１の入力機器と、情報源側機器に通信するための短距離送受信機とを含み、上記情報源側機器は上記送受信機と電子的に対にされる。 上記第１の入力機器が作動させられ、上記第１の入力機器の作動に対応する第１の信号が上記送受信機から上記情報源側機器へ送信される。 上記第１の信号への応答として第２の信号が上記情報源側機器から受信される。 上記第２の信号に対応する第３の信号が上記送受信機から上記第１のスピーカへ送信される。 上記第３の信号は第１の聴覚メニューオプションに対応する。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、オーディオおよび／または映像機器といった対話式電子機器が眼鏡に組込まれる場合、対話式でない眼鏡と比較して、使用者が上記のような眼鏡を快適にかつ連続的に着用できることがより重要であるという認識を勘案したものである。 たとえば、電話、ビデオ、コンピュータなど（これらに限定されず）といった対話式機器を有する眼鏡は、対話式でない眼鏡よりも小売価格が大幅に高くなるであろう。 これに加え、上記のような眼鏡の利点は、使用者が眼鏡の中にある対話式の装置を利用しながらなお動きやすいままでいられることである。 たとえば、使用者は眼鏡により担持される電話機器を通じて別の人と会話しながら自動車を運転する場合がある。 当然のことながら、使用者は運転時に異なる照明条件、たとえば明るい条件や低照度の条件に遭遇し得る。 したがって、眼鏡は多種多様な環境、すなわち異なる光レベルで使用可能であればより有用である。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の実施例に従うと、眼鏡であって、フレームと、上記フレームにより支持される少なくとも１つの対話式電子機器と、可変の光減衰を有するように構成された少なくとも１つのレンズとを含む。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、眼鏡に何らかの電子部品を組み込む場合、眼鏡の総重量を着用者にとって快適な重量にまで下げるような何らかの特徴が伴っていてもよいという認識を勘案したものである。 眼鏡にバランスをもたらすように上記電子部品をグループ付けすることによりさらなる利益が達成され得る。

すなわち、ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の局面に従うと、眼鏡は第１および第２の環状部を規定するフレームを含む。 上記第１および第２の環状部にはそれぞれ第１および第２のレンズが配置される。 上記フレームからは第１および第２の耳ステムが後方へ延びる。 上記第１の耳ステムの中には圧縮音声ファイル記憶および再生機器が配置される。 上記第２の耳ステムの中には蓄電装置が配置される。 上記第１および第２の耳ステムにはそれぞれ第１および第２のスピーカが接続される。 上記スピーカは、上記眼鏡の着用者の耳道と整列され得るように構成される。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらなる局面は、人口の大部分において、人間の鼻柱から耳道への前方から後方の間隔は距離にして比較的狭い範囲に入るという認識を勘案したものである。 たとえば、人口の大部分の人間に対応しようとすると、好ましくは、鼻柱から耳道までの間隔において少なくとも約４ ７／８インチから約５ １／８インチまでのばらつきに対応できるようにスピーカの前方から後方へ調節可能であれば十分である。 この発明の代替的な各実現例においては、前方−後方の平面調節性は、鼻柱の後ろ側面からスピーカの中心まで約４ ３／４インチから５ １／４インチ、または約４ ５／８インチから約５ ３／８インチの範囲とする。

すなわち、ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらに別の局面に従うと、眼鏡は第１および第２の環状部を規定するフレームを含む。 上記第１および第２の環状部の中にはそれぞれ第１および第２のレンズが配置される。 上記フレームからは第１および第２の耳ステムが後方に延びる。 上記第１および第２の耳ステムにはそれぞれ第１および第２のスピーカが装着され、上記耳ステムに対して略平行な前方から後方への方向で第１の運動範囲にわたり並進可能とされる。 上記スピーカのサイズおよび上記第１の運動範囲のうち少なくとも一方は、約１ １／４インチの有効カバー範囲をもたらすように構成される。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の局面は、眼鏡と同じ態様で着用される電子機器が、上記電子機器の機能を制御するための使用者操作可能スイッチを含む場合、着用者の頭に大きな負荷が伝わることなくスイッチが操作可能であれば上記オーディオ機器の着用者の快適さを向上させることができるという認識を勘案したものである。 たとえば、上記電子機器がその或る様相を制御するためのボタンを含む場合、上記ボタンの反対側に支持表面を設けて、ボタンにかかる作動のための力に対してバランスをとる力を使用者が加えることができるようにすることによって着用者の頭に大きな力が伝わることを防げばさらなる利益が得られる。

すなわち、ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらなる局面に従うと、眼鏡は第１および第２の環状部を規定するフレームを含む。 上記第１および第２の環状部の中にはそれぞれ第１および第２のレンズが配置される。 上記フレームからは第１および第２の耳ステムが後方に延びる。 上記第１の耳ステムは、第１の方向を向き開口を有する上側表面を含む。 上記開口からは第１のボタンが延びる。 上記上側表面の下に下側表面が設けられ、これは上記第１の方向とは略反対にある第２の方向を向き、上記下側表面の幅は少なくとも４分の１インチである。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一実施例に従うと、ウェアラブル無線オーディオインターフェイスは支持体を含む。 上記支持体は、着用者の視界内の少なくとも１つのレンズを支持するように構成される。 上記支持体はさらに、第１の耳ステムと環状部とを含む。 上記支持体によって第１のイヤフォンが支持され、これは着用者の耳のうちの少なくとも一方の耳の方に向けられ、少なくとも１つの受信遠隔通信信号を音に変換するように構成される。 上記支持体には第１の電子機器が支持され、上記受信遠隔通信信号を受信するように構成される。 上記支持体によってマイクロフォンが支持され、これは着用者の声を少なくとも１つの送信遠隔通信信号に変換するように構成される。 上記支持体によって第２の電子機器が支持され、これは上記送信遠隔通信信号を送信するように構成される。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の実施例に従うと、オーディオインターフェイスシステムであって、眼鏡フレームと、上記眼鏡フレームによって支持され無線で情報を受信するように構成された受信側電子機器を含む。 上記システムはまた、上記受信側電子機器と電子的に結合され、上記受信側電子機器に情報を無線で送信するように構成された情報源側電子機器を含む。 上記眼鏡フレームは、着用者の耳へ向けられた少なくとも１つのイヤフォンを含む。 一実現例においては、上記情報源側電子機器は、上記情報源側電子機器が上記受信側電子機器に送信する情報を無線で受信するように構成される。 さらなる実現例においては、上記情報源側電子機器は衛星を含む。 さらなる実現例においては、上記衛星は、上記着用者の位置を決定するための全地球測位の情報源を含む。 別の実現例では、上記情報源側電子機器は音楽情報源を含む。 さらなる実現例では、上記情報源側電子機器はＭＰ３プレイヤを含む。 別の実現例では、上記受信側電子機器は遠隔通信情報を受信するように構成される。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての別の実施例に従うと、眼鏡フレームであって、着用者の視界の経路にある少なくとも１つのレンズを支持するための支持体と、上記支持体に取付けられた第１の耳ステムと、上記支持体に取付けられた第２の耳ステムと、上記支持体、第１の耳ステムおよび第２の耳ステムのうちの少なくとも１つにより支持される少なくとも１つのマイクロフォンとを含む。 上記マイクロフォンは、上記眼鏡フレームの着用者の頭の方を向くように配置されるのが有利である。 この発明の一実現例では、上記支持体は、上記少なくとも１つのレンズおよび第２のレンズをそれぞれ支持する１対の環状部と、上記環状部同士を接続するブリッジとを含む。 上記マイクロフォンは上記ブリッジにより支持されるのが有利である。 この発明の別の実現例では、上記支持体により電源が交換可能に担持される。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについてのさらに別の実施例に従うと、眼鏡であって、着用者の視界の経路にあるレンズを支持するように構成されたフレームと、上記フレームの内側に位置付けられた遠隔通信受信機と、上記フレームの内側に位置付けられた遠隔通信送信機と、上記第１のイヤフォン支持体により担持される第１のイヤフォンと、上記フレームにより担持されるマイクロフォンとを含む。 好ましくは、上記フレームは少なくとも１つの環状部および第１のイヤフォン支持体を含む。 この発明の一実現例においては、上記眼鏡はさらにデジタル記憶装置を含む。 さらなる実現例においては、上記デジタル記憶装置はＭＰ３記憶装置を含む。 一実現例においては、上記眼鏡はさらに、上記フレームにより担持される電源を含む。 一実現例において、上記電源は再充電可能であるのが有利である。 一実現例においては、上記電源は上記フレームにより交換可能に担持される。 別の実現例では、上記フレームはさらに第２のイヤフォンおよび第２のイヤフォン支持体を含む。 好ましくは、上記第２のイヤフォンは上記第２のイヤフォン支持体により担持される。 一実現例では、上記第１のイヤフォン支持体は上記眼鏡の前部から後方に延び、上記第２のイヤフォン支持体は上記眼鏡の前部から後方に延びる。 一実現例においては、上記第１のイヤフォン支持体は上記フレームから下方に延び、第２のイヤフォン支持体は上記フレームから下方に延びる。

ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、オーディオおよび／または映像機器といった対話式電子機器が眼鏡に組込まれる場合、対話式でない眼鏡と比較して、使用者が上記のような眼鏡を快適にかつ連続的に着用できることがより重要であるという認識を勘案したものである。 たとえば、電話、ビデオ、コンピュータなど（これらに限定されず）といった対話式機器を有する眼鏡は、非対話式眼鏡よりも小売価格が大幅に高くなるであろう。 これに加え、上記のような眼鏡の利点は、使用者が眼鏡の中にある対話式の装置を利用しながらなお動きやすいままでいられることである。 たとえば、使用者は眼鏡により担持される電話機器を通じて別の人と会話しながら自動車を運転する場合がある。 当然のことながら、使用者は運転時に異なる照明条件、たとえば明るい条件や低照度の条件に遭遇し得る。 したがって、眼鏡は多種多様な環境、すなわち異なる光レベルで使用可能であればより有用である。

ここに開示する少なくとも１つの発明についての別の実施例に従うと、眼鏡であって、フレームと、上記フレームにより支持される少なくとも１つの対話式電子機器と、可変の光減衰を有するように構成された少なくとも１つのレンズとを含む。

この発明についてのさらなる特徴および利点が以下の好ましい実施例の詳細な説明を添付の図面および特許請求の範囲と併せて検討することにより当業者に明らかとなるであろう。

ウェアラブルオーディオ機器が人間の頭で支持されたところを概略的に示す正面からの立面図である。

図１に示すオーディオ機器の左側からの立面図である。

図１および図２に示すウェアラブルオーディオ機器の一変形例を正面左側上方からの斜視図である。

図３Ａに示すオーディオ機器の上方からの平面図である。

図３Ａのオーディオ機器が使用者の頭に着用されているところを概略的に上方から示す平面図である。

図１，２，３Ａ〜Ｃに示すウェアラブルオーディオ機器の別の変形例を正面左側上方から示す斜視図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器を背後上方右側から示す斜視図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器を右側から示す立面図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器を左側から示す立面図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器を正面から示す立面図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器の上方からの立面図である。

図３Ｄに示すウェアラブルオーディオ機器を正面上方左側から示す斜視分解図である。

図３Ｄに示すオーディオ機器のスピーカの１つを拡大して左側から示す立面図である。

図３Ｋに示すスピーカを拡大して正面から示す立面図である。

図３Ｄに示すオーディオ機器の概略図である。

図１，２，３Ａ〜Ｊに示すウェアラブルオーディオ機器のさらなる一変形例を概略的に背後左側から示す斜視図である。

図４Ａに示すウェアラブルオーディオ機器を人間が着用したところを概略的に左側から示す部分断面立面図である。

図４Ａに示すウェアラブルオーディオ機器の一変形例を側方から示す部分断面立面図である。

図５Ａに示すウェアラブルオーディオ機器の一変形例を側方から示す部分断面立面図である。

図３〜５に示すオーディオ機器の一変形例が使用者の頭に着用されたところを左側から示す立面図である。

図６に示すオーディオ機器を正面から示す立面図である。

図１および図２に示すオーディオ機器のさらなる一変形例が着用者により着用され情報源側電子機器と対話しているところを概略的に正面から示す立面図である。

図８に示すオーディオ機器を拡大して正面から概略的に示す立面図である。

図９Ａに示すオーディオ機器を概略的に左側から示す立面図である。

図８，９Ａ，Ｂに示すオーディオ機器の一変形例を概略的に左側から示す立面図である。

図１０に示すオーディオ機器を正面から示す立面図である。

図１０に示すオーディオ機器の上方からの平面図である。

図１〜１２に示すオーディオ機器のいずれかについての一部を概略的に示す部分断面図である。

図１３に示す部分の一変形例を概略的に示す部分断面図である。

図８〜１２に示すオーディオ機器の一変形例を左側から示す立面図である。

図１５に示すオーディオ機器の正面からの立面図である。

図１〜１６に示すウェアラブルオーディオ機器のいずれかに組込み可能な通信ハードウェアおよび別の機器の通信ハードウェアを概略的に示す図である。

３つの出力信号、すなわち図１７に示す情報源側機器の出力である信号を１番上に、および符号化／復号機器の出力を表わす信号をこれより下に示す概略図である。

図１７に示す復号器の概略図である。

図１〜１６に示すウェアラブルオーディオ機器のいずれかに組込み可能な、図１９に示す復号器の一変形例の概略図である。

好ましい実施例の詳細な説明
図１，２を参照して、オーディオ機器１０は、支持体１２と、左スピーカ１４と、右スピーカ１６とを含む。

オーディオ機器１２は人間の頭１８で支持されているものとして示してある。 頭１８は、鼻１９と、左耳２０と、右耳２２とを含む。 ここでは人間の耳２０，２２は概略的に表わしてあるが、これは人間の「耳介」を形成する組織を表わすことを意図したものである。 図２を参照して、外耳道２４の通路は、左耳２０の略中心にある円（想像線で示す）として概略的に示してある。

支持体１２は頭１８によって支持されるように構成される。 したがって、支持体１２は、頭にかぶるものであればどの公知の形をとってもよい。 たとえば、支持体１２は、帽子、スウェットバンド、ティアラ、ヘルメット、ヘッドフォンおよび眼鏡の形を取ることができるが、これらに限定はされない。

支持体１２は、スピーカ１４，１６を定位置に係留するのに十分な力を耳２０，２２に対して加えることなく、スピーカ１４，１６をそれぞれ耳２０，２２に近接した位置に支持するように構成されるのが有利である。 すなわち、支持体１２は、耳２０，２２の外側表面以外の位置で頭１８と接触する。 図１に示すように、頭１８のうち耳２０，２２の外側表面以外の部分と接触する支持部分２６によって支持体１２を頭１８で支持させる。 たとえば、支持部分２６を、頭１８の最上部、頭の側部、鼻１９の最上部、額、後頭部などと接触させることができるが、これらに限定されない。

オーディオ機器１０は、支持体１２からそれぞれスピーカ１４，１６に延びる支持部材２８，３０を含む。 支持部材２８，３０には、スピーカ１４，１６が耳２０，２２の外側表面から隔てられるようにスピーカ１４，１６の位置を維持するために十分な強度が与えられる。

