Eyewear with a lens holding mechanism

本発明は、総じて、アイウェアのための取り付けシステムに関し、特に、光学レンズを取り付ける及び保持するための方法と装置とに関する。

［関連技術の説明］
近年、アイウェアの分野、なかでも特に、激しいスポーツにおける使用又はファッション用サングラスとしての使用を意図されたアイウェアなどの分野において、種々様々な改善がなされてきた。 これらのアイウェア設計は、これまでの激しいスポーツ用アイウェアと比べて、周辺光の遮断を最大にする、光学的歪みを低減する、及び着用者の快適レベルを上げるなどの、様々な機能的利点を提供している。

高品質アイウェアの分野、なかでも特に、ハイスピードのアクションスポーツにおける使用を意図されたアイウェアなどの分野における継続的な目的は、アイウェアによって導入される歪みを最小限に抑えることである。 歪みは、レンズの光学部分を構成する材料の品質の悪さや、レンズ用の研磨技術及び／又は成形技術の水準の低さなどの、様々な影響によってもたらされると考えられる。 また、光学的歪みは、レンズリムの形状の変化、又は着用者の垂直な視線に対するレンズの向きの悪さなどのように、レンズとフレームとの相互作用に起因して生じる可能性がある。

ポリマフレーム又はメタルワイヤフレームを使用したメガネシステムは、衝撃、保管に由来する力、アイウェアの組み立てプロセスに起因する力、並びに太陽光及び熱への暴露などの、様々な環境的要因に起因する曲げや屈曲の影響を特に受けやすい。 レンズが曲がると、又は一方のレンズの向きが他方のレンズ若しくはテンプルに対して無制御に逸脱すると、その光レンズが矯正用（度付き）レンズであれ非矯正用レンズであれ、メガネの光学的特性が望ましくない形で変化する可能性がある。

また、多くのアイウェアシステムは、締まり嵌めを使用してレンズを保持することによって組み立てられる。 デュアルレンズのアイウェアは、メガネのレンズをサポートする１対のリムを有するフレームを含む。 フレームは、単一の部品として形成されるのが一般的であり、該部品は、その後、使用者がメガネを着用することを可能にする左右のテンプルにヒンジ結合される。 場合によっては、左右のリムは、左右のそれぞれのレンズを概ね連続的に取り囲んでいる。 フレームのリムにレンズを収めるために、リムは、その周縁に溝を有することができる。 溝の底は、総じてレンズの周縁の幾何学形状に一致するように形成される。 メガネの組み立ての際に、レンズは、きつい締まり嵌めを生じるために、リムの溝に押し込まれる。 あいにく、その変形は、光学的歪み又はその他の望ましくない応力をレンズに対して生じる可能性がある。

メガネ設計における更なる検討事項は、レンズの互換容易性である。 例えば、連続的な環状のリムを有するデュアルレンズメガネでは、交換などのためにレンズを取り外すことが困難であり、これは、多くの場合、末端使用者にとっては不可能である。 したがって、メガネレンズ保持メカニズムの様々な態様において、更なる改善が尚も必要とされている。
［概要］

本明細書で開示される特徴の１つ以上を取り入れたメガネ又はゴーグルなどのアイウェアの実施形態において、幾つかの有利な特徴を提示することができる。 これらの特徴は、デュアルレンズメガネについて例示されるが、ユニタリレンズアイウェアに又はゴーグルに取り入れることも可能である。 したがって、ここでの議論及び実施形態は、簡潔さを期するためにデュアルレンズメガネについて示されるが、デュアルレンズメガネ若しくはユニタリレンズメガネにも、又はゴーグルにも適用可能な特徴を例示することを意図している。 したがって、本明細書で開示される有利な特徴を含むゴーグルの実施形態を提供することも可能である。 当該分野における通常の理解にしたがうと、本明細書で使用される「メガネ」という用語及びその類似の用語は、矯正用又は非矯正用の、ガラスの又は非ガラスのレンズを伴う製品を含む用語である。

メガネレンズ及びゴーグルレンズには、メガネ又はゴーグルに取り付けられたときにその成形時又は取り付け前における元の幾何学形状から歪む又は変形するものがある。 したがって、レンズの光学的性能を低下させる１つ以上の光学収差がレンズ内に生じる可能性がある。 先行技術のこの及びその他の問題に対処するために、本明細書で開示される一部の実施形態は、レンズが過剰に変形されず、したがって優れた光学的品質を維持することができるように、着脱可能な又は着脱不可な方式でレンズがアイウェアに取り付けられることを可能にする固有な解決策を提供する。

更に、高性能アイウェア、なかでも特に、ハイスピードのアクションスポーツ又は軍事的な用途における使用を意図されたアイウェアなどの分野における継続的な目的は、衝撃抵抗及びレンズ安定性である。 参照によってそれぞれの開示内容全体を本明細書に組み込まれる米国特許第４，７３０，９１５号、第５，３８７，９４９号、及び第７，３４７，５４５号で開示されたシステムを使用するなどのように、交換可能な部品及び／又はレンズを使用して着用者がアイウェアを素早く改造することを可能にする様々な改良がなされてきた。 本明細書で開示される一部の実施形態では、メガネ又はゴーグルの衝撃抵抗及びレンズ安定性を強化するために、交換可能又は着脱可能なレンズに対して更なるサポートを提供することできる。 サポート機能の幾つかの例が、出願人らによる２０１０年４月８日発行の米国特許出願公開公報第２０１０／００８５５３３号に示されており、これは、現在では２０１１年６月７日発行の米国特許第７，９５４，９４２号であり、参照によって本明細書にその全体を組み込まれる。 サポート機能の更なる例は、出願人らによる２０１１年１月１３日発行の米国特許出願公開公報第２０１１／０００７２６２号、２０１１年２月３日出願の米国出願第１３／０２０，７４７号、及び２０１１年３月１８日出願の米国出願第１３／０５１，９１３号に示されており、これらは、それぞれ参照によってその全体を本明細書に組み込まれる。

一部の実施形態では、少なくともある程度は、メガネ又はゴーグルの耐性設計が、１つ以上のレンズ保持メカニズム又はデバイスを使用してレンズがメガネ又はゴーグルのフレームによってしっかり保持されることを可能にすることができる。 更に、メガネ又はゴーグルのレンズは、レンズがフレームに結合されることを可能にする対応する係合機能を含むことができる。

一部の実施形態では、保持メカニズムによってレンズが係合及び／又はサポートされているときは、（発射物の衝突及び／又は物体との鈍的接触のような）衝撃事象などの力の作用に対して、該保持メカニズムは、１つ以上の（又は全ての）方向へのレンズの過剰な並進運動及び／又は回転運動を有利に抑制することができる。 一部の実施形態では、アイウェアは、一過性の動きを許容はするものの、衝撃力に起因する一過性の動きを消滅させる又は実質的に若しくは完全に防ぐように（例えば、一過性の僅かな動きを許容し、その後、レンズが総じてその元の位置に戻るように）構成することができる。 一部の実施形態では、アイウェアは、レンズ又は（１つ以上の）アイウェア部品の衝撃破損を消滅させる又は実質的に若しくは完全に防ぐように（例えば、レンズ又は（１つ以上の）アイウェア部品がメガネから離れるのを防ぐように）構成することができる。 一部の実施形態では、一過性の動き及び衝撃破損の両方を総じて防ぐことができる。

一部の実施形態は、最適な光学的特性を概ね保ちつつ（例えば、レンズの光学的特性を弱める、失わせる、又は損なうことなく）レンズをフレームに対して有利にしっかり保持することができる。 例えば、レンズは、成形時におけるレンズの幾何学形状を概ね保つやり方でフレームに固定する及び／又はフレームによってサポートすることができる。 更に、本明細書で開示される実施形態は、優れた衝撃抵抗及びレンズ安定性を提供しながらも、レンズが着用者によって容易に取り外し可能及び取り換え可能であるとともに着用者によるレンズの取り付けが可能にされるメガネ又はゴーグルを、有利に提供することができる。

上記の利点の幾つかを達成するために、一部の実施形態は、着用者の視野内で少なくとも１枚のレンズをサポートすることができるメガネフレーム又はゴーグルフレームを提供する。 フレームは、レンズをフレームに対して固定するためのレンズ保持手段を含むことができる。 レンズ保持手段は、１つ以上の保持メカニズムを含むことができる。 保持メカニズムは、レンズをフレームに対して固定するための及び／又はレンズに係合するための、動かないすなわち受動的な保持メカニズム及び／又は可動なすなわち能動的な保持メカニズムを含むことができる。

更に、一部の実施形態は、少なくとも１つの係合部分を有する１枚以上のレンズを含むことができる。 レンズの（１つ以上の）係合部分は、レンズとフレームとがちょうど嵌り合うことができるように、フレームにおける対応する（１つ以上の）保持メカニズム、（１つ以上の）係合構造、又は（１つ以上の）抑制部分と概ね相補的な形状を有することができる。 例えば、レンズの（１つ以上の）係合部分は、凹所、突出、開口、戻り止め、周縁切り抜き、又はその他の係合可能構造を含むことができる。 フレームにおける（１つ以上の）保持メカニズム、（１つ以上の）係合構造、又は（１つ以上の）抑制部分は、レンズをフレームに対して固定するために、レンズの（１つ以上の）係合部分に係合することができる。

例えば、一部の実施形態は、１つ以上の動かないすなわち受動的なレンズ保持メカニズム及び／又は１つ以上の可動なすなわち能動的なレンズ保持メカニズムを含むように構成することができる。 一部の実施形態は、２つの可動なすなわち能動的なレンズ保持メカニズムを含むことができる。 ２つ以上のレンズ保持メカニズムを有する実施形態では、それらのレンズ保持メカニズムは、互いに間隔を空けられる。 例えば、レンズ保持メカニズムは、フレームの（１つ以上の）レンズ保持領域の概ね両対向側に位置することができる。 更に、レンズ保持メカニズムは、（１枚以上の）レンズの両対向側又は両端と相互に作用することができる。 例えば、デュアルレンズメガネでは、１つの保持メカニズムを、フレームのノーズピース又はブリッジに沿って位置付けるとともに、もう１つの保持メカニズムを、メガネのフレームとテンプルとの間の結合部に隣接するなどのようにフレームの外側に隣接して位置付けることができる。

一部の実施形態では、メガネ又はゴーグルは、動かないすなわち受動的なレンズ保持メカニズムを含むことができる。 動かないすなわち受動的なレンズ保持メカニズムは、フレームのレンズキャッチに係合するように構成することができるレンズの係合部分を含むことができる。 例えば、レンズキャッチは、レンズがレンズスロットに入れられたときに相補的なレンズの係合部分に係合することができる開口、突出、又は凹所を含むことができる。 レンズの相補的係合部分は、レンズのボディ内の凹所、突出、開口、戻り止め、周縁切り抜き、又はその他の係合可能構造を含むことができる。 レンズキャッチは、レンズの動きの１つ以上の自由度を抑制することができる。

一部の実施形態は、メガネ又はゴーグルは、可動なすなわち能動的なレンズ保持メカニズムを含むことができる。 能動的なレンズ保持メカニズムは、レンズの係合部分に係合してレンズをフレームに対して固定するためのラッチデバイスとして構成することができる。 ラッチデバイスは、レンズの動きを抑制するために切り離し位置と係合位置との間で可動な係合構造を含むことができる。 ラッチデバイスの係合構造は、レンズの係合部分に直接的に又は間接的に係合してレンズの動きを抑制することができる。

例えば、ラッチデバイスの係合構造は、レンズに向かう動作経路を定めるために、レンズに相対的に可動であることができる。 一部の実施形態では、動作経路は、レンズの係合部分に隣接するレンズの表面に対して概ね斜めであることができる。 例えば、動作経路は、レンズの係合部分に隣接するレンズの表面に対して少なくとも約５°と約６０°以下との間又は約６０°以下の角度に方向付けることができる。 更に、動作経路は、レンズの係合部分に隣接するレンズの表面に対して少なくとも約１０°と約４５°以下との間の及び／又は約４５°以下の角度に方向付けることができる。 一部の実施形態では、動作経路は、少なくとも約２０°と約３０°以下との間又は約３０°以下の角度に方向付けることができる。 一部の実施形態では、動作経路は、レンズの表面に対して約２７°の角度に方向付けることができる。 更に、動作経路の相対角度は、レンズと係合構造とが交差する点における若しくは該交差する点に隣接する接線に基づいて又は係合構造の経路によって定められる線に基づいて、弓形レンズに対して測定することができる。

ラッチデバイスの係合構造は、レンズのスロット、開口、戻り止め、突出などの構造的特徴と交差する動作経路を定めてレンズとの又はレンズに相対的なラッチデバイスの係合を促すために、レンズに相対的に可動であることができる。 一部の実施形態では、ラッチデバイスは、レンズの保持を助けるために、レンズとの直接的な接触を提供することができる。 しかしながら、レンズの保持を助けるためにラッチデバイスが中間部品を通じてなどの間接的な接触を提供するその他の実施形態も提供される。

一部の実施形態では、ラッチデバイスの係合構造の動作経路は、概ね直線状であることができる。 その他の実施形態では、経路は、概ね曲線状であることができる。 係合構造は、また、動作経路に沿って並進することもできる。

一部の実施形態では、ラッチデバイスは、相互に接続された複数の部品を含むことができる。 例えば、ラッチデバイスの一部の実施形態は、クランクアームとスライダアームとを含むことができる。 クランクアームは、フレームに及びスライダアームに回転式に接続することができる。 この回転式の接続は、枢動型若しくはヒンジ型の、又はボールソケット型の接続であることができる。 一部の実施形態では、クランクアームは、概ね水平な軸を中心にしてフレームに相対的に回転することができる。 クランクアーム及びスライダアームは、スライダ−クランクアセンブリを形成することができ、該アセンブリによって、係合構造は、レンズに係合する又はレンズを切り離すために、フレーム及び／又はレンズに相対的に滑動式及び回転式の両方で可動であることができる。