任意には、支持部材２８，３０は、スピーカ１４，１６をそれぞれ耳２０，２２の方へおよびそこから離して動かせるようにするよう構成された可撓材料から形成され得る。 これに代えて、支持部材２８，３０は、スピーカ１４，１６をそれぞれ耳２０，２２の方へおよびそこから離して動かせるようにするよう構成された機械的手段によって支持体１２に対して相対的に装着され得る。 任意には、この同じ機械的手段または追加の機械的手段が、スピーカ１４，１６および／または支持体２８，３０を支持体１２に対して相対的に前方および後方に並進できるようにするよう構成される場合がある。 さらに、上述の可撓材料により支持部材２８，３０に与えられた可撓性と関連させながら上記のような機械的手段を用いてもよい。 こうして使用者は、スピーカ１４，１６と耳２０，２２との間の間隔を調節して所望の間隔をもたらすことができる。

上述のように、スピーカ１４，１６に係留作用をもたらすのに十分な力を伴ってスピーカ１４，１６が耳２０，２２の外側表面と係合しないようにスピーカ１４，１６は耳２０，２２から間隔をあけられる。 したがってスピーカ１４，１６を、使用者に対して不快感を引き起こさないような圧力で耳２０，２２と接触させることができる。

スピーカ１４，１６および耳２０，２２間にそれぞれ隙間３２，３４を維持するように支持体１２が構成されれば、使用者の快適さはさらに向上する。 したがって、使用者の耳２０，２２に対して刺激が与えられる可能性がなくなる。 好ましくは、隙間３２，３４は約２ｍｍから３ｃｍの範囲内とする。 隙間３２，３４は、スピーカ１４，１６の内側表面と、耳珠（人間の耳の前側端縁に沿ってある小さな突起であって、外耳道２４の通路と部分的に重なるもの）の外側表面との間で測定され得る（図２）。

このように間隔付けることにより、支持体１２が耳２０，２２に擦ることなく支持体１２を使用者の頭１８から取外しおよび交換可能にすることができる。

オーディオ機器１０の一変形例が図３Ａに示され、包括的に参照番号１０Ａで参照される。 オーディオ機器１０Ａの構成要素であってオーディオ機器１０と同じものには、文字「Ａ」が加えられる点を除いて同じ参照番号が与えられる。

ここに例示するオーディオ機器１０Ａの実施例では、支持体１２Ａは眼鏡４０の形をとる。 眼鏡４０は左レンズ４４および右レンズ４６を支持するフレーム４２を含む。 このオーディオ機器１０Ａは２レンズ型眼鏡を参照して記載されるが、ここで述べられる方法および原理は１レンズ型眼鏡システムおよび保護ゴーグルシステムにおけるフレームの製造にも容易に適用可能であることを理解されたい。 さらに、レンズ４４，４６を全く省略してもよい。 任意には、レンズ４４，４６のうち少なくとも一方を、支持体１２Ａの着用者に見えるように構成されたファインダまたは映像表示ユニットの形にすることも可能である。

好ましくは、レンズ４４，４６は可変の光減衰をもたらすように構成される。 たとえば、レンズ４４，４６の各々が、積層された１対の偏光レンズを含み、その対における一方を他方に対して相対的に回転可能とすることができる。 たとえば、上記積層対における各々のレンズはヨード染色偏光要素を含み得る。 一方のレンズを他方のレンズに対して相対的に回転させることにより、レンズの極方向の整列状態が変化するため、上記対の中を通過し得る光の量が変化する。 米国特許第２，２３７，５６７号はヨード染色偏光子を開示しており、これによって引用によりここに明示的に援用される。 これに加え、米国特許第４，１４９，７８０号には回転可能なレンズの設計が開示されており、同特許はこれによって引用によりここに明示的に援用される。

これに代えて、レンズ４４，４６が、明るい光の環境下では暗くなり暗い光の環境下では退色する光互変性組成物を含むようにしてもよい。 このような組成物には、たとえばハロゲン化銀、ハロゲン化銅およびハロゲン化カドミウムが含まれるが、これらに限定はされない。 レンズ用の光互変性組成物は米国特許第６，３１２，８１１号、第５，６５８，５０２号、第４，５３７，６１２号に開示されており、これらの各々はこれによって引用により明示的に援用される。

より好ましくは、レンズ４４，４６は、可変の光減衰をもたらすように構成された二色性色素ゲスト・ホスト素子を含む。 たとえば、レンズ４４，４６は、導電層、整列層および好ましくはパッシベーション層を被覆した、互いに対して間隔をあけた基板を含み得る。 これらの基板の間には、ホスト材料と光吸収二色性色素のゲストとを含むゲスト・ホスト溶体が配置される。 電力回路（図示せず）がフレーム４２に支持され得る。 この電力回路には、導電層に接続された電源が設けられる。 この電源の調節によりホスト材料の配向が変更され、これによって二色性色素の配向も変更される。 光は二色性色素の配向に依存してこの色素に吸収され、こうして可変の光減衰が得られる。 このような二色性色素ゲスト・ホスト素子は米国特許第６，２３９，７７８号に開示されており、これはこれによって引用により明示的に援用される。

さらに、フレーム４２は、それぞれ左レンズ４４および右レンズ４６を支持するための左環状部４８および右環状部５０を含む。 この発明は、１対の環状部４８，５０がそれぞれレンズ４４，４６を取囲むという文脈において説明してあるが、この発明の原理は、フレームがレンズを単に部分的に取囲むかまたは単にレンズの１端縁もしくは１端縁の一部に接触する眼鏡システムにも適用される。 ここに例示する実施例においては、環状部４８，５０はブリッジ部分５２によって接続される。

眼鏡４０にはさらに、着用者の頭に眼鏡４０を保持するように構成された１対の略後方に延びる耳ステム５４，５６が設けられる。 これに加え、当業界で理解されるように、開いた領域５８が着用者の鼻を受けるように構成される。 任意には、開いた領域５８には鼻当てを設けてもよく、この鼻当ては、特定の実施例に依存して、レンズ環状部４８，５０もしくはブリッジ５２に、または直接レンズに接続される。 これに代えて、上記鼻当ては、ここに例示する実施例におけるように、環状部４８，５０の内側の端縁およびブリッジ５２の下側端縁を適当に彫り込むことによって形成してもよい。

フレーム４２および耳ステム５４，５６は、ポリマーおよび金属を含む任意の適当な材料から形成され得る。 好ましくは、フレーム４２および耳ステム５４，５６はポリマーから製造される。 環状部４８，５０を別個に形成して、別個に製造したブリッジ５２とともに後で組立てる場合も、または環状部４８，５０およびブリッジ５２を型込めまたは流込みで一体成形する場合もある。 金属材料が使用される場合、眼鏡の各部品を直接に流込みで最終的な構成へと成形することによって金属部品を曲げる必要性をなくすことが望ましい。

耳ステム５４，５６はヒンジ６０，６２によってフレーム４２に旋回可能に接続される。 これに加え、好ましくは耳ステム５４，５６はそれぞれパッド付き部分６４，６６を含む。 好ましくは、パッド付き部分は、着用者の快適さを向上させるために発泡体、ゴムまたはその他軟質の材料を含む。 好ましくは、パッド付き部分６４，６６の位置付けについては、オーディオ機器１０Ａを着用者が着用したときに着用者の耳の上十字および／または耳輪の上側部分と使用者の頭の側部との間にパッド付き部分６４，６６が来るようにパッド付き部分６４，６６を位置付ける。

ここに例示する実施例においては、支持部材２８Ａ，３０Ａは、それぞれ耳ステム５４，５６から下方に延びる支持アーム６８，７０の形をとる。 したがって、スピーカ１４Ａ，１６Ａは、着用者の頭１８の耳２０，２２（図１）に対して相対的に正確に位置付け可能である。 特に、眼鏡４０は概ね３つの位置で支持されるため、スピーカ１４Ａ，１６Ａと耳２０，２２との整列状態は信頼性をもって繰返し可能である。 具体的には、眼鏡４０が支持されるところは、左耳ステムで左耳２０の近傍において、ブリッジ５２で使用者の頭のうち耳１９の近傍の部分において、および右耳ステム５６で使用者の頭１８のうち耳２２の近傍の部分においてである。

任意には支持アーム６８，７０は可撓性であり得る。 したがって、使用者はスピーカ１４Ａ，１６Ａおよび耳２０，２２間でそれぞれ間隔３２，３４を調節することができる。 着用者が耳２０，２２からそれぞれスピーカ１４Ａ，１６Ａまでの間隔を一旦調節すれば、この間隔は着用者が眼鏡４０をかけたりまたは外したりするたびに保存される。

さらに、支持アーム６８，７０をそれぞれ耳ステム５４，５６に対し、支持アーム６８，７０を調節可能にするように構成された機械的手段（図示せず）によって取付けてもよい。 たとえば、このような機械的手段によって、スピーカ１４Ａ，１６Ａと耳２０，２２との間の間隔を調節するために支持アーム６８，７０を旋回、回転かつ／または並進可能にすることができる。 同じ機械的手段またはその他の機械的手段が、スピーカ１４Ａ，１６Ａと耳２０，２２との前方から後方への整列を調節するようにそれぞれ支持アーム６８，７０を旋回、回転かつ／または並進できるようにするよう構成される場合もある。 このような機械的手段については後で図３Ｄ〜Ｊを参照してより詳細に説明する。

図３Ａに示す構成では、オーディオ機器１０Ａは、スピーカ１４Ａ，１６Ａをそれぞれ耳２０，２２に対する近接した相対位置に、かつそこから間隔をあけて維持する。 このため使用者は、オーディオ機器１０Ａを着用および使用することで不快感を感じることがないであろう。

好ましくは、支持アーム６８，７０はそれぞれ耳ステム５４，５６に沿って後方へ向かって下方に傾斜している。 このため、支持アーム６８，７０は人間の耳の形状とより良好に協働する。 たとえば、人間の耳における耳輪および耳朶は一般的に人間の頭の側部から持上がって外方に延びる。 耳輪は一般的に耳の前方上側の部分から始まり耳の上部端縁に沿って延び、そして耳の後方端縁に沿って下方に延びてから耳朶で終わる。 しかし耳珠は人間の頭の側部とほぼ面一である。 したがって、支持アーム６８，７０を後方へ向かって下方に傾斜した向きに配置することによって、支持アーム６８，７０が耳の或る部分と接触するおそれがより少なくなる。 特に、支持アーム６８，７０は、耳輪の上側部分よりも低いところ、耳朶より上にあり、好ましくは耳珠に重なるように位置付けられ得る。

これに代えて、支持アーム６８，７０がそれぞれ耳ステム５４，５６に取付けられるところを、眼鏡４０の使用者の着用時で耳２０，２２の通路から後方の位置としてもよい。 この場合、支持アーム６８，７０は前方へ向かって下方に傾斜し、耳輪のまわりを延びて耳珠の上にスピーカ１４Ａ，１６Ａを位置付けることが好ましい。 この構成によれば、使用者が眼鏡４０を回転させてレンズ４４，４６を着用者の視界から上方に動かした場合、スピーカ１４Ａ，１６Ａがより容易に着用者の耳２０，２２と整列したまま維持可能であるというさらなる利点が得られる。

好ましくは、支持アーム６８，７０は、耳ステム５４，５６に対して角度７２，７４を形成するように後方へ向かって下方に傾斜している。 角度７２，７４は０°から９０°の間であり得る。 好ましくは、角度７２，７４は１０°から７０°の間である。 より好ましくは、角度７２，７４は２０°から５０°の間である。 場合によっては、角度７２，７４は約３５°から４５°の間である。 ここに例示する実施例では、角度７２，７４は約４０°である。

任意には、支持アーム６８，７０は湾曲したものであってもよい。 この構成では、角度７２，７４は、支持アーム６８，７０が耳ステム５４，５６およびスピーカ１４Ａ，１６Ａに接続する点から延びる線と耳ステム５４，５６との間で測定され得る。

オーディオ機器１０Ａは、音声出力信号を生成するあらゆる種類の機器のための音声出力機器として用いることができる。 オーディオ機器１０Ａは、眼鏡４０の任意の場所に配置されてデジタルまたはアナログ音声信号を受取るための音声入力端子を含み得る。 眼鏡４０の外観を保つために、入力ジャック（図示せず）をスピーカ１４Ａ，１６Ａと接続するワイヤが耳ステム５４，５６の内部を通じて延びるようにするのが好ましい。 これに代えて、オーディオ機器１０Ａは、別の機器からのデジタル信号を受信するための無線送受信機を含む場合もある。

図３Ｄ〜３Ｊを参照して、オーディオ機器１０，１０Ａの一変形例が例示され、包括的に参照番号１０Ａ′で参照される。 オーディオ機器１０Ａ′は、以下に述べる点を除きオーディオ機器１０，１０Ａと同じ構成要素を含み得る。 すなわち、オーディオ機器１０Ａ′の構成要素であってオーディオ機器１０，１０Ａにおける対応の構成要素と類似のものは、「′」が加えられる点を除き同じ参照番号で特定される。

オーディオ機器１０Ａ′は、フレーム４０Ａ′を有する眼鏡１２Ａ′の形を取る。 オーディオ機器１０Ａ′はさらに、録音した音声の記憶および再生のための機器を含む。

上述のように、ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、人口の大部分において、人間の鼻柱から耳道への前方から後方の間隔は距離にして比較的狭い範囲に入るという認識を勘案したものである。 たとえば、鼻柱から耳道までの前方−後方の間隔は通常約４ ７／８インチから約５ １／８インチの間であり、しばしば約４ ３／４インチから約５ １／４インチの間である。 スピーカの前方−後方の平面調節性はこれに対応して設定されることが好ましい。

これに従い、図３Ｆを参照して、包括的に参照番号Ｒｔで特定する範囲にわたって支持体６８′，７８′が前方から後方への方向で並進可能となるようにオーディオ機器１０Ａ
′は構成される。 好ましくは、範囲Ｒｔは少なくとも約１／８インチである。 さらに、範囲Ｒｔは少なくとも約１／４インチであり得る。 さらに、範囲Ｒｔを約０．２５インチから約１．５インチの範囲内とすることもでき、さらに一構成例では約０．７５インチである。 こうして、人口のかなりの割合の人間がスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の中心Ｃを耳道と整列させることが可能となる。

図３Ｇを参照して、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の直径Ｄｓが約０．５インチを上回る、たとえば約１インチ以上であればさらなる利点が得られる。 こうすれば、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の届くことができる有効範囲Ｒｅ（図３Ｆ）は、人間における上述の鼻柱から耳道への間隔に関して大幅に向上する。

こうして、それぞれ支持体６８′，７０′から耳ステム５４′，５６′の間の接続は、限られた並進方向の動きの範囲Ｒｔを許すものでありながらより大きいカバー範囲Ｒｅをもたらすように構成され得る。