一部の実施形態では、フレームは、その中に形成された誘導スロットを含むことができる。 誘導スロットは、ラッチデバイスの係合構造の動きを誘導又は制御するように構成することができる。 誘導スロットは、ラッチデバイスの係合構造が誘導スロットに直接的に又は間接的に接続することができるように構成することができる。 例えば、誘導スロットは、係合構造に結合された別の部品に係合することができる。 ただし、誘導スロットは、係合構造に直接的に係合することもできる。 更に、誘導スロットは、フレームに沿って前後方向に伸びる細長いスロットとして構成することができる。

ラッチデバイスの係合構造は、フレームの誘導スロットを通って伸びるように構成することができる。 係合構造は、また、フレームの誘導スロットを通りつつレンズの係合部分に係合することもできる。 このような実施形態では、ラッチデバイスは、レンズをフレームに対して結合することができる。

例えば、ラッチデバイスの係合構造は、係合位置と切り離し位置との間で動いてレンズをフレームに対して固定するために、誘導スロットに通されて該スロット内で動くことができる。 或いは、係合構造は、誘導スロット内に受け入れられることが可能なラッチデバイスの別の構造にリンクさせることができる。 誘導スロットとラッチデバイスとの相互作用は、フレームに対する及びレンズの係合部分に対するラッチデバイスの位置合わせを促すことができる。 したがって、フレームの誘導スロットは、係合構造をフレーム及びレンズに相対的に被制御式に動かすことができる。

更に、一部の実施形態では、フレームは、１枚以上のサポート壁を含むことができる。 （１枚以上の）サポート壁は、レンズがフレームと合わされたときにレンズの少なくとも一部分に沿って伸びるように構成することができる。 更に、（１枚以上の）サポート壁は、対をなすサポート壁とサポート壁との間に、又はサポート壁とフレームの別の一部分との間にレンズが挟まるように構成することができる。

フレームが誘導スロットを含む実施形態では、誘導スロットは、（１枚以上の）サポート壁に空けられるように設けることができる。 例えば、フレームは、レンズの一部分をサポートするように位置決めされる又は使用されるサポート壁の少なくとも一部分に沿って伸びる誘導スロットを含むことができる。

レンズの係合部分は、レンズがフレームから離れるのを防ぐためにラッチデバイスに係合するように構成することができる。 レンズの係合部分は、レンズに空けられた細長い開口を含むことができる。 開口は、レンズがフレームに結合されたときに、概ね水平方向に伸びることができる。 ラッチデバイスの係合構造は、フレームに対してレンズを固定するためにレンズの開口に入るように動くことができる突出を含むことができる。

一部の実施形態では、メガネは、フレームのサポート壁に形成されてラッチデバイスの動きを誘導するために使用することができる誘導スロットにレンズの開口を位置合わせすることができるように構成することができる。 このような一実施形態では、フレームの誘導スロットとラッチデバイスの係合構造との間の相互作用によって、ラッチデバイスをレンズの開口と位置合わせすることができる。 したがって、ラッチデバイスの係合構造は、切り離し位置から係合位置へラッチデバイスが動く際に、フレームのサポート壁に通されてレンズの係合部分に係合することができる。

デュアルレンズの実施形態では、フレームは、第１及び第２のレンズサポートを含むことができる。 各レンズサポートは、着用者の視野内で第１及び第２のレンズをサポートするためのレンズ保持メカニズムを含むことができる。 上記の各種の特徴は、フレームによるレンズの保持を確実にするために、フレーム及びレンズに取り入れることができる。

本発明の例示的な実施形態の様々な特徴が、図面を参照にして以下で説明される。 例示の実施形態は、発明を説明することを意図しており、発明を限定することは意図していない。 図面は、以下の図を含む。

本発明の一実施形態にしたがった、メガネの正面斜視図である。

図１に例示されたメガネの正面図である。

図１に例示されたメガネの側面図である。

図１に例示されたメガネの一部分の底面図である。

一実施形態にしたがった、図１に例示されたメガネの側面図であり、そのラッチデバイスが係合位置で示されている。

一実施形態にしたがった、図１に例示されたメガネの側面図であり、そのラッチデバイスが切り離し位置で示されている。

一実施形態にしたがった、図１に例示されたメガネの側面図であり、そのラッチデバイスが切り離し位置で示され、そのレンズをメガネから離されている。

一実施形態にしたがった、図１のメガネのレンズの正面斜視図である。

図１のメガネのフレームの一部分の正面斜視図であり、切り離し位置にあるラッチデバイスを示している。

図１のメガネのフレームの一部分の正面斜視図であり、切り離し位置にあるラッチデバイスの分解図を示している。

図１に例示されたメガネのラッチデバイスの部品の上面斜視図である。

図１に例示されたメガネの実施形態のラッチデバイスの部品の上面図である。

一実施形態にしたがった、図１のメガネのラッチデバイス及びレンズの側面図であり、ラッチデバイスは、係合位置にある。

一実施形態にしたがった、図１のメガネのラッチデバイス及びレンズの上面図であり、ラッチデバイスは、係合位置にある。

一実施形態にしたがった、図１のメガネのラッチデバイス及びレンズの側面図であり、ラッチデバイスは、切り離し位置にある。

一実施形態にしたがった、図１のメガネのラッチデバイス及びレンズの上面図であり、ラッチデバイスは、切り離し位置にある。

一実施形態にしたがった、図１のメガネを図５の線１７−１７に沿って示した水平断面図であり、ラッチデバイスは、係合位置にある。

一実施形態にしたがった、図１のメガネを図６の線１８−１８に沿って示した水平断面図であり、ラッチデバイスは、切り離し位置にある。

［詳細な説明］
本説明は、様々な実施形態の具体的詳細を明記しているが、この説明は、例示的なものにすぎず、いかなる意味でも限定的だと見なされるべきでないことがわかる。 また、本発明の特定の実施形態は、ユニタリレンズ又はデュアルレンズのアイウェアシステムとの関連のもとで開示又は図示されるが、このような実施形態は、ユニタリレンズ及びデュアルレンズの両方のアイウェアシステムに使用することができる。 更に、本明細書で開示される実施形態は、メガネに使用することができるが、このような実施形態は、ゴーグルにも使用することができる。 簡潔さを期するために、総じてデュアルレンズメガネについて実施形態の例示及び議論がなされるが、このような実施形態は、ユニタリレンズ又はデュアルレンズのメガネ又はゴーグルにも使用することができる。

更に、特定の実施形態は、部分リムを有するメガネフレーム又はゴーグルとの関連のもとで開示又は図示されるが、このような実施形態は、フルリム又は部分リムのいずれを有するフレームにも使用することができる。 本明細書で開示される実施形態にしたがった保持部品及び保持構造は、スキー用ゴーグル又はモトクロス用ゴーグルなどのゴーグルの１枚以上のレンズを保持するためにも用いることができる。 保持構造は、主要コネクタとして、又は別のレンズ保持メカニズム若しくはレンズ保持システムと協働して使用するための二次的コネクタとしてのいずれかで用いることができる。 更に、このような実施形態の様々な応用及びそれらに対する変更もまた、本明細書で説明される一般概念によって包含される。