好ましくは、支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続は、使用者がオーディオ機器１０Ａ′を頭から外したときにスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の並進方向での位置が維持されるように構成される。 たとえば、支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続によって、支持体６８′，７０′およびスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の重量に起因する動きに抵抗するのに十分な摩擦が生じるようにすることができる。 これに代えて、この接続または或る調節手段に、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′が不所望の並進方向の動きをするのを防ぐためのロック、クリップまたはその他の構造体を含めてもよい。 したがって、使用者がスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の並進方向での位置を再調節する必要なしにオーディオ機器１０Ａ′を繰返し取外し交換できるというさらなる利点が得られる。

また、支持体６８′，７０′が、少なくとも室温で実質的に剛性の材料から形成されればさらなる利点が得られる。 たとえば、図３Ｆを参照して、それぞれ支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間に規定された角度７２′，７４′を所定の値に維持しながらスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を範囲Ｒｔにわたって動かすことができる。 したがって、先に図３Ａを参照して、および角度７２，７４の説明において述べたように、使用者がスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を範囲Ｒｔにわたって動かす際に角度７２′，７４′を所望の角度に維持することができる。

任意には、支持体６８′，７０′は、室温で変形可能な材料から形成してもよい。 しかしながら、より好ましくは、角度７４′を変えるにはかなりの圧力が必要となるのに十分な剛性を有する材料とする。 これに代えて、支持体６８′，７０′は、熱の印加により軟化可能な感熱材料から形成してもよい。 この場合、オーディオ機器１０Ａ′の着用者は、支持体６８′，７０′を加熱して角度７４′を調節することによって、この特定の着用者にとって最大限に快適にすることが可能である。 このような感熱材料はアイウェア業界で広く使用されており、したがって当業者がここに開示する発明を作製および使用するためには、上記のような材料についてのさらなる説明は不要と考えられる。

角度７２′，７４′のサイズについては、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の中心Ｃと耳ステム５４′，５６′の下側表面との間の間隔Ｖｓが約０．７５インチから約１．２５インチの範囲内になるような角度のサイズとするのが好ましい。 ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、成人の人間においては、耳道の中心から、耳介と頭の側部の皮膚とを繋ぐ組織までの間隔には、ばらつきがほとんどないという認識を勘案したものである。 具体的には、ほぼすべての人間において、耳と頭との接続部の最上部から耳道の中心までの距離は０．７５インチから１．２５インチであることがわかっている。
したがって、間隔Ｖｓが約０．７５インチから１．２５インチとなるように角度７２′，７４′のサイズを決めることにより、オーディオ機器１０Ａはほとんどすべての成人の人間によって着用可能となり、着用者の耳道とスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の中心Ｃとに十分な整列が得られる。 さらに、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の直径Ｄｓが約１インチであれば、ほとんどすべての人間が角度７２′，７４′を調節する必要なしにオーディオ機器１０Ａを着用することができる。 換言すると、着用者の耳道とスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の中心Ｃとは厳密には整列されないかもしれないが、ほとんどすべての人間の耳道はスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の一部と整列することになる。

図３Ｈを参照して、支持体６８′，７０′は、それぞれスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′が使用者の耳の方へおよびそこから離れて旋回できるように構成される。 たとえば、図３Ｈに示すように、支持体６８′，７０′は、旋回軸Ｐまわりで旋回可能となるようにそれぞれ耳ステム５４′，５６′に接続される。 こうして、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を旋回軸Ｐまわりに旋回または振り動かすことができる。

支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続によって得られる運動範囲は図３Ｈの角度Ｓによって特定される。 図３Ｈでは、スピーカ１４Ａ′は、支持体６８′と耳ステム５４′との間の接続によって得られる運動範囲での中間の位置にあるものとして例示してある。

このスピーカ１６Ａ′の例示の図には、スピーカ１６Ａ′の最も外側の位置を示す実線表現が含まれる。 これに加え、図３Ｈには、スピーカ１６Ａ′が最も内側の位置にあるところを想像線によって示したものが含まれる。 角度Ｓは、スピーカ１６Ａの最も外側の位置（実線）と最も内側の位置（想像線）との間の運動範囲を示す。

好ましくは、運動範囲Ｓについては、オーディオ機器１０Ａ′のあらゆる人間の着用者がスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を位置付けることによりスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′から発せられた音がオーディオ機器１０Ａ′の着用者にとって明瞭に聞き取ることができかつ快適であるようにすることができるために十分大きい運動範囲とする。 たとえば、人間の耳は、外側の造作についての厳密な形状およびサイズでばらつきがある。 したがって、オーディオ機器１０Ａ′の着用者の中には、オーディオ機器１０Ａ′の別の着用者よりも、耳における外側の造作がより大きく突き出ている人もいる。 その場合、或る着用者は別の着用者よりもスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′をより内側に位置付けることが好ましいと考えるであろう。

さらに、オーディオ機器１０Ａ′の着用者によっては、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を耳の外側表面と接触させるように押圧することが好ましいと考える人もいる。 たとえば使用者によっては、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′から聞こえてくる音量を可能な限り大きくしたいと望む人がいる。 その場合、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を耳に対して押圧すれば、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′から発せられる音の知覚音量は最大となるであろう。

これに代えて、その他の使用者の中には、耳の外側表面からスピーカを隔てて耳との接触を防ぎながら、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′から発せられる音の知覚音量を保つために間隔を狭く維持することが好ましいと考える人もいる。 これに加え、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′が動作していないときに着用者が他の周囲の音をより良好に聞くことができるように、使用者は耳からスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′をより遠くへと動かしたいと望むときもある。 たとえば、オーディオ機器１０Ａ′の着用者は、オーディオ機器１０Ａ′を着用しながら携帯電話を使用したいと望むことがあるだろう。 その場合、着用者はスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′のうちの一方を最も外側の位置（たとえば図３Ｈにおいてスピーカ１６Ａ′を実線で示したもの）へと旋回させることにより、スピーカ１６Ａ′と着用者の耳との間の空間に携帯電話のスピーカを挿入できるようにすることが可能である。 こうして、着用者は引続きオーディオ機器１０Ａ′を着用しながら携帯電話など他のオーディオ機器を使用することが可能となる。 さらに、これによって、オーディオ機器１０Ａ′は処方レンズまたは着色レンズを含み得る眼鏡１２Ａ′の形をとっていることから、オーディオ機器１０Ａ′の着用者が他のオーディオ機器を使用しながら引続きこのような着色レンズまたは処方レンズの利益を受けることができるという利点も得られる。

さらに、支持体６８′，７０′の旋回の動きがその並進方向の動きから隔離されていれば追加の利益が得られる。 たとえば、支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続は、使用者が支持体６８′，７０′を前方または後方に大きく並進させることなく支持体６８′，７０′を旋回できるように構成され得る。 一実施例において、上記接続は、並進方向の動きに対して知覚される摩擦抵抗を、旋回軸Ｐ（図３Ｈ）まわりの旋回の動きに対する摩擦抵抗よりも大きくするように構成され得る。 このため使用者は、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を並進させることなくスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を耳の方へおよびそこから離れるように容易に旋回させることができる。 したがって、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を着用者の耳の方へおよびそこから離れるように動かす手順はより容易に実行可能であり、そして有利なことに片手だけで実行可能である。

運動範囲Ｓは一般に約１８０°以下であり、しばしば約９０°未満である。 好ましい一実施例では、運動範囲Ｓは約３０°または４０°以下である。 一般的に、それぞれ支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との接続は、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の旋回軸Ｐまわりの回転方向の向きを維持するのに十分な保持力が得られるように構成される。 たとえば、それぞれ支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続は、着用者の頭の通常の動きにより生じる力に抵抗するのに十分な摩擦を生じさせるように構成され得る。

また、オーディオ機器１０Ａ′を着用者から外して或る表面上に置いたときにスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の旋回の動きを防ぐのに十分な摩擦を生じさせることにより、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′がオーディオ機器１０Ａ′の重量のうち少なくともいくらかを支持するようにすればさらなる利点が達成される。 たとえば、オーディオ機器１０Ａ′の着用者がオーディオ機器１０Ａを外して、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を下方に向けながらオーディオ機器をテーブルに置いたとき、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′はオーディオ機器１０Ａ′の重量のうち少なくともいくからを支持する。 こうして、それぞれ支持体６８′，７０′と耳ステム５４′，５６′との間の接続に十分な摩擦を与えることにより、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の位置を維持することができる。 したがって、着用者がオーディオ機器１０Ａ′を再び身に付けたたとき、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′は同じ位置にあることになり、こうして着用者がスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を位置付けし直す必要性が回避される。

上述のように、ここに開示する発明のうちの１つについての一局面は、眼鏡と同じ態様で着用される電子機器が、上記電子機器の機能を制御するための使用者操作可能スイッチを含む場合、着用者の頭に大きな負荷が伝わることなくスイッチが操作可能であれば上記オーディオ機器の着用者の快適さを向上させることができるという認識を勘案したものである。 たとえば、上記電子機器がその或る様相を制御するためのボタンを含む場合、上記ボタンの反対側に支持表面を設けて、ボタンにかかる作動のための力に対してバランスをとる力を使用者が加えることができるようにすることによって着用者の頭に大きな力が伝わることを防げばさらなる利益が得られる。

図３Ｉを参照して、オーディオ機器１０Ａ′は少なくとも１つのボタン７３ａを含み得る。 ここに示す実施例では、オーディオ機器１０Ａ′は５個のボタンを含む。 すなわち、
第１のボタン７３ａおよび第２のボタン７３ｂは左耳ステム５４′に装着され、第３のボタン７３ｃ、第４のボタン７３ｄおよび第５のボタン７３ｅは右耳ステム５６′に装着される。 当然のことながら、これはボタン７３ａ，７３ｂ，７３ｃ，７３ｄ，７３ｅの配置についての１つの好ましい実施例にすぎない。 その他の数のボタンおよびその他の配置にあるボタンもまた適用可能である。

図３Ｈに示されるように、ボタン７３ａは耳ステム５４′の上側表面に装着される。 これに加え、耳ステム５４′は、耳ステム５４′の上側表面が向く方向とは略反対方向を向く下側表面を有する。 したがって、図３Ｈに示すように、使用者は指７１を用いてボタン７３ａを作動させ、親指６９を用いて耳ステム５４′の下側表面を押圧することによって指７１による作動のための力に対抗することができる。 こうして、オーディオ機器１０Ａ′の着用者または使用者は、オーディオ機器１０Ａ′の着用者に大きな負荷を与えることなくボタン７３ａを作動させることができる。

これにより、オーディオ機器１０Ａ′の着用者の頭に伝わる力がオーディオ機器１０Ａ′に対して繰返し加わることが回避されるというさらなる利点が得られる。 たとえば、オーディオ機器１０Ａ′が眼鏡１２Ａ′の形をとる場合、眼鏡１２Ａ′の着用者は、スイッチ作動のために眼鏡１２Ａ′を繰返し押圧すると刺激を受けるおそれがある。 さらに、このように繰返し負荷がかかると頭痛が起きる可能性がある。 これに従い、ボタン７３ａを押しても眼鏡１２Ａ′の着用者に大きな負荷が伝わらないように耳ステム５４Ａ′を構成すれば、上記のような刺激および頭痛が回避できる。

さらに、ボタン７３ａを耳ステム５４Ａ′の上側部分に配置し、上側表面とは反対方向を向く反対の下側表面を耳ステム５４Ａ′に設けることにより、着用者は図３Ｈに示すように側方から耳ステム５４Ａ′を掴むことができ、これによって使用者は、着用者の頭の側部と耳ステム５４Ａ′との間に指を入れる必要なしに、ボタン７３ａを作動させるのに必要な作動力に対抗することができる。

図３Ｊはオーディオ機器１０Ａを説明する一実施例を示す。 図３Ｊに示すように、左側耳ステム５４Ａ′においては、電子部品を受けるように構成された内部キャビティ２５２を規定する電子機器筐体部分２５０が規定される。 電子機器筐体２５０は上側表面２５４および下側表面２５６を含む。 上側表面２５４は概ね耳ステム５４Ａ′から外方に延びて内部キャビティ２５２まわりを延びる。 上側表面はまた、それぞれボタン７３ａ，７３ｂが中を通って延びるところの開口２５６，２５８を含む。

電子機器筐体２５０は下側表面２６０を含む。 下側表面２６０（開口または溝穴を含み得る）は、電子機器筐体２５０の上側表面２５４とは反対方向を向く。 好ましくは、下側表面２６０は少なくとも約０．５インチの幅であり、場合により０．７５インチまたはそれ以上の幅である。 したがって、下側表面２６０により、着用者が耳ステム５４Ａ′を容易に掴んで、ボタン７３ａ，７３ｂに与えられる作動力とバランスをとることができるようにする表面が得られる。

カバー部材２６２は電子機器筐体２５０と協働して閉じた内部キャビティ２５２を規定する。 ここに例示する実施例では、内部キャビティ２５２は、ボタン７３ａ，７３ｂの各々につき少なくとも１つのスイッチを含む電子回路基板２６４を受けるように構成された少なくとも１つの区画を含む。 一例としての非限定的な一実施例において、電子回路基板２６４は、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′からの出力音量を制御するように構成された、ボタン７３ａ，７３ｂの各々につき１つずつの２つのスイッチを含み得る。 カバー部材２６２は耳ステム５４Ａ′と任意の種類の止め具で取付ることができる。 この止め具にはたとえばねじ、リベット、ボルト、接着剤などがあるが、これらに限定はされない。

ここに例示する実施例では、電子機器筐体２５０においてはさらにヒンジ用凹部２６６が規定される。 加えて、カバー部材２６２はこれと相補のヒンジ用凹部２６８を含む。 ヒンジ用凹部２６６，２６８のサイズはヒンジピン２７０を受けるようなサイズにされる。 ここに例示する実施例では、ヒンジピン２７０は中空であり、中を貫通する開口を含む。 ヒンジピン２７０の端部は、フレーム４２′における対応の部分と係合してフレーム４２′に対してヒンジピン２７０の位置を係留するように構成される。 ヒンジピン２７０をヒンジ用凹部２６６，２６８の中に配置してカバー部材２６２を電子機器筐体２５０に取付けると、耳ステム５４Ａ′はフレーム４２′に旋回可能に装着されている。 ヒンジピン２７０の中を通って延びる開口により、電線管が中を通ることのできる通路が得られるが、これについては後でより詳細に説明する。

さらに、電子機器筐体２５０は電源用凹部（図示せず）を含む。 電源用凹部は、蓄電装置２７４を受けるようなサイズの開口部２７２を含む。 ここに例示する実施例では、蓄電装置２７４はＡＡＡＡサイズの電池の形をとる。 当然のことながら、蓄電装置２７４はどのような種類またはどのようなサイズの電池の形をとってもよく、かつどのような形状を有していてもよい。 しかしながら、ＡＡＡＡ電池など標準サイズの電池が使用されればさらなる利益が得られる。 たとえば、後でより詳細に説明するように、このサイズの電池は、録音した音を再生するよう構成された他の電子部品とバランスをとることができるため便利である。

また、開口部２７２を閉じるように構成された扉２７６が設けられる。 ここに例示する実施例では、扉２７６は、開いた位置と閉じた位置との間で回転され得るように筐体２５２とヒンジで接続されるのが好ましい。 図３Ｄ〜３Ｉでは扉２７６は閉じた位置で示してある。

耳ステム５６′は、少なくとも１つの電子部品を受けるように構成された内部キャビティ２８２が規定された筐体２８０を含む。 この筐体２８０もまた、電子機器筐体２５０の上側表面２５４および下側表面２６０と同一または類似に構成され得る上側表面および下側表面（参照番号なし）を含む。 ただし、ここに例示する実施例では、筐体２８０の上側表面は、ボタン７３ｃ，７３ｄ，７３ｅの一部を受けるように構成された３つの開口を含む。 したがって、当業者がここに開示の発明を作製および使用するためには筐体２８０についてのさらなる説明は不要である。

ここに例示する実施例の内部キャビティ２８２は印刷回路基板２８４を受けるように構成される。 ここに例示する実施例では、印刷回路基板２８４はボタン７３ｃ，７３ｄ，７３ｅの各々につき１つのスイッチを含む。 これに加え、印刷回路基板２８４は音声ファイル記憶／再生機器２８６を含む。

記憶／再生機器２８６は、あらゆる種類の電子音声および／または映像ファイルを記憶および再生するように構成され得る。 ここに例示する実施例では、記憶／再生機器２８６はメモリ、増幅器およびプロセッサを含む。 これらメモリ、増幅器およびプロセッサは、一緒に動作して音声記憶／再生システムとして機能するように構成される。 たとえば、この音声記憶／再生システムは、ＭＰ３ファイルをメモリに記憶させてスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′を通じてこのＭＰ３ファイルを再生するように構成され得る。 ＭＰ３の記憶および再生を可能にする、およびこれを増幅するための好適な電子機器は当該技術で周知であり、シグマテル社（Sigmatel, Inc.）またはアトメル社（Atmel, Inc.）より市場で入手可能であろう。 したがって、当業者がここに開示の発明を作製および使用するためには、記憶／再生機器２８６を記憶／再生機器として動作させるためのハードウェアおよびソフトウェアについてのさらなる説明は必要ではない。

印刷回路基板２８４はさらにデータ転送ポート３８８を含むか、またはこれと電気的に通信しているのが有利である。 ここに例示する実施例では、筐体２８０は、電子機器筐体２５０の開口２７２の位置と類似の位置に配置された開口（図示せず）を含む。 しかし筐体２８０においては、この開口はデータ転送ポート２８８と整列させられる。 したがって、印刷回路基板２８４が内部キャビティ２８２の中に受けられる際、データ転送ポート２８８は上記開口と整列させられる。

扉２９０は、データ転送ポート２８８が露出させられる開口を開け閉めするように構成される。 好ましくは、扉２９０は、扉２７６と同一または類似の態様で筐体２８０とヒンジ係合する。 ここに例示する実施例では、扉２９０を筐体２８０に対してピボット付けしてデータ転送ポート２８８を露出させることができる。 ここに例示する実施例では、データ転送ポートはＵＳＢ（universal serial bus）転送プロトコルに従って動作するように構成される。 代替的に光データポートを使用してもよい。 さらなる代替例として、後で述べるように、Bluetooth（登録商標）プロトコルといった無線システムを使用してＭＰ３
ファイルを情報源からアップロードしてもよい。 さらに、記憶／再生機器２８６は、別のコンピュータからデータ転送ポート２８８経由で音声ファイルを受取り、記憶／再生機器２８６に組込まれたメモリに上記ファイルを記憶させるように構成される。

また、内部キャビティ２８２を閉じるように構成されたカバー部材２９２が設けられる。 カバー部材２９２はカバー部材２６２の説明に従って構成され得る。 電子機器筐体２５０およびカバー部材２６２と同様、筐体２８０およびカバー部材２９２は、ヒンジピン２９８を受けるように構成された凹部２９４，２９６を含む。 ヒンジピン２９８はヒンジピン２７０と同一または類似に構成され得る。 したがって、ヒンジピン２９８をフレーム４２′と係合させる際、ヒンジピン２９８が凹部２９４，２９６の中に受けられるようにカバー部材２９２を筐体２８０に取付けることができる。 このように、耳ステム５６Ａ′をフレーム４２に対してピボット付けすることができる。

引続き図３Ｊを参照して、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′は、互いの鏡像となるよう類似の態様で構成され得る。 スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の各々は筐体部材３００を含む。 各々の筐体部材３００は、変換器筐体３０２、支持ステム３０４およびガイド部分３０６を含む。

変換器筐体部分３０２はその内部に変換器用凹部３０８（スピーカ１６Ａ′を示したところにおいて特定される）を含む。 変換器用凹部３０８はあらゆる種類の音響変換器を受けるようなサイズにされ得る。 たとえば、変換器用凹部３０８は、ヘッドフォンで一般的に使用される標準音響スピーカを受けるように構成され得るが、これには限定されない。 限定的でない一実施例において、スピーカ変換器（図示せず）は少なくとも約０．６インチの外径を有する。 しかしこれは単に例示のサイズであり、他のサイズの変換器を使用してもよい。

スピーカ１４Ａ′の図示を参照して、支持ステム３０４は変換器筐体３０２をガイド部分３０６と接続する。 支持ステム３０４は、その中を通るように設けられて変換器用凹部３０８をガイド部分３０６と接続する開口（図示せず）を含む。

ガイド部分３０６は、支持ステム３０４の中を通って延びる開口と連通する開口３１０を含む。 こうして、後でより詳細に説明する電線管は開口３１０そしてステム３０４の中を通って変換器用凹部３０８にまで延びることができる。

ガイド部分３０６はさらにガイド開口３１２を含む。 ガイド開口３１２はガイドピン３
１４を受けるように構成される。

ガイドピン３１４は任意の材料から形成可能である。 ここに例示する実施例では、ガイドピン３１４は約０．０６２５インチの外径を有する棒である。 組立てられたときには、ガイドピン３１４は、電子機器筐体２５０の上側表面上に配置された開いた凹部（図示せず）の中に配置される。 開口３１２のサイズはピン３１４をスライド可能に受けるようなサイズにされる。 したがって、ガイド部分３０６はピン３１４に対して相対的に並進するとともにピン３１４に対して相対的に回転することができる。 開口３１２のサイズは、図３Ｄ〜３Ｉを参照して先に述べた安定位置をもたらすのに十分な摩擦を伴う滑り嵌合をもたらすように構成され得る。

この実施例では、ガイドピン３１４および開口３１２は並進および旋回両方の動きを可能にする。 これに加え、ガイドピン３１４および開口３１２は、並進方向の動きおよび旋回の動きの両方に抵抗するように構成され得るが、並進方向の動きへの抵抗の方がより大きくされる。 たとえば、開口３１２の軸方向の長さおよび直径によって、ガイドピン３１４とガイド部分３０６との間の最大接触面積が制御され、その間に生じる摩擦力が影響を受ける。 このように、所望の摩擦力を達成するように開口３１２の長さおよび直径を調節することができる。

これに加え、図３Ｋを参照して、並進力Ｘがスピーカ１４Ａ′に加えられるとき、トルクＴが生じ、その結果反作用力Ｘｒがガイドピン３１４に対してガイド部分３０６をその前端部および後端部にて強制的に動かす。 この反作用力Ｘｒはスピーカ１４Ａ′の並進方向の動きに対する摩擦抵抗を増加させる。 しかし、図３Ｌに示すように、旋回力θがスピーカ１４Ａ′に加えられるときにはそのような反作用力は生じず、スピーカ１４Ａ′がガイドピン３１４まわりで旋回するために加えられる力は、スピーカ１４Ａ′をガイドピン３１４に平行な方向で動かすのに必要とされる力Ｘと比較して小さいものと考えられる。

図３Ｊを再び参照して、筐体２５０，２８０の下側表面にある凹部のサイズは、先に図３Ｆを参照して説明したように、ガイド部分３０６が前方から後方への方向で範囲Ｒｔでスライドできるようなサイズにされる。 これに加え、筐体２５０，２８０の下側表面にある開いた凹部の幅は、先に図３Ｈを参照して説明したように、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′の運動範囲Ｓを制限するような幅にされる。

図３Ｅを参照して、フレーム４２′は内部電線管チャネル３１６を含む。 内部電線管チャネル３１６は、スピーカ１４′，１６′、印刷回路基板２６４，２８４および蓄電装置２７４を互いに接続するための電線管を受けるように構成される。 たとえば、図３Ｍを参照して、ボタン７３ａ，７３ｂが電線管７３ａｉ，７３ｂｉを通じて記憶／再生機器２８６に接続される。 蓄電装置２７４は電源線２７４ｉを通じて記憶／再生機器２８６に接続される。 これに加え、スピーカ１４Ａ′は、音声出力電線管１４Ａｉ′で記憶／再生機器２８６に接続される。

図３Ｍに示すように、電線管７３ａｉ，７３ｂｉ，２７４ｉ，１４Ａｉ′の一部はチャネル３１６の中を通って延びる。 例示的な一実施例においては、電線管７３ａｉ，７３ｂｉ，２７４ｉ，１４Ａｉ′は、チャネル３１６の中を通って延びる平型接続片３１８の形をとることができる。 その場合、図３Ｊおよび図３Ｍを参照して、平型接続片３１８は筐体２８０から延びて凹部２９４，２９６の中に入り、ヒンジピン２９８の中の開口（図示せず）を通ってヒンジピン２９８の中の上側開口に至り、それからチャネル３１６（図３Ｅ）の中を通ってヒンジピン２７０の上側開口に至り、ヒンジピン２７０の側部を通る開口（図示せず）を通って、筐体２５０のヒンジ用凹部２６６，２６８を通り、そしてスピーカ１４Ａ′，印刷回路基板２６４および蓄電装置２７４に至る。

電線管１４Ａｉ′は、ガイド部分３０６の中の開口３１０に延び、支持ステム３０４の中心開口を通って変換器用凹部３０８の中に入り、その中に配置された変換器と接続することができる。 任意には、電線管１４Ａｉ′のうち、電子機器筐体２５０から出て変換器筐体３００の中に入るように延びる部分は、絶縁された金属電線管またはその他任意の公知の電線管から形成され得る。 スピーカ１６Ａ′も同様の態様で印刷回路基板２８４に接続され得る。

ボタン７３ｃ，７３ｄ，７３ｅおよびデータ転送ポート２８８は、印刷回路基板２８４に組込まれた印刷電線管を通じて記憶／再生機器２８６に接続される。

上述のように、ここに開示する発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、蓄電装置を眼鏡における一方の耳ステムの中に配置し、再生機器を他方の耳ステムの中に配置することによって、所望のバランスが達成され得るという認識を勘案したものである。 したがって、図３Ｊおよび図３Ｋに示されるように、蓄電装置２７４は左耳ステム５４′の中に配置され、記憶／再生機器２８６は右耳ステム５６′の中に配置される。

ここに例示する実施例では、ボタン７３ａ，７３ｂは、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′からの音声出力の音量を制御するために用いられる。 たとえば、ボタン７３ａが音量を上げるために、ボタン７３ｂが音量を下げるために使用されることとすることができる。 これに代えて、ボタン７３ｂが音量を上げるために、そしてボタン７３ａが音量を下げるために用いられることとすることもできる。 オーディオ機器１０Ａ′の着用者がボタン７３ａ，７３ｂのうち一方を押すと、簡単なオン・オフ信号が記憶／再生機器２８６に送信され得る。 記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ａ，７３ｂからのオン・オフ信号を音量制御信号として解釈して、これに従ってスピーカ１４Ａ′，１６Ａ′への音量を調節するように構成され得る。

任意には、ボタン７３ａ，７３ｂ両方を同時に押すことで第３のコマンドが生成されるようにすることもできる。 たとえば、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ａ，７３ｂ両方からの同時の信号を、或る追加の機能をオンおよびオフにするための信号として解釈するように構成され得るが、これに限定はされない。 たとえば、上記追加の機能としては、スピーカ１４Ａ′，１６Ａ′に送信される音声信号の低音域を増大させる低音域増強機能があるが、これに限定はされない。 当然のことながら、ボタン７３ａ，７３ｂにはその他の機能を関連付けてもよい。

ボタン７３ｃ，７３ｄ，７３ｅは、ボタン７３ａ，７３ｂと同様に制御信号を記憶／再生機器２８６に送信するためのスイッチを動作させるように構成され得る。 たとえば、ボタン７３ｃは電源ボタンに対応するが、これに限定はされない。 たとえば、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ｃからの信号を電源オンまたは電源オフの要求として認識するように構成され得る。 この実施例では、記憶／再生機器２８６がオフであって、ボタン７３ｃから信号が受取られたときに記憶／再生機器２８６がオンになるとすることができる。 これに加え、記憶／再生機器２８６は、オン状態にあるときには、ボタン７３ｃから信号が受取られたときにオフになるように構成され得る。 任意には、記憶／再生機器２８６は、オフまたは待機状態にあるときには、ボタン７３ｃから信号が受取られるとオンになって音声ファイルの再生を開始するように構成され得る。 これに加え、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ｃから別の信号が受取られたときには一時停止するように構成され得る。 この実施例では、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ｃが所定の時間押されたままにされた場合にのみオフになるように構成され得る。 たとえば、記憶／再生機器２８６がオフになるためにボタン７３ｃを押したままにする期間は、２秒もしくは３秒超またはその他の期間であり得る。

ボタン７３ｄ，７３ｅは順送りおよび巻戻しなどの機能に対応する。 たとえば、ボタン７３ｄはトラックスキップ機能に対応し得る。 例示としての非限定的な一例においては、このようなトラックスキップ機能は、記憶／再生機器２８６がそのメモリ内の次の音声ファイルへスキップすることを引き起こし得る。 同様に、ボタン７３ｅは、記憶／再生機器２８６が前の音声ファイルにスキップする巻戻しトラックスキップ機能に対応し得る。

任意には、ボタン７３ｄ，７３ｅは高速順送りおよび高速巻戻しの機能に関連付けられ得る。 たとえば、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ｄが押されているとき、或る音声ファイルを通じて高速順送りして対応の音を高速順送り速度で再生し、ボタン７３ｄが離されたときに通常の速度で再生するように構成され得る。 同様に、記憶／再生機器２８６は、ボタン７３ｅが押されているとき、或る音声ファイルを速度を上げて逆方向に再生し、ボタン７３ｅが離されたときに通常の順方向の再生を再開するように構成され得る。 ボタン７３ａ，７３ｂ，７３ｃ，７３ｄ，７３ｅをこのように構成することによって上述のいくつかの利点が得られる。 しかし、ボタン７３ａ，７３ｂ，７３ｃ，７３ｄ，７３ｅについては他の構成も可能であり、それらの対応の機能も変更され得る。

図４Ａ，４Ｂを参照して、オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′の一変形例が示され、包括的に参照番号１０Ａ″で参照される。オーディオ機器１０″は、以下に述べる点を除きオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′と同じ構成要素を含み得る。 オーディオ機器１０″の構成要素であってオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′における対応の構成要素と同様のものは、「″」が加えられている点を除き同じ参照番号で特定される。