図１〜１８は、本発明の一実施形態を例示している。 図１を参照すると、例示の実施形態は、フレーム１２と、少なくとも１枚のレンズ１４とを有するメガネ１０を含む。 この実施形態では、メガネ１０は、フレーム１２の部分リム１８によってサポートされる１対のレンズ１４、１６を含む。 フレーム１２は、部分リム１８の中間に配されたノーズピース部分を含む。

また、メガネ１０は、少なくとも１つのレンズ保持メカニズムを含むことができる。 図に例示されるような一部の実施形態では、各レンズは、互いに間隔を空けられフレーム−レンズ接合部に隣接して配された第１及び第２の共働レンズ保持メカニズムによってフレームに固定することができる。 図１に示されるようなデュアルレンズシステムでは、フレーム１２は、レンズの内側面における第１の保持部分２０と、レンズの外側面における第２の保持部分２２とを含むことができる。 レンズ１４は、第１の保持部分２０及び第２の保持部分２２における共働レンズ保持メカニズムによって、フレーム１２に対してサポートすることができる。

レンズ保持メカニズムは、レンズ１４に係合するための、１つ以上の動かないすなわち受動的な保持メカニズム及び／又は可動なすなわち能動的な保持メカニズムを含むことができる。 動かないすなわち受動的な保持メカニズムでは、係合は、レンズがフレームの一部分と合わされたときに、フレームとレンズの相互結合構造の間で生じることができる。 例えば、フレームに相対的なレンズの動きの１つ以上の自由度を制限するためのその他の又は可動な部品を必要とせずとも、レンズの周縁における切り欠きがフレームの溝内の突出に嵌ることができる。 可動なすなわち能動的な保持メカニズムでは、係合は、レンズがフレームと合わされた後、結合構造を切り離し位置から係合位置へ動かすことによって生じることができる。 したがって、可動なすなわち能動的な保持メカニズムでは、フレームに対してレンズを固定するために、別の部品をレンズとフレーム対して相対的に動かすことができる。

（１つ以上の）保持メカニズムは、デュアルレンズシステムであれユニタリレンズシステムであれ、レンズに係合するために使用することができる。 一部の実施形態のデュアルレンズシステムでは、フレームは、各レンズに少なくとも１つの受動的保持メカニズムと、各レンズに少なくとも１つの能動的保持メカニズムとを含むことができる。 （１つ以上の）受動的及び／又は能動的保持メカニズムは、レンズとフレームとの間の境界の任意の部分に沿って配することができる。 以下で更に詳述されるように、例示の実施形態では、各レンズは、受動的な内側コネクタと、能動的な外側コネクタとを有する。

図２は、図１に示されたメガネ１０の正面図を示している。 図に示されるように、メガネ１０は、レンズ１４、１６をフレーム１２に対して固定するために使用することができる１対の外側コネクタ、すなわち能動的レンズ保持メカニズムをラッチ２４、２６の形態で含むことができる。 ラッチ２４、２６は、レンズの光学的品質を実質的に保つために、レンズの圧縮、撓み、又は捻じれを最小限に抑えるやり方でレンズ１４、１６に係合する及びレンズ１４、１６を解放するように構成することができる。 上記のように、ラッチ２４、２６は、デュアルレンズメガネの実施形態で示されている。 しかしながら、図２に示されるように、１つ以上のラッチを使用してメガネフレームに固定されるユニタリレンズを使用する実施形態を提供することも可能である。

図４は、ラッチ２４の一実施形態を示したメガネ１０の底面図である。 レンズ１４は、内側部分３０及び外側部分３２のような、第１及び第２の係合部分を含む。 ラッチ２４は、レンズ１４の外側部分３２に係合することができる。 ラッチ２４は、レンズ１４が自由にレンズスロット内に位置決め可能又はレンズスロットから取り外し可能な第１の位置と、レンズ１４がレンズスロット内にロックされる第２の位置との間で可動なレバーアーム、すなわちスライダアーム４０を含むことができる。

例示の実施形態では、ラッチ２４は、更にクランクアーム４２を含むことができる。 クランクアーム４２は、フレーム１２に及びスライダアーム４０に枢動式に取り付けることができる。 スライダアーム４０及びクランクアーム４２は、組み合わさることによって、スライダアーム４０の係合構造４４が係合位置５０と切り離し位置５２との間で動くことを許容するスライダ−クランクアセンブリを形成することができる。 係合構造４４の動きは、ラッチ２４がフレーム１２に対してレンズ１４を固定することを可能にする、又はレンズ１４がフレーム１２から切り離されることを可能にする。

次に、図５〜７において、ラッチデバイス２４は、係合位置５０で（図５）及び切り離し位置５２で（図６〜７）示されている。 この実施形態では、スライダアーム４０の後方端５６が、図６の矢印５８によって示される方向に下向きに促される。 スライダアーム４０の後方端５６は、クランクアーム４２とのその回転結合ゆえに、弧状の経路を描いて動き、係合構造４４を第１のすなわち後方の位置から第２のすなわち前方の位置へ進ませる。

例示の実施形態では、係合構造４４は、前後軸すなわち真っ直ぐな視線に対して少なくともおおよそ平行に及び／又は約４５°以下の角度に方向付けられた実質的に直線状の経路１３２をたどる。 本明細書で使用される、着用者の垂直なすなわち真っ直ぐな視線は、例えば図４における線１３０によって例示されるように、垂直面にも水平面にも実質的に角度的に逸脱することなく着用者の眼から真っ直ぐに突き出す線を言うものとし、真っ直ぐな視線は、また、レンズ１４の光学的中心線に対して概ね平行な方向であることもできる。 一部の実施形態では、経路１３２は、真っ直ぐな視線に対して少なくとも約５°の及び／又は約３０°以下の角度に方向付けることができる。 更に、経路１３２は、真っ直ぐな視線に対して少なくとも約１０°の及び／又は約１５°以下の角度に方向付けることができる。 一部の実施形態では、経路１３２は、真っ直ぐな視線に対して約１２°の角度に方向付けることができる。

更に、係合構造は、スライダアーム４０が係合位置５０にあるときにレンズにおける対応する開口１２４に係合するための突出７８を含む、又はそのような突出７８をサポートすることができる。 突出７８は、係合構造４４の経路１３２と同じ経路をたどる、すなわち定めることができる（そして、簡単のために、やはり図４において線１３２として示されている）。 したがって、スライダアーム４０が切り離し位置５２へ枢動されるのに伴って、突出７８は、前方へ動いてレンズ開口１２４との係合から外れることができる。 図７に示されるように、レンズ１４は、ラッチが切り離し位置５２にあるときは、フレーム１２から切り離すことができる。