オーディオ機器１０Ａ″は、フレーム４０Ａ″を有する眼鏡１２Ａ″の形をとる。オーディオ機器１０Ａ″はさらに少なくとも１つのマイクロフォン７５を含む。 マイクロフォン７５は、着用者の方を向くように配置されることが有利である。

図４Ｂは眼鏡１２Ａ″が着用者の頭１８に載せられたところの部分断面図を示す。マイクロフォン７５は概略図として示してあり、変換ユニット７６を含む。ここに例示する実施例では、変換器７６はフレーム４０Ａ″の中に配置され、少なくとも１つの開口７７が変換ユニット７６からフレーム４０Ａ″の外側表面まで延びる。これに代えて、変換器はフレーム４０Ａ″の外側表面上に露出するように位置付けられてもよい。

開口７７は使用者１８の頭の方を向くように配置されることが有利である。 ここに例示する開口７７は着用者の頭１８の方へ下方を向く。 開口を頭１８の方へ下方に延びるように構成することにより、開口を着用者の口に対して可能な限り近く配置すると同時に、フレーム４０Ａ′のうち頭１８の方を向く部分に開口７７を位置付けることで得られる風防効果が得られる。

これに代えて、開口を変換器７６からフレーム４０Ａ″の外側表面まで略水平に延びるように位置付けてもよく、この構成は番号７８で例示および特定される。開口７８を頭１８の方へ略水平に延びるように構成することにより、開口７８は風からより良好に保護される。

もう１つの代替例としては、開口を変換器から頭１８の方へ上方に延びるように構成する場合もあり、この構成は番号７９で特定される。 開口７９を変換器７６から頭１８の方へ上方に延びるように構成することで、雑音を引き起こし得る風から開口７９が一層保護される。 しかしこの向きでは、開口７９に対して不用意に跳ねかけられ得る水が開口７９に溜まる可能性が高くなる。 したがって、番号７７で特定される開口構成では、水が開口７７に入りにくいというさらなる利点が得られる。 開口７７に水が入ったとしても、この水はいずれも重力によってそこから抜き取られることになる。

マイクロフォン７５はフレーム４０Ａ′における任意の場所に配置することができる。 この場所には、環状部４８Ａ″，５０Ａ″、ブリッジ５２Ａ″または耳ステム５４Ａ″，５６Ａ″が含まれる。１つの選択肢としては、マイクロフォン７５は骨伝導マイクロフォンの形をとることができる。この場合、マイクロフォン７５は、使用者がオーディオ機器１０Ａ′を着用したときにマイクロフォン７５が使用者の頭１８と接触するように配置される。たとえば、環状部４８Ａ″，５０Ａ″、ブリッジ５２Ａ″または耳ステム５４Ａ″，５６Ａ″を含むフレーム４０Ａ′での任意の場所にマイクロフォンを位置付けることによりマイクロフォンを使用者の頭と接触させることができるが、これには限定されない。 より好ましくは、マイクロフォン７５が使用者の頭１８における骨に近い部分と接触することにより、使用者の声から生じた振動が骨を伝わってマイクロフォンに伝達されるようにマイクロフォン７５を位置付ける。 もう１つの代替例では、マイクロフォン７５は使用者の耳道の通路２４（図２）の中に挿入されるように構成され得る。 この変形例では、マイクロフォン７５をスピーカ１４，１６のうちの一方の代わりに用いることができる。 これに代えて、耳道タイプの骨伝導マイクロフォンをスピーカと組合せることにより、単一の耳道を通じて使用者と２方向通信を行なうこともできる。

さらに、オーディオ機器１０Ａ″は、マイクロフォン７５から送信された音声信号から風で生じた雑音をフィルタ除去するように構成された雑音消去用電子機器（図示せず）を含み得る。

図５Ａは、マイクロフォン７５がブリッジ５２Ａ″上に配置された一変形例を示す。図４Ｂに例示した構成と同様に、ブリッジ５２Ａ″は、着用者の鼻１９の方へ下方に延びる開口７７、水平に延びる開口７８、または上方に延びる開口７９を含み得る。

これに代えて、マイクロフォン７５は、図５Ｂに例示する前方を向いた開口と、この開口の上に配置された吹流し８１とを含み得る。 吹流し８１は任意の公知の態様で形成することができる。 たとえば、吹流し８１は或る形状にされた発泡体から形成することができる。 眼鏡のブリッジ部分はいくらか球状であるのが典型的なため、ブリッジ部分５２Ａ′を上記のように構成することは特に有利である。 吹流しの形状としては、ブリッジ部分５２Ａ′に対して相補の形状とすることができる。 これにより、吹流し８１を通常の眼鏡ブリッジ部分の一部のように見えるよう形成することができる。

オーディオ機器１０Ａ″は、フレーム４０Ａ″の中を通って音声出力ジャック（図示せず）に延びる電線管を含み得る。 音声出力ジャックは耳ステム５４Ａ″，５６Ａ″の端部に配置される場合もあるが、またはフレーム４０Ａ″にあってその他任意の場所に配置してもよい。こうして、使用者はオーディオ機器１０Ａ′を着用してマイクロフォン７５を使用することにより、着用者の声またはその他の音を電気信号に変換することができる。電気信号は別のオーディオ機器へと送信され得る。このオーディオ機器としては、たとえばパームトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、デジタルまたはアナログ音声レコーダ、携帯電話などがある。これに加え、オーディオ機器１０Ａ″は、図３Ａに示すスピーカ１４Ａ″，１６Ａ″などのスピーカを含み得る。 こうして、オーディオ機器１０Ａ″は、着用者に２方向オーディオ、すなわちスピーカ１４Ａ″，１６Ａ″を通じて使用者へ送られる音声入力と、着用者からマイクロフォン７５を通じて音声出力ジャックから送信される音声出力とをもたらすように構成され得る。こうして、使用者はオーディオ機器１０Ａ″を用いて快適に２方向音声通信を行なうことができる。

図６および図７を参照して、オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′，１０Ａ″の一変形例が示され、包括的に参照番号１０Ｂで参照される。オーディオ機器１０Ｂの構成要素であってオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′，１０Ａ″の構成要素に対応するものは、文字「Ｃ」が加えられる点を除き同じ参照番号で特定される。

オーディオ機器１０Ｂは眼鏡８０の形をとる。 眼鏡８０はフレーム８２を含む。 フレーム８２は左環状部８４および右環状部８６を含む。 環状部８４，８６はそれぞれレンズ８８，９０を支持する。 また、フレーム８２はブリッジ部分９２を含む。 オーディオ機器１０Ａのブリッジ部分５２と同様、ブリッジ部分９２は環状部８４，８６を接続する。 これに加え、ブリッジ部分９２は、着用者の鼻１９を受けるように構成された開いた空間９４を規定する。 環状部８４，８６の内側および／またはブリッジ部分９２は、使用者の鼻でフレーム８２を支持するように構成される。

眼鏡８０はまた、環状部８４，８６の上側部分から着用者の頭の後部へ延びる支持ステム９６，９８を含む。 ここに示す実施例では、ステム９６，９８は着用者の頭の上側表面に沿って延びる。 したがって、ステム９６，９８は、ブリッジ部分９２とともに、着用者の頭１８で眼鏡８０を支持する。 支持部材２８Ｂ，３０Ｂは支持アーム１００，１０２から構成される。

図５，６，７を参照して、支持アーム１００，１０２はそれぞれステム９６，９８から下方に延びる。 ここに示す実施例では、支持アーム１００，１０２は「Ｌ」字状に延びる。 具体的には、支持アーム１００はステム９６から使用者の耳２０の耳珠よりわずかに前方の位置まで延びる。 この位置から支持アーム１００は後方に延びて、耳２０に近接しかつここから間隔をあけた位置でスピーカ１４Ｂを支持する。 好ましくは、スピーカ１４Ｂは、耳２０の耳珠から約２ｍｍから３ｃｍだけ離れた位置に維持される。 オーディオ機器１０Ａと同様、オーディオ機器１０Ｂは、ワイヤ機構を経由または無線送受信機を経由した音声出力を含み得る。

図８，９Ａ，９Ｂを参照して、オーディオ機器１０の別の変形例が示され、包括的に参照番号１０Ｃで参照される。 オーディオ機器１０Ｃにおける類似の構成要素には、「Ｃ」が加えられる点を除き同じ参照番号が与えられる。

図８に示すように、オーディオ機器１０Ｃは使用者Ｕの頭１８に着用され得る。 好ましくは、オーディオ機器１０Ｃは、情報源側機器と１方向もしくは２方向の無線通信を行なうように構成されるが、または情報源側機器をオーディオ機器１０Ｃに組込む場合もある。 情報源側機器は、使用者Ｕが身に付けたり、動かすことのできる物体に装着されたり、固定であったり、またはＬＡＮ（local area network）もしくはＰＡＮ（personal area network）の一部であったりできる。

たとえば、使用者Ｕは、携帯電話、ＭＰ３プレイヤ、「２方向」ラジオ、パームトップコンピュータ、またはラップトップコンピュータなどといった「身体携行型の（body borne）」情報源側機器Ｂを持ち運んでもよいが、これらに限定はされない。 こうして、使用者Ｕはオーディオ機器１０Ｃを用いて情報源側機器Ｂからの音声信号を受信して聴き、かつ／または情報源側機器Ｂに音声信号を送信することができる。 任意には、オーディオ機器１０Ｃはさらに、情報源側機器Ｂにデータ信号を送信および受信するように構成され得るが、これについては後でより詳細に説明する。

任意には、機器Ｂは、長距離または短距離の無線ネットワークプロトコルを介して遠隔の情報源Ｒと通信するように構成されていてもよい。 遠隔の情報源Ｒはたとえば携帯電話サービス会社、衛星ラジオ会社、または無線インターネットサービスプロバイダなどであり得るが、これらに限定はされない。 たとえば、情報源側機器Ｂは、ＰＣＳ、ＧＳＭおよびＧＰＲＳを含む長距離パケット交換網プロトコルなど（これに限定されず）を介して他の無線データネットワークと通信するように構成され得るが、これに限定はされない。 したがって、オーディオ機器１０Ｃは情報源側機器Ｂのためのオーディオインターフェイスとして使用可能である。 たとえば、情報源側機器Ｂが携帯電話である場合、使用者Ｕは、オーディオ機器１０Ｃの中の音声変換器を通じて携帯電話の音声出力、たとえば発呼者の声を聞くことができるが、これに限定はされない。 任意には、使用者Ｕは、オーディオ機器１０Ｃにあるマイクロフォンに向かって話しかけることによって携帯電話に音声信号またはコマンドを送ることができるが、これについては後でより詳細に説明する。 したがって、オーディオ機器１０Ｃは遠隔通信における受信機および／または送信機であるのが有利である。

一般に、図８の要素構成によれば、オーディオ機器１０Ｃは音声出力および音声入力といった使用者とのインターフェイス用電子機器を担持することができる。 しかしながら、ＭＰ３プレイヤ、携帯電話、コンピュータなどの情報源側電子機器がオフボードまたはオーディオ機器１０Ｃから遠隔に位置する場合もある。 これによりオーディオ機器１０Ｃは、滑らかで軽量の構成を維持しながら複雑な電子機能を実現することが可能となる。 こうして、オーディオ機器１０Ｃはオフボードの情報源側電子機器Ｂと通信する。 オフボードの情報源側機器Ｂは、オーディオ機器１０Ｃの動作範囲内であればどこに位置していてもよい。 多くの用途において、情報源側電子機器Ｂは着用者によって、ベルトクリップ、ポケット、財布、リュックサックで、または「スマート」衣類と一体化されるなどで持ち運ばれることになる。 これによって、ヘッドセットから情報源側電子機器の嵩および重量を取り去るという目的が達成される。

情報源側電子機器Ｂは、室内または同じ建物内など着用者から短い範囲内に位置することもあり得る。 たとえば、オフィスビルまたは工場内の人員が互いに連絡したままでいることができ、ここで建物の廊下または部屋全体にわたってオフボード電子機器Ｂのための送信機／受信機アンテナを位置付けて携帯電話システムやインターネットなどが用いられる。 より短い範囲内または個人用途においては、オフボード電子機器Ｂはデスクトップユニットの形をとってもよいが、またはその他の機器であって通常使用活動中に使用者から比較的短距離（たとえば約１０フィート以内、約２０フィート以内、約５０フィート以内、１００フィート以内）に位置付けるように適合された機器の形をとってもよい。

この発明についての以上の構造すべてにおいて、オフボード電子機器Ｂは遠隔の情報源Ｒと遠隔通信することができる。 情報源Ｒとしては携帯電話ネットワークまたはその他の遠隔情報源がある。 このように駆動用の電子機器をヘッドセットから外して、嵩、重量および電力消費特性を低減することができる。 それでありながら、ヘッドセットは、変更を伴ってまたは伴わずにオフボード電子機器Ｂを通じて信号を中継することによって、なお遠隔の情報源Ｒと通信することがでる。

任意には、オーディオ機器１０Ｃは、固定の情報源側機器Ｓと１方向または２方向の通信を行なうように構成され得る。 たとえば、固定の情報源側機器としては、自動車内搭載の携帯電話、コンピュータまたはＬＡＮがあるが、これらに限定はされない。

図９Ａ，９Ｂを参照して、オーディオ機器１０Ｃは、使用者の頭１８で支持部分２６Ｃによって支持された支持体１２Ｃとインターフェイス機器１１０とを含むウェアラブル無線オーディオインターフェイス機器を含むのが好ましい。 インターフェイス機器１１０は、電源１１２、送受信機１１４、インターフェイス１１６およびアンテナ１１８を含む。

電源１１２は、使い捨てまたは再充電可能の電池の形をとることができる。 任意には、電源１１２は、太陽電池板および電力調整器の形をとることができる。

送受信機１１４は、１方向または２方向通信用のデジタル無線送受信機の形をとることができる。 たとえば、送受信機１１４としては、８０２．１１ａ、８０２．１１ｂの規格または好ましくはBluetooth（登録商標）として知られている規格の下で動作する公知の無線ネットワーク機器で使用される送受信機がある。 後で述べるBluetooth（登録商標）
関係の刊行物で示すように、Bluetooth（登録商標）規格には、短距離の無線通信ベースの技術を用いた低コスト・低電力の無線リンクが得られるという利点がある。 Bluetooth
（登録商標）規格を採用したシステムおよび類似のシステムでは、小型の無線通信用の送信機を用いて短距離無線ＰＡＮを構築することが可能であるという利点が得られる。 これに従い、Bluetooth（登録商標）を用いたシステムおよび類似のシステムでは、上記システム内の構成要素同士はＰＡＮを介して無線で通信可能である。 有利なＰＡＮとしては、声／データを含むもの、データ上での声を含むもの、デジタルおよびアナログ通信を含むもの、および情報源側電子機器への無線接続をもたらすものがある。 ＰＡＮは約３０フィートの範囲を有するのが有利であるが、より広いまたはより狭い範囲もまた可能である。 アンテナ１１８は、送受信機１１４と一体のオンボードアンテナまたは送受信機１１４の外部のアンテナの形をとることができる。 別の実現例では、送受信機１１４として、最大７２１キロビット／秒のデータ速度および３つの音声チャネルに対応したものを用いることができる。

一実現例においては、送受信機１１４は少なくとも２つの電力レベルで動作することができる。 すなわち、約１０ヤードの範囲をカバーする低い電力レベルおよびこれよりも高い電力レベルである。 高い方のレベルは約１００ヤードの範囲をカバーし、極めて雑音の多い無線通信環境においても機能でき、そして過酷な条件下でも聞き取ることができる。 送受信機１１４は、システム要件に基づきその出力を制限できるのが有利である。 たとえば、情報源側電子機器Ｂとオーディオ機器１０Ｃとの間の距離が短いものにすぎない場合、送受信機１１４はその信号に変更を加えてこの信号を上記距離に適したものにするが、これに限定はされない。 別の実現例では、送受信機１１４は、通信量が少なくなるまたは停止したときに低電力モードに切換わることができる。

インターフェイス１１６は、デジタルまたはアナログの音声信号の形をとる信号を送受信機１１４から受信するように構成され得る。 それからインターフェイス１１６は上記音声信号をそれぞれスピーカ線１２０，１２２経由でスピーカ１４Ｃ，１６Ｃに送ることができるが、これについては後でより詳細に述べる。

任意には、オーディオ機器１０Ｃはマイクロフォン１２４を含み得る。 好ましくは、支持体１２Ｃは、使用者の口１２６の近傍にマイクロフォン１２４を支持するように構成される。 これに従い、支持体１２Ｃは、マイクロフォン１２４を口１２６の近傍に支持する支持部材１２８を含む。

マイクロフォン１２４はマイクロフォン線１３０を通じてインターフェイス１１６に接続される。 したがって、送受信機１１４はインターフェイス１１６を通じてマイクロフォン１２４からの音声信号を受取ることができる。 このようにしてオーディオ機器１０Ｃは、携帯電話、コードレス電話、または音声コマンドに応答するコンピュータといった対話式オーディオ機器と無線で対話することができる。 マイクロフォン１２４はまた、マイクロフォン７５を参照して先に述べた形のうちのいずれをとってもよい。

先に図１および図２においてオーディオ機器１０を参照して述べたように、頭１８の耳２０，２２に近接しかつそこから間隔をあけた位置にスピーカ１４Ｃ，１６Ｃを支持するように支持体１２Ｃを構成すれば、オーディオ機器１０Ｃはより高い快適さを使用者に提供する。

図１０〜１２を参照して、オーディオ機器１０Ｃの一変形例が示され、包括的に参照番号１０Ｄで特定される。 オーディオ機器１０Ｄの構成要素であってオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃにおける構成要素と同じものは、文字「Ｄ」が加えられる点を除いて同じ参照番号で特定される。

オーディオ機器１０Ｄにおいて、マイクロフォン１２４Ｄはフレーム４２Ｄ内に配置され得る。 具体的に、マイクロフォン１２４Ｄをブリッジ部分５２Ｄの中に配置することができる。 これに代えて、マイクロフォン１２４Ｄを右環状部５０Ｄの下側端縁に沿って配置することもでき、この位置は参照番号１２４Ｄ′で特定される。 さらに、マイクロフォンを左環状部４８Ｄの下側端縁に位置付けてもよく、この位置は参照番号１２４Ｄ″で特定される。１つの選択肢として、フレーム４２Ｄに２つのマイクロフォンを位置１２４Ｄ′および１２４Ｄ″の両方に配置することもできる。 マイクロフォン７５と同様に、マイクロフォン１２４Ｄ′，１２４Ｄ″は使用者の方を向くように位置付けられるのが好ましい。これにより、マイクロフォン１２４Ｄ′，１２４Ｄ″を風および雑音から保護することができる。 また、マイクロフォン１２４Ｄ，１２４Ｄ′，１２４Ｄ″は、先に図４Ａ，４Ｂ，５Ａ，５Ｂを参照して述べたマイクロフォン７５の形のうちのいずれに従って構成されてもよい。

図１２を参照して、インターフェイス機器１１０Ｄは耳ステム５４Ｄ，５６Ｄのうち一方に配置され得る。 任意には、インターフェイス機器１１０Ｄについての構成要素を分割して、上記構成要素のうちいくつかを耳ステム５４Ｄの中に、そして残りの構成要素を耳ステム５６Ｄの中に配してもよく、後者の構成要素は参照番号１１０Ｄ′で特定される。 好ましくは、上記各構成要素は、機器１０Ｄのバランスをとるように耳ステム５４Ｄ，５６Ｄに分散される。 特に、頭の着用物のバランスが悪いと筋肉痛および／または頭痛が生じるおそれがあるため、上述のようにバランスをとることは有利である。 このように、インターフェイス機器１１０Ｄの各構成要素を耳ステム５４Ｄ，５６Ｄに分散させることによって機器１０Ｄのバランスをより良好にすることができる。

一構成例においては、送受信機１１４、インターフェイス１１６およびアンテナ１１８を左耳ステム５４Ｄの中に配置し、電池１１２を右耳ステム５６Ｄの中に配置する。 広く普及した標準電池サイズは多数あるため、上記の構成は有利である。 これに従い、適当な数およびサイズの市場入手可能な電池を耳ステム５６Ｄの中に配置することによって耳ステム５４Ｄ内の機器間のバランスをとることができる。

別の構成例においては、レンズ４４Ｄ，４６Ｄが電子的な可変の光減衰特性を含むようにしてもよく、これにはたとえば二色性色素のゲスト・ホスト素子があるが、これに限定はされない。 これに加え、耳ステム５６Ｄの中に別の使用者操作可能スイッチ（図示せず）を配置してもよい。 このような使用者操作可能スイッチは、二色性色素の配向、およびこれに伴いそれでもたらされる光減衰を制御するために使用することができる。

１つの選択肢として、二色性色素ゲスト・ホスト素子のためのさらなる電源（図示せず）もまた耳ステム５６Ｄの中に配置することができる。 たとえば、耳ステム５６Ｄの後方部分１６２は取外し可能な電池を含み得る。 このような電池は、レンズ４４Ｄ，４６Ｄの中の二色性色素の配向を制御するための電源を供給することができる。 この変形例においては、耳ステム５６Ｄ内に配置された上記追加の使用者操作可能スイッチは、電池からレンズ４４Ｄ，４６Ｄに供給される電力を制御するために用いられ得る。

アンテナ１１８Ｄの適当な長さは送受信機１１４の動作周波数範囲によって決まる。 アンテナは、送信および／または受信されている信号の波長のおよそ０．２５であるのが典型的である。 例示としての非限定的な一実施例で、たとえばBluetooth（登録商標）規格においては、周波数範囲は約２．０ＧＨｚから２．４３ＧＨｚである。 このような周波数範囲について、作製されるアンテナの長さを波長の約０．２５とすることができる。 したがって、この周波数範囲の場合、アンテナの長さは約１インチとすることができる。

図１２を参照して、アンテナは耳ステム５４Ｄ，５６Ｄのうち片方についての終端部に形成され得る。 ここに示す実施例では、アンテナ１１８Ｄは左耳ステム５４Ｄの終端部に配置される。

この実施例において、耳ステム５４Ｄの最後の約１インチがアンテナ１１８Ｄのために使用される。 アンテナ１１８Ｄは任意の適当な金属から形成され得る。 アンテナと送受信機１１４との間は、直接の電気接続、誘導性の接続または容量性の接続で接続することができる。

図１３を参照して、誘導式接続の一例が示される。 図１３に示すように、アンテナ１１８Ｄは、内部の導電性棒１４０と、導電性棒１４０まわりを螺旋状に包むコイル１４２とを含む。 コイル１４２は公知の態様で送受信機１１４に接続される。

耳ステム５４Ｄ，５６Ｄは導電性の金属材料から形成され得る。 金属が用いられる場合、金属材料は、耳ステム５４Ｄの終端部近くで、ステム５４Ｄの外側表面に対して相対的に減少される。 導電性棒１４０まわりをコイル部材で包み、絶縁性の材料１４４をコイル１４２の上にわたって配置して耳ステム５４Ｄの残りと実質的に面一にする。 こうして、アンテナ１１８の有校性を損なうことなく耳ステム５４Ｄに滑らかな外観が維持される。

図１４を参照して、アンテナ１１８Ｄの一変形例が示され、参照番号１１８Ｄ′で特定される。 アンテナ１１８Ｄ′の構成要素であって図１３に示すアンテナ１１８Ｄと同じものには、「′」が加えられる点を除いて同じ参照番号が与えられる。

アンテナ１１８Ｄ′およびステム５４Ｄ′は、金属材料からなる外側の薄層１４６を含む。 アンテナ関連技術で公知のように、アンテナの信号送受信能力を損なうことなくアンテナ上にわたって金属の薄層を配置することが可能である。 たとえば焼結チタンまたはマグネシウム（これらに限定されず）などの金属を含む金属材料から機器１０Ｄが構成される場合には、外側の薄層１４６をこの材料から形成することで機器１０Ｄの外観を均一にすることができるため、上述のように金属の薄層を配置する設計は有利である。

これに加え、ステム５４Ｄが金属材料から形成される場合、図１３，１４に示すアンテナ１１８Ｄ，１１８Ｄ′においては、コイル１４２に加えられる信号によって耳ステム５４Ｄ内の電子を励起させることができるという利点も得られる。 したがって、耳ステム５４Ｄそれ自体がアンテナ１１８Ｄ，１１８Ｄ′の一部となり、こうして信号の送信および受信についてより良好な範囲および／または有効性を得ることができる。 さらに、耳ステム５４Ｄがフレーム４２Ｄに電気的に結合される場合、フレーム４２Ｄもまたアンテナ１１８Ｄ，１１８Ｄ′の励起と同期して励起されることになる。 したがって、耳ステム５４Ｄおよびフレーム４２Ｄがアンテナの一部となるという効果が得られ、こうして使用者の頭における２つの側部から送信および受信が可能となる。

任意には、耳ステム５６Ｄもまたフレーム４２Ｄと電気的に結合され得る。 その場合、ステム５６Ｄもまたアンテナ１１８Ｄ，１１８Ｄ′の一部となり、こうして使用者の頭における３つの側部での信号の送信および受信が可能となる。 したがって、眼鏡のフレームのうち少なくとも一部が無線送受信機１１４のアンテナとして使用される場合、オーディオ機器はアンテナの有効性の向上からの利益を享受する。

任意には、アンテナ１１８Ｄ，１１８Ｄ′をステム５４Ｄの残りから絶縁体１４６で隔離することにより、アンテナとオーディオ機器１０Ｄにある他の機器との間の干渉を防いでもよい。 したがって、機器１０Ｄの残りの部分はたとえばポリマー（これに限定されず）など任意の材料から形成可能である。

好ましくは、オーディオ機器１０Ｄは、使用者の入力した信号をインターフェイス１１６および／または送受信機１１４に送信するように構成されたユーザインターフェイス機器１５０を含む。 ここに示す実施例において、ユーザインターフェイス機器１５０は３方向ボタンの形をとる。 この３方向ボタン１５２は３つの動作モードを有するように構成される。 まず、ボタン１５２は揺れ軸１５４まわりを旋回するように装着される。 したがって、１動作モードにおいて、ボタン１５２をその前端部１５６で内方に押すことにより、ボタン１５２を旋回軸１５４まわりで旋回させる、または「揺れる」ようにすることができる。 これに加え、ボタン１５２を後端部１５８で押すことによって、ボタン１５２が旋回軸１５４まわりで反対方向に旋回させることができる。 これに加え、参照番号１６０（図１１）で特定する中央・横方向でボタン１５２が並進可能となるようにボタン１５２を装着することも可能である。 外方へ突き出てバランスのとれた位置にボタン１５２を付勢するための適当なばねをボタン１５２下に設けることができる。 適当な接触子を、動作モードに従って個々に活性化されるようボタン１５２下に装着することができる。

例示としての非限定的な一実施例において、ボタン１５２は音量制御のために使用され得る。 たとえば、前方部分１５６を押すことにより、接触を生じさせて送受信機１１４またはインターフェイス１１６にスピーカ１４Ｄ，１６Ｄの音量を上げさせることができる。 これに加え、ボタン１５２の後方部分１５８を押すことによって、送受信機１１４またはインターフェイス１１６がスピーカ１４Ｄ，１６Ｄの音量を下げるようにすることができる。

例示としての非限定的なさらなる一実施例では、矢印１６０で特定する方向におけるボタン１５２の中央・横方向の動きを用いて、送受信機１１４またはインターフェイス１１６の実行する異なる機能から選択を行なうことができる。 たとえば、オーディオ機器１０Ｄが携帯電話のオーディオインターフェイスとして用いられる場合、ボタン１５２の内方の動きを用いて入来する電話の呼出に答えることができる。

任意には、電源１１２は、耳ステム５４Ｄ，５６Ｄのうち電池となるように形成された部分を含む。 たとえば、それぞれ耳ステム５４Ｄ，５６Ｄの後方部分１６０，１６２は、使い捨てまたは再充電可能な特別仕様の電池の形をとることができる。 後方部分１６０，１６２は耳ステム５４Ｄ，５６Ｄの前方部分から取外し可能であるのが好ましい。 これによってバランス的に特に大きな利益が得られる。 すなわち、上述のように、頭にかかる負荷のバランスが悪いと筋肉痛および／または頭痛が起きるおそれがある。 特に、鼻に対する過度の圧力は重い頭痛を引起こす可能性がある。 これに加え、電池の質量密度は、プラスチックや焼結チタンまたはマグネシウムといった軽量の金属よりも大幅に高くなることがあり得る。 したがって、耳ステム５４Ｄ，５６Ｄの後方部分１６０，１６２を電池で構成すれば、これらの電池の重量によって、インターフェイス機器１１０の重量が電池で相殺され得るという点でオーディオ機器１０Ｄの前方から後方へのバランスを向上させることができる。 別の実施例では、耳ステム５４Ｄ，５６Ｄには取外し可能な電池のための筐体が規定され得る。

オーディオ機器１０Ｄはまた、再充電可能電池が接続された場合にこれを再充電するための電力接触子１６４を含み得る。 たとえば、電力接触子１６４は環状部４８Ｄ，５０Ｄの下側端縁上に配置される。 したがって、適当な再充電クレードル（図示せず）を用い、オーディオ機器１０Ｄをこのクレードルに載せて電力接触子１６４とクレードル内の対応の接触子（図示せず）との間に接触を生じさせることができる。 これに代えて、所望に応じその他多数の場所に電力接触子を設けることができる。 たとえば、電力接触子１６４を耳ステム５４Ｄ，５６Ｄの端部に配置することができる。 対応のクレードルは、再充電時に耳ステムが中に挿入される垂直に向いた２つの穴を備えることができる。 この構成では、環状部４８Ｄ，５０Ｄ内のレンズは直上を向くことになる。

別の代替例では、電力接触子１６４は環状部４８Ｄ，５０Ｄの上側端縁上に配置される。 この構成においては、オーディオ機器１０Ｄを逆位置でクレードルの中に置いて接触子１６４をクレードル内の対応の接触子と電気的に接触させる。 この位置は、支持体２８Ｄ，３０Ｄに重量がかかることを防ぐため有利である。 これによりスピーカ１４Ｄ，１６Ｄの不整列が防止される。