係合構造４４上の突出７８の動作軸、すなわち経路１３２は、レンズ１４の上縁、底縁、又は側縁に沿って開口１２４と交差するように方向付けることができる。 経路１３２は、図４及び図１７〜１８に示されるようにレンズ１４の前面外側すなわち係合部分（開口又は突出）と交差する水平な弧に概ね正接する（又は接線に概ね平行な）水平面内に方向付けることができる。 上記のように、突出７８の経路１３２は、真っ直ぐな視線に対して概ね平行に又は角度を付けて方向付けることもできる。 例えば、以下で更に論じられるように、一部の実施形態では、突出７８は、レンズの開口に突出７８が係合するように、その開口に対して鋭角に方向付けられた経路で動くことができる。 このような一実施形態では、レンズの表面から最小限にしかそれない経路をたどる突出７８の動きが、レンズの係合又は切り離しを許容することができる。 本明細書で論じられる設計は、そうして、部品の煩わしさを減らした強固な構造を提供しながらも、よりコンパクトな設計を有利に提供することができる。

例えば、図４を参照すると、クランクアーム４２は、フレーム１２に対して概ね水平に伸びる回転軸６２を定める第１のジョイント６０においてフレーム１２に随意に結合することができる。 回転軸６２は、レンズ１４の湾曲に沿った弧６４に概ね垂直に伸びることができる。 したがって、クランクアーム４２の回転の際に、突出７８は、図４に示されるように、レンズ１４の弧６４と交差する経路に沿って動くことができる。 このようにすれば、係合構造４４は、弧６４に向かう又は弧６４から遠ざかるように変位することによって、レンズ１４に係合することが可能になる。

クランクアーム４２は、回転軸７２を定める第２のジョイント７０をクランクアーム４２とスライダアーム４０とが形成するように、スライダアーム４０に結合することができる。 回転軸７２は、図４に示されるように、回転軸６２に対して概ね平行に方向付けることができる。 或いは、回転軸７２は、回転軸６２に対して非平行なすなわち傾斜した構成をとるように方向付けることができる。

更に、一部の実施形態は、図４に示された軸７２などの軸を中心として回転する回転係合構造すなわちラッチデバイスを含むように構成することができる。 このような実施形態では、ラッチは、第１の端をフレーム１２に枢動式に取り付けられて軸（軸７２など）を中心として回転する第２の端を含む単一のボディすなわち部品を含むことができ、第２の端は、レンズに係合するための係合部分すなわちコネクタ（突出７８を含む、凹所、突出、開口、戻り止め、周縁切り抜き、又はその他の係合可能構造など）を有する。 使用の際に、ラッチは、切り離し位置から、レンズの外側に配された対応する凹所又は突出にコネクタが係合される係合位置へ回転することができる。 更に、このような実施形態では、レンズの係合部分は、（図７〜８に示された概ね水平な形状又は向きの開口１２４の代わりに、）概ね垂直な又は傾斜した方向に伸びることができる。 更に、凹所、突出、開口、戻り止め、周縁切り抜き、又はその他の係合可能構造などの係合部分は、レンズの周縁から内向きに伸びるように形成することができる。 例えば、係合部分は、レンズの上縁からレンズの下縁に向かって下向きに伸びて、レンズの上縁と下縁との間の中間点の近くに位置する終点を有することができる。 更に、一部の実施形態では、レンズの係合構造は、レンズの上縁から下向きに伸びて、ラッチデバイスの回転軸よりも垂直方向に下方に位置する終点を有することができ、したがって、ラッチデバイスは、概ね垂直な向き（切り離し位置）から、ラッチデバイスの長手方向軸が水平面を通過する（ラッチデバイスの回転軸を通過する）まで下向きに回転されて係合位置に至る必要がある。 最後に、ラッチデバイスは、例えば、ラッチデバイスとスナップ式に嵌り合う若しくはラッチデバイスの回転を総じて妨げるようなラッチデバイスとフレーム若しくはレンズとの間の突出／凹所係合、バネ、又は本明細書で開示される及び／若しくは当該分野で知られるその他の付勢構造によって、係合位置に向かって付勢することができる。

本明細書で開示されるこれらの及びその他の実施形態にしたがうと、アイウェアの（１枚以上の）レンズは、真っ直ぐな視線に対して鋭角に伸びる外側部分を含むことができる。 外側部分は、アイウェアのレンズ保持メカニズムに係合するための係合領域を提供することができる。 一部の実施形態では、レンズの外側部分は、弓形レンズの外側部分を含むことができ、これらの外側部分は、表面、すなわち真っ直ぐな視線に対して鋭角に伸びる接線を有する表面を定める。 このようなレンズの実施形態は、例えば、図４に例示されている。

再び図４を参照すると、一部の実施形態では、第１及び／又は第２のジョイント６０、７０は、複数面運動を提供するように構成することができる。 例えば、第１及び／又は第２のジョイント６０、７０は、フレーム１２に相対的なスライダアーム４０及びクランクアーム４２の動きに更なる自由度を与えるボール−ソケットジョイントを含むことができる。

一部の実施形態では、クランクアーム４２は、フレーム１２に結合され、フレーム１２
に対して概ね垂直に伸びる回転軸を中心として回転することができる。 クランクアーム４２は、スライダアーム４０が係合位置と切り離し位置との間でレンズに相対的に動くことを可能にすることができる。 概ね垂直な回転軸は、フレーム１２を通って上向きに伸びることができる、又はフレーム１２に対して前方へ又は後方へ距離を置くことができる。

随意として、ラッチデバイスは、係合位置又は切り離し位置に向かって選択的動作を示すことができる。 このような実施形態と併せて、様々な付勢構造のうちの任意を使用することができる。 例えば、ラッチは、ラッチデバイスを係合位置又は切り離し位置へ促す線形圧縮ばねを含むことができる。 ラッチは、また、ラッチの枢動軸を中心としたラッチ部品の回転運動を促すコイルばねなどの回転付勢メカニズムを含むこともできる。 ラッチは、また、ラッチデバイスを切り離し位置に向かわせることによってメガネからのレンズの取り外しを可能にするために着用者によって作動させることができるタブすなわち把持部分を含むこともできる。 ラッチは、もう一方の位置に向かう方向へひとたび小距離前進されると、残りの距離を「勢いよく進んで」もう一方の位置に至るように付勢される。

図１０は、ラッチ２４を分解図で例示しており、図中、ラッチ２４は、切り離し位置５２で示されている。 ラッチ２４は、フレーム１２及びレンズ１４に相対的な係合構造４４の動きを促す複数の相互に接続された連結部品を含むことができる。 例えば、図９〜１０に示されるように、デバイス２４は、スライダアーム４０とクランクアーム４２とを含む。 スライダアーム４０及びクランクアーム４２は、１本以上のねじ又はピン４６を使用して、枢動式に相互に接続することができる。 クランクアーム４２は、また、ねじ又はピン４６によって、フレームに枢動式に接続することもできる。 一部の実施形態では、図９及び図１０に例示されるように、スライダアーム４０の、押し表面であるように構成されたあるいは指若しくは親指によって動かされるように構成された１つ以上の部分に角度を付けて、スライダアーム４０の中間部分よりも大幅に広くすることができる。 例えば、例示のように、スライダアームの外側端の上面及び底面は、角度を付けられて、スライダアーム４０の残りの部分よりも実質的に広くされ、表面凹凸、畝、又はその他の摩擦増強表面構造を表面に設けることができる。