図８，９Ａ，９Ｂを参照して、別の実施例では、オーディオ機器１０Ｃは、以前は嵩、重量またはその他の考慮事項のため従来のヘッドセットに組込むことが困難であった多種多様な携帯用電子回路または機器のうちのいずれかを支持するように適合されるのが有利である。 たとえば、この電子機器としては、たとえば音楽またはその他の情報をＭＰ３形式のメモリまたはその他のメモリデバイスから検索するためのデジタルまたはその他の記憶装置および検索回路があるが、これらに限定はされない。 オーディオ機器１０Ｃは、送受信機１１４といった多種多様な受信機および／または送信機のうちのいずれかを担持することができる。 たとえば、オーディオ機器１０Ｃが音楽用または全地球測位用の受信機および／または送信機を担持するようにすることができるが、これらに限定はされない。 別の例では、オーディオ機器１０Ｃが遠隔通信用の受信機および／または送信機（すなわち遠隔送信機器）を担持するようにしてもよい。 ここで用いられる「遠隔通信機器」という用語は、電話の構成要素および電話通信用の機器を含むことを意図している。 たとえば、「遠隔通信機器」は、話者の声として携帯電話により送信されるべき音声信号をこの携帯電話に送信し、かつ／または発呼者の声を表わす音声信号を携帯電話から受信するための１つ以上の送受信機を含み得る。 当然のことながら、オーディオ機器１０Ｃとこのような携帯電話との間でこのような送受信機を介して他の音声信号、映像信号またはデータ信号を送信してもよい。

その他の実施例では、液晶ディスプレイまたはその他の小型ディスプレイ技術といった頭上表示装置を駆動するためのドライバおよびその他の電子機器をオーディオ機器１０Ｃが担持してもよい。 オーディオ機器１０Ｃが電源１１２を担持するようにすることができる。 たとえば、電源１１２は交換可能または充電可能であるのが有利であるが、これらに限定はされない。 追加的にオーディオ機器１０Ｃがその他の電子機器または機械的構成要素を担持するようにしてもよい。 他の実施例においては、オーディオ機器１０Ｃが以上またはその他の電子機器構成要素またはシステムのうちいずれかを支持するためにのみ利用されて、着用者の視界内の１つ以上のレンズも支持しないようにすることもある。 したがって、ここにおける開示に照らして当業者にとって明らかであろうように、ここに開示するオーディオ機器の実施例のうちのいずれにおいてもレンズおよび／またはレンズ環状部は省略可能である。

別の実施例において、オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄのさらなる変形例においては、オーディオ機器が少なくとも２つのマイクロフォンバンクを含み、１つのバンクが受信についてのスピーカとして働き、１つのバンクが周囲の雑音消去機能を提供することとする。 マイクロフォンバンクは、任意の好適な場所または場所の組合せにおいて位置付けられ得る（たとえばオーディオ機器上、オーディオ機器の中、オーディオ機器における互いに対向する側部など）。 一実施例において、会話用マイクロフォンおよび雑音消去マイクロフォンのバンクの機能を自動的に切換えることで利用しやすさを向上させることが有利である。 さらなる一実施例では、マイクロフォンバンクを行列状に配置して、声の認識を目的として雑音を区別、低減かつ／または除去するためのアルゴリズムとの関連で使用することができる。 たとえば、一実施例において、このようなマイクロフォンバンクは、周囲雑音が最大約１３０Ｄｂまたはそれ以上で声の認識を可能にするためのＡＣＩＣベースの雑音消去技術、たとえばアンドレア・エレクトロニクス社（AndreaElectronics Corporation・ＡＥＣ）からチップとして入手可能なものなどを含み得る。 別の実施例では、マイクロフォンバンクを線形または非線形の列の任意の好適な組合せで配置し、任意の好適な態様で雑音を区別、軽減かつ／または除去するためのアルゴリズムとの関連で使用することができる。 別の実施例では、音声／近接センサによって特定のバンクにおける適当な機能をトリガさせるのが有利である。 別の実施例では、雑音消去マイクロフォンをコードまたはその他上述のマイクロフォンとの関連で設けることができる。 たとえば、一連の小型マイクロフォンがオーディオ機器からコードを伝って支持され、所望の距離だけ隔離されて異なる方向を向くようにすることができる。 別の実現例においては、マイクロフォンのうちの１つ以上を使用者からの言葉の入力用とし、マイクロフォンのうちの他の１つ以上または同じマイクロフォンを雑音消去用とすることができる。

図８，９Ａ，９Ｂを参照して、別の実施例において、送受信機１１４は、ＲＦ、ＩＲ、超音波、レーザまたは光などの無線通信ならびにワイヤによるおよびその他の通信技術を含む多種多様な技術が利用されるように適合される。 一実施例ではボディＬＡＮ無線通信が用いられる。 他の実施例ではフレキシブル回路設計を用いることができる。 多種の市場入手可能な機器が送受信機１１４として用いられ得る。 たとえば、テキサス・インストゥルメンツ（Texas Instruments）、ナショナル・セミコンダクター（National Semiconductor）、モトローラ（Motorola）が単一ＲＦ送受信機チップを製造および開発しており、
これらではたとえば０．１８ミクロン、１．８Ｖ電力技術および２．４ＧＨｚ送信能力が使用できるが、これらに限定はされない。 当然のことながら、特定の意図した実施例に依存して多種多様な送受信機の仕様が存在しかつ利用可能である。 別の実現例では、市場で入手可能な他の製品であって９００ＭＨｚから１．９ＧＨｚまたはそれ以上で動作するものが使用される。 ウェアラブルまたはその他の種類の計算機器への情報のデータ転送レートは各々の考えられ得る設計ごとに異なる。 好ましい一実現例においては、データレートはテキスト表示に十分なものとされる。 ＲＦ製品およびその他の製品は最終的にはフルカラー表示を更新することが可能で、さらに追加の能力を有することになる。 したがって、頭上表示装置、たとえば液晶ディスプレイまたはその他上述の小型ディスプレイ技術が採用可能である。

別の実施例では、オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄのさらなる変形例において、オーディオ機器は多種多様なセンサを含みかつ／またはこれらと通信することができる。 このようなセンサには、運動、レーダ、熱、光、煙、空気品質、酸素、ＣＯおよび距離が含まれるが、これらに限定はされない。 また、医療用監視センサもまた意図される。 センサは使用者の身体の方へ内方に、または身体から離れて外方（周囲環境検知時）に向けることができる。 オーディオ機器と通信するセンサはまた、検知される情報の通信を容易にするために戦略的に位置付けられても、または後ろに残されてもよい。 たとえば、炎上する建物に進入する消防士の場合、煙および熱の条件を当該消防士およびセンサドロップの場所にいる他の者に通信するようにセンサを位置付けることができる。 また、遠隔センサが相対的に固定の位置に置かれてもよい。 これが当てはまるのは、保守作業員が、自分の担当の機械またはその他の設備内に位置するセンサから種々の信号を受取るオーディオ機器を着用する場合などである。 視覚障害者がオーディオ機器を着用する場合、たとえば周囲の物体への距離を決定する距離センサや、または方向を知るためのＧＰＳユニットを利用することができる。 その他の検知能力の例が以下のうちの１つ以上において開示されており、それらすべてがここに引用により援用される。 すなわち、１９９４年２月９日発行のジャニック（Janik）への米国特許第５，２８５，３９８号、１９９６
年２月１３日発行のジャニックへの米国特許第５，４９１，６５１号、１９９８年８月２
５日発行のジャニックへの米国特許第５，７９８，９０７号、１９９６年１２月３日発行のジャニックへの米国特許第５，５８１，４９２号、１９９６年９月１０日発行のキャロル（Carroll）への米国特許第５，５５５，４９０号、および１９９６年１１月５日発行のキャロルへの米国特許第５，５７２，４０１号である。

図１５および図１６を参照して、オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄのさらなる一変形例が示され、包括的に参照番号１０Ｅで特定される。 オーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄの構成要素と類似または同じ構成要素には、「Ｅ」が加えられる点を除き同じ参照番号が与えられる。

オーディオ機器１０Ｅは、支持アーム１００Ｅの下端から下方に延びるマイクロフォンブーム１８０を含む。 マイクロフォン１２４Ｅはマイクロフォンブーム１８０の下端に配置される。

ここに示す実施例では、オーディオ機器１０Ｅはステム９６Ｅの上側部分にあるインターフェイス機器１１０Ｅを含み得る。 具体的に、このインターフェイス機器１１０Ｅは、支持アーム１００Ｅがステム９６Ｅに接続する位置に配置することができる。 任意には、インターフェイス機器１１０Ｅについてのいくつかの構成要素をステム９６Ｅの後方部分に位置付けてもよく、この位置は参照番号１１０Ｅ′で特定される。

この実施例において、アンテナ１１８Ｅは、フレーム８２Ｅ、ステム９６Ｅ、支持アーム１００Ｅ、またはマイクロフォンブーム１８０Ｅに配置され得る。 しかしながら、上述のように、支持体１２Ｅのうちの少なくとも一部がアンテナとして用いられることが好ましい。 より好ましくは、支持体１２Ｅは金属材料から形成され、これにより支持体１２Ｅのうち少なくとも一部がアンテナにより励起されてアンテナの一部を形成するようにする。

送受信機１１４は１方向または２方向通信のためのデジタル無線送受信機の形をとることができる。 たとえば、送受信機１１４は、別の送信機から信号を受取って音声出力をスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに供給するように構成され得る。 これに代えて、送受信機１１４は、マイクロフォン７５，１２４，１２４Ｄ，１２４Ｅからアナログ音声信号を受取ってデジタル信号に変換し、この信号を別のオーディオ機器に送信するように構成され得る。 上記別のオーディオ機器としては、たとえば携帯電話、パームトップコンピュータ、ラップトップコンピュータまたはオーディオ録音機器などがあるが、これらに限定はされない。

このようにオーディオ機器１０Ｅが頭の上にある構成によれば、着用者の頭全体にわたって負荷を分散するとともに、比較的嵩張るまたは重い電子機器をオーディオ機器１０Ｅの長さに沿って（すなわちその内側に）位置付けたり、またはオーディオ機器１０Ｅにおける後頭部側の端部などオーディオ機器１０Ｅの後ろ側に位置付けたりできるという利点が得られる。 これにより、オーディオ機器１０Ｅが電子的な装置を担持する態様が簡素化され、着用者の視界から外れ、着用者の頭全体にわたって重量が分散されているのでアイウェアが負荷を受けてずれにくくなり、そして着用者の鼻、耳またはこめかみの領域に不快な圧力がかからないようにすることが可能となる。

この実施例において、オーディオ機器１０Ｅのフレーム、レンズまたは環状部の長さに沿ったあるゆる所望の場所に追加の機能的付属物を設けることができる。 たとえば、イヤフォンを着用者の耳の方に向けるために、１個または２個のイヤフォン支持体が眼鏡の前部から後方に、オーディオ機器１０Ｅの最上部から下方に、またはオーディオ機器１０Ｅの後部から前方に延びるようにして、そこからイヤフォンを着用者の耳の方に向けることができる。 同様に、１つ以上のマイクロフォンを着用者の口に向けるために、１個または２個のマイクロフォン支持体をオーディオ機器１０Ｅの環状部またはその他の部分に接続して、そこからマイクロフォンを着用者の口に向けてもよい。

図１７および図１８を参照して、オーディオ機器Ｓ，Ｂおよび送受信機１１４間の通信プロトコルについて説明する。 この実施例では、送受信機１１４は１方向通信をするように構成される。 この送受信機は、受信機と、復号器２０２と、デジタル−音声コンバータ２０４を含む。

先に図８を参照して説明したように、オーディオ機器Ｓ，Ｂとしては、いくつかの異なるオーディオ機器のうちのいずれであってもよい。 たとえば、オーディオ機器Ｓ，Ｂとしては、個人用オーディオプレイヤ、たとえばテーププレイヤ、ＣＤプレイヤ、ＤＶＤプレイヤ、ＭＰ３プレイヤなどを用いることができるが、これらに限定はされない。 これに代えて、送受信機１１４が信号送信のためにのみ構成される場合、オーディオ機器Ｓ，Ｂとしては、たとえば、オーディオ録音機器、パームトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、携帯電話などを用いることができるが、これらに限定はされない。

説明上、オーディオ機器Ｓ，Ｂが信号を送受信機１１４に送信するためのみに構成されることとする。 したがって、この実施例においては、オーディオ機器Ｓ，ＢはＭＰ３プレイヤ２０６と符号化・送信器２０８とを含む。 アンテナ２１０が概略的に示され、符号化・送信器２０８に接続される。 例示のための一例として、ＭＰ３プレイヤ２０６は１２８ｋｂｐｓでの信号（ＮＲＺデータ）を出力する。 しかしその他のデータレートを使用してもよい。 符号化・送信器２０８は、ＭＰ３プレイヤから１２８ｋｂｐｓ信号を符号化してアンテナ２１０経由で送信するように構成される。 たとえば、符号化・送信器２０８は、符号化した信号を、４９ＭＨｚを中心とするキャリア信号で送信するように構成され得る。

受信・復号器２０２は、４９ＭＨｚのキャリア信号をアンテナ１１８で受信し、デジタル信号を復号し、このデジタル信号をデジタル−音声コンバータ２０４に送信するように構成され得る。 デジタル−音声コンバータ２０４はスピーカ１４，１６に接続されて、使用者に聞こえる音声出力を生成することができる。

図１８を参照して、ＭＰ３プレイヤ２０６からの１２８ｋｂｐｓ信号が参照番号２１２で特定される。 一実施例において、符号化・送信器２０８は、ＭＰ３プレイヤ２０６からの信号２１２を符号化するように構成され得る。 符号化・送信器２０８からの符号化後の信号は参照番号２１６で特定される。

符号化・送信器２０８は、信号２１２における各々のパルス２１４をパルスのパターンに符号化するように構成され得る。 １つのパターンが参照番号２１８で特定される。

図１８の下側部分において、信号２２０は、信号２１６のうち円２２２で特定される部分を説明のため拡大したものを表わす。 図１８に示すように、パターン２１８は５０ＭＨｚおよび４８ＭＨｚの信号の並びからなる。

図１９を参照して、送受信機１１４のさらに詳細な図が示される。 図１９に示すように、この送受信機は、プリアンプ２３０、帯域通過フィルタ２３２、および直列接続された増幅器２３４を含む。 プリアンプ２３０および増幅器２３４としては、当業者に知られているあらゆる公知の種類のものを用いることができる。 この実施例での帯域通過フィルタ２３２は、４８ＭＨｚから５０ＭＨｚ（これを含む）の周波数の信号が通過できる１つの帯域通過フィルタとして構成することができる。 これに代えて、帯域通過フィルタ２３２
は、それぞれ４８ＭＨｚ、４９ＭＨｚおよび５０ＭＨｚを中心とする周波数が通過できるように構成された３つの帯域通過フィルタから構成される場合もある。