レンズ保持システムは、更に、動作の範囲全体にわたって可動部分を位置合わせすることを助けるために、トラッキングメカニズムを含むことができる。 トラッキングメカニズムは、係合構造４４を、所望の動作経路を有する経路に沿って動かせて、レンズ１４に係合させる又はレンズ１４から切り離すことができる。 例えば、トラッキングメカニズムは、係合構造４４を、概ね直線状の経路に沿って動かせることができる。 トラッキングメカニズムは、或いは、係合構造４４を、平面状又は三次元状の弧状の経路に沿って動かせて、レンズ１４に係合させる又はレンズ１４から切り離すことができる。

一部の実施形態では、トラッキングメカニズムは、スライダアーム４０がフレーム１２の一部分と相互に作用して又はフレーム１２の一部分に係合して係合構造４４を所望の経路で動かせるように構成することができる。 例えば、トラッキングメカニズムは、フレーム１２に形成された誘導スロット４８を含むことができる。 誘導スロット４８は、フレーム１２の第２の保持部分２２に形成することができる。 図１０の実施形態では、第２の保持部分２２は、レンズを間に受け入れるために間隔を空けられた前方及び後方の壁、すなわち前方フランジ７４と後方フランジ７６とを含むことができる。 誘導スロット４８は、前方フランジ７４に形成することができる。 しかしながら、一部の実施形態は、レンズを嵌め込まれる前方フランジ７４及び後方フランジ７６を伴わずに構成することができる。 例えば、レンズ保持手段は、フレームとレンズの周縁との間でレンズの一部分との締まり嵌めを提供するように構成することができる。

図１１〜１２に例示されるように、スライダアーム４０の係合構造４４は、突出７８を含むことができる。 突出７８は、ラッチデバイス２４がフレーム１２に組み付けられたときに、誘導スロット４８内に位置することができる。 したがって、ラッチデバイス２４が係合位置５０と切り離し位置５２との間で動くのに伴って、突出７８は、スロット４８内で前後に進むことができる。 突出７８のトラッキングは、図１３〜１８にも示されている。 したがって、スライダアーム４０及びクランクアーム４２の回転は、スロット４８内における突出７８の直線運動に変換することができる。

誘導スロット４８内における突出７８のトラッキングは、したがって、その動作範囲全体にわたってフレーム１２に対する係合構造４４の位置合わせを促すのみならず、本明細書で更に論じられるように、フレーム１２へのレンズの係合及びフレーム１２からのレンズの切り離しが繰り返しなされることを可能にする。 スロットの一端では、突出７８は、スロットを完全に通り抜けてレンズ１４に係合する。 スロットのもう一端では、突出は、レンズとの係合から外れて後退される。

しかしながら、一部の実施形態では、トラッキングメカニズムは、誘導スロット４８とラッチ２４の別の部分との間の係合によって形成することができ、突出７８は、誘導スロット４８との係合を通じて間接的に接触される、すなわち制御される。

図１３は、ラッチ２４のクランクアーム４２を係合位置５０で例示しており、図１５は、クランクアーム４２を切り離し位置５２で例示している。 係合位置５０において、クランクアーム４２は、第１の長手方向軸８０に沿って配することができる。 図１３の側面図に示されるように、第１の長手方向軸８０は、前後（Ａ−Ｐ）軸８４に対して第１の角度８２に方向付けることができる。 切り離し位置５２では、クランクアーム４２は、第２の長手方向軸８６に沿って配することができる。 第２の長手方向軸８６は、Ａ−Ｐ軸８４に対して第２の角度８８に方向付けることができる。

一部の実施形態では、クランクアーム４２は、Ａ−Ｐ軸８４を横切る際などの回転に対する抵抗を提供する構造又は材料を備えている。 例えば、係合位置５０から切り離し位置５２への又は切り離し位置５２から係合位置５０への回転の際に、クランクアーム４２は、その作動範囲の中間部分を通過するのに伴って、更なる回転に抵抗する傾向を有することができる。 クランクアーム４２は、したがって、係合位置５０又は切り離し位置５２のいずれかに位置に達したら、そのそれぞれの位置に方向付けられた又は付勢された状態にとどまる傾向を有することができる。 したがって、ラッチ２４は、意図せずレンズ１４が切り離されることがないように構成することができる。

係合位置５０又は切り離し位置５２に向かうラッチ２４の選択的動作又は付勢を引き起こすためのメカニズムは、様々な構造を含むことができる。 これらの構造は、選択的トグル点を形成し、弾性で且つ撓み性の部品を組み入れることができる、及び／又は係合位置及び切り離し位置のいずれか若しくは両方の方向への付勢を提供することができる。

例えば、ラッチ２４は、ばねなどの付勢部品を使用して付勢することができる。 バネは、ラッチ２４の部品の回転軸の１つに沿って位置決めされたねじりばねであることができる。 バネは、また、ラッチ２４を係合位置５０に向かって促す線形圧縮ばねであることもできる。

ラッチ２４の選択的作動を引き起こすための手段は、また、トグル点を形成するために、互いと、フレーム１２と、及び／又はレンズ１４と相互に作用する弾性で且つ撓み性のラッチ２４部品を含むこともできる。

例えば、係合構造４４の第１のジョイント６０と、第２のジョイント７０と、ボトム位置９０との間の距離は、ラッチ２４のクランクアーム４２が回転されてＡ−Ｐ軸８４を通過するときにラッチ２４の１つ以上の部品の撓みを引き起こすように調整することができる。 一部の実施形態では、第１のジョイント６０の場所は、第２のジョイント７０とボトム位置９０との間の距離が第１のジョイント６０と第２のジョイント７０との間の距離と第１のジョイント６０とボトム位置９０との間の距離との和未満であるように、ボトム位置９０から或る距離に固定することができる。 したがって、一部の実施形態では、軸８４の通過は、第２のジョイント７０とボトム位置９０との間の距離が第１のジョイント６０と第２のジョイント７０との間の距離と第１のジョイント６０とボトム位置９０との間の距離との和に等しくなるようにラッチ２４の１つ以上の部品において僅かな弾性撓みを引き起こすような通過の仕方に限られる。 軸８４を横断した後、ラッチ２４の１つ以上の弾性で且つ撓み性の部品は、撓んでいない構成に戻ることができる。 ラッチは、ラッチの部品の屈曲又は撓みが不具合なく繰り返しなされうるように構成することができる。

ラッチ２４の選択的動作は、代替として、ラッチ２４の１つ以上の部品に形成された１つ以上の突出及び／又は凹所によって提供することができる。 突出及び／又は凹所は、クランクアーム４２及びスライダアーム４０の回転の際に互いの上を通過して抵抗性を生じさせ、ラッチ２４を係合位置５０及び／又は切り離し位置５２からの動きに抵抗させることができる。 突出及び／又は凹所は、クランクアーム４２及びスライダアーム４０の対向する表面上に形成することができる。 更に、突出及び／又は凹所は、クランクアーム４２及びフレーム１２の対向する表面上に形成することもできる。 更に、突出及び／又は凹所は、スライダアーム４０及びフレーム１２の対向する表面上に形成することもできる。

メガネ又はゴーグルの、デュアルレンズ実施形態又はユニタリレンズ実施形態のいずれでも、レンズは、フレームのレンズ保持メカニズムによって係合可能な１つ以上の表面、縁、又は構造を含むことができる。 図１〜１８に示されたデュアルレンズ実施形態では、各レンズが、フレーム１２のレンズ保持メカニズムによって係合可能な少なくとも１つの表面、縁、又は構造を含むことができる。 （１つ以上の）レンズ保持メカニズムは、本明細書で説明されるような１つ以上の能動的及び／又は受動的係合メカニズムを含むことができる。 動かないすなわち受動的なレンズ保持メカニズムは、相補的なフレーム上の保持表面とレンズの保持表面との間に形成することができる。 レンズの保持表面は、締まり嵌めを提供するためにフレームとは概ね反対を向いているスロット、切り抜き、突出、又は開口の縁などである。

例えば、レンズ保持手段は、レンズがフレームから切り離されるのを防ぐために、レンズ上の下向きの表面、縁、又は構造に係合することができる。 レンズの係合表面、縁、又は構造は、レンズに形成された係合可能な開口、スロット、突出、凹所、又は戻り止めの縁を形成することができる。 このレンズの係合表面は、フレーム上の開口、凹所、又は突出によって提供される相補的な係合表面に係合することができる。

図８は、フレームの実施形態に使用することができるデュアルレンズシステムのレンズの一実施形態を例示している。 レンズ１４は、レンズボディ１００と、第１の係合部分１１０と、第２の係合部分１１２とを含むことができる。 第１の係合部分１１０は、レンズ１４の周縁に沿って形成された内向きに開いた切り抜きすなわち凹所１２０を含むことができる。 凹所１２０は、概ね下向きの保持表面１２２を含むことができる。 第２の係合部分１１２は、細長い開口１２４を含むことができる。 細長い開口は、概ね下向きの保持表面１２６を含むことができる。 図７〜８に示されるように、開口１２４の長手方向軸は、概ね水平、又は水平から数度以内であることができる。 しかしながら、上記のように、場合によっては、開口１２４が水平に対して概ね垂直な又は傾斜した方向に伸びることができる実施形態を提供することも可能である。 更に、開口１２４の形状は、回転係合構造に係合するために、（図８に示されるように）概ね真っ直ぐ又は弧状であることができる。

フレーム１２に取り付けられたときに、レンズ１４の第１の係合部分１１０すなわち凹所１２０は、動かないすなわち受動的な保持メカニズムを形成するために、フレーム上の溝すなわちレンズスロットのなかの外向きの突出１４０によって係合することができる。 レンズ１４の第２の係合部分１１２すなわち開口１２４は、可動なすなわち能動的な保持メカニズムを形成するために、ラッチによって係合することができる。 図９〜１０を参照すると、フレーム１２の第１の保持部分２０は、レンズ１４の第１の係合部分１１０に係合するように構成することができる。 第２の保持部分２２は、レンズ１４の第２の係合部分１１２に係合するように構成することができる。

フレーム１２は、一般に、フレーム１２のリムのレンズ接触部分の少なくとも一部分に（又は実質的に全体に）沿って伸びるレンズスロットすなわち溝１３４を含む。 しかしながら、その直立構造すなわち壁は、リム又はフレームに沿って連続的に伸びている必要はない。 溝１３４は、レンズ１４をその中に受け入れるように構成された断面形状を定めることができる。 溝１３４は、フレーム１２に沿って配された少なくとも１枚の側壁によって定めることができる。 溝１３４は、図９〜１０に示されるように、間隔を空けられた１対の直立構造すなわち壁によって定めることができる。 溝１３４を定める壁は、レンズ１４に対して前方及び後方のサポートを提供することができる。 溝の深さは、その幅よりも大きくてよい又は実質的に大きくてよい。

フレーム１２の第２の保持部分２２は、フレーム１２の１対の壁フランジ７４、７６によって溝１３４の少なくとも一部分が定められるように構成することができる。 レンズ１４の第２の係合部分１１２は、１対のフランジ７４と７６との間の溝１３４に嵌め込むことができる。 一部の実施形態では、フレーム１２の誘導スロット４８は、レンズ１４がフランジ７４と７６との間の溝１３４に挿入されたときに、レンズ１４の開口１２４と位置合わせすることができる。 更に、本明細書で論じられるように、ラッチ２４の突出７８は、フレーム１２に対してレンズ１４を固定するために、スロット４８を通って伸びてレンズ１４の開口１２４に係合することができる。

図１３〜１８を参照すると、係合位置５０と切り離し位置５２との間における、ラッチ２４の連結が示されている。 図１４及び図１７の上面図に示されるように、ラッチ２４が係合位置５０へ動かされときに、突出７８は、レンズ１４のスロット１２４に入る。 この係合位置５０では、ラッチ２４と、フレーム１２の壁７４、７６と、突出７８とが、レンズ１２に相対的なレンズ１４の垂直運動及び水平運動を総じて抑制することができる。 したがって、レンズ１４は、フレーム１２に対してしっかり保持される。

図１６及び図１８の上面図は、ラッチ２４が切り離し位置５２へ動かされたときに、突出７８がレンズ１４のスロット１２４から外れることを示している。 一部の実施形態では、突出７８は、スロット１２４から完全に外れる、すなわちスロット１２４から自由になることができる。 したがって、突出７８は、レンズ１４の水平運動又は垂直運動を総じて抑制せずに許容し、レンズ１４は、フレーム１２から取り外すことができる。 上記のように、スロット１２４から外れる突出７８の動きは、概ね直線運動であることができる。 突出７８が動く距離、すなわち変位は、突出７８とスロット１２４との間の所定の交差断面におけるレンズの湾曲はもちろん、レンズ１４の弧に相対的な突出７８の進行経路の向きに依存することができる。 突出７８の動きは、ラッチ２４の部品の形状及び連結によって決定することができる。 一部の実施形態では、係合構造４４（例えば突出７８）とレンズ１４との間の交差の領域は、レンズ１４の湾曲の領域に生じることができる。 このような構成は、ラッチの作動がレンズの表面又は面に隣接してすなわちレンズの表面の接線方向に生じるコンパクトな設計を提供することができる。 これは、枢動式又は滑動式のラッチによって提供することができる。 しかしながら、レンズは、交差の断面において概ね平坦であってもよく、係合構造４４（例えば突出７８）とレンズ１４との間の交差の領域は、レンズ１４の側部すなわち側方領域に生じることができる。