送受信機１１４はさらに、信号検出器２３６およびシステムクロック回路２３８を含む。 信号検出器２３６は３つの信号検出器、すなわち４９ＭＨｚ検出器２４０、４８ＭＨｚ検出器２４２および５０ＭＨｚ検出器２４４を含む。 ４９ＭＨｚ検出器２４０はキャリア検出器２４６に接続される。 図１９に概略的に示すように、信号検出器２３６が４９ＭＨｚ信号を検出するとき、この信号はＭＰ３プレイヤ２０６から音声信号が送信されていない状態に対応するため、キャリア検出器２４６は送受信機１１４に休止モードに入らせる。 これを動作ブロック２４８で概略的に示す。

検出器２４２，２４４は、それぞれ４８ＭＨｚおよび５０ＭＨｚ検出器を検出すると、スペクトル拡散パターン検出器２５０に信号を出力する。 このスペクトル拡散パターン検出器はそれに対応する信号を直列−並列コンバータ２５２に出力する。 直列−並列コンバータ２５２の出力はデジタル−音声コンバータ２０４に出力される。 デジタル−音声コンバータ２０４の出力部にたとえば「クラスＤ」音声増幅器（図示せず）を接続して音声信号をスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに供給することができるが、これに限定はされない。 なお、符号化・送信器２０８により実行される符号化としては、公知の信号処理技術たとえばＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭ、ＦＭ、ＦＳＫ、ＰＳＫ、ＢＰＳＫ、ＱＰＳＫ、Ｍ−ＡＲＹＰＳＫ、ＭＳＫなどに従った符号化を用いることができるが、これらに限定はされない。 この実施例では、送受信機１１４は単一のチャネルで動作可能である。

図２０を参照して、デュアルチャネル送受信機１１４ｉが概略的に示される。 この変形例においては、送受信機１１４ｉは、一方の信号が４６ＭＨｚを中心とし、他方の信号が４９ＭＨｚを中心とする２つの信号を同時に受信するように構成される。 したがって、送受信機１１４ｉは４個の帯域通過フィルタを含む。 第１のフィルタ２５０は、４５．９ＭＨｚ±１００ｋＨｚの信号が通過できるように構成される。 第２のフィルタ２５２は４６．１ＭＨｚ±１００ｋＨｚの信号が通過できるように構成される。 第３のフィルタ２５４は４８．９ＭＨｚ±１００ｋＨｚの信号が通過できるように構成される。 第４のフィルタ２５６は４９．１ＭＨｚ±１００ｋＨｚの信号が通過できるように構成される。 こうして送受信機１１４は、上述のように一方が４６ＭＨｚを中心とし他方が４９ＭＨｚを中心とする２つの同時の信号を受信可能である。 したがって、この変形例は、たとえばステレオ音声信号の左および右の信号など２つの音声信号を同時に受信するために使用され得る。

図１７〜２０に示す送受信機１１４，１１４ｉの各々は、１つのパターン２１８、複数の異なる信号２１８またはただ１つの固有のパターン２１８を受信するように構成され得る。 これに加え、当該技術で公知のように、送受信機１１４または１１４ｉおよび符号器２０８は、所定のシーケンスに従いパターン２１８を変化させる擬似乱数生成器を含む場合がある。 この場合、受信・復号器２０２は、上記所定のシーケンスの一部を認識することにより自動同期するように構成され得る。

送受信機１１４がBluetooth（登録商標）規格に従い動作する一応用例においては、送受信機１１４は、他の機器との干渉の危険性を最小限に抑えた短距離無線環境での通信を確立するようにスペクトル拡散プロトコルに従い送信機と通信する。 たとえば、送受信機１１４は、Bluetooth（登録商標）搭載ＭＰ３プレイヤまたはその他のオーディオ機器と通信することができる。 たとえば、オーディオ機器１０ＣはBluetooth（登録商標）搭載ＭＰ３プレイヤからの出力信号を受信して、この音声信号をインターフェイス１１６に出力する。 任意には、上記信号はステレオ信号であり得る。 それから、インターフェイス１１６は、左および右の音声信号をスピーカ線１２０，１２２を通じてスピーカ１４，１４
Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに向けることができる。

たとえばBluetooth（登録商標）規格（これに限定されず）に従うと、送受信機１１４
は、信号がただ１方向でのみ送信される半二重モードで動作可能である。 たとえば、任意の１時点において、送受信機１１４は信号を受取ってスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに向けるか、またはたとえばマイクロフォン７５，１２４，１２４Ｄ，１２４Ｅからの信号をアンテナ１１８，１１８Ｄ，１１８Ｄ′経由で別の機器に送信するか、のいずれかのみが可能である。 これに代えて、送受信機１１４を全二重モードで動作するように構成してもよく、この場合、同時の音声信号が受信されてスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに送信されると同時に、マイクロフォン７５，１２４，１２４Ｄ，１２４Ｅからの音声信号がアンテナ１１８，１１８Ｄ，１１８Ｄ′経由で協働する無線機器に送信される。

さらに、インターフェイス１１６は、追加の機能を可能にするためのプロセッサおよびメモリを含み得る。 たとえば、インターフェイス１１６は、携帯電話といった協働する無線機器を使用者が制御できるように構成され得る。 送受信機１１４がBluetooth（登録商標）機器である例示としての非限定的な一実施例では、インターフェイス１１６は、２００１年１０月２２日刊行のBluetooth（登録商標）ハンズフリープロトコルに記載されたようなハンズフリープロトコルをサポートするように構成することができ、上記プロトコルの内容全体はこれによって明示的に引用により援用される。 任意には、インターフェイス１１６はその他のプロトコル、たとえばＧＡＰ（general access profile）、ＳＤＡＰ（service discovery application profile）、ＣＴＰ（cordless telephony profile）
、ＩＣＰ（intercom profile）、ＳＰＰ（serial port profile）、ＨＳＰ（headset profile）、ＤＮＰ（dialup networking profile）、ＦＰ（fax profile）、ＬＡＰ（LAN access profile）、ＧＯＥＰ（generic object exchange profile）、ＯＰＰ（object pushprofile）、ＦＴＰ（file transfer profile）、およびＳＹＮＣ（synchronization profile）、２００１年１０月２２日刊行、などに準拠して構成することができ、これらの各々の内容全体はこれによって明示的に引用により援用されるが、これらに限定はされない。 これに加え、２００１年２月２２日刊行の「Bluetoothシステムの仕様、コア（Specification of the Bluetooth System, Core）」、バージョン１．１、がこれによって明示的に引用により援用される。

ＨＳＰは、１つのイヤフォンを有するヘッドセット、マイクロフォン、および、ベルトクリップなどで着用者に着用される送受信機を、無線接続経由でコードレス電話とインターフェイスするために用いられるよう設計されている。 ＨＳＰに従うと、ＡＴコマンドプロトコルを用いてオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅといったヘッドセットから何らかのコマンドを発行することができる。 このようなプロトコルにおいては、テキストコマンドがBluetooth（登録商標）機器に入力されることになり、それからこのBluetooth（登録商標）機器は、或る同期されたBluetooth（登録商標）搭載機器に無線で上記テキストコマンドを送信する。 このようなコマンドには、たとえば呼出の開始、呼出の終了、および以前にダイヤルした番号のリダイヤルが含まれるがこれらに限定はされない。

図９Ａを参照して、インターフェイス電子機器１１６は、使用者により選択可能な音声または「聴覚」メニューを含み得る。 たとえば、使用者はボタン１５０（図１０〜１２）を押すことで音声メニューを開始することができる。 音声メニューの開始後、インターフェイス電子機器１１６は音声信号をスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅに送信でき、これには人間に似せた声も含まれる。 この音声信号としては、第１のメニューオプションが利用可能であることを示すものがある。 たとえば、第１のメニューオプションは呼出の開始などであるがこれに限定はされない。 したがって、使用者がボタン１５０を最初に押したとき、使用者は「呼出を開始します」という言葉がスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅから発せられるのを聞くことになる。 使用者が呼出を開始しようと望む場合、使用者はボタン１５０をもう１回押して適当なＡＴコマンドを送受信機１１４に送信し、こうして適切なＡＴコードを携帯電話である情報源側機器Ｓ，Ｂ（図８）に送信することが可能である。

他のメニューオプションがあれば使用者にはさらなる便宜がもたらされ得る。 たとえば、使用者が第１のメニューオプションを選択したくないと思った場合、使用者はボタン１５０の前方部分１５６または後方部分１５８のいずれかを押すことにより、他の各音声メニューオプション間を「スクロール」させることが可能である。 たとえば、他の音声メニューオプションには、電話帳、電子メール、時計、音声コマンド、ならびにその他典型的に携帯電話および／または個人オーディオ機器、たとえばＭＰ３プレイヤで利用可能なメニューオプションなどが含まれるが、これらに限定はされない。

例示としての非限定的な例として、使用者が電話帳へアクセスしようと思った場合、使用者はボタン１５０を押して音声メニューを開始し、それから部分１５６または１５８を押すことで電話帳へ「スクロール」し、使用者がスピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅから「電話帳」という言葉を聞くまでスクロールすることができる。 使用者は「電話帳」という言葉を聞くと、ボタン１５０を再び押して電話帳に入ることができる。 その後、使用者は部分１５６，１５８を押して電話帳の各項目間を「スクロール」することができる。 使用者が電話帳の各項目間をスクロールする際、インターフェイス１１６は、携帯電話に電話帳内をスクロールさせて、電話帳内の各項目を表わす人間に似せた声の音声信号を送信させるように構成され得る。 使用者が自分の呼出したいと望む人または項目の名前を聞くと、使用者はボタン１５０を再び押してこの項目への呼出を開始することができる。

この実施例において、携帯電話は、電話帳の各項目に対応する人間に似せた声を生成する読み上げエンジンを備えるように構成され得る。 このような音声エンジンは当業界で公知であり、ここではこれ以上説明しない。

読み上げエンジンは使用者にさらなる便利な使用を提供することができる。 たとえば、携帯電話またはその他の情報源側機器が電子メールを受信するように構成された場合、当該機器は使用者に対して音声信号により電子メールの受信を知らせるように構成され得る。 そして、使用者は、上記情報源側機器に信号を送って上記電子メールを開けることができる。 ここで読み上げエンジンが使用者に電子メールを読上げるように構成され得る。 このように、使用者は情報源側機器を手動で操作することなくオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅを通じて電子メールを「聞く」ことが可能である。

さらなる選択肢として、このような電子メールに使用者が応答できるようにすることが挙げられる。 たとえば、使用者は、返信の電子メールに添付するものとしてたとえばＷＡＶ、ＭＰ３ファイルといった音声ファイルを記録することができるが、これらに限定はされない。 このような機能の場合、インターフェイス１１６は、使用者に対して読上げられる電子メールの終わりに使用者に各オプションを自動的に提示するように構成され得る。 たとえば、読み上げエンジンが使用者への電子メールの「読上げ」を終了させた後、インターフェイス機器１１６は別の音声メニューに入ることができる。 このような音声メニューには、返信オプション、先送りオプション、またはその他のオプションが含まれ得る。
使用者が返信を望む場合、使用者は「返信」という言葉を聞くまで「スクロール」することができる。 使用者が「返信」という言葉を聞くと、使用者はボタン１５０を押して返信モードに入ることができる。 上述のように、上記の各種コマンドはＡＴコマンドプロトコルを用いて発行され得るが、情報源側機器もまたこのＡＴコマンドプロトコルに応答するように構成されることになる。 上述のように、音声メニューオプションのうちの１つは音声コマンドを含み得る。 たとえば、使用者が音声コマンドオプションを選択したとき、インターフェイス電子機器１１６は、携帯電話といった情報源側機器にＡＴコマンドを送信し、送受信機１１４から音声コマンドを直接受入れるように構成され得る。 こうして、使用者が発話する際に音声信号が情報源側機器に向けられ、この情報源側機器は、使用者をこのような音声コマンドを通じて案内するよう指示する音声出力を、スピーカ１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ，１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ，１６Ｅで使用者に対して発するよう構成される。

たとえば、使用者が音声コマンドオプションを選択した場合、使用者はたとえば「電話帳」または「アルファを呼出し」といったコマンドを発行できるが、これらに限定はされない。 音声認識エンジンを有し、使用者の声を認識するよう適切にトレーニングされた携帯電話のような情報源側機器の場合、使用者は自動的に電話帳モードに入るか、または「アルファ」を載せた電話帳を直接呼出すことができるが、当然のことながら、当業者には明らかであるように、このような音声コマンドプロトコルを用いてその他のコマンドを発行するようにしてもよい。

別の代替例においては、インターフェイス電子機器１１６は音声認識エンジンおよび音声メニューを含み得る。 この代替例においては、インターフェイス電子機器１１６は使用者からの音声を認識し、この音声をＡＴコマンドに変換し、この情報源側機器を標準ＡＴコマンドプロトコルで制御することができる。

たとえば、情報源側機器Ｂは、BlackBerry（登録商標）として知られるパームトップまたはハンドヘルドコンピュータの形をとることができるが、これに限定はされない。 現在市場に出ているBlackBerry（登録商標）機器は、電子メールの受信、電話の呼出、および／またはインターネット閲覧のための多種多様な無線ネットワークと通信可能である。 この発明のうちの少なくとも１つについての一局面は、このようなハンドヘルドコンピュータが読み上げエンジンを含んでもよいという認識を勘案したものである。 したがって、このようなハンドヘルドコンピュータをオーディオ機器１０，１０Ａ，１０Ａ′，１０Ｂのいずれかとの関連で使用して、使用者が機器Ｂを手に持ったり機器Ｂを見たりする必要なしに電子メールまたはその他のテキスト文書を「聞く」ことができるようにすることが可能である。 好ましくは、ハンドヘルドコンピュータは、送受信機１１４，１１４ｉのうち少なくとも１つに対応したさらなる無線送受信機を含む。 したがって、使用者はオーディオ機器１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅのうちのいずれかを用いて、機器Ｂを手に持ったりまたは見たりする必要なしに電子メールまたはその他のテキスト文書を「聞く」ことができる。 したがって、現在好ましいとされるハンドヘルドコンピュータには、限定的でない一例として、電子メールおよびインターネット閲覧機能のための長距離無線ネットワークハードウェアと、２方向短距離音声および／またはデータ音声通信のためのBluetooth（登録商標）送受信機と、読み上げエンジンとを備えたBlackBerry（登録商標）ハンドヘルド機器が含まれる。

好ましくは、送受信機１１４は約１００ｍＷで信号を送信するよう構成される。 より好ましくは、送受信機１１４は１００ｍＷ以下で信号を送信するよう構成される。 したがって、送受信機１１４の消費電力は低減される。 これは、電源１１２の充電または取換えまでの電力持続期間を実用的なものとしながら電源１１２を小型化および軽量化できるため特に有利である。

当然のことながら、以上の説明は、この発明に従ういくつかの特徴、局面および利点を有する或る好ましい構成例についてのものである。 したがって、前掲の特許請求の範囲に規定されたこの発明の意味および範囲から逸脱することなく上述の各構成に種々の変更および変形を加えることが可能である。