例えば、一部の実施形態では、突出７８の動作経路は、レンズ１４のスロット１２４に隣接するレンズ１４の表面に対して概ね斜めであることができる。 例えば、図１６及び図１８の実施形態に示されるように、動作経路は、レンズ１４の表面に対して約２７°の角度に方向付けることができる。 そうとはいえ、動作経路は、レンズ１４の係合部分に隣接するレンズ１４の表面に対して少なくとも約５°と約６０°の間の又は約６０°以下の角度に方向付けることができる。 更に、動作経路は、スロット１２４に隣接するレンズ１４の表面に対して少なくとも約１０°と約４５°の間の又は約４５°以下の角度に方向付けることができる。 一部の実施形態では、動作経路は、少なくとも約２０°と約３０°の間の又は約３０°以下の角度に方向付けることができる。 動作経路の相対角度は、レンズと係合構造とが交差する点における若しくは該交差する点に隣接する接線に基づいて又は係合構造の経路によって定められる線に基づいて、弓形レンズに対して測定することができる。

更に、図１７は、係合位置５０において、突出７８がレンズ１４の一部分をフレーム１２に対して固定できることを示している。 図１３に関して上述されたように、ラッチ２４が係合位置５０に向かって付勢される幾つかの実施形態を提供することが可能である。 具体的には示されていないが、一部の実施形態では、突出７８は、ラッチ２４がトグル点を通過するときに、レンズ１４の一部分に押し付けられて、レンズ１４に力を作用させることができる。 その後、突出７８は、例えば、ひとたび係合位置５０を達成したら、もうレンズ１４に力を作用させることがないように、レンズ１４の上記部分から僅かに離される。 したがって、レンズ１４の位置決め及び係合の際に、ラッチの付勢メカニズムがレンズ１４に一時的に力を作用させるにも関わらず、レンズ１４は、使用の際に無ストレスの向きに保持することができる。

一部の実施形態では、レンズ保持手段は、メガネのレンズ及びフレームに対して優れた衝撃抵抗を提供することができる。 レンズ保持手段は、メガネのフレームに組み込まれ、運ばれ、又はサポートされることができる。 レンズ保持手段は、また、フレームによってサポートされる１枚以上のレンズに組み込まれ、運ばれ、又はサポートされることができる。 レンズ保持手段は、また、既存のアイウェアに組み付け可能な別のパーツとして形成することもできる。 一部の実施形態では、レンズ保持手段は、レンズとフレームとの間の１つ以上の係合点における、フレームに相対的なレンズの回転運動及び／又は直線運動を制限することができる。 更に、レンズ保持手段は、レンズの一部分に係合するフレームの一部分及び／又はフレームとは別に形成された一部分を含むことができる。

本明細書で開示されるメガネの実施形態は、レンズが衝撃事象を受けて一時的に及び／又は永久的にフレームから実質的に離れることがないように保証する傾向を有することができる。 更に、メガネの実施形態は、レンズに伝わる力がレンズとフレームとの間の係合を実質的に維持しつつメガネのフレームにも概ね伝わるように構成することができる。 例えば、このようなメガネのレンズは、たとえ損傷された（割れた又は欠けた）としても、粉砕又はフレームからの離脱を避けることができる。 この衝撃抵抗は、着用者に対して優れた保護を提供することができる。

また、レンズ保持手段は、レンズ保持手段の少なくとも一部分に沿って配された圧縮性材料又は可撓性材料などの弾性材料を含むことができる。 例えば、レンズ保持手段の突出、コネクタ、ボディ、若しくはその他の構造若しくは部品は、１つ以上の弾性材料で形成することができる、あるいは１つ以上の弾性材料を含むことができる。 その結果、衝撃事象がレンズ保持手段とレンズ及び／又はフレームとの間の相互接続に損傷を生じることは起きにくい。 一部の実施形態では、レンズ保持手段の突出は、弾性材料若しくは可撓性材料で形成することができる、又は弾性材料若しくは可撓性材料で形成された被覆、層、若しくは１つ以上の表面特徴を含むことができる。 突出及び／又は弾性材料若しくは可撓性材料などのレンズ保持手段は、レンズよりも小さい弾性率を有することができる。 更に、突出及び／又は弾性材料若しくは可撓性材料などのレンズ保持手段は、フレームよりも小さい弾性率を有することができる。 したがって、レンズ保持手段の少なくとも一部分が、衝撃事象からの力又は振動を減衰する又は吸収することができる。

ユニタリレンズを含む一部の実施形態では、レンズは、少なくともその両側方及び中心部分において係合される及び／又はサポートされることができる。 例えば、ユニタリレンズは、正中線の左側の第１の保持メカニズムと、正中線の右側の第２の保持メカニズムとを使用して、フレームに固定されてよい及び／又はフレームによってサポートされてよい。 保持メカニズムは、本明細書で開示される受動的保持メカニズム又は能動的保持メカニズムのうちの任意を含むことができる。 第１の保持メカニズムは、ヒンジからヒンジまでを測ったフレームの長さの左側方３分の１以内の点に位置決めされてよい。 第２の保持メカニズムは、フレームの右側方３分の１以内の点に位置決めされてよい。 第３の保持メカニズムも使用されてよく、フレームの真ん中３分の１以内において、好ましくは正中線又はその近くに、位置付けられる。 所望の性能に応じて４つ又は５つ以上の保持メカニズムが使用されてもよい。 一般に、保持メカニズムは、フレームの長さに沿って対称的に間隔を空ける又は対称面（解剖学的正中線）を挟んで鏡像をなすことができる。

デュアルレンズを含む一部の実施形態では、各レンズが、少なくとも１つの保持部品によって係合される及び／又はサポートされることができる。 保持メカニズムは、本明細書で開示される受動的保持メカニズム又は能動的保持メカニズムのうちの任意を含むことができる。 例えば、デュアルレンズは、正中線の左側の第１の保持メカニズムと、正中線の右側の第２の保持メカニズムとを使用して、フレームに固定されてよい及び／又はフレームによってサポートされてよい。 一部の実施形態では、例えばその両外側及び中心部分に３つ以上の保持部品によって固定することができる。 デュアルレンズは、１つの保持部品と、フレームの凹所に係合する突出、キャッチ、又はタブなどによるレンズとフレームとの間の係合によって固定されてよい。 上述されたユニタリレンズの実施形態と同様に、一般に、保持メカニズムは、フレームの長さに沿って対称的に間隔を空ける又は対称面（解剖学的正中線）を挟んで鏡像をなすことができる。

これらの発明の実施形態は、特定の実施例との関連のもとで開示されてきたが、当業者にならば、本発明が、具体的に開示される実施形態の範囲を超えて、発明のその他の代替的な実施形態及び／又は使用、並びにこれらの自明の変更形態及び等価形態にまで及ぶことが理解される。 また、発明の幾つかのヴァリエーションが詳細に図示及び説明されてきたが、当業者にならば、この開示内容に基づいて、これらの発明の範囲内のその他の変更形態が容易に明らかになる。 また、実施形態の特定の特徴及び態様の様々な組み合わせ又は小組み合わせがなされてよく、これらもまた、発明の範囲に入ると考えられる。 開示される実施形態の様々な特徴及び態様は、開示される発明の様々な形態を形成するために、互いに組み合わせ可能又は置き換え可能であることを理解されるべきである